自分で決めてと言われましたが、
まったく検討がつきません。
※おバカさんです。
自分の頭で考える生活設計。
発見したばかりの Q＆A記事を取り上げて、
コメントしています。
Q
生命保険について
保険に関して無知なのでご教授ください。
※・・なんて問いかけを、
このような場所にしてはいけない。
当然、次々と保険屋が登場してくる。
（ 当たり前 ）
現在夫２９歳 私２７歳 子供２人（５歳・１歳）
共働き 夫の実家に住んでいます。
※はい、この状況であれば、
「夫婦共に生命保険は不要！」
という可能性が高い・・です。
赤ちゃんや幼児がいようが・・です。
・共稼ぎ
・実家住まい
この2つは、
死亡保障必要額の計算の際に、
収入の確保と支出の削減という面で、
死亡保障必要額を下押しします。
「必要額」に対して「手当可能額」が
上回る可能性が高くなります。
つまり、
死亡保障は不要ということになり、
生命保険には入らない方が良い
（ お金をたれ流すだけだから ）
という結論になりやすいです。
夫は掛け捨ての保険にしか入っておらず、
内容は全く知りません。
（姑がかけてくれているからです。）
※はい、よく見かけるパターンで、
おバカな親です。
保険業界に伝統的に洗脳されています。
延々とお金をたれ流しています。
少なくても、内容は確認したい。
嫁ではなく、実子である夫が
資料を見せてもらえばいい。
夫の保険を掛けようと思うのですが、
※やみくもに かけようと思うな。
種類がいっぱいありすぎて困っています。
死亡保障はどのくらいあれば大丈夫でしょうか？
※これは、他人に聞くことではない。
自分で決めてくださいと言われるのですが、
まったく検討がつきません。
※夫婦共稼ぎで実家住まいなのであれば、
夫婦共に死亡保障は不要かも？
・・という、まともな発想をしたい。
夫の実家も古い為、何年後か分かりませんが、
家を建てる予定です。
※いいですね・・。
どうかアドバイスよろしくお願いします。
※だめだ！ こんなところに聞いちゃ！
保険屋しか出てこない。
（ 補足 ）
保険のセールスの方に言われました！
※死亡保障額 自分で決めろって？
違う保険会社に変えようと思います！
皆さま、ありがとうございました！
※皆様って、みんな保険屋だ！
役に立つコメントなんか、していない。
お礼をしちゃいけない！
※当事務所 メール顧問会員
（30代共稼ぎ夫婦）の事例を紹介
しましょう。
それぞれの死亡保障必要額が今後、
どのように推移するか？
グラフで確認してみましょう。
※現在は夫婦だけなので、もちろん
2人とも死亡保障は不要です。
で、来年・・第1子が誕生する前提の
生活設計シミュレーションを行ない、
キャッシュフロー表の作成ほか、
各種資料を作成しました。
その結果、第1子が誕生した後も、
夫婦ともに死亡保障は不要！
という結論になりました。
これは、けっして特殊なケースではなく、
普通によく見られることです。
保険屋の話を鵜呑みにしてはいけない。
上記グラフの根拠は、下の計算です。
（ 夫の計算のみを掲載します ）
※死亡保障必要額は、このように計算します。
「必要資金」：夫死亡後のすべての支出。
「手当可能資金」：夫死亡後の収入と貯蓄。
この2つの差額が「死亡保障必要額」です。
マイナスになれば、死亡保障は不要！
・・だということです。
保険屋の話を鵜呑みにしてはいけない。
A
自分で決めて下さいって言われるのはどなたですか？
まさか保険の営業マンではないとは思いますが・・・
保険に限らず営業と言う仕事は、
必要と思っていない人を説得して
耳を傾けさせるようにするのが仕事です。
※そう、欲しいと思っていない人に、
まずはお話だけでも聞いて下さい
と、近づくのが仕事。
入りたいと言っている人を見つける事の方が稀です。
※当たり前。
質問者さんのような方は、
積極的なので有難いと思わないといけません。
※飛んで火にいる夏の虫！
わざわざ向こうからやって来てくれる、
この上なくありがたいお客様！
私に言わせれば・・ アホ！
表彰状ものの、おバカさん！
個人の年齢や家族構成や収入などを参考にして、
その人に見合った生活設計を作り、
※保険屋が作るのものに、
まともな生活設計なんて無い。
（ だまされないように・・ ）
そこから必要な保障額を計算するという作業は
基本中の基本です。
※その「基本中の基本」がデタラメだ。
死亡保障必要額は、必ず発生する。
それも、とんでもなく大きな金額が。
きちんと計算すると、死亡保障が
いらないケースがいくらでもある。
（ だまされないように・・ ）
それをしないでいきなり保険を見積もってくる
というのは本末転倒だと思います。
※元々、保険屋さんがしていることは、
どこを切り取っても、本末転倒だ。
何かを売って成績を上げるということは
すべて、程度の差こそあれ、
消費者利益に反することだ。
（ 利益相反関係だから当たり前 ）
必要保障額を知る為には「生活設計書」の
作成の依頼をしてみてください。
※そんなことをしてはいけない。
そこからおのずと必要額が分かってきます。
※保険屋が作って来る「必要額」は、
加入してほしい「彼らの希望額」だ。
何の参考にもならない。
A
簡単なのは
末子が22歳や18歳までになるのに対して
残り何年間あるかという事。
※ ？？？ 何・・言ってんの？
次にご主人が万が一亡くなったあと
毎月いくらのお金があれば家庭のやりくりが
できるのかを計算してみて下さい。
それが最大で必要な金額です。あくまで最大です。
※今後の支出の「必要額」が、そのまま
「死亡保障必要額」になるわけではない。
「必要額」に焚いて、「手当可能額」が
いくらになるか？
を、きちんと計算する必要がある。
その差額が、「死亡保障必要額」だ。
これが、マイナスになることがよくある。
それが、死亡保障不要というケースだ。
来店型の保険ショップ等で相談されれば
もっと詳しくお話してくれると思いますよ。
※そんなことをしてはいけない。
彼らは、保険を売るのが仕事だ。
「飛んで火にいる夏の虫」になる。
生命保険が不要なケースでも、
たっぷりと加入させられることになる。
何十年も延々と、
お金をたれ流し続けてはいけない。
保険屋に相談すれば、
今後・・お金をたれ流すことになる。
当たり前だべ。
・・っと。
〇 商品販売をしない。
〇 しがらみを持たない。
誇りをもって、愚直に、
消費者側に立ち続けて19年目の
ファイナンシャル・プランナー事務所。
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