健康増進 病気予防 抗加齢(アンチエイジング) 長寿 統合医療 ダイエット 競技力 豊かさ 幸せ探求

サプリメントの医療費削減効果

◆注目されるサプリメントの医療費削減効果◆

健康食品とは、広く健康の維持・増進に役に立つ食品として販売・利用されるもの全般を指し、市場規模は2兆円を超え、国の制度としては、国が定めた安全性や有効性に関する基準等を満たした「保健機能食品制度」があります。

保健機能食品には、
・特定保健用食品(トクホ)
・栄養機能食品
の2つがあり、製品そのものの安全性や有効性が確かめられて消費者庁が認可した製品が特定保健用食品で、1100品目を超えたそうですが、あまりよいものではないのはたくさんの暴露記事が明らかにしてくれています。

日本では最高ランクの特定保健用食品も厳しいEU基準では効果が認められないものもあるそうで、日本も大企業が優先される保健機能食品制度から他の先進国のような法整備が強く望まれます。


日本はサプリメントが法整備されていないサプリメント後進国なので健康になりたい国民の足を引っ張る悪政になっていますが、法整備をしない最大の理由は質のよいサプリメントが普及して国民の健康状態がよくなると困る業界の巨大な政治力の影響だそうで、サプリメントのマイナス情報は好んで報道されています。

そんな日本でもサプリメント学会ができたり医療用サプリメントも普及してきたようですが、一般市販品は低質ですし、オーダーメイドサプリメントは品質の割りに高価なのが難点なので、価格的に常用できて著効がある本当によい本物のサプリメントを見つけるのはむずかしく、超健康マニアの私が真剣に探して10年かかりましたので、一生かかっても見つけられない人は多そうです。


1961年に国民皆保険制度達成、1970年から健康増進政策を開始しても国民の健康状態は悪くなる一方という非常に残念な現実があり、2012年の人間ドックの「A(異常なし)」+「B(軽度異常現在心配なし)」がわずか7.2%という悲惨な状態、あれだけ大々的にやらされたメタボ検診・指導の5年間の成果は無いし、特にサプリメントの活用状況には米国とは大差があります。

米国の医師、看護師のサプリメント利用状況.jpg

米国の医師・薬剤師・栄養士のサプリメントへの理解は高く2011年の調査では、

・米国医師の60%~75%がサプリメントを自身で利用
・患者にも診療科に応じてサプリメント利用を提案
 循環器科:72%、皮膚科:66%、整形外科:91%
・薬剤師の86%がサプリメントを自身で利用
・薬剤師の93%が患者にサプリメントの利用を提案
・登録栄養士(RD)の96%がサプリメントを自身で利用
・栄養士の97%が栄養指導でサプリメントの活用を提案

と提案どころか今でもサプリメントを否定する傾向が強い日本とは著しい差があり、私達の高いヘルス・リテラシーが必要になります。


以前ご紹介した「革命アンチエイジング」という米国アンチエイジング医学会公認の完全ガイドブックには、

マルチビタミンとミネラルの補完が、おそらく経済的見返りが最大で最も有効である唯一の予防的健康対策であるという強力なエビデンスがある

と書かれてありますし、米国アンチエイジング医学会を構築してきた著名な18名の博士の実践内容も書かれています。

・運動:しっかりやっている
・毎日のサプリメント:18名全員
 総合ビタミン・ミネラル剤+各種抗酸化サプリメント常用
・食習慣:それぞれに的を射ている
・飲酒:ゼロ~少量

日本とは大きく違って博士自身が実践されているわけですが、最近では日本の医師でも隠して愛用しているようです。

医師は隠れたサプリ愛用者.jpg

名医もこっそり飲んでいる本当に効くサプリ.jpg

既婚女性の愛用サプリメント.jpg

****************************【以下転載】****************************

病気の治療に莫大な医療費が使われているが、その予防のためにはごくわずかしか使われていない。そのような現状を受け、サプリメントを病気の予防に活用した場合に、どれだけ医療費を削減できるかを算出した興味深い調査報告が発表された。サプリメントによる医療費削減の効果はどのようなものなのか?


予防による医療費の削減効果が軽んじられている 

米疾病管理予防センター(CDC)によると、米国で医療費の約75%が、冠状動脈性心臓病(CHD)や糖尿病によるCHD、加齢による眼病、骨粗しょう症など、予防できる可能性が高い病気の治療に使われている。一方で、米国公衆衛生協会(APHA)の調査によると、予防のために使われている医療費は、医療費全体のわずか3%にすぎない。そこで、カウンシル・フォー・リスポンシブル・ニュートリション(CRN)財団の資金提供で、経済調査会社フロスト&サリバンがサプリメントによる医療費削減効果について調べた報告書「賢い予防/サプリメント使用がもたらした医療費削減」を発表した。資金を提供したCRNのスティーブ・ミスター氏は次のように語っている。「予防可能な慢性疾患の治療に莫大な医療費が使われ、予防による医療費の削減効果が軽視されている。サプリメントに慢性疾患のリスクを減らす効果があることはよく知られている。そこで、サプリメントで予防するとどれだけ医療費を抑えられるかを調査する必要性を強く感じた」


心臓病、サプリメント利用で罹患率11%低下 

調査報告では、冠状動脈性心臓病(CHD)、糖尿病によるCHD、加齢による眼病、骨粗しょう症の4大疾患について、55歳以上の人が発症リスクを下げる効果のあるサプリメントを服用した場合、医療費をどれだけ削減できるかを算出した。

米国は心臓病の罹患率が非常に高い。その中でも冠状動脈性心臓病(CHD)については、毎年約38万5000人がCHDで死亡しているとCDCは報告している。成人人口の6.6%がCHDを患っていることになるが、加齢に伴って罹患率は上昇し、55歳以上では約16%と推定されている。CDCに対する年間の医療費は1000億ドルにのぼり、55歳以上では600億ドルにまで達する。この55歳以上の人々が心臓病に予防効果のあるサプリメントを服用した場合、罹患率は11.5%の低下が期待できると報告されている。

特に糖尿病に起因するCHDについては、米国糖尿病協会によると、米国で2012年に55歳以上で糖尿病を患っている人は約1700万人、うち約700万人がCHDを併発しており、それに対する医療費は264億ドルと推定される。この55歳以上の人々が糖尿病のリスクを低下させるサプリメントを服用した場合、罹患率は10.2%低下すると予想される。


骨粗しょう症、サプリメント利用で罹患率19%低下 

高齢化に伴い、眼病や骨粗しょう症の罹患者も増える一方だが、Agency for Health care Research and Quality(MEPS)によると、米国で2012年の加齢性黄斑変性症(AMD)の患者数は推定で210万人、白内障は推定で2500万人。55歳以上の米国民の33%が加齢による眼病を患っており、2012年には手術後の介護費などを含めて170億ドルの医療費が使われていると推定される。この55歳以上の人々が眼病予防に効果のあるサプリメントを服用すると、罹患率はAMDで23%、白内障で15.3%の低下が期待できる。

また、CDCによると、55歳以上の女性のうち推定820万人が骨粗しょう症を患っており、これに対する年間医療費は約140億ドルと推定される。この55歳以上の女性が骨粗しょう症に予防効果のあるサプリメントを服用すると、罹患率は18.6%低下すると考えられる。


消費者の76%、消化機能の健康が大切と回答 

サプリメントによる病気予防で医療費削減をという意識が高まる中、注目を集めているのがプロバイオティクスとプレバイオティクスである。プロバイオティクスとは、腸内フローラのバランスを整え健康によい影響を与える生きた微生物のことを指す。プレバイオティクスは、腸内でプロバイオティクスの栄養となる。

ニュートリション・ビジネス・ジャーナルによると、米国の2013年プロバイオティクス関連のサプリメントの売り上げは10億ドルに達すると推定されている。プロバイオティクスをはじめ消化器官の働きを助ける商品は、コレステロール低下商品に次ぐヒットといわれている。ミンテルの2013年3月の調査で、消費者の76%が消化機能の健康はとても大切と答えており、消費者の34%がプロバイオティクスを、24%がプレバイオティクスをもっと摂取しようと考えていることが明らかになった。医療費削減効果が期待できることから、今後もさらに注目を集めると考えられる。

(出典:大和薬品「健康かわら版」)


Copyright (c) 1997-2019 Rakuten, Inc. All Rights Reserved.