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健康食品、目利きになるには　新たな機能性表示開始


健康にどのような効果があるかを食品に表示しやすくなる「機能性表示食品」制度が今月１日から始まり、メーカーが相次いで届け出たそうです。
欧米に比べて品質面でも遅れのある日本で、既存の特定保健用食品と栄養機能食品の両制度をそのまま残したので、消費者が本当に望んでいることにならないので期待はしていません。

消費者の自衛策は、ヘルスリテラシーを高め、信頼できる専門家のアドバイスを受けることも必要ですね。

法整備が著しく遅れた最大の理由は質のよいサプリメントが普及して国民の健康状態がよくなると困る業界の巨大な政治力の影響で、今でもサプリメントのマイナス情報は好んで報道されています。

そんな日本でもサプリメント学会ができたり、医療用サプリメントも普及してきたようですが、一般市販品は低質ですし、オーダーメイドサプリメントは品質の割りに高価なのが難点なので、価格的に常用できて著効がある本当によい本物のサプリメントを見つけるのはむずかしく、超健康マニアの私が真剣に探して１０年かかりましたので、一生かかっても見つけられない人は多そうです。


１９６１年に国民皆保険制度、１９６４年から健康増進政策を開始しても国民の健康状態は悪くなる一方という非常に残念な現実があり、２０１３年の人間ドックの「Ａ（異常なし）」＋「Ｂ（軽度異常現在心配なし）」がわずか６．８％という悲惨な状態、あれだけ大々的にやらされたメタボ検診・指導の５年間の成果は無いし、特にサプリメントの活用状況には米国とは大差があります。



提案どころか今でもサプリメントを否定する傾向が強い日本とは著しい差があり、私達の高いヘルス・リテラシーが必要になります。


以前ご紹介した「革命アンチエイジング」という米国アンチエイジング医学会公認の完全ガイドブックには、

マルチビタミンとミネラルの補完が、おそらく経済的見返りが最大で最も有効である唯一の予防的健康対策であるという強力なエビデンスがある

とまで書かれてありますし、米国アンチエイジング医学会を構築してきた著名な１８名の博士の実践内容も書かれています。

・運動：しっかりやっている
・毎日のサプリメント：１８名全員
　総合ビタミン・ミネラル剤＋各種抗酸化サプリメント常用
・食習慣：それぞれに的を射ている
・飲酒：ゼロ～少量

日本とは大きく違って博士自身が実践されているわけですが、最近では日本の医師でも隠して愛用しているようです。



日本人の健康状態は、２０１１年ＯＥＣＤ調査で３４ヶ国中３４位と最下位なのは、

・的外れの健康行政
・国民皆保険に甘えてたかる世界一医療に依存する健康オンチな国民
・国民皆保険制度をうまく利用している医療・製薬などの関連産業

などが招いた当然の結果ですが、改善は簡単で日本の健康状態悪化の最大の原因は食・栄養で、食材の栄養価が激減していますので総合ビタミン・ミネラル剤も必須サプリメントです。


微量栄養素が足りない新型栄養失調は１０年以上前から警告されていましたが、ビタミン・ミネラル不足の栄養素失調死者数は先進２９ヶ国中ワースト４位だそうで、残念な現実です。

・サプリメント最前線　病への対処は「治療」から「予防」へ
・不足すると心の不調も　ビタミンＣの最新知識　上手な補給法
・ビタミン・ミネラルサプリ、摂取者率９％
・飽食時代の新型栄養失調　３食きちんと食べても　体だるく、転びやすい
・増えている現代型栄養失調とはどんな状況なのか？




１９７７年に発表され、世界の健康政策の原典と言われているアメリカ上院栄養問題特別委員会報告書（通称マクガバンレポート）によれば世界最高の長寿食は、伝統的日本食です。


食・栄養を改善して腸内環境を整え、必須栄養素の種類と量を理想に近づけて抗酸化力を高めると体調は劇的によくなるので、喜ばれています。


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****************************【以下転載】****************************

４月から新しい食品の表示制度「機能性表示食品」が始まった。メーカーなどが自らの責任で、健康への効果（機能性）を表示できる。６月にも実際の商品が店頭に並ぶ。これまであった健康食品とどう違うのか。どう付き合ったらいいのか。ポイントをまとめた。



スーパーの果物売り場でＡさんは「骨の健康を保つ食品です」という表示に目をとめた。カルシウム製品かと思ったら売り場にあるのは温州ミカン。「え、骨にいいの？」。一方、飲料売り場では「糖の吸収を穏やかにすると報告されています」という商品がずらりと並ぶ。でも見慣れた「特定保健用食品」（トクホ）」のマークは付いていない。「ん？　何か違うの？」

こんな光景が近々見られるかもしれない。新たな機能性表示食品は事業者が販売の６０日前までに、一定の科学的根拠があると国に届け出れば健康への効果を表示できる。６日までに届け出件数は８０件を超えた。

これまで人気を集めたトクホは国が審査をし、消費者庁長官が許可する。ヒトを対象にした臨床試験が必須で、許可までに時間もかかり、ハードルが高かった。１９９１年に始まり２０年以上になるが、現在の許可数は約１１００品だ。

機能性表示食品の場合、臨床試験の代わりに文献調査の結果を科学的根拠として使え、国の事前審査はない。冒頭のような生鮮食品や、サプリメントも対象だ。このため様々な商品が発売され、消費者の選択肢が広がるのは確か。「β―クリプトキサンチン」という成分を含む温州ミカンは農産物で期待の代表商品だ。

問題があれば事後に規制する方式のため、トクホより商品化の時間がかからない。ただこの２つの違いは、とっさには分かりにくい。健康食品にはほかにも様々な商品がある。それぞれの違いを理解し、本当に必要かを吟味する「目利き力」が今まで以上に問われそうだ。

国立健康・栄養研究所の梅垣敬三情報センター長は「医師や薬剤師が飲み方を注意してくれる医薬品と異なり、健康食品をどう使うかは消費者の自己判断。正しい知識が不可欠だ」と強調する。

一番に心がけたいのは、表示をしっかり見ること。ついキャッチコピーばかりに目が行く自分を戒めよう。「原材料名や成分の種類・含有量、利用上の注意点などをしっかり確認し、納得した上で利用することが大切」と梅垣さんは話す。

新たな機能性表示食品の場合、届け出内容を販売前に消費者庁のサイトで原則すべて公開する。分かりやすいように有効性や安全性の根拠を１０００字に要約したものが載るから、読み解くヒントにしよう。

品質に問題がなくても、使い方次第ではリスクがあると理解する必要もある。

東京都は２０１４年１０月、都政モニター４６０人に健康食品の調査をした。「飲み合わせによっては薬の効果を強めたり弱めたりすることがある」「成分によってはアレルギー反応を起こすことがある」と知っている人は約６割どまり。過剰摂取のリスクを知っている人は３分の２だった。

「健康食品についても、いつ、何を、どれくらい飲み、食べたか、体調の変化はあるかなどの記録を自分でつけることが万一の際に役立つ」と梅垣さん。食事日記の片隅でいい、健康食品を食べたとメモする習慣を始めたい。

不明な点はメーカーや専門家に相談する姿勢を身につけよう。サントリーウエルネス（東京・港）は電話でとり方などの相談を受ける。「サプリメント同士や医薬品との飲み合わせ相談が増えてきた。資料を用意しているのでぜひ、主治医にサプリメントの利用を伝えてほしい」という。

専門家が口をそろえるのは、自らを振り返ることの大切さだ。

全国消費生活相談員協会「食の研究会」代表の沢木佐重子さんは「健康食品は治療に使うものではない。利用する場合は表示や品質管理の取り組みなどを確認するのが大事だが、健康づくりの基本はあくまでバランスのとれた食事、適度な運動、休養だ」と話す。

「カロリー制限も運動もなし」「飲むだけ」。消費者庁は１４年度、根拠なくやせるとの表示をしたとして、４事業者に対し景品表示法違反で再発防止などを求める措置命令を出した。

行政が表示や安全性などへの監視を強めることは大事なことだ。同時に消費者自身も、より知識を深めるよう心がける必要がある。

（出典：日本経済新聞）