シニア雑感

あるyoutuberがS＆P500をベースにした米国株式の出口戦略を語っていました。
最終的（約３５年後）に資産を若干残して子供たちに相続することを前提としてシミュレーションしていました。
それによるとS＆P500の適正な取り崩し率は
総資産×６％×0.79（税引き分）を想定していました。
（３５年後の資産状況を想定）
４.０％で元本割れ確率１９％　資金枯渇確率　８％（一般的に想定される取り崩し）
６.０％で元本割れ確率３８％　資金枯渇確率３９％（元本を減らさず取り崩し）
７.３％で元本割れ確率５４％　資金枯渇確率４７％（元本を全て使い切る取り崩し）

一般的には４％ルールによって資金の枯渇なく取り崩しができると言われていますが
過去５２年のシミュレーションでは６％の取り崩しでも原本は増えてるようです。

確率が下がっても資金枯渇はとても不安になります。7.３％は無理でも６％の取り崩して不安なく取り崩せるのであれば一番良いかなと思いました。

このyoutuberの結論は投資信託で
先述の総資産×６％×0.79（税引き分）の取り崩しを考えていました。
完全FIREするのであればこの式に年間支出額を設定すれば必要な積立額が決まります。
年金や他の資産収入があれば支出の不足分にこの式を代入すれば試算できます。

なかなか良い情報を得ることができました。

定期取り崩しがなかなかできないので高配当ETFの方が良いとの意見も聞かれますが
気にせず定期定率取り崩しを習慣化しようと思います。

ただ、物価上昇率を考慮した話が出てこないのが気になります。


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フランスでは職人の採用ができなくなっていると言います。
コロナ禍で失業しても休業手当が２年間支給されるので、慌てて職探しをする必要がないとのことでした。
改めて職探しをするにあたって結構、重労働になる職人の仕事が敬遠される傾向にあるので人手不足になっているようでした。

社会福祉制度が充実すると勤労意欲が低下して生産性低下と品質低下をもたらすと言いますが
まさにそんな感じの話でした。

日本では少子高齢化による人手不足が発生していますが、労働意欲がある分、解決の糸口があるのだろうと思いました。

社会保障制度をしっかりと手厚くすれば、勤労意欲が低下する・・・・なかなか難しいものです。

よくyoutubeで「資産１０００万円貯まった時の風景」など、資産額が増えた場合の精神状態を取り上げているコンテンツを観ます。
若いうちから節約と投資に励んで到達したポイントを表現しています。
すごいな・・と思いつつ、自分を振り返ってみると（半分、FIREみたいな状態なので）
資産額に関わらず、ちょっとそれとは異なる精神状態になっているような気がします。

１）自分に自信がつく　→　今まできた道をこのまま歩いていくしかないので動じない。
２）保険に加入しなくなる　→　怪我や病気のリスクが高まるので加入は継続している。
３）嫌な仕事はいつでも辞めることができる　→　仕事は楽しいのでこのまま続けたい。

しかし、これらyoutuberは若いのに１０年くらいの投資生活を経験しており、その結果に基づいて経験を披露しているわけです。

私の投資生活はまだ２年です。
なので、１０年間の節約と投資生活をしてきた実績に敬意を表することになります。

当初、一括投資した上で５年間、積立投資をするとこうなる　とシミュレーションした結果に基づいて投資を始めました。

市況は好調であれば穏やかで気分も良いですが、今年のように暴落する局面では短期目線でオタオタすることも多いです。
料理がまだできないかと・・・鍋の蓋を何度も開けてみるような感じです。
悩んだ挙句、結局は元の投資方針を続けることになります。

こんなことの繰り返しですね。

５年経ったらどうなるかな・・・と具体的に描いたイメージに向かって日々を過ごそうと思います。
５年経ったら・・・年金受給生活が始まる
５年経ったら・・・外貨建て保険の引き落としが終わり保険金受け取りが始まる
５年経ったら・・・会社を後継に譲って肩の荷を軽くする
５年経ったら・・・減量と体力向上して健康な生活を送る
５年経ったら・・・相変わらず仕事を続けながら旅行する
５年経ったら・・・まだ、先のことと思いつつ人生のたたみ方を考え始める

さて、今日はどんに１日になるか楽しみです。



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退職金もない、年金も当てにできない・・・
ならば自分の老後の生活を考えなければならない・・・ということです。
物価上昇率と預金金利のギャップは老後のために積立た資産は将来的に下がってしまう現実・・・
やっぱり、米国株式投資で良いです！
と、言いたい！
しかし、若い人は全世界株式を考えても良いと思います。
長い間に時代が変わることはよくあることですからね。
オールマイティを目指すのであれば全世界株式をお薦めします。

全世界株式に積立投資を行って
６５歳、年金受給の年になったら７０歳まで繰延受給する。
その間は退職金と給与所得でやりくりする。

※何もないと寂しいので老齢基礎年金は受給しても良いと思います。
「金のある小槌」を手にしたような気分になります。
私はこの老齢基礎年金受給の喜びはよく分かります。

受給年齢を７０歳に繰り延べたら年金受給額は1.４倍になります。
結構、良い老後を過せるのではないかと思います。

だから、やっぱり、（米国だけとは言いませんが・・）投資信託や米国株式をするしかないと思っています。

６０歳過ぎても、６５歳過ぎでも、１０年を見込めれば投資すべきだと思っています。
１０年経てば「損する」ことはないことは過去の実績が物語っています。
２０年経てば米国株式は２０倍になることを知っていますか？
過去の実績とはいえ、１０年でも１０倍になると言われています。

だから
豊かな老後を過ごすためには貯蓄の仕方を見直した方が良いと思っています。



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私が結婚した年に日本航空123便墜落事故が起きました。
もうあれから３７年経ったのか・・・と、時代の流れを感じながら
あの悲惨な事故を思いだしていました。

ご家族にはお悔やみ申し上げます。

TVで特集を放映していましたが、機長やCAは最後まで乗客の安全を守ろうとしていたことを
フライトレコーダーの記録から理解しました。

実は昭和４１年のBOAC機墜落事故もこの目で見ています。
TV番組を見ている時に墜落事故を知って、富士山を見たらBOAC機の尾翼が突き刺さっている様子をはっきり覚えています。
子供ながらに大変なことが起きたと身がすくむ思いをしました。

当時、救助に行った地元消防団のOBやその後に発売されたFLASHから事故当時の悲惨な状況を知ることが出来ましたが、とても言い表せない状況でした。

昭和４１年は１ヶ月に３回も航空機事故が起き、他の航空機事故の残骸を横目で見ながら離陸したBOAC機がその十数分後に墜落したとのことでした。

昔は航空機墜落事故が結構あったのですね。

御巣鷹山墜落事故の年に入社した社員は来年で定年を迎えて、当時のことを知る社員がいなくなるそうです。

JALでは事件を風化させないための取り組みを行い、安全対策を講じることで以来、墜落事故は発生していません。

関係者の取り組みが成果を生んでいます。



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給与所得が伸びない中、副業を許している企業が多くなりました。
ウーバーイーツなどはその良い例かもしれません。
副業をしていると源泉税を引かれるので確定申告して納税した分を取り戻すことになります。
この副業が事業所得か雑所得の違いで税金が大きく違ってきます。
なので副業も開業届と青色申告の届出をすれば事業所得で節税できたのですが、
今年から年間３００万円の売り上げがないと雑所得として扱うことになり
年間２０万円程度の増税になることになったようです。

来年から始まるインボイス制度も増税です。
今は大人しくなりましたが、一時期、株式の利益や配当金にも１０％を上乗せする話も無くなったわけではありません。

これだけ考えてみても年間７０万円くらいの増税になりそうです。
厳しいですね・・・

零細企業にとっても副業をする人にとってもFIREを目指す人にとってもきびしい時代がやってきました。



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youtuberのRYUさんが「静かで穏やかな老後をす過ごすための８箇条」で述べていたことの一つです。

昨日は帰省を考えていたのですが、
田舎から来ない方が良いという電話がかかってきてきたので台風の襲来を控えて中止しました。
結局、台風は大したことがなかったのですが、
準備万端であとは時間を潰すだけ・・・だったので、思わずこの言葉に反応してしまいました。

それで、何をしていたかというと
台風に備えてただ、ボーッと過ごしただけ・・・でした。

正確には少しだけ競馬をしましたが、２レースほど見てつまらなくなりやめてしまいました。
競馬も楽しいかなと思って見始めましたが、琴線に触れるものではありませんでした。
多分、賭け事にあまり興味がないのかもしれません。

youtubeで高校入試の数学問題解説を観ている方が面白かったですが、紙と鉛筆がないので実際に自分で解くことが出来ません。
昔は畳の部屋に掘り炬燵があり、新聞のチラシも近くにあったのでこのような場面ではすぐに自分で問題を解くことが出来ました。
しかし、今ではリクライニングソファでパソコンを抱えながらTVを見ているので書くことが出来ません。しかもサイドテーブルなので何か書くためにはわざわざ机まで移動しなければなりません。
書くという習慣がめっきりと減ってしまいましたちね。
ちょっと、環境を考えなければ。。。と思いました。

とはいえ、有意義でもない何もせずボーッとしていることも悪くありません。

気がついたらメモしたり、紙に書いて復習できるような環境を整備して
程よい人生の暇つぶしができるようにしたいと思います。


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あまり考えたくない話題なのでスルーしてきましたが、
今の１万円が１０年後にどれくらいの価値になるだろうか・・・考えたことがあるでしょうか？
将来のことだとピンと来ないかもしれませんが、
１０年前、２０年前の物価を思い出してみると理解できるかもしれません。

小さい頃、父親にタバコを買ってくるよう命ぜられました。
私が覚えている８０円だった「ハイライト」の値段は今では５２０円です。
この５２０円という値段はタバコ税も含まれているので正確ではありませんが
昔に比べて物価が上がる・・ということは理解できると思います。

また、コーヒーやラーメンの値段も思い浮かべれば学生の頃とは随分高くなっていることもわかると思います。

物価が上がった分だけお金の価値が下がったとも言えます。

日銀の公表資料でも、消費者物価指数が当時と今の１万円の価値を比較できると解説しています。
それによると昭和４０年と令和３年を比較すると4.２倍という数字が出てきました。
つまり昭和４０年の１万円は令和３年の4.２万円の相当するという考えです。

この計算は期間が長すぎるので２０年くらいに狭めてみますと1.０３という数字が出てきました。
これを現在の価値に置き換えると
２０００年から２０２１年までの期間で見ると２０００年の１万円は２０２１年の９７００円に相当するということになります。

政府は物価上昇率２％を目指しています。
預金金利２％ならばトントンになりますが、日本の預金金利は0.０１％なので貯金しているお金の価値は目減りしていくことになります。

私はもう６５歳を過ぎているので、「お金はいつ使うの？今でしょ！」ということになります。
でも、目減りしていく資産額を見て、「そうねぇ〜、使っちゃおうか・・」という気にはなれず
「もう少し貯めておこう」という気持ちになるのではないでしょうか。
子供や孫のためにお金を使うことはできるが、自分のために支出することはできない・・
これが素直な心境だと思います。

インフレで物価上昇率が高い国（かつてのブラジルなど）では、スーパーでもその場で値札を付け替えるほど値段が上がっていたそうです。
なので、給料が出るとその日のうちに１ヶ月分の食料を買い込んだという生活が続いたそうです。

日本ではこのようなことは起こらないと思いますが、一生懸命溜め込んでおいたお金が知らず知らずのうちに目減りする・・ということは覚えておいた方がよさそうです。

なので今後２０年〜３０年を生きていくためには預金金利では対応できないのNISAを使って投資信託などの投資をしておかなければ対応できないことになります。

せめて、老後のために貯めた資金が目減りせずに過ごすためにはやっぱり定期積立をしながら老後を過ごすことの重要性が増してきました。

運用しながら取り崩す・・・取り崩しても減らない資産があると良いですね。

利回り７％の資産から毎年４％を取り崩して生活費に充てる残りはそのままにしておく。
そうすれば資産額を減らさずに生活費に充てることができます。
株価の変動がどうしても精神衛生上、よくないという方は高配当型ETFがおすすめです。リターンは少なくなりますが、毎月の配当金が振り込まれるので安心感があります。

資産の保全方法の検討が必要です。



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もし、我が家で私が細君から１０万円借りて、庭の草むしりやドアの修理をしたと仮定します。
我が家のキャッシュアウトにはなりません。
そして、私が細君に借金を返せないので謝ってチャラにしてもらったとします。１０万円を借金したという事実のみが残りますが、私が細君に頭が上がないだけで、それでも我が家自体のキャッシュアウトになりません。

財務省ではマネタリーベースと言って、単年度目標を定めて黒字化する施策を運用しています。
為替変動を気にせず単年度黒字にこだわる必要はないと思うのですが施策なので仕方ありません。

財務省は単年度ごとに黒字化を維持しなければならないので、大変だと思いますが、
岸田首相が日銀の黒田総裁に「頼む」と言って許してもらって借金をチャラにしてもらえれば良いのです。
と言ってもなかなかピンと来ないことが多いですね。

なので、国民一人当たりの借金が１０００万円超えたというニュースを聞て、そうだよね〜　と思いましたが、困ったとは思いませんでした。
これはMMT理論と言ってモダン・マネタリー・セオリーと言われる話です。
この理論は在野の経済評論家が支持したもので、多分、中国政府はこのMMT理論を理解していますが日本では理解されません。

しかし、最近は竹中平蔵氏もこの理論に耳を傾けて、論者になりつつあります。

なので、国の借金が国民一人当たりにするといくら・・・という報道に振り回されずに冷静に受け止めたいと思っています。

日本人は国に一人当たり１０００万円を返済するのではなく、社会保障費が減額される中、老後２０００万円問題に対処するためにNISAやイデコを使って投資しましょう。
ということに集中すれば良いと思っています。



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台風が近づいてきており、嵐の前の静けさの感がある夜の最中に
いつも通り22時前に横になったら0時に起きてしまった・・・
寝苦しいのでエアコンをつけていますが、それでも暑いです。

夕方、茨城のシェアハウスで６台あったエアコンの室外機全てが盗まれたというニュースを報じていました。

シェアハウスはお年寄りが身を寄せて暮らしており、この暑い夜を悔しい思いで過ごしていると思うと気の毒です。

先月も桃農家が泥棒にあって、悔しいのでテントを張って夜の見回りをしていると話していました。

犯人は今頃、どう思っているのでしょうか。
せちがらい世の中ですね。

台風も近づいています。
シェアハウスのお住まいの方々や桃農家の方々に雨風の被害が及ばぬよう・・・

ウトウトした後に再び、目覚めてしまいました。
台風はどうなったのかと思うほど、今は朝焼けが綺麗です。
青い空に夏雲が少し顔を出し、雲の淵にはオレンジ色を帯びてとても綺麗です。

米国株式はミシガン州立大学の消費者信頼感指数の発表を受けてFOMC利上げの確信を得たのか続伸しています。

そろそろ頭を打って下落の可能性を指摘するyoutuberもいるので警戒しながら様子を見ようと思います。
しかし、赤字よりも黒字の方が気分が良いですね、
余裕を持って推移を見ることができます。



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生活保護とベーシックインカム
TVで生活保護を受けている若者がインタビューで”今年の目標は生活保護から抜け出すことだ”と答えていました。
そして別の若者は生活保護を受けるにあたって、家賃の高いマンションから引っ越さなければならないので夜中に引っ越した場面もTVで見ました。
さらに別の若者は年寄りばかりが年金を受給しているのは不公平だからベーシックインカムを導入して若者にもお金を支給して欲しいとインタビューで述べていました。

もちろん、多くの回答の中の一部を抜き出したものなのでこれらの考えが全てではないと思っています。

一人７万円を支給すれば７０兆円の財源を必要とする。
財源は国民からの税収になる。
消費税１０％による国の消費税徴収額が２１兆円なので消費税で賄おうとすると消費税は３０％になる計算だ。
これにより物価が２０％押し上げられる。

生活保護もベーシックインカムも同じ制度で取り扱えば平等に分配できる・・・という議論がされていました。
つまり、一人７万円を一律に交付してその上で稼ぎたい人は稼ぐ。
都内で７万円では生活できない人は、地方で生活できる場所を探せば良い。

このような議論だったと思います。

一方で、生活保護世帯に給付しても子供の養育費に使われずギャンブルに使われるなど、本来の用途に使われないなどの労働意欲の低下に繋がるという意見もありました。

これって一律給付の社会主義化ではないかと思うのですが・・・どうなのでしょうか。

若い世帯は収入が減って大変だ
一律給付で毎月収入があれば生活が安定する。
だからベーシックインカム賛成・・・と安易な議論で良いのだろうかと心配しました。

私も幾らかの年金をもらえるようになって安心感は増しましたが、働けるうちは年金に手をつけないようにしようと頑張っています。
でも、この考えは７０歳までのあと何年間・・・といった期限を定めているから頑張れるのです。

２０代、３０代のうちから働かなくても一定の収入があれば、労働しようというモチベーションがなくなってしまうのではないか・・・と思います。

子供を抱える女性も、一定の収入があれば離婚しても良いかな・・と考えてしまうかもしれない。

ベーシックインカムは一億総貧困を助長させるのではないかと心配するのは私だけなのでしょうか・・・



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