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日経コンピュータ　2016.6.23号にリクルートテクノロジーズのケーススタディが紹介されていた。

リクルートテクノロジーズは2012年10月には150名ぐらいの社員数だったが、2016年4月には500名を越え、採用の大半は中途採用。
中途入社の社員が社内に溶け込みやすくなるように、ビーコンを使った交流促進策を実施した。

仕組みは、
１．ビーコンから個人IDを3.5秒おきに発信
２．業務用iPhoneにインストールされている専用アプリでビーコンの信号を受信
３．管理サーバで個人IDを問い合わせ
４．個人IDに対応したプロフィールを返す
５．iPhoneのアプリでプロフィールを表示
となっている。

これで、会議中に発言者のプロフィールを参考にできる。
また、よく会議で会う人をお気に入りにしたり、人を紹介する機能もある。

ここでは、SNSをLINEのようなルーム型とFacebookのようなグラフ型と分類しているが、リクルートテクノロジーズのSNSはロビー型と呼んでいる。ルーム型とグラフ型の組合せて。

各々に技量があるプロフェッショナルな集団にこそロビー型のSNSは有効なのかもしれない。

日経コンピュータ2016.06.09号　に働き方イノベーションForum2016 Reviewの中で、トリドールの特別講演も掲載されていました。

「丸亀製麺」の成長を支える社内SNS活用術というテーマで講演。

全国に分散する店舗従業員との連絡／情報共有体制の強化を目指し、社内SNSの導入。

導入フェーズと拡大フェーズに分けてプロジェクトは進められた。経営トップ自身も使うことで社員の興味喚起を目指したという。
拡大フェーズでは、管理職クラスの利用促進に取り組み、管理職が携わるプロジェクトごとに専用の情報交換スペースを作成し、社内SNSを活用。

社内で共有される情報量が３倍に増加！資料もすべてSNS上で共有することで、会議数も大幅に削減できたと。


また、日本ヒューレット・パッカードのアイデアエコノミー時代を勝ち抜くための手段として、エンタープライズソーシャルの活用を提唱した。アイデアを素早くビジネスに結びつけるには、コミュニケーションの活性化、人材の活用・維持を実現する働き方にする必要がある。そこで、日本ヒューレット・パッカードでは、「Connect Now」というコミュニケーション基盤を構築し、社員３０万人をつないでいる。

大規模な資本がなくても、アイディアで新商品が作れる時代。人がたくさんいる大企業では、その多くの人を結びつけることが、多様な新商品を世に出してくれるのかもしれません。

総務省から出ている平成27年度情報通信白書にソーシャルメディアやSNSについて以下のことが書かれている。

1. ソーシャルメディアを活用し、個人間で空き部屋等の遊休資産を貸し借りする「シェアリング・エコノミー」が活発化。我が国では現在のところ慎重な利用意向がみられるが、今後普及の可能性
2. SNSでの「炎上」事案が多発し、社会問題化。
3. SNSでの情報の「拡散」えは、情報の信憑性よりも、内容への共感や面白さが基準とされる傾向。

１については、Airbnbが例として取り上げられている。個人的に今後は、なるべく物は持たずにシェアリングで生活する時代が来るかもしれないと思っている。

 3は個人的にも実感している。刹那的に消費されるコンテンツがますます増えそうで、サービスをする人にとっては苦しい時代が来ているように思う。 

 

 

日経コンピュータ2015年5月28日号の連載の中でシャープやリクルートのソーシャルメディアの活用の例が紹介されている。

魅力的なコミュニケーションを生み出すことに長けた個性的な人物こそが、ソーシャルメディアで成功する秘訣とされている。しかし、企業において、同じ人物が同じ部署にずっといることはありえない。となると、後任のためにマニュアルを作成したりとなるのですが、、、これが難しいわけである。ソーシャルメディアのユーザからの書き込みは、毎度毎度違う訳で、ある意味、センスが問われる。また、リアルタイム性が求められるので、素早い返しが必要だ。

それなら、リアルタイムという点をまずは意識し、botを使うのがいいのではないだろうか。
どうしても機械的に決まった文章になりがちではあるが、人間がやってもマニュアル通りの返しなら、botの方がいいだろう。それに、最近では、自然言語処理技術を使って、人間ぽいあたたかみのある交流もできるようになってきている。

その例がリクルートのパン田一郎である。

その人気の高さはすごい！

このリクルートのようにbotを使ったソーシャルメディアの活用は広がるであろう。しかし、それぞれの企業で使う場合、考慮する点がある。それは、個性である。

人工知能、自然言語処理技術を使って、ソーシャルメディアの活用をし、ソーシャルCRMを築こうと考えた時に、それでは、どうソーシャルメディアのユーザーの興味を引くかは、結局、何を売りにするのか、それと元にどういうbotにするかである。

やっぱり大事なのは、「売り」を何にするかなのである。

社内SNSの使われ方を大きく左右する要因であろうタブレット導入率の日経コンピュータ15.04.02号でIDC Japan(2014年11月出典)のデータを紹介していた。

導入率が高い分野は、金融、流通、サービス、通信/メディア。低いのは政府/公共、教育(学校)。
ただ、これからの伸び率が高いのは教育と予測されている。

通信教育や学習塾でタブレットを使うようである。

社内SNSは、気になったことをアップしたい時にアップしたいものである。
形式知にならないもの、共有しなければならない経験など、タブレットがあれば、即、情報としてあげられるのである。

ただ、教育でとなると、じっくり考えて問題を解いている時には邪魔をしない、「今はつながりません」という設定を簡単にできる必要はあるだろう。

2015.1.8号の日経コンピュータの特集は「CIOの決断」です。

その中で、面白い一言がありました。
業務上の頼みごとのほとんどは、「あいつが言うなら仕方ない」で通るもの。
東急ハンズのCIOの記事の中の一言です。

仕事が人間によって行われるものであるなら、その人間関係が重要になります。
それは、ヒラのサラリーマンも社長も同じです。

2015,12,25号の日経コンピュータでは、ワークスタイルの特集がありました。
フリーアドレスやオフィス以外の場所での仕事も広がっていると。
そうなると、以前のように日頃からディスクが隣だからと言って、なんとなく築けた人間関係が築きにくくなるでしょう。

そういう時のツールとして社内SNSがあります。
一言だけつぶやくというのが、市民権を得てきていますので、
「今日、hhvmのインストールしてみた。」
「○○社○○部長にお孫さん誕生！」
といような業務にあまり関係なさそうなこともいいのではないでしょうか。

2014.10,30の日経コンピュータの特集は、いのちを救うITでした。

まだ、あまり読んでいないですが、そういえば、情報漏えいとかBCPの話はありましたが、企業のシステムでいのちを救うITの話はあまりなかったような気がします。

健康とかダイエットとかは、ありますが。

センサー技術が進み、負荷なく人の体のいろいろな情報を常に取得できるようになりました。
例えば、血圧も今までは、健康診断の時だけでしたが、日常の業務時の血圧も取得できるようになりました。

それで、その得たデータを元にどう改善し、人材の損失を減らすか。
その答えの一つは、チームによる競争だと思います。そのベースとなるシステムは社内SNSになるでしょう。
また、人口知能もそうでしょう。
良くなったら褒めて、悪くなったら叱咤する。

同僚や上司、部下と一緒にする方が人間味があって、個人的には好きですが、
感情を持つロボットができる現代では、人工知能が大量のデータを元に
「頑張ろう！」とかわいい声で言ってくれるのがいいのかもしれませんね。

また、個人が労働時間とかをfacebookなどのSNSにアップしていれば、行政がその企業をブラック企業と認識し、早いタイミングで調査、指導に入ることもできるようになるかもしれません。

ちょっと、古いですが、今日から読んでいこうと思います。

日経コンピューター、日経情報ストラテジーの特別編集版として出されたIT Japan 2014からの報告で見られた統計データに関してまとめてみます。
経営先進企業のトップ、主要IT企業のトップ、有識者の講演の中で出てきたものなので、近未来を考える上で大事なものだと思われます。

大塚国際美術館（徳島）の年間入場者数は年間23万人（入場料は\32,400）

世界で現在の都市人口は35億人ほど、2050年位は63億人

エネルギー需要は1.8倍、温室効果ガスの排出は1.5倍、食糧需要は1.7倍、水需要は1.6倍

GEは、ダウ平均株価の算出が始まった1896年から今に至るまで継続して構成銘柄に残る唯一の企業

2020年には750億台のデバイスがインターネットにつながる

OSSでは世界中に10万件を超す開発プロジェクトと100万人を超える開発者がいる
世界最大の商用ソフトウェアベンダーの社員は10万人

といったところがありました。

この報告書の中で、SNSやソーシャルネットワークと言った言葉がたくさん出てきました。
日本人が持っている独特の感性を取り込み、これをサービス・製品につなげていくことが、世界で勝負するには必要なんだなと思いました。

日経コンピュータ2014.08.21号のスペシャルレポートで、WPC2014のマイクロソフトの講演をリポートしている。

その中で、アプリが組織内のナレッジを見つけるということが書かれている。
機械学習技術を備えた「Delve」が、特定の情報に詳しい社内の人物や、社内の人間関係を自動的に表示してくれるとのこと。
「Ofiice365」内のコンテンツやLyncなどのユーザー間のやり取りの分析から人探しをするみたい。

プロジェクトのドキュメント、定例会議の議事録、各ソーシャルメディアへの投稿、メールのやり取り、そして、ソフトウェアのエンジニア探しということならソースコードレベルまで分析して人探しができたら凄いよな。

例えば、並行処理が得意なエンジニアを探すなら、過去の詳細設計書やソースコードを自動解析できるといいなと思うだが、みなさんはどんな人を探したいですか。

この10年ぐらいで、いろんなソーシャルネットワーキングサービスが出てきて、それが流行るたびに
「○△疲れ」ということが出てくる。

東洋経済ONLINEに
｢Facebook卒業します｣の背景にあるもの
ニュースフィードの｢CNN化｣にうんざり
という記事がアップされていた。

記事の始めに
最近「Facebookを卒業します」という投稿とともに更新が途絶えるユーザーが目に付くようになった。
とあります。
筆者の考察がその後続くのですが、そもそも、わざわざ辞めるなんてことを言う人はどんな人なんでしょうか。
別に学校や会社ではないので、宣言せずに勝手に辞めればいいのにと思いうのですが。

Facebookの卒業組で多い理由が、ニュースフィード上で繰り広げられる議論に対して、同じ話題が繰り返し流れ続けることに対しての疲れを指摘する声だったと。
これを「ニュースフィードのCNN化」と名付けている。


個人的にこの感覚はあまりないのだが、確かに大きなニュース、今年だと野々村議員のこととかは、よくタイムラインに流れていた。でも、あまり偏りがあったようには思えない。こういうのは、つながっているフレンドの質とも関係してくるのかなと思う。

そして、後半にFacebookの機能について。
ニュースフィードは標準では、「ハイライト」に設定してあり、コメント数・記事を投稿した人・記事の種類などから上位に表示する情報を決めるものだ。一方「最新情報」は単純にフォローしている人の投稿を時系列に並べる。

また、フォローによるニュースフィードの調整も可能だ。ニュースフィードには友達に登録したり、単純にフォローしている人、「いいね」を押したページやブランド、参加しているグループの投稿がニュースフィードに表示される。もしもその人やページ、グループの投稿をニュースフィードに表示したくない場合は、投稿の右上をクリックして「フォローをやめる」を選択すれば良い。

と紹介されている。

しかし、Facebookは個人の情報を多くの人に発信できるし、思わぬところから思わぬ情報が届くのが面白いと私は思うのだが。