年中真冬

ファンド名	リターン	評価損益
日経225ノーロード・オープン	+555.4%	1,610,683
JFアジア株・アクティブ・オープン	+396.4%	1,149,562
CAりそな・マハラジャ	+315.6%	5,491,212
JPM・BRICS5	+268.8%	2,257,727
フィデリティ・日本配当成長株・ファンド	+238.9%	2,340,928
りそな・世界資産分散ファンド	+187.1%	4,060,019
トータル評価	+268.0%	16,910,131

　産経新聞から表題の記事です。

　「ロシアによるウクライナ侵略で、米シンクタンク『戦争研究所』は3日、ウクライナ軍が今年1月1日以降に計約260平方キロの領土を露軍から奪還したとみられると報告した。また、2月の後半2週間にウクライナ軍が奪還した面積は同時期に露軍が制圧した面積を上回ったとも指摘。ウクライナ軍の奪還面積が露軍の制圧面積を上回るのは2023年夏の大規模な反攻作戦以降では初めてだとした。

　戦争研究所の分析が事実であれば、ウクライナ軍の抗戦能力がなお健在であることが改めて示された形となる。戦争研究所は今回のウクライナ軍の反攻について『局所的な成功で、大規模な反攻につながる可能性は低い』と評価。ただ、露軍の今後の攻勢を防ぐという意味で重要だとした。

　これに先立ち、ウクライナのゼレンスキー大統領は3日に公開されたイタリアメディアとのインタビューで『今年1月以降にウクライナ軍は460平方キロの領土を奪還した』と表明。ウクライナ軍参謀本部も2日、東部ドネツク州と南部ザポリージャ州の州境地域で集落9カ所を露軍から奪還したと発表していた。（小野田雄一）」

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　ブルームバーグの「株上昇、原油高一服で主力銘柄一角に買い-円が小幅下落」とした日本市況です。

　「6日の日本市場では株式が続伸した。米国・イスラエルとイランの軍事衝突が広がることへの警戒が強かった一方、これまで売り込まれた主力株の一角やソフト関連などに買いが集まった。円はやや下落、債券はもみ合い。

　午前に750円超下落した日経平均株価は持ち直した。湾岸地域へのイラン攻撃で大幅高となった原油先物はアジア時間で一服感が出て、これまで相対的に軟調だったエンタメ関連やソフトウエア、自動車などへ買いが先行した。インフレによる米利下げ観測後退や景気・企業業績下押し懸念が朝方は強かった。円は対ドルで小幅値下がり、債券は方向感を欠いた。

　原油相場が物価・経済や各国の金融政策に影響を与えるとの観測を通じて金融市場を揺さぶっている。トランプ政権は原油高抑制へあらゆる選択肢を検討する方針で、市場は政策の実効性を見極めることになる。

　しんきんアセットマネジメント投信の藤原直樹シニアファンドマネジャーは日本株について『週前半に売られすぎ感もあったため、きょうは想定よりは売り込まれていない』と話した。『リスク資産を全面的に売るほどのシナリオとはまだ考えられていない印象だ』として押し目買いも入っていると述べた。

　日経平均株価の終値は5万5620円、東証株価指数（TOPIX）は3716ポイント、円は対ドルでニューヨーク終値比0.2%安の157円83銭。

　日本株は上昇。業種別では電気機器や情報・通信、銀行、自動車、小売りなどが買われた。半面、非鉄や商社、建設などは下落した。

　三井住友DSアセットマネジメントの市川雅浩チーフマーケットストラテジストは、米原油先物が1バレル=80ドル付近で落ち着いたことで、リスク回避ムードがやや薄れたとの見方を示した。

　野村アセットマネジメントの石黒英之チーフ・ストラテジストは、地政学リスクを背景に上下に値動きの大きい展開が当面続く可能性があると6日付リポートに記した。同時にデフレからインフレに日本経済は変化しつつあり企業改革進展期待も含めて中長期的な先高観はなお根強いとみられるとした。」

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