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コミュニティ全体

2016.07.16
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カテゴリ:コミュニティ全体
日経コンピュータ 2016.6.23号にリクルートテクノロジーズのケーススタディが紹介されていた。

リクルートテクノロジーズは2012年10月には150名ぐらいの社員数だったが、2016年4月には500名を越え、採用の大半は中途採用。
中途入社の社員が社内に溶け込みやすくなるように、ビーコンを使った交流促進策を実施した。

仕組みは、
1.ビーコンから個人IDを3.5秒おきに発信
2.業務用iPhoneにインストールされている専用アプリでビーコンの信号を受信
3.管理サーバで個人IDを問い合わせ
4.個人IDに対応したプロフィールを返す
5.iPhoneのアプリでプロフィールを表示
となっている。

これで、会議中に発言者のプロフィールを参考にできる。
また、よく会議で会う人をお気に入りにしたり、人を紹介する機能もある。

ここでは、SNSをLINEのようなルーム型とFacebookのようなグラフ型と分類しているが、リクルートテクノロジーズのSNSはロビー型と呼んでいる。ルーム型とグラフ型の組合せて。

各々に技量があるプロフェッショナルな集団にこそロビー型のSNSは有効なのかもしれない。






最終更新日  2016.07.16 11:18:22
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2016.07.02
カテゴリ:コミュニティ全体
日経コンピュータ2016.06.09号 に働き方イノベーションForum2016 Reviewの中で、トリドールの特別講演も掲載されていました。

「丸亀製麺」の成長を支える社内SNS活用術というテーマで講演。

全国に分散する店舗従業員との連絡/情報共有体制の強化を目指し、社内SNSの導入。

導入フェーズと拡大フェーズに分けてプロジェクトは進められた。経営トップ自身も使うことで社員の興味喚起を目指したという。
拡大フェーズでは、管理職クラスの利用促進に取り組み、管理職が携わるプロジェクトごとに専用の情報交換スペースを作成し、社内SNSを活用。

社内で共有される情報量が3倍に増加!資料もすべてSNS上で共有することで、会議数も大幅に削減できたと。


また、日本ヒューレット・パッカードのアイデアエコノミー時代を勝ち抜くための手段として、エンタープライズソーシャルの活用を提唱した。アイデアを素早くビジネスに結びつけるには、コミュニケーションの活性化、人材の活用・維持を実現する働き方にする必要がある。そこで、日本ヒューレット・パッカードでは、「Connect Now」というコミュニケーション基盤を構築し、社員30万人をつないでいる。

大規模な資本がなくても、アイディアで新商品が作れる時代。人がたくさんいる大企業では、その多くの人を結びつけることが、多様な新商品を世に出してくれるのかもしれません。






最終更新日  2016.07.02 15:14:12
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2016.02.04
カテゴリ:コミュニティ全体
総務省から出ている平成27年度情報通信白書にソーシャルメディアやSNSについて以下のことが書かれている。

  1. ソーシャルメディアを活用し、個人間で空き部屋等の遊休資産を貸し借りする「シェアリング・エコノミー」が活発化。我が国では現在のところ慎重な利用意向がみられるが、今後普及の可能性
  2. SNSでの「炎上」事案が多発し、社会問題化。
  3. SNSでの情報の「拡散」えは、情報の信憑性よりも、内容への共感や面白さが基準とされる傾向。


1については、Airbnbが例として取り上げられている。個人的に今後は、なるべく物は持たずにシェアリングで生活する時代が来るかもしれないと思っている。

 3は個人的にも実感している。刹那的に消費されるコンテンツがますます増えそうで、サービスをする人にとっては苦しい時代が来ているように思う。 

 

 







最終更新日  2016.02.04 18:52:43
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2015.05.03
カテゴリ:コミュニティ全体
社内SNSの使われ方を大きく左右する要因であろうタブレット導入率の日経コンピュータ15.04.02号でIDC Japan(2014年11月出典)のデータを紹介していた。

導入率が高い分野は、金融、流通、サービス、通信/メディア。低いのは政府/公共、教育(学校)。
ただ、これからの伸び率が高いのは教育と予測されている。

通信教育や学習塾でタブレットを使うようである。

社内SNSは、気になったことをアップしたい時にアップしたいものである。
形式知にならないもの、共有しなければならない経験など、タブレットがあれば、即、情報としてあげられるのである。

ただ、教育でとなると、じっくり考えて問題を解いている時には邪魔をしない、「今はつながりません」という設定を簡単にできる必要はあるだろう。






最終更新日  2015.05.03 21:06:17
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2014.12.07
カテゴリ:コミュニティ全体
2014.10,30の日経コンピュータの特集は、いのちを救うITでした。

まだ、あまり読んでいないですが、そういえば、情報漏えいとかBCPの話はありましたが、企業のシステムでいのちを救うITの話はあまりなかったような気がします。

健康とかダイエットとかは、ありますが。

センサー技術が進み、負荷なく人の体のいろいろな情報を常に取得できるようになりました。
例えば、血圧も今までは、健康診断の時だけでしたが、日常の業務時の血圧も取得できるようになりました。

それで、その得たデータを元にどう改善し、人材の損失を減らすか。
その答えの一つは、チームによる競争だと思います。そのベースとなるシステムは社内SNSになるでしょう。
また、人口知能もそうでしょう。
良くなったら褒めて、悪くなったら叱咤する。

同僚や上司、部下と一緒にする方が人間味があって、個人的には好きですが、
感情を持つロボットができる現代では、人工知能が大量のデータを元に
「頑張ろう!」とかわいい声で言ってくれるのがいいのかもしれませんね。

また、個人が労働時間とかをfacebookなどのSNSにアップしていれば、行政がその企業をブラック企業と認識し、早いタイミングで調査、指導に入ることもできるようになるかもしれません。

ちょっと、古いですが、今日から読んでいこうと思います。






最終更新日  2014.12.07 17:38:49
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2014.09.15
カテゴリ:コミュニティ全体
日経コンピュータ2014.08.21号のスペシャルレポートで、WPC2014のマイクロソフトの講演をリポートしている。

その中で、アプリが組織内のナレッジを見つけるということが書かれている。
機械学習技術を備えた「Delve」が、特定の情報に詳しい社内の人物や、社内の人間関係を自動的に表示してくれるとのこと。
「Ofiice365」内のコンテンツやLyncなどのユーザー間のやり取りの分析から人探しをするみたい。

プロジェクトのドキュメント、定例会議の議事録、各ソーシャルメディアへの投稿、メールのやり取り、そして、ソフトウェアのエンジニア探しということならソースコードレベルまで分析して人探しができたら凄いよな。

例えば、並行処理が得意なエンジニアを探すなら、過去の詳細設計書やソースコードを自動解析できるといいなと思うだが、みなさんはどんな人を探したいですか。






最終更新日  2014.09.15 21:18:13
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2014.06.17
カテゴリ:コミュニティ全体
ビットコインが世間をにぎわせている。

仮想通貨の一つである。
最大の利点は、手数料がかからないこと、入金が24時間365日、即座に確認できることである。
よって、SNSで有料のサービスを土曜日や日曜日に購入してもらっても、週明けを待たずに入金の確認ができる。

しかし、デメリットもある。
それは、日本国内にビットコインの大きな交換所がないのだ。
ドルベースで事業ができるのであればいいのだが、大半の国内事業者は円ベースである。
結局、一度、海外の銀行にドルで入金し、為替手数料を払って円に交換する必要があり、手数料無料のメリットは、実質なくなる。

今年の1月に日本発のモナーコインという仮想通貨が立ち上がった。同人誌などの即売会で流通が始まっているようだ。2014年5月29日号の日経コンピュータでは、1日の取引額が6万2000円と少額である。

しかし、SNS内のコミュニティでこの仮想通貨が普及すれば、決済情報を活かしたマーケティングも展開できるのではないか。






最終更新日  2014.06.17 15:39:52
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2014.03.30
カテゴリ:コミュニティ全体
日経コンピュータ 2014.03.20号の特集で、海外人材の特集をしています。

楽天、アシックス、エムスリー、マネックス証券、ソフトバンクグループ、日立製作所の例が載っています。
IT技術によっては日本に技術者が少なく、海外から募集する必要があったり、事業の海外展開で現地の人材を採用したり、海外の企業を買収したりと海外の人材を採用する機会が増えているかと思います。

ただ、採用した外国人をいかに能力を発揮してもらうには、マネジメントの能力がかかせません。
マネジメント能力を発揮するためのそれ相応の環境が必要になります。
その一つに各々の人材が、どういう人材化を把握することです。

もちろん、人材の基本情報、例えば、名前や所属、勤務地、階級などは最低限必要です。
それに加えて、どういう視点も持っていたり、どういう仕事をしたいとか、何に興味があるかなど、数値化しにくいものも必要です。そういう情報を作り上げれるのが社内SNSであったり、社内のソーシャルメディアになります。

日本の東京で困っていることのノウフーが、シンガポールの人材にあったり。
各社員が自律的に動き、それを促すマネジメントができるのも社内SNSで、海外人材採用とか多様化の基盤にります。

社内SNSは、オープンソースを使えば安価に導入することもできますので、タレントマネジメントやキャリア開発、社内FA制度などの人材に関するさまざまなシステムの導入を前提に入力項目を設定しておけば、その後の展開も楽にできます。

いろいろな人材の採用とともに、今までと違ったシステム基盤の整備を考えてみてください。






最終更新日  2014.11.01 09:03:32
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2013.08.25
カテゴリ:コミュニティ全体
自社でのソーシャルネットワークサービスや他社のソーシャルネットワークサービス、ソーシャルメディアから情報を収拾して分析することが当たり前になりつつあります。

通常は、内外部から集めたデータをデータ分析用のデータベースに入れます。そこから必要なデータを取り出して、分析をするのですが、ここで大事なのが統一した定義です。
部分最適で作った社内のシステムを全体最適化する時に、最も大変な作業の一つですが、これと同じようなものです。。

例えば、小売店が売り場に関する日記で、良い日記を数える時に良いの定義が分析する人によって、ばらばらだと困ります。
テキスト分析は、同じ単語でもいい意味の時も悪い意味の時もあり、難しいですが、パターンを確立させることで、ある程度の分析が可能です。ただ、そのパターンが分析する人によって違うと結果が変わり、分析のレポートも違うものになります。

今後、社内で何人もの分析屋さんを抱えることになるかと思いますし、社内でもいろんな部でそれぞれが分析することもあると思います。その時に同じ言葉なのに定義が違うと経営判断は適切に行えません。

ということで、社内でためるデータ、そこから計算、編集して出すデータに関しては、きちんと定義し、その定義に基づいて分析するように徹底させなければいけません。






最終更新日  2013.08.25 21:44:43
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2013.06.14
カテゴリ:コミュニティ全体
今年も半分が過ぎようしている。
「ビックデータ」というワードが今年も新聞、雑誌、テレビなどをにぎわしている。

しかし、ビックデータに明確な定義はない。

ハードディスクが安価になることで、大量のデータを格納できるようになった。
一昔前に比べれば、特に目的がなくてもデータを蓄積できるようなったし、外部のITサービスのデータを取り込むことができるようにもなった。

そして、我々人間は、それらの増え続けるデータを扱えるほど賢くなったのだろうか。

ECサイトにSNS機能を付加したサイトでは、単純にどんなキーワード検索が多かったとか、広告メルマガの後に購入までにどれだけの時間がかかったか。というデータは取得しているだろう。
しかし、今の時代のビックデータであれば、個人に焦点をあて、カートに入れるけど、結局買わない人がどんな人なのかが、詳細にわかる。他にどんな商品を買っているのか、商品を買う前、カートに入れる前に写真を見ているのか、スペックを見ているのか、人のレビューなどの書き込みを見ているのか。などなど。

また、SNS内でどんな書き込みをしているのか。購入した商品をどう使用しているのか。tiwttterの書き込みも見ると、どういう生活をしているのか。他にどんなところにお金や時間を使っているのか。

事細かにわかるのだが、問題はその後だ。
ある一定以上のお金をかけないことがわかれば、類似スペックの商品を薦めればいい。
友達のものが欲しがることがわかれば、友達の購入商品からお薦めをしていけばいいだろう。

どう、分析をするかは、結局、自社内でノウハウを蓄積していくしかない。
外部からいろいろな視点やツールの使い方は教えられるが、結局は自社内でするしかない。

自社内でどうノウハウを蓄積できるかという視点で、業者を選ぶといいし、そういう視点で選ばれるようにしないといけないと私は思う。






最終更新日  2013.06.15 01:25:42
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