年中真冬

ファンド名	リターン	評価損益
日経225ノーロード・オープン	+87.2%	252,968
CAりそな・マハラジャ	+73.1%	1,272,027
JFアジア株・アクティブ・オープン	+59.3%	171,848
フィデリティ・日本配当成長株・ファンド	+52.5%	514,563
りそな・世界資産分散ファンド	+49.3%	1,069,268
JPM・BRICS5	+35.9%	337,101
ハイグレード・オセアニア・ボンド・オープン	+34.6%	190,261
トータル評価	+54.7%	3,808,036

　ブルームバーグから「日本株８カ月ぶり安値、世界株安受け全業種下落－ＴＯＰＩＸ１４００割れ」と題した記事です。

　『２９日の東京株式相場は大幅続落し、主要株価指数はおよそ８カ月ぶりの安値となった。景気減速懸念による世界的株安が波及、為替の円高推移も嫌気され、リスク資産圧縮の売り圧力が強まった。電機など輸出関連や商社株、収益環境の厳しさが警戒された海運、鉄鋼株を中心に東証１部３３業種は全て安い。

　ＴＯＰＩＸの終値は前日比６３ポイント（４．４％）安の１３７５ポイント、日経平均株価は７１４円銭（４．１％）安の１万６９３０円。ＴＯＰＩＸは終値で１月１９日以来、日経平均は同１６日以来の安値水準。両指数の下落率は、８月２４日に次いで今年２番目の大きさだった。

　みずほ投信投資顧問の柏原延行執行役員運用戦略部長は、「新たな悪材料が出た状況でなくとも売りを浴び、投資家の不安心理は陰の極に達している。政策対応にかかわる催促相場はこうした動きになりやすい」と指摘。米国の金融政策をめぐるちぐはぐさ、中国の経済状況の明確な物差し不足などが「投資家の不安をあおっている」とみていた。

　２８日の米国株は資源株が安く、バイオ株も引き続き売られ、Ｓ＆Ｐ５００種株価指数は８月２５日以来の安値を付けた。スイスの資源商社グレンコアの急落などで欧州株も大幅安。中国の工業利益減少が響いたニューヨーク原油先物は、２．８％安の１バレル＝４４．４３ドルと２週ぶりの安値となった。一方、逃避需要の強まりで米国債は反発。米国株下落に備えた保険料の指標であるシカゴ・ボラティリティ指数（ＶＩＸ）は、１７％上昇の２７．６と４日以来の高水準となった。

　「中国経済の減速はアジア周辺国やブラジル、オーストラリアなどへも波及しており、新興国の経済の弱さは世界経済全体に響きかねない」と話すのは、ＳＭＢＣフレンド証券投資情報部の松野利彦チーフストラテジストだ。市場にまん延する懸念がいつ収まるか、そのタイミングが見えず、「投資家はキャッシュや安全資産に資金を振り向けている」と言う。

　サウジの資金引き揚げ観測、第一船が民事再生法
　金融サービス市場調査会社のインサイト・ディスカバリーによると、サウジアラビアは最大７００億ドル（約８兆４１００億円）の資金を資産運用会社から引き揚げた。原油安に伴う財政赤字の穴埋めのためだという。

　一方、ニューヨーク連銀のダドリー総裁は２８日、世界の成長に不透明感はあるものの、米金融当局は年内に恐らく利上げを実施すると述べた。利上げタイミングについては、「明確なガイダンスはない。データ次第だ」と発言。野村証券の宍戸知暁氏は、利上げ開始について同総裁はデータ次第と繰り返したが、９月会合の前と後ではその意味も変わったと分析。今や中国のデータや株価もみる必要があり、市場を混乱させ、不安に陥れると指摘した。

　世界的なリスク回避の動きから為替市場では円など安全通貨が買われ、きょうのドル・円は一時１ドル＝１１９円３０銭台と、前日の日本株の終値時点１２０円３０銭から円高に振れた。ＴＯＰＩＸは朝方に８月２５日の直近安値１４１０ポイント、日経平均は８日の１万７４１５円を更新した後、１４００、１万７０００円の心理的節目も下抜けた。カブドットコム証券の山田勉マーケットアナリストは、「株価指数が年初来でマイナスというのは政策としては失敗。何らかの追加策を早く実行に移すべきだと市場が催促している」とみる。ＴＯＰＩＸの昨年末値は１４０７ポイント、日経平均は１万７４５０円。』

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　ただ週中には騰げて、結局週末はＴＯＰＩＸで１４４４ポイント、日経平均株価は１万７７２５円で落ち着きました。。。