インフルエンザ、予防は１１月から―ワクチン接種、早めが肝心

今日は久し振りに福岡にきています。 お世話になっている水博士・水の１１９番さんとビジネスパートナーから、会社員時代の先輩とご一緒に世界最高峰の浄水器のプレゼンを受けました。このお話しで、長年すっきりしなかった水についての悩みがすべて解消できそうです。 そして、夕方に水軍２００４さんとお会いしました。すばらしい方でご縁に感謝です。 インフルエンザの流行るシーズンが近づいてきました。 インフルエンザワクチンの効果がこれだけ高いことがはっきりしているのなら、かかりやすい人はワクチンを打った方がいいですね。 それもなるべく１１月に済ませるとよいそうです。 私は免疫力が強く、インフルエンザにもかかりませんのでワクチンは打ったという記憶がありません。 ***************************************************************************** もうすぐインフルエンザの季節。猛威をふるうのは例年、年が明けてからだが、米国では昨シーズン、１１月から本格的な流行が始まった。今年から抗ウイルス薬「タミフル」が予防にも一部使われ始める見通しだが、効きにくい耐性ウイルスが登場しており、頼りすぎは禁物だ。「予防はワクチンが基本。特に高齢者は早めに接種を」と専門家は訴えている。 「先生、今年はワクチンをいつごろ打ってもらえますか」。国立病院機構東京病院の永井英明呼吸器科医長はここ数日、複数の患者から同じ質問を受けた。そろそろインフルエンザに備える時期になってきた。 今年、同病院にワクチンの納入が始まるのは例年より１カ月早い１０月上旬の予定。「１１月に入れば希望者全員に接種できる量になる」（永井医長）という。 インフルエンザワクチンは接種後、体内に免疫力ができるまで平均２週間、遅い人だと３、4４週間かかる。一方で効力は約５カ月続く。１１月に打てば流行時期が早まっても対応でき、１シーズンカバーすることも可能だ。 インフルエンザの流行ピークが今シーズンも１、２月とは限らない。昨年、米国では１０月からテキサス州をはじめとする全米各地で次々と発症が報告された。「理由はよくわからないが、流行時期が１、２カ月前倒しになった格好だ。これを教訓に高齢者らは１１月までに接種することをすすめる」と松本慶蔵・長崎大名誉教授。１２月まで先延ばしにはしない方がよさそうだ。 インフルエンザ流行の規模を予測するのも難しい。「過去１０年の流行サイクルから見ると今シーズンは中・小規模」との見方が強いが、国立感染症研究所の岡部信彦・感染症情報センター長は慎重だ。「（新型の発生など）変化が少ないウイルスによる感染症だと周期性があるが、インフルエンザは違う。油断はできない」と警戒する。 ワクチンを接種しても絶対インフルエンザにかからないわけではない。しかし、米国の研究報告では、６０～９０％で発病を阻止できることがわかった。かかったとしても重症になることは少なく、高齢者だと死に至る危険が８０％減るという。 それでは、かかってしまったらどうするか。インフルエンザと思われる症状が出たら、まず風邪と混同しないよう注意しなければならない。 ３８～４０度の高熱のほか、筋肉痛・関節痛といった体全身に痛みが出るのがインフルエンザの特徴。特に持病がなく体力に自信のある人は、ゆっくりと自宅で休養をとるだけで回復することも多い。また、抗ウイルス薬のタミフルは発症後すぐに飲めば非常によく効くといわれ、医師と相談して服用するのも手だ。 ただ、東京大学医科学研究所などの最新の研究では、タミフルを飲んだ子供の約２割で耐性ウイルスが見つかった。いつ出現しても不思議ではない新型のインフルエンザにも効果があるとされるタミフルは、耐性ができにくいと言われてきたので意外だった。耐性ウイルスが強い感染力をもつかどうかはまだわかっていないが、こうしたケースもあることを意識しながら使う必要がある。 厚生労働省は今年７月、タミフルを治療用だけでなく、予防薬としても使用することを認めた。高齢者や心疾患・糖尿病などの患者を対象に、同居人がインフルエンザにかかったときにのみ、うつされた場合に備えて使うことができる。だが、早くも医療現場からは乱用を心配する声が聞こえてくる。 また、タミフルを輸入・販売する中外製薬でも「予防使用は、ワクチン接種の代わりになるわけではない」と説明している。くれぐれもワクチンはお忘れなく。 インフルエンザの特徴 体温が３８度以上、ひどい時は４０度前後の高熱がでる のどの痛み、鼻汁に加え関節痛など全身の痛み 現在、世界で流行しているウイルスはＡソ連型、Ａ香港型、Ｂ型の３種類 飛まつ感染のため、流行してきたら人込みを避け、うがいや手洗いをする。室内は加湿器などで適度な湿度を保つ ワクチン接種は１回３０００～５０００円。高齢者は一部が公費負担 （出典：日本経済新聞）