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カテゴリ:運動
おはようございます。
ツイてるスマートエイジング実践家・染谷光亨です。 毎日毎日、多くのステキなことがあり、感謝しています。 2013年度から始まった第2次 健康日本21の主目的は、健康寿命の延伸なので「ロコモティブシンドローム(ロコモ、運動器症候群)」関連記事が増えています。 日本整形外科学会が作った「ロコモ度テスト」は簡単にできますのでやりましたが、私は67歳で、脚力は20代、歩幅は30代、日常生活25はゼロ、7つのロコチェックもゼロでした。 テストは、脚力や歩幅の測定と日常生活について25項目の質問に答える「ロコモ25」でできます。. 人間は動物なので ・動かないと動けなくなる ・動かないと認知能力も低下する ・動かないとQOL(生活の質)が低下する ・動かないと身体が硬くなり、怪我をしやすくなる ・動かないと老化が進む ・楽をすると楽なことしかできなくなる そして、サルコペニア、さらに進んでロコモとなり、寝たきりになって寿命まで短くなるなるわけですが、1日10分程度でも有効という研究結果や運動はどんなやり方でも効果があるなど手軽な運動法がまとめられた記事が出ています。 体力テスト調査の結果では、男女ともに40代後半から体力がガクっと低下するのでロコモ予防は40代からはじめたいわけです。 また、ロコモは予備群を含めると約4700万人といわれていますが、40歳以上の8割がロコモ・予備群と推定されているそうで、寝たきり予備軍にもなります。 ロコモの3大原因は ・筋力低下 ・バランス能力低下 ・運動器の疾患 なので十分な予防はできます。 一方では、長期戦略の苦手な日本は1961年からの国民皆保険制度で発展して50年以上経過した日本の西洋医学は国民の健康増進には貢献できず、50年間で医療費は国民所得比で3.54倍になっています。 1970年から健康増進政策を開始して40年以上経過しても国民の健康状態は悪くなる一方という実に情けない厳しい現実があり、2012年の人間ドックの「A(異常なし)」+「B(軽度異常現在心配なし)」がわずか7.2%という非常事態で、過去の日本の健康増進政策を整理すると、 ◆1970年 保健栄養学級の開催 ◆1978年 第一次国民健康づくり政策 成人病予防のための1次予防の推進 健康診査の充実 ◆1988年 第二次国民健康づくり政策 アクティブ80ヘルスプラン 運動習慣の普及に重点を置いた健康増進事業の推進 ◆2000年 第三次国民健康づくり政策 21世紀における国民健康づくり運動 健康日本21 一次予防の重視と健康寿命の延伸、生活の質の向上 ・2003年5月 健康増進法施行 ・2008年4月 特定健康診査・特定保健指導 ・2011年4月 スマートライフプロジェクト 健康寿命をのばそう ◆ 2013年 第四次国民健康づくり政策 第2次 健康日本21 健康寿命延伸・健康格差の縮小 運動不足を感じている人は日常生活の中にトレーニング要素を入れることをおすすめしますが、やるかやらないかだけで、やらない理由は見つけにくいと思います。 心身の健康状態をよくし、ロコモを予防して体力をつけることは簡単ですので、お互いに明るく楽しく元気に笑顔で顔晴(がんば)りましょう。 ロコモ関連ウェブサイト ロコモは早期発見から予防の時代へ メタボより怖いのは「ロコモ」!? 40代からの対策で“大きな差” ****************************【以下転載】**************************** 日常生活に欠かせない運動機能が低下した状態の「ロコモティブシンドローム(運動器症候群、ロコモ)」。その対策に取り組む動きが広がってきた。住民の健康づくりを支援するため、各地で予防体操講座が開催され、知名度不足解消を狙った普及・PR活動も相次ぐ。社会保障費が膨らむ「2025年問題」が迫る中、国や自治体はロコモ対策に力を入れている。 「いーつーも使ーう足の力、毎日鍛えようー」。10月下旬、さいたま市内で開かれたロコモ予防の市民講座。参加した90人は中高年が大半で、おなじみの「大きな古時計」のリズムにあわせて体操する。講師の掛け声に対して笑いながらも、懸命にスクワットや片足立ちなどの動作を一つ一つこなしていく。 ■参加者に手応え 受講した市内の主婦(68)は膝関節に慢性的な痛みなどを抱え、整形外科病院に通う。主婦は「大変だったけど上手にできたわ。これなら続けられそう」と安堵の表情だ。主催した埼玉県整形外科医会などが09年、講座にロコモ予防体操を取り入れた。毎年200人前後が参加するといい、同会の林承弘会長は「ロコモへの関心は確実に高まっている」と話す。 骨がスカスカになる骨粗鬆症、歩行時などに膝が痛む変形性膝関節症、加齢で骨が変化して腰痛になる変形性腰椎症などを患った人がロコモまたは、その予備軍と呼ばれる。3症状のうち1つ以上、当てはまるのは約4700万人。高齢化が進み、ロコモが急増すれば、要介護や寝たきりの高齢者の増加を招く恐れがある。適切な運動習慣に基づき自分の身は自分で守る。そうした考えから、ロコモ予防の概念が07年、提唱された。社会保障費の増大に危機感を抱く厚生労働省や各自治体ではロコモ対策に乗り出している。 「STOP ロコモ」。高齢化率が全国で上位の山形県。吉村美栄子知事がロコモ予防を訴えるテレビCMに出演、地域の大学が考案したロコモ予防体操「花の山形!しゃんしゃん体操」の普及に努める。県健康長寿推進課は「要介護の原因の一つがロコモ。県民の認知度を上げるにはパンチ力のある情報発信が大事」と説明する。 ■「介護費を抑制」 佐賀県も40歳以上に体操の進捗を記入するカードを配布。抽選で協賛企業の商品がもらえる。こうした自治体の取り組みを厚労省が後押し。13年度から、自治体向けの健康増進事業を拡充し、ロコモ対策の市民講座を開く際、補助金を出している。「健康増進を通じ、介護予防などにつなげたい。その結果として介護費用などの抑制になれば」(同省担当者) 一般に知られたメタボリックシンドローム(内臓脂肪症候群、メタボ)に比べ、ロコモの知名度は十分ではない。日本整形外科学会(東京)が今春、実施したインターネット調査によると、ロコモを知っているのは約27%。50歳以上では3割を占めた。昨年度調査の約17%からは前進したとはいえ、特定健診・保健指導(メタボ健診)の効果で認知度が90%を超えるメタボに及ばない。 今後の課題は、ロコモ対策の重要性をいかに訴え、知名度を一段と高めていけるかだ。厚労省は国民の健康づくりの方向性を定めた政策「健康日本21」の13年度から始まる10カ年計画で、ロコモの認知度を80%に高める目標を掲げた。整形外科学会は「ロコモチャレンジ!推進協議会」を設置した。ロコモの専門知識を持ち、啓発活動を担う医師を「ロコモアドバイスドクター」として登録。ネット上で地域ごとに検索できるようにし、ロコモ予防のPRに努める。 25年には団塊の世代の半数が75歳以上となり、医療費や介護費などが膨れ上がる「2025年問題」が到来する。厚労省の推計で年金を含む社会保障給付費総額(自己負担除く)は、12年度の約110兆円から25年度に約149兆円に拡大する見通しだ。整形外科学会でロコモ予防の普及に努める名戸ケ谷病院(千葉県柏市)の大江隆史院長は「高齢者を支えるハード、ソフトを急速に増やすのは難しい。25年に向けて高齢者は自分で健康になる努力が必要」と訴える。「新しい国民病」とも呼ばれるロコモ。一人一人の意識改革とともに、産学官には様々な知恵を絞った対策が求められるだろう。 ■自己診断、3つのテスト 予防には片足立ちなど 自分がロコモになる可能性はどれくらいなのか。現状では定まった診断基準はない。そこで参考にしたいのが、日本整形外科学会が5月にまとめた自己診断テストだ。 移動能力を調べるために3つのテストで構成。まず高さ10~40センチの台に両腕を組んで腰をかけ、反動をつけずに立ち上がり、そのまま3秒間姿勢を保つ。これを片足でもやる。次に、大股で2歩歩いて、両足をそろえる。2歩分の歩幅を測り、それを身長で割る。これで計算した値から、下半身の筋力や柔軟性などを含めた歩行能力を評価する。ほかには25項目の質問に答えるテストもある。 予防になる運動としては片足立ちやスクワットがある。片足立ちで左右1分間ずつ、1日3回を行うなど運動習慣を身につけよう。 ロコモになる危険はかつてより増している。エスカレーターの普及などで利便性が向上する一方、歩行数は減少傾向が続き、移動能力が低下する恐れがある。最近は偏った運動や生活習慣の乱れから、子供の運動器疾患も増加。埼玉県整形外科医会の林承弘会長は「若い頃から運動習慣をつけるべき」と警鐘を鳴らす。 ▼ロコモティブシンドローム 筋肉や骨、軟骨、椎間板などの運動器のいずれか、または複数に障害があり、歩行や階段の上り下りなどの移動能力が低下した状態を指す。主に、要介護や寝たきりになる危険性の高い状態にあるか、もしくは既にその状態にあるのがロコモだと定義されている。 (出典:日本経済新聞) お気に入りの記事を「いいね!」で応援しよう
最終更新日
2013/12/01 05:11:50 AM
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