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カテゴリ:食・栄養
おはようございます。
ツイてるスマートエイジング実践家・染谷光亨です。 毎日毎日、多くのステキなことがあり、感謝しています。 欧米では規制強化が進んでいるトランス脂肪酸ですが、アメリカが新たに全面禁止へ乗り出しますが、日本は平均摂取量が少ないので健康への影響は小さいと判断されて表示も規制もない野放し状態が続いていますので自衛しかありません。 トランス脂肪酸はマーガリンやショートニングに多く含まれていますので、パンやスイーツが好きな人は多く摂っていることになり、現実は厳しくて有害といわれる量は簡単に摂れてしまうそうで、30~40代女性で上限基準値を超えている人は3割以上だそうです。 たった1回限りの人生をどう生きるか自分の食事に関わっているほど生きていく上で食べることは決定的に重要ですが、食事の欧米化はさらに進んで脂質摂取が過剰になり、食事がお菓子化しているおかしな国になり、さらに味付けも、食材も甘くなっているので、自業自得の結果としてさらに生活習慣病が増えるのは間違いないです。 アメリカからパン食を餌付けされた食料植民地となっていることに気づいて伝統的日本食を見直す人が増えることを強く願いたいです。 また食べ方のポイントはなるべく低GI食品を選び、野菜・海藻、主菜、ごはんの順によく噛んで食べて血糖値をゆるやかに上げることです。 食・栄養を改善して必須栄養素の種類と量を理想に近づけて抗酸化力を高めると体調は劇的によくなるので、喜ばれています。 *******************************【以下転載】******************************* トランス脂肪酸って何? 2013年11月7日、米食品医薬品局(FDA)はトランス脂肪酸の食品への使用を規制すると発表しました。その後60日間、国民や業界からの意見聴取などを行い、実際の開始時期など規制について最終決定する予定でした。FDAのマーガレット・ハンバーグ局長は、「トランス脂肪酸の摂取量の削減で、年に2万件の心臓発作と7000人の死亡を減らせる可能性がある」と述べました。 ところで「トランス脂肪酸」って、何でしょうか? トランス脂肪酸には天然のものと、人工のものがあります。人工のトランス脂肪酸は、常温で液体の植物性油に水素を添加して人工的に製造された、固形の油の主成分です。マーガリン、ファーストフード、インスタント食品などに含まれており、虚血性心疾患や認知機能の低下のリスクが懸念されています。一方、牛肉や乳製品には少量の天然由来のトランス脂肪酸が含まれますが、人工のトランス脂肪酸とは異なり、特に規制はありません(農林水産省のウエブサイト「すぐにわかるトランス脂肪酸」に説明があります)。 米国で人気の食品には、人工のトランス脂肪酸が多く含まれています。例えば、人気の電子レンジポップコーンには、1食分で約4gのトランス脂肪酸が含まれていると報告されています。ほかにもクッキー、クラッカー、マフィン、ドーナッツやパイ、ピザ生地、マーガリン、コーヒークリーム、フライドポテトやポテトチップスなどの揚げ物にも、トランス脂肪酸が含まれています。 都市部在住の女性はトランス脂肪酸摂取量が多い!? 日本の現状はどうなのでしょうか? 内閣府の食品安全委員会が「国民健康・栄養 調査」(2004年度)における食品群別摂取量を基に推計(積み上げ方式)した結果、日本人の1日当たりトランス脂肪酸摂取量は、平均0.7g(摂取エネルギー換算で約0.3%)でした。この結果は、WHOが勧告する最大摂取量である「1日当たりの摂取エネルギー量の1%未満」の基準を満たしています。 また2010年の報告によると、国内225人(30~69歳)を対象とした 16日間の食事記録(2002~2003年に実施)から摂取量を推定したところ、トランス脂肪酸の1日当たり平均摂取量は、女性で1.7g/日(摂取総エネルギーの0.8%)、男性で1.7g/日(同0.7%)でした。ただし、女性の24.4%(特に都市部在住30~49歳)、男性の5.7%がWHOの基準を超えていて、その要因として、菓子類等の摂取が多い傾向が挙げられました。 各食品に含まれるトランス脂肪酸の量は、農林水産省のウエブサイト「食品に含まれる総脂肪酸とトランス脂肪酸の含有量」に掲載されています。 特に、油脂類や菓子類は、製品によってトランス脂肪酸の含有量の違いが大きいことに気づきます。例えば、ショートニングは100g当たり1.2~31gの差があります。こうなると、国民平均のトランス脂肪酸摂取量が低いといっても、食生活はかなり個人差がありますから、やはり製品ごとに表示の必要性を感じます。 米国のトランス脂肪酸摂取を減らした訴訟 さて、規制案発表から60日間経過した今、最終決定はどうなったのでしょうか? 2013年12月17日に、FDAは最終決定を、2014年3月8日まで延期しました。主な理由は、食品業界が、国際的な取引先と相談するための時間が必要だからです。こうなると、トランス脂肪酸の規制が決定されるかどうかの先行きは不透明です。ただし、FDAによると、すでに米国人が1日に摂取するトランス脂肪酸の量は、2003年には4.6gだったものが、2012年には約1gに減ったといいます。これは、米国では約10年前から、トランス脂肪酸の問題がメディアなどで議論されてきたことが影響していると考えられます。 きっかけは、2003年に、ナビスコ社「オレオ」に対し、「クリーミーで歯切れのいいオレオのトランス脂肪酸は、子供が食べるには危険だ」という訴訟が起きたことです。このとき、クラフト社(ナビスコ社の現在の親会社)はオレオからトランス脂肪酸を排除するか減らすと発表し、訴訟が取り下げられました。 また同2003年には、マクドナルド社のトランス脂肪酸に対しても訴訟が起きました。マクドナルド社は、2002年にトランス脂肪酸を減らすと公表したにもかかわらず改善せず、これに対し訴訟が起きたのです。結果、マクドナルド社は、トランス脂肪酸についての教育普及のためにアメリカ心臓病協会に700万ドル(約7億円)、トランス脂肪酸の広告活動に150万ドル(約1.5億円)を寄付することになりました。 その後、米国では2006年から加工食品の栄養成分表示に、飽和脂肪酸とコレステロールに加えてトランス脂肪酸量の表示を義務付けています。そして、マクドナルドやバーガーキングのフライドポテト、アップルパイをはじめ、スターバックス、KFCなど大手食品メーカーやレストランチェーンが、トランス脂肪酸の使用を中止あるいは低減しました。 さらに、ニューヨーク市などの地方自治体は、トランス脂肪酸の規制を始めました。ニューヨーク市は2006年12月、ニューヨーク市内の飲食店や売店で提供される食品について、トランス脂肪酸の使用規制を決定しました。続いてカリフォルニア州は2008年、トランス脂肪酸の段階的使用禁止を決定しました。 FDAによるとこうした動きにより、米国の消費者のトランス脂肪酸摂取量が減ったといいます。 とはいえこれで安心できるわけではありません。自分が“質のいい脂質”をしっかり摂取しているかを知る必要もあります。 では質のいい脂質って何でしょうか? 脂質は私たちにとって、細胞膜やホルモンを作るための材料となり、主要なエネルギー源として貯蓄され、とても重要な栄養素です。脂肪酸は脂質をつくっている成分で、その科学的構造から、飽和脂肪酸と不飽和脂肪酸の2つに分類できます。 飽和脂肪酸は動脈硬化の原因、不飽和脂肪酸はコレステロールを調節 飽和脂肪酸はバターやラードなど、肉類や乳製品の動物性脂肪に多く含まれていて、常温では固体で存在するため体の中でも固まりやすく、しかも中性脂肪やコレステロールを増加させる作用があるため、血中に増えすぎると動脈硬化の原因となります。 不飽和脂肪酸は、魚類や植物油に多く含まれ、常温では液状で存在します。エネルギー源や身体の構成成分となるほか、血中の中性脂肪やコレステロールの量の調節を助ける働きがあります。 不飽和脂肪酸は、さらに一価不飽和脂肪酸と多価不飽和脂肪酸の2種類に分類されます。一価不飽和脂肪酸は、オリーブ油に多く含まれるオレイン酸がその代表で、悪玉コレステロールを減らす働きがあります。 オメガ3系脂肪酸の豊富な食品を1品摂取 最近注目の多価不飽和脂肪酸は、体の中で合成できないため食べ物からとらなければならない必須脂肪酸です。 多価不飽和脂肪酸のうち、魚の油に多く含まれるEPA(エイコサペンタエン酸)やDHA(ドコサヘキサエン酸)、えごま油やなたね油などに含まれるα-リノレン酸を代表とするオメガ3系脂肪酸が、細胞膜の材料となり、中性脂肪を減らし、善玉(HDL)コレステロールを増やすことで知られています。 一方、大豆油やコーン油など一般的な植物油に多く含まれるリノール酸を代表とするオメガ6系脂肪酸も、体に必須で悪玉コレステロールを減らしますが、半面、摂りすぎると善玉コレステロールも減少させてしまいます。 オメガ3系と6系の摂取バランスは「1:2」~「1:4」程度が適切であると言われ、伝統的な日本人の食事ではこれが保たれていましたが、昨今の欧米型の食生活でオメガ6系の摂りすぎが問題になっています。 飽和脂肪酸やトランス脂肪酸の多い食品を避けて、魚、ナッツ、そしてキャノーラ油など、オメガ3系脂肪酸の豊富な食品を、毎日少なくとも1品は食べてくださいね。 (出典:日経トレンディ) お気に入りの記事を「いいね!」で応援しよう
最終更新日
2014/01/31 06:23:39 AM
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