人は何歳まで働くことができるか

いつもありがとうございます。 ツイてる抗加齢（アンチエイジング）実践家てるです。 毎日毎日、多くのステキなことがあり、感謝しています。 先日、高校時代のクラス会があり、参加しましたが、 久し振りだったので２０名も集まり、大変楽しかったです。 ６２～６３歳になり、出席名簿順に自己紹介がありましたが、 ２０人２０様の人生が披露され、大別して３つでした。 ・自営業を継続している ・サラリーマンを継続している ・リタイヤしている 一番ハツラツとしていたのはもちろん私（笑）ですが、自営業者です。 サラリーマンは疲れていたし、リタイヤ組は老け込んでいる傾向が見られました。 アメリカの研究ではリタイアした人の平均余命は１８ヶ月。 苫米地英人（脳機能学者） 年金不安などの不安材料があり、雇われる（ストレスが多い）ことなく、 生涯現役が一番だと思いますが、こちらでもお役に立てます。 お互いに顔晴(がんば)りましょう。 私のライフワーク：人生３大不安の健康、貧乏、孤立を解消するお手伝い 関連フリーページ　新しい順 雇用環境も福祉も欧米以下！ 日本は「世界で一番冷たい」格差社会 「アジアで最も豊かな国」から転落した日本 『激論！新しい貧困とニッポン！』氷河期世代を救い、労働市場を正常化する政策提言 欠陥年金、これで国を信じろと言うのか 世帯の所得格差、過去最大に　厚労省調査の０５年ジニ係数 賢いマネーライフと年金見込み額試算 日本人の８割が「中流の下」以下だという格差社会 関連ブログ 続々届く年金定期便　こんなに少ないのはなぜか？ 働く場所はありますか　逃げる年金　この国の将来不安 相次ぐ副業解禁、でも「本業だけで精いっぱい」「条件が合わず」 大不況下で、生活防衛するためのいろいろな方法が報道 医療・介護費用２０２５年に９０兆円超　追加費用の税負担分は消費税で４％ 医療、介護、住まい、年金　不安大国の真実　総検証　ニッポンの老後 社会保障費：「増額急務」　２５年の日本、Ｇ７の０３年比でも低位　慶大教授試算 「誰も書けなかった年金の真実」という話題の本 小さすぎる福祉国家の現実　老後不安大国 退職後の生活費は月額約３１万円、その８割以上を年金で見込む 医療・福祉悪い方向に急増３１．９％　内閣府調査 年金見込み水準、人口減で破たん 将来の年金、「現役収入の５０％」困難 厚生年金、「年収５０％保証」崩れる　低出生率続けば 日本人の給料 ************************************************************************* 理想の退職年齢については長年議論されてきたが、米国経済の急激な不況に伴い、「働くのに年を取りすぎなのは何歳か（how old is too old to work?）」という疑問が人々の最大の関心事となっている。住宅ローン問題や株価暴落の影響による退職金の減少が懸念され、９０歳を過ぎても働き続けるほかないという冗談もささやかれるが、実際にそのようなことが可能なのだろうか。 研究者らによると、理想的な退職年齢というものはなく、高齢者でも新しいことを学び、鋭い思考力を保っていれば、雇用市場で引けを取らないことがわかっているという。米メイヨークリニック（アリゾナ州）神経学教授のJoseph Sirven博士は「働くのに年を取りすぎなのは何歳か」という質問への答えは「仕事ができなくなったとき」で、そうなるのを防ぐ方法は多くあるという。健康的に年を取る秘訣は忙しくあり続けること、それも運動や身体的活動ばかりでなく、むしろ精神面、認知面で常に活動的であることが重要だという。 今日では、高齢者がそれまでの仕事を辞め、自分の技術や経験を活かしつつ年齢の問題も考慮に入れて別の職に転職することも多いという。従来の退職年齢である６５歳を超えても仕事を続けたければ、自分の特質と短所を見極める必要があるとSirven氏はいう。高齢者は素早く機敏に動くことはできないかもしれないが、知恵と経験があり、過去の不況を体験している点でも若い同僚から評価される可能性があると同氏は述べている。 米スタンフォード大学（カリフォルニア州）精神科臨床准教授のJoy L. Taylor氏は、技術を磨き続けることで仕事の実績に差が出ると強調している。同氏は、米国連邦航空局（ＦＡＡ）が職業パイロットの退職義務年齢を６０歳から６５歳に引き上げたことを受け、４０～６９歳の非職業パイロットを対象に年齢が認知能力に及ぼす影響について検討した。その結果、６０～６９歳のパイロットは、最初は若いパイロットに比べて技術が劣っていたが、フライト全体の成績では差が小さくなったほか、時間とともに「回避（traffic avoidance）」能力については若手よりも大きな向上がみられることがわかった。 この研究は、Sirven氏らによる論説とともに、医学誌「Neurology（神経学）」２００７年２月号に掲載されたものである。Taylor氏らは現在、着陸待ち旋回飛行時などの運動技術についての年齢による低下をパイロットへの特別な訓練によって克服できるのかどうかを研究している。 退職する平均年齢を過ぎても仕事を続けるためには、新しい言語や楽器を学ぶなど、常に新しい取り組みに自分を駆り立てることだとSirven氏は助言している。Taylor氏は、仕事の技術の維持、運動や健康的な食生活を勧めており、認知面と身体面の健康はどちらも同じくらい重要であると指摘している。 （出典：HealthDay News）