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カテゴリ:株式投資
◇日経平均 20,972.71 -151.29 (-0.72%) ご覧になられた方はお手数ですが◇TOPIX 1,528.67 -11.07 (-0.72%) ◇日経JQ 3,367.33 -14.36 (-0.42%) ◇東証M 890.30 -18.34 (-2.02%) ◇JPX日経400 13,617.70 -87.36 (-0.64%) ◇東証第二部株価指数 6,430.92 -53.07 (-0.82%) ◇東証REIT指数 1,940.97 +1.89 (+0.10%) ◇東証規模別指数 大型:1,421.52 -8.36(-0.58%) 中型:1,794.97 -13.24(-0.73%) 小型:2,819.17 -41.33(-1.44%) ◇TOPIXスタイルインデックス TOPIX バリュー:1,667.99 -13.07(-0.78%) TOPIX グロース:2,025.58 -13.54(-0.66%) ◇JASDAQ市場別指数 スタンダード:315.56 -3.10(-0.97%) グロース :184.90 -3.51(-1.86%) マイポートフォリオ 前日比 -1,706,420円 (-1.4%) 【取引】 本日、売り買いとも取引なし。 【値上がりランキング】 ①安江工務店(1439) +5.16% ②ブックオフグループHD(9278) +5.03% ← 年初来高値更新 ③AKIBAHD(6840) +4.72% 【値下がりランキング】 ①Lib Work(1431) -19.66% ← 一時ストップ安 ②TATERU(1435) -18.61% ③エニグモ(3665) -9.82% ■本日の日経平均は151円安の2万972円と反落。TOPIXやJPX日経400、東証2部指数や新興市場のマザーズ指数など主要指数は総じて下落しました。中でもマザーズ指数は2%安と大きく下落しました。 ■日経平均は3桁の下げとなり2万1000円の節目を割り込みました。引き続き取引が閑散としているなかで市場の買い意欲は高くなく、FOMCの結果発表までは2万1000円を挟んだ展開となる可能性がありそうです。 ■PFは全面安で大幅続落。「体力の限界、気力も無くなり・・・」取引できませんでした。今日の勝率は66勝258敗11分けで.204でした(勝率は東証一部:.147 JASDAQ:.291 マザーズ:.209)。 ☆pickup1 「TATERU(1435)」が大幅安。5月14日以来、約1カ月ぶりの安値となりました。18日付の日本経済新聞朝刊が「TATERUが建設資金の借入希望者の預金データを改ざんしていた問題で、国土交通省は同社に業務停止命令を出す方針を固めた」と報じ、売りがかさみました。報道によると、国交省は21日に宅地建物取引業法に基づき、同社に対する聴聞を開いたうえで、業務停止命令を発令。停止期間や業務の範囲は今後詰めるとのこと。市場では「業務停止によりビジネスができないことに加え、さらなるブランドイメージ低下により顧客離れがより深刻化する可能性がある」(国内証券アナリスト)との声が出ていました。 ☆pickup2 「ツルハHD(3391)」が大幅高。17日に、2020年5月期の連結純利益が前期比5%増の261億円になりそうだと発表。市場予想平均のQUICKコンセンサス(6日時点)の267億円は下回ったものの、会社側の予想は保守的で業績の上振れが期待できるとみた買いが入りました。今期は店舗での作業効率向上や新規出店が増益に寄与。野村証券の成清康介アナリストは、「17年に買収した杏林堂グループ・ホールディングス(浜松市)の業績も前期は想定以上だった。株価は今後、一段高の可能性がある」と話していました。 ☆pickup3 「バルニバービ(3418)」が3営業日続伸。同社は複数の業態でカフェやレストランを直営展開していますが、17日の通常取引終了後に発行済株式総数の1.0%にあたる9万株、金額で1億円をそれぞれ上限に自社株式の取得を行うと発表しており、これを好感した買い注文が寄り付きから先行しました。6月18日から9月18日の期間に買いつける計画。7日に発表した今2019年7月期の第3四半期累計(18年8月~19年4月期)連結決算が22%最終増益と好調な内容だったことから、このところ年初来高値圏で堅調な展開が続いていましたが、自社株買いの発表を受けてもみ合いを上振れてきた格好。もっとも、30倍を超えるPERなどバリュエーション面に割安感はなく、さらに上値を買い進む動きも限られているようです。 ☆pickup4 「ヤーマン(6630)」が続落。先週末は決算発表を受け一旦あく抜け感も強まったものの、業績成長の鈍化懸念は拭えず、その後は再度売りが優勢の展開に。前日には大和証券が、投資判断「3」を継続で目標株価を1300円から1000円に引き下げ。これまでのけん引役であった外国人需要の減速感は拭えないとしており、意欲的な通期計画達成のためには、国内好調の新製品が海外でも需要を取り込めるか、消費税率引き上げの影響を吸収できるかなどが大きな課題になると指摘。 「ポチ」をお願いします。 ↓ にほんブログ村 お気に入りの記事を「いいね!」で応援しよう
最終更新日
2019.06.18 17:02:59
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