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2009/02/23
カテゴリ：病気・医療関連
いつもありがとうございます。
ツイてる抗加齢（アンチエイジング）実践家てるです。 毎日毎日、多くのステキなことがあり、感謝しています。 代替医療の中の民間療法は玉石混淆ですが、優れたものもあります。 治療院関係での国家資格は、 ・はり師 ・きゅう師 ・柔道整復師 ・あん摩マッサージ指圧師 の４つです。 カイロプラクティックに限らず民間療法の治療家が激増していますが、 質的な問題と同時に国家資格治療家と競合して国家資格治療家の 生活も脅かしています。 カイロプラクティックは腰痛で悩んでいたころに通いましたが、 私の場合はよくなりませんでした。 世界カイロプラクティック連合による「ＷＦＣ政策宣言 カイロプラクターのタイトル使用」の 条件を満たした正規カイロプラクターはわずか約５００名だそうで、 私の尊敬している治療家はその１人ですが、遠いので治療を受けたことは ありません。 リフレクソロジーもいろいろと問題がありそうですね。 私のライフワーク：人生３大不安の健康、貧乏、孤立を解消するお手伝い 関連ブログ 無資格マッサージ横行 視覚障害者の暮らし“直撃” ************************************************************************* ■オバマ氏が推奨／日本でも法制化に期待 ＷＨＯ（世界保健機関）で認められている代替医療で、米国をはじめカナダや英国など約４０カ国で国家資格となっているカイロプラクティック。日本では民間資格ということもあり、施術者の技量に大きな差があるのが実情だ。以前から、国家資格化を望む声はあったが、米国で同療法を推奨するバラク・オバマ氏が新大統領となったことを追い風に、日本の業界関係者らは「日本でも法制化の実現を」と意気込んでいる。（平沢裕子） 「すべてではなくとも多くのカイロプラクティックのサービスが公的計画で提供される福利厚生の中に含まれることを目指します」。これは、昨年１０月、大統領選挙中にオバマ氏が米国カイロプラクティック協会に送ったメッセージだ。 カイロプラクティックは１８９５年に米国で考案された代替医療の一つで、背骨の構造的・機能的異常を正すことで、神経や筋肉の働きを正常にする手技療法。椎間板（ついかんばん）ヘルニアや腰痛、肩こりなどに効果があるとされる。 代替医療に対する考え方は、「国民皆保険」の日本と民間保険が主流の米国では大きく異なるが、福利厚生の中で同療法のサービスを拡大させると宣言したオバマ氏が新大統領になったことで、日本の業界団体の一つ、日本カイロプラクターズ協会（東京・新橋）の竹谷内（たけやち）啓介事務局長は「米国で評価が上がれば、日本でも効能への理解が広まる」と“オバマ効果”に期待を寄せる。 米国では多くの州でカイロプラクター（施術者）が法制化されているが、日本では民間資格。このため、数週間の講習を受けた程度の人でも名乗ることができ、現在約１万～２万人がカイロプラクターと称して開業しているといわれる。マッサージや指圧、接骨（柔道整復師）などと混同している人も多いが、こちらは国家資格で、資格取得のための教育基準などが決められている。 竹谷内事務局長は「日本のカイロプラクティックは玉石混交の状態。施術に差があり、下手な施術者に当たった人の中には悪いイメージを抱いている人もいるかもしれない。また、間違った施術で逆に痛みがひどくなるなどトラブルになるケースもある」と指摘する。 ＷＨＯは２００５年にカイロプラクティックのガイドラインを発行、安全で有用な業務を行うために必要な最低の教育要件などを提示している。ガイドラインによると、４～７年の全日制での専門学習が必要で、最低１０００時間の臨床教育を含むこととされている。教育内容には、人体解剖学や病理学など基礎医学的知識では医学部と同等レベルの内容が盛り込まれている。これに対し、日本では、３カ月～１年の短期養成校も数多くあり、中には表面的な手技だけを教えるなど、世界標準とかけ離れた教育内容の学校も少なくない。 日本での法制化をめぐっては、昭和５６年から超党派でつくる日本カイロプラクティック議員連盟などが業界団体と協力して訴えてきた。ただ、業界団体の中にもさまざまな意見があり、これまで法案提出にいたることはなかった。昨年３月にも、「統合医療を実現する超党派議員連盟の会」の会合で、カイロプラクティックを含めた統合医療の実現について議論されたが、法制化にはまだ時間がかかると考える関係者も多い。 竹谷内事務局長は「日本でも代替医療へのニーズは高く、実際に多くの人が代替医療を自費で利用している。適切な施術がなされれば、医療機関にかかる頻度が減るので、医療費削減につながる可能性も高い。患者さんが施術者を選ぶ目安として法制化は不可欠なだけに、一日も早く実現させたい」と話している。 （出典：産経新聞） お気に入りの記事を「いいね！」で応援しよう
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