◇　英同時テロのゆくえ

新聞をみていると、アルカイダ系の犯人が特定され、次々に事実が明らかになっていくように思えるが、イギリス当局の対応が早すぎはしないかということ。そんなに早く犯人が特定されるのかということです。 アメリカといいイギリスといい、やらせの９．１１や「大量破壊兵器」がないのに嘘をでっち上げてのイラク戦争開始などの過去の前例があるので、用心してかからないとまともに新聞を信じて読む人は騙される。 私はこれまでいろんな本を読み、事件の真相を読み取る努力は少しずつしてきました。だんだんとわかるようにはなってきました。 英同時テロ、これもやらせではないかと感じている一番の理由は、事件後のアメリカの株価です。一旦は暴落したものの、一転持ち直し、前日より高値引けです。これはあらかじめ事件の発生を知っていた事情通が、信用取引も含めて売って、買い戻して暴利を得たわけです。もし、晴天の霹靂のように、世界経済のひとつの中心地ロンドンでこのような大規模なテロが起きたのであれば、株価は全面安の大暴落になるはずです。前日よりも高値引けで終わるということはまず考えられない。 やはり、同じように考える人もいます。 　　　　　※　　　　　　※　　　　　　※ 増田俊男の時事直言！(２００５年７月１１日)、 「もう一つの事実……？」より引用。 拙著『ブッシュよお前もか』（2001年10月風雲舎）で「9・11の知られざる事実」を明らかにした。ある巨大金融組織のダミー証券が、9・11が起きる10日ほど前から、WTCに激突したとされるAA（アメリカン・エアライン）とUA（ユナイテッド・エアライン）の株に大量の「空売り」を掛けていた事実である。 当時、両社の株価は40ドル前後で、出来高は1日平均20～30万株だった。ところが、事件前から出来高が急増し、両社株に数千万株の「空売り」が入った。事件後の9月17日（月）、NY市場が再開されると、両社株価は出来高をともなって17～18ドルに大暴落、空売り筋は一気にすべて買い戻して膨大な利益を得た。 実は、私は今回のロンドン事件の直前、同様の動きをキャッチしていた。事件前、シカゴ先物市場（24時間営業）で異変が起こっていた。7日に向けてじわじわと「空売り」が膨らんでいたのだ。9・11前夜とまったく同じ現象である。事件が起こると同時に、NYダウ（先物）は出来高急増と共に180ドルを越す下落となり、あっと云う間に上昇に転じ、現物市場（NY）では31ドルのプラスで終わった。空前の空売りは一気に買い戻され、逆転買いに転じ、気が遠くなるほどの儲けを出した。 高度なテロの増幅が、アメリカの国益と何者かのマネー強大化に貢献している！ では、真のテロリストは誰で、スポンサーは誰だ？　それはアメリカが知っている！？ 　　　　※　　　　　　※　　　　　　※ 「テロとの戦い」を続けていくためには、テロは次々に起きてくれなければ困るわけで、しかも人々を恐怖のどん底に陥れるものほどいい。テロがなければこの戦いは終わってしまう。それでは困るので、自国民を犠牲にするテロを作り出してまで「テロとの戦い」を続けようとするところにその恐ろしさがある。 以下、また増田氏の記事からの引用です。 増田俊男の時事直言！(２００５年７月１１日)、 「テロに負けない」！ 　　　　※　　　　　　※　　　　　　※ 今回の事件後、「テロの成功は許さない」とブレア英首相は宣言し、また「断固テロに打ち勝つ」とブッシュ大統領は云ったが、4年前（9・11）から聞き飽きた言葉である。小泉首相も似たようなことを云っていた。米英の首脳が「テロは成功しない、成功させない」と云えば云うほど、テロが頻発している。９・11を考えてみよう。飛行機の入射角方向に火炎が噴出したり（右から爆弾が当たれば爆風は左から出る）、2棟とも衝撃圧が後ろに掛かっているのに前に倒れたり（アメリカでは胸を突き飛ばされたら前に倒れるのか？）、3キロ先から撮った映像から衝突と同時に爆発音が聞こえたり（音速は1秒360メートル）、こんな物理的にあり得ない高度な事件（現象）を一体誰が起こし得るのか。 アメリカはアルカイダが犯人だと断定して、「テロへの戦い」と称し、当初の目的であるアフガンとイラクを占領したが、今になってアメリカ自身「アルカイダが犯人である証拠はない」と発表している。アルカイダは「太陽を西から昇らせる」ことはできないから当然のこと。９・11を含め今日まで、（アメリカが認める通り）高度なテロの犯人はアルカイダと考えるべきではない。高度国際テロの真犯人は分からないことになっているのである（「やらせ」だったとアメリカが発表した「真珠湾攻撃の真実」のように、真実は事件後30年経つとアメリカから発表されるので、長生きすることだ）。アメリカとアメリカに従事する日本をはじめとする有志連合が戦っている相手は、（弱小テロリストは別にして）明確に特定できていないのが正直なところ。 相手が特定できないばかりか、ひょっとするとアメリカの同盟国かも知れないような状況（※）では「テロ撲滅」など夢物語。むしろテロを煽っていると云われても、アメリカは反論できないだろう。（※ 1998年8月、ケニアとタンザニアのアメリカ大使館が同時爆破され、米人260名、5000名を上回る重軽傷者が出る事件が起きた。アメリカは（いつものように）犯人をアルカイダと断定、容疑者9名を逮捕。公判は2001年9月12日（９・11の翌日）、NY地裁の予定だった。弁護団は爆破化学物質の分析から容疑者全員無罪確定の証拠を持って、公判前日（9／11）WTOで翌日の公判準備をしていたという。アメリカとある国が最も困るはずだった公判日9月12日は歴史から抹殺されたのである。 　　　　※　　　　　　※　　　　　　※ テロに関して、イランの核兵器開発疑惑についても、イラク同様の状況である。 田中宇の国際ニュース解説「イラクを放棄しそうなアメリカ 」２００５年７月１６日　より引用。 　　　　※　　　　　　　※　　　　　　※ そもそも、イランの核兵器開発疑惑は、戦前のイラクに対する大量破壊兵器の疑惑と同様、アメリカによる言いがかりである。ＩＡＥＡ（国際原子力機関）は「イランが核兵器を開発している兆候はない」という結論を出したが、アメリカの中の親イスラエル系の勢力は、イラクが国際的に許されてしまうのを阻止しようとして、ＩＡＥＡのエルバラダイ事務局長を辞任させようとしたが失敗し、エルバラダイの続投が決まったという経緯がある。（関連記事） 　　　　※　　　　　　※　　　　　　※ イラク戦争は、イラク側から見れば「祖国防衛戦争」とも考えられる。どうして次々と命知らずの自爆戦士がこれでもかこれでもかというぐらい出てくるのか。アメリカ及び多国籍軍に占領されたイラクは占領軍を追い出そうと懸命になっている。アメリカはまともに戦って勝てる相手ではない。だから作戦としてゲリラ戦になるのは当然。戦争で「祖国防衛戦争」ほど強力なものはない。ホーチミンはかつて、自由と独立と平等ほど尊いものはないといったが、イスラム教を信じる者の場合、これにアッラーの教えが加わる。いくらハイテク装備を持った米軍といえど、精神的にやわな兵隊には勝てる相手ではない。 米軍がイラクを撤退した後もイスラムの復讐は続くであろう。何も戦争する必要がなかったところで、石油の利権のために嘘で塗り固めて戦争を起こしたのは米英である。これに忠実に追随したのが日本。イラク戦争がこのような状況であるのに自衛隊はじょじょに自衛軍に昇格して、米軍に従ってイランでも北朝鮮にでも進出していくというのであろうか？ 田中宇氏の指摘にあるように、上海協力機構が勢いづいてくる中で、アジアで日本がこのメンバーに入れないというデメリットはものすごく大きい。ヨーロッパからは、アジアには日本の親友がいないといわれるが、これから日本は米国一辺倒の政策から中国、ロシアも含めてアジアでの協調路線を築き上げていく努力が必要だろう。 今回の英同時テロの展開の仕方に何やらうさん臭さを感じるのは私だけだろうか。当局はアルカイダのせいにして、今後ますます「テロとの戦い」のために締め付けを厳しくしていくのであろう。今やインターネットの時代、調べようと思えばいろんな情報が手に入る。ただその大量の情報の中から何が真実かを見極めるのは容易ではない。