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環境

2007.04.18
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テーマ:ニュース(75183)
カテゴリ:環境

  日経エコロジーによると4月13日、日本政府は京都議定書の下で約束した温暖化ガスの削減目標を達成するため、丸紅や化学製品輸入・販売のローディアジャパンなど、中国系と英系を含む計5社と122億円で「排出権」の購入契約を結んだとのことです・・。

 政府は、基準年比6%削減という目標のうち1.6%分を、民間企業などから買う排出権で賄うとしており、今後、約1億tの排出権が必要と表明しているそうです。  

 2005年度には13億6350万トン、京都議定書の基準年の排出量12億6140万トンに比べて約8.1%も多い、排出権の購入を環境省と経済産業省から受託する独立行政法人・新エネルギー・産業技術総合開発機構(NEDO)は、単純計算で1トン当たり1900円程度で購入をしている計算になります。

 ちなみにCDMクリーン開発メカニズム=途上国で温暖化ガスを削減する事業から発生する排出権)から生まれる排出権の売買契約時の相場(2007年3月)は、条件にもよりますが1トン当たり900~1600円との事です。

 政府は今後、1億トンの排出権を調達する方針ですが、一方で、温暖化政策に詳しい専門家の間では、日本の現状では5億~6億トンの排出権がないと目標達成できないのではないか、という見方が大勢・・。

 単純に5億トンの排出権を1トン当たり1900円で調達すると考えても、約9500億円を排出権の購入に投じることになりますが、 1トン当たり1900円という単価も、2012年が近づくにつれ、市場で需給がひっ迫すれば当然、価格がつり上がると予測される。
(仏投資銀大手のソシエテ・ジェネラルは2012年にCDMの排出権の単価は37ユーロ(約5900円)にまで高騰すると予測)

 そうなると日本の費用負担は、数兆円に上る可能性があるとの事です・・。

 まあ・・なんとなくは聞いてはいましたが、具体的な数字がでてくるとやはり驚いてしまう金額です、もちろん問題は金額では無いのでしょうが、なんとか温暖化ガスを減らす努力に金額を使用していってもらいたいものです・・。 

 







Last updated  2007.04.18 22:32:04
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2007.03.25
テーマ:ニュース(75183)
カテゴリ:環境

 去年4月に改正地球温暖化対策推進法というものが施行されていたらしいです。

 中身は自社の事業所ごとの温暖化ガスの排出量を国に報告するというのがメインで、計算の元になるのが大手電力各社の発電量当たりのCO2排出量だそうです。

 で、問題になっているのが、原発であれば、CO2の排出量が0なのでその比重の差によって地域間により最大で1.87倍の差がある事と、原発が何かの事故で止まれば排出量が変わるのが問題だとの事です、ちなみに一番多いのは中国電力で1kw当たりのCO2排出量が0.668kg、少ないのが関西で0.358kg、東京は0.368kgだそうです。
 
 そもそも日本の電力会社の料金を決める前提は総括原価方式というもので、先に施設や人件費等の全てのコストを計算した後で、それに利益を載っけた金額を電気料金としているため、各会社により、電気料金やプランは当然違ってきます。

 PPSと呼ばれる新規の電気会社もでてきて、建前は自由競争なので、今後移り変わりが激しくなるとの事ですが、CO2の排出量が一つの基準になれば、PPSでは当たり前ですが、電力会社に全く太刀打ちできないでしょうね・・。

 まあ・・この現状を平たく言うと、CO2削減に動き出そうとしたのは良いが、現状すら把握できていなかったので、まずは把握をして、対策を考えようという段階ではないかと思います。

 それに比べてEU等はさらに進んでいて、環境税の導入を本格的に検討していたり、火力発電のCO2を2015年を目処に12の実験プラントを立ち上げて排出量を30%削減を計画したり等すでにかなり具体的な話になってきてます。

 思惑は明白で、今後の環境ビジネスのイニシアティブを取って、EUのCO2削減方式を国際標準とするためでしょう、もちろん地球のためという大前提はありますが、言い方を代えれば、それだけお金になる可能性が高い、という事でもあると思います。

 まあ、日本は相変わらずゆっくりとしたスピードで進んでいるみたいです、個人的には、一応は法案ができて前には進んでいたのだな、というのが感想ですね・・







Last updated  2007.03.25 12:14:17
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2007.03.18
テーマ:ニュース(75183)
カテゴリ:環境

 京都メカニズムには、主として、「共同実施」「クリーン開発メカニズム」「排出量取引」「吸収源活動」という4つのしくみがあるそうです。

で、その4つの内容とは

共同実施(JI)=先進国で共同して省エネプロジェクトなどを実施し、そこで得られた温室効果ガスの削減量を取引するしくみ。

クリーン開発メカニズム(CDM)=先進国と途上国と共同してプロジェクトを実施し、
そこで得られた温室効果ガスの削減量を先進国に移転するしくみ。

排出権取引=各国が排出量の削減目標を達成するため、先進国間で排出枠を売買するしくみ。

吸収源活動=先進国で植林などの活動により、CO2を吸収するプロジェクト。

 です、その中で日本で現在一番注目されているのが、排出権取引です、これは大きく分けると「キャップ・アンド・トレード」と「ベースライン・アンド・クレジット」の2つにわけられます。

 キャップ・アンド・トレードとは、温室効果ガスの総排出量をあらかじめ設定したうえで、個々の主体(国や企業)に排出枠を配分し、それぞれ割り当てられた排出枠の一部を取引するというもので、その排出枠の交付方法(割り当て方)には、「グランドファザリング」といって、過去の排出実績をもとに、排出枠を交付するやり方と「オークション」で、これは政府が排出枠を公開入札などで販売する手法のことです、交付方法はこれらの2つに分けられますが、実際にはこれらの方法を組み合わせて適用することになるそうです。

 排出権取引のもう1つの種類である「ベースライン・アンド・クレジット」は、あるプロジェクトや事業が実施された場合、それらが実施されなかった場合に排出されたと予想される量(=ベースライン)と比べて、削減された分の排出削減量をクレジットとして認定し、取引するという方法です。

 どちらかというと今の日本で注目されている、排出権を担保とした資金化や、小口の排出権を信託商品として販売していく手法はベースライン・アンド・クレジットの手法だと思われます。

 ただ、先進国が途上国でプロジェクトを実施する場合等では、削減量は先進国の排出枠に加算されますが、途上国には排出枠がありませんから、世界全体での排出枠が増加することに・・というような事が現実問題としては起こってくるとは思うのですが、現実にはそうゆうふうにならなければよいな、とは思います・・。







Last updated  2007.03.18 17:32:22
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テーマ:ニュース(75183)
カテゴリ:環境

 環境ラベルとは「製品やサービスの環境側面について、製品や包装ラベル、製品説明書、技術報告、 広告、広報などに書かれた文言、シンボル又は図形・図表を通じて購入者に伝達するもの」を、幅広く指す用語で、代表例としては、エコマークが挙げられるとのことです。 

 環境ラベルと一言で言っても種類は、商品の分野の数だけありますし、省庁に認められているものから、独自に基準を作っている物まで複数あります。

 で、その中で大きなウエイトを占めるであろう物が、グリーン購入法適合商品かどうかという事だと思います、グリーン購入法適合商品かどうかはグリーン購入法に適合しているかどうかで、グリーン購入法とは国(政府・国会・裁判所など)及び独立行政法人に対して、グリーン購入を義務ずける法律で、特定調達品目のリスト(15分野176品目)に対してそれぞれ基準が設けられています

 要は、国の関連団体に環境に優しい物を購入しようという法律で、今後、民間企業にも徐々に波及していく考えられています、様々な環境ラベルがあり、ISO1400シリーズですとか、グリーン購入等もありますが、私のイメージでは、この法律に定められた基準の中の1つであるというのが現状のイメージです。

 他にも、自然環境の保護・森林資源の愛護などの意識向上も目的としているグリーンマークや、(財)日本環境協会が運営・審査・認定している、環境を汚さない、環境保全に役立つ商品をあらわすマークのエコマークや、牛乳パック再利用マーク、非木材紙普及マーク等が例としてあります。

 正直いうとマークが多分野、多品目にわたり、基準もそれぞれ違うわけですからどれがどのラベルが一番環境に良いのか、ラベル同士がどういう差があるのか、どれくらい良いのか、というのは非常に判りずらいですし、全部は把握できていませんし、そうゆうのは多分把握している人の方が少ないのではないかと感じます。

 当面は前段のグリーン調達に含まれるか否かというのが一つの基準になるのかな?とは思っています、まあ、普通のものと比べて値段がどれだけ違うのかも詳しく把握はしてませんが、それ程の違いは無いらしいので、同じくらいの値段なら環境ラベルの着いている方を選んでみようかな、とは思います。







Last updated  2007.03.18 16:58:18
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2007.03.10
テーマ:ニュース(75183)
カテゴリ:環境

 EUは首脳会議で地球温暖化対策の行動計画を採択し、2020年までに先進国全体でCO2を1990年比30%削減する事を明記したとの事です。

 もちろん、日本、アメリカにも参加しよう、という話にはなると思いますが、その中でEUの行動計画としてあげられているのが、

○再生可能エネルギー(風力・水力等)の利用拡大
 ・現在6%を20%に

○バイオマス燃料(植物から取り出される油やアルコールを使用する燃料)の普及
 ・輸送用燃料の10%に

○EU発着航空機に排出上限枠
 ・2011年から現状の平均値に抑制

○自動車各社への排出規制の義務化
 ・2012年までに排出量を1キロあたり130グラムへ

○エネルギー利用の効率化
 ・オフィスや輸送の省エネで消費量を20%削減へ

 との事です、もちろん削減するのは良いことで、削減幅が大きくなるのも良いことですが、日本の場合、既に電力は原子力発電がメインですからCO2換算のエネルギー効率は相当いいはずですし、自動車のエンジン技術も世界トップレベルです、中国・東欧のような石炭火力メインの国とはかなり話が違ってくるとは思うんですけどね・・。

 まあ、エネルギー資源の高騰が続いている現在、エネルギーの多様化は良い事だとは思いますが、日本は果たしてこの提言にのっかっていけるのでしょうか?そして石油大国のアメリカはこの提言に納得するのでしょうか? 今後に注目はしたいとは思っています。







Last updated  2007.03.10 18:06:26
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2007.03.04
テーマ:ニュース(75183)
カテゴリ:環境

 温暖化対策の自主行動計画というのは1997年に日本経団連が策定した温暖化対策のための自主的な温暖化ガス削減計画のことで、60業種が参加、製造業と電力を中心とする35業種では数値目標を定め、経済産業省が進捗状況を毎年点検、改善などを指導しており、排出量をプラスマイナス0%以下に抑える事を目指しているというもので、実際に産業界35業種では、2%減らす事に成功しているとの事です。

 ただ、政府は産業部門の削減目標を90年比8.6%減としており、各業界の追加削減でもめているとの事です。
 
 今回話にでてきているのが、ここ数年で、逆に排出量が倍増していた学校や研究機関、病院に数値目標を導入する、という話で、強制力はないが、毎年分野ごとに実績を公表し、遅い業界には追加対策を求める事で、実効性を高めるとの事です・・・。

 平たくいえば、民間の団体が頑張ってなんとか削減したCO2を本来一番削減しなくてはならない公的機関、学校・病院、研究機関で帳消しにしているという図式になってる・・。
 そういえば、「不都合な真実」のアルゴア氏も日本の自動車の環境対策は世界でもトップクラスだと言っていた、あまりにといえばあまりにもひどい話だ・・

 まあ・・マスコミを見ててもいつも思うが政府も何かをやろうというのならまず自分で動かないとそりゃ人は動かんでしょうという話になのだろうな、とは思います・・。







Last updated  2007.03.04 13:37:48
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テーマ:ニュース(75183)
カテゴリ:環境

 国際協力銀行・中央三井信託銀行などが6月にも排出権取引所を国内で初めて設けるそうです。

新たに設ける取引所は
・排出権を売りたい企業が、国連に登録した排出権を信託財産として信託銀行に預託、
・その受益権を売買する
・購入したい企業も信託銀行に口座を開き、受益権を売買する
・売買価格情報は外部に公表し、排出権に伴う名義管理は信託銀行が受け持つというシステムで行われるそうです。

世界銀行によると、現状は、
06年1~9月の排出権取引は250億ドルで、05年の約倍の数値、
国別シェアでは日本が29.8%と一番多い・・との事です。

 ただ、排出権というものを考えるのであれば、トレースアビリティという考え方も必要になると思います、削減できるものを造るためにどれだけCO2を排出したか、というもので、食品業界等の食材をどこから買ったか、というのに似てると思います。
 要は、CO2を10削減する装置を、100かけて造りました、という話はおかしいのではないか、という話ですが、ただ、これを含むとものすごく話がややこしくなる可能性もあります・・、詳細はこれからつめるそうですが、上手くいくんでしょうか??







Last updated  2007.03.04 13:27:31
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2007.02.17
テーマ:ニュース(75183)
カテゴリ:環境

 15日ソニー・エレクトロニクスが地球温暖化ガスの排出権を売買するシカゴ気候取引所(CCX)に会員登録をしたそうで、日本企業でCCX会員になるのは初めてとの事で、京都議定書の温暖化ガスの削減に寄与していこうという話らしい。

 CCXというのは世界初の排出権取引所として2003年に開設、CO2やメタンなど6種類の温暖化ガスの排出権を売買する取引所の事で、排出権の定義は難しい話になると思いますが、イメージとしては、商品取引に近い物だと思ってます。
 
 排出権取引の話は前からよく目にしていたし、確かに日本で扱ってる話は聞いてはいなかったが、今回が初めて、という事には正直驚きました・・、 本業の商品取引会社は・・というと法規制が厳しくなって、個人離れが加速、総合商社も1社を残し撤退、取引所は1年間で3つ減って4箇所に、売買高はピークに比べ40%減少・・と大変厳しいようでそれどころではないみたいです・・・・。
 
 何にしろ、排出権取引が普及し、排出権の削減が判りやすくお金になるというのは、良い事だとは思いますので、是非普及していって欲しいとは思います。
 
 







Last updated  2007.02.17 22:54:05
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2007.02.11
テーマ:ニュース(75183)
カテゴリ:環境

 今年は、東京の初雪が観測史上最も遅くなるのが確定したそうです、正直2月も半ば、今年は降らないのではないかと思ってしまいます、世間一般の風潮もあいまって、温暖化のせいなのかなーと単純に思ってしまいます。

 新しい温暖化対策として、最近読んだのが水素を燃料とする固体高分子形(PEFC)やリン酸形を用いた、水素エネルギーシステムの利用で、平たくいうと、今までは炭素をCO2にしてたが、これを水素を利用することにより、水に変えてしまおう、というものらしいです、現状ではやはり、インフラに問題があるので、都市ガスとして家庭に運んで、水素に改質するのが、現実的であるらしい、 PEFC自体はそんなに新しい話ではないと思うが、環境にそうゆう意味合いがあるのだというのは、初めて知りました。

 まあ、温暖化対策の最後の部分は「不都合な真実」でアル・ゴア氏も言ってたが、企業の取り組みでだけでは無く、個人・個人の取り組みしかないという事でしょう、ちなみに、アル・ゴア氏が言ってた、「私にできる10の事」を上げてみると
1.省エネの電化製品・電球を使う
2.停車中のエンジンを切る
3.リサイクル製品の利用
4.タイヤの空気圧のチエック=燃費向上
5.こまめに蛇口をしめる
6.過剰包装・レジ袋を断る
7.エアコンの設定温度を変える
8.たくさんの木を植えましょう
9.環境危機をもっと学んで、伝えましょう
10.「不都合な真実」を勧めましょう 

 との事です、まあ、ちょっとがんばれば、できることが多いように感じます、映画自体も、データによる検証が多く大変面白かったです、まあ・・本当にあの選挙で、石油が全ての現ブッシュ大統領では無く、アル・ゴア氏が勝ってれば、歴史はかなり変わってただろうな・・と思わずにはいられないですね・・。
 
 







Last updated  2007.02.11 16:41:30
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2007.01.31
テーマ:ニュース(75183)
カテゴリ:環境

 最近、温暖化ガスについてのニュース等がかなり多くなってきた気がします。

特にEUの取り組みは積極的です。
京都議定書では12年までに8%削減ですが2020年までにEU全体で排出量を1990年度比で20%削減を目標とし、EU内で販売する自動車メーカーにCO2の排出量制限を義務化2012年までに排出量を35%削減し未達成なら制裁金という法案を今年後半には正式提出するとのこと

 一方、世界で一番CO2を排出していながら、京都議定書に参加していない米国でも、ようやく、そうゆう動きがでてきていて、今後10年間でCO2等の温暖化ガスを最大10%削減を義務化する立法を促す提言が出たとの事・・、今のご時勢でまだ、提言です・・、逆に明言化されたのは、石油戦略備蓄を2027年度までに倍増ガソリン消費量を20%削減するという内容・・、これをうけて、NY原油は暴騰・・、あまりにもあまりにも一貫してわかりやすい政策だと尽く思う・・もう少し他国の事も考えた方がいいとは思いますよね・・。

 ただ、96年モントリオール議定書で生産・使用が全面禁止されたフロンにしても、国際的な取り組みが始まり約20年近くたった現在に2006年10月南極上空のオゾンホールが過去最大だった2000年とほぼ同じになったとのこと、というのもフロンの寿命は50年以上、対流圏を10年から100年かけて上昇し成層圏で分解されオゾン層を破壊する、オゾン層が80年レベルまで回復するのは2065年ごろになるらしいです・・、

 もちろん、フロンガスとCO2では違うとは思いますが、削減したとして、効果がでてくるまでの事を考えると、温暖化ガスにしても時間はあまりないのかもしれないな・・とは思います。







Last updated  2007.01.31 23:03:50
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