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喫煙は何一つよいことはありませんが、悪いことは次々と見つかっています。記憶・言語・認知などの重要な思考プロセスを司っている大脳皮質を破壊することがわかったそうで、認知症にもなりやすいわけです。

また、喫煙は免疫システム全体に重大な悪影響を及ぼし、免疫機能が低下するそうです。詳しく調べるとＤＮＡのあちこちが切断されているので、まさに百害あって一利なしです。喫煙の影響はＤＮＡを通じて子孫にまで及び、喫煙者の子孫は生まれつき免疫機能が低下して病気に罹りやすくなるわけです。



受動喫煙は、ガン、心筋梗塞や脳卒中など年間７０００人近くの日本人の死亡原因となっている他殺行為であり、禁煙後進国の日本も速やかな受動喫煙対策が望まれます。
最近では、受動喫煙の数倍から数十倍の悪影響がある３次喫煙が心配されてきました。

職場で禁煙・分煙を希望している人が８１％、職場やレストランなどでの全面禁煙の義務化には６２％が賛成するなど国民の受動喫煙防止の意識は高いのに国の禁煙政策は遅れに遅れています。

日本は在日欧米人から喫煙天国と揶揄されるほどの禁煙後進国です。


喫煙は様々な病気の原因になっています。

◆喫煙と関連する病気
口腔（こうくう）咽頭がん、喉頭がん、食道がん、気道・気管支・肺がん、急性骨髄性白血病、胃がん、肝臓がん、膵臓（すいぞう）がん、腎臓・尿管がん、子宮がん、膀胱（ぼうこう）がん、大腸がん

脳卒中、失明、記憶障害、神経障害、認知症、白内障、加齢黄斑変性、妊娠中の喫煙による先天性口唇・口蓋裂（こうがいれつ）、歯周病、大動脈瘤（りゅう）、若年成人期からの腹部大動脈の硬化、冠動脈疾患、肺炎、動脈硬化性末梢動脈疾患、慢性閉塞（へいそく）性肺疾患、結核、喘息（ぜんそく）、その他の呼吸器疾患、糖尿病、女性の生殖機能の低下（妊孕性＝にんようせい、妊娠しやすさ＝の低下など）、大腿骨近位部骨折、異所性妊娠（子宮外妊娠）、関節リウマチ、免疫機能への影響、健康状態全般の悪化、全身に蓄積

◆受動喫煙と関連する病気
子供：中耳の病気、呼吸器症状、肺機能の悪化、下部呼吸器疾患、SIDS
大人：脳卒中、鼻の刺激症状、肺がん、冠動脈疾患、女性の生殖機能の低下（低出生体重）




また、新たな脅威として話題のＰＭ２．５よりも喫煙、受動喫煙の方がはるかに恐ろしいそうです。

ＰＭ２．５や黄砂、放射線被曝リスクを懸念する喫煙者は、自身の喫煙の方がはるかに悪いと気づき、他殺行為になる人前での喫煙などはご遠慮いただきたいと強くお願いしたいです。

さらに、２０歳から７０歳までの５０年間タバコを吸い続けた場合、タバコ代とタバコを吸うことによって生じる諸費用（医療費やコーヒーなどの嗜好品費）の総額は、１６００万円前後になるそうで、高額ですね。


タバコも酒も女性の方が悪影響が強く出ますが、日本は若い女性の喫煙率が増えている異常国です。

受動喫煙は全員が大きな迷惑ですが、最大の被害者は逃げられない胎児です。
残念なことに最近の環境省の３３，０００人の妊婦を対象にした調査で、全体の５％が妊娠中も喫煙を続け、４％が飲酒しています。
喫煙は２４歳以下の妊婦では１割にもなるそうです。

子供の運命は常にその母が創る（ナポレオン）

また、たばこ１本で寿命は１４．４分短くなるという研究結果が発表されていますが、同様の研究発表で、アルコール依存症が２０年早死にする研究結果もあり、合わせれば３０年も早死にするので長生きはリスクだと感じている人には吉報かも知れません。

・「長生きしたくない」老後不安の未婚者
・「長生きは不安」９割　「長生きはリスク」７割　理由は経済と健康
・「長生きは不安」８割超　若年男性

日本の禁煙政策を牛歩以下にしている本音は、国民の今以上の長寿を望んでいないからでしょう。


１０００人の死を見届けた終末期医療の専門家が書いた



１．健康を大切にしなかったこと
２．たばこをやめなかったこと　

と禁煙は第２位に出てきます。


なるべくうまく卒煙したい人は、「禁煙セラピー　読むだけで絶対やめられる」という本をおすすめします。

世界１５ヵ国で翻訳され、イギリス、ドイツ、オランダで毎年ベストセラー、読むだけで９０％の人がやめられるという話題の本であり、私の周りではこの本で７割が楽に卒煙しています。


卒煙すると毎日毎日がとても快適になり、もっと早く卒煙すればよかったと感じると思います。


私のライフワーク：質の高い健康とより幸福・豊かな人生を実現するお手伝い。
私が発明しているのは、「人類を救う宇宙人」であるという可能性です。

・たばこと健康に関する情報ページ（厚生労働省）
・禁煙治療に保険が使える医療機関情報（日本禁煙学会）
・タバコ会社の本音
・タバコの生涯コスト１６００万！ 効果満点の「リセット禁煙」とは

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すべての職場が全面禁煙か分煙に

****************************【以下転載】****************************

飲食店や職場での分煙や禁煙が浸透し、「タバコ吸い」の肩身がますます狭くなる昨今。世界保健機関（ＷＨＯ）の２０１３年の試算によると、喫煙による年間死者数は世界で６００万人に上り、このまま行けば２０３０年には年間死者数が８００万人に達するという。諸々の理由で「すっぱりタバコをやめたい」と本気で思っている人も多いだろう。

しかし喫煙者にとって、気分転換の１本はなかなか手放せないものだ。多くの調査を総合すると、禁煙に成功した人でも平均２～３回は挫折しているという。やめる意思があるのになぜやめられないのか？　その理由は、喫煙が薬物依存というれっきとした「病気」だからだ。

そうしたニコチン依存症患者の禁煙をサポートしてくれるのが、医療機関の禁煙治療。ただし今までは一定の喫煙歴を満たさなければ健康保険が適用にならなかったため、特に若い喫煙者にとって禁煙外来の受診はハードルが高かった。

そこで厚生労働省は今年４月から、３４歳以下の患者が禁煙治療を受けやすくなるように、制度の見直しを行うことを決定した。


３４歳以下は本数に係わらず保険適用に

従来、ニコチン依存症患者が禁煙治療で保険適用を受けられるのは、１日の喫煙本数×喫煙年数の指数が「２００以上」の場合に限られる。たとえば、１日２０本吸う人でも、吸い始めから１０年経過していなければ資格がないことになる。厚生労働省によると、２０代のニコチン依存症患者の８２％はこの指数の基準を満たしていない。

しかし、医療現場などからは、かねてから若年層の禁煙治療を推進すべきという指摘があった。厚労省の試算によると、２０歳代の喫煙者が喫煙年数などに関係なく、禁煙治療を保険診療として受けられるようルールを見直せば、治療を受ける人が約３万人増える。そして、喫煙に関連する疾病を予防することで、約１２５億円の医療費削減効果が見込まれるという。

そこでこの４月から年齢が３４歳以下の人に限り、医師にニコチン依存症と診断されれば、指数に関係なく禁煙治療の保険適用を認めることになった。

禁煙治療に保険が適用されるか否かで、自己負担額はどのくらい変わるのか。たとえば１２週間で合計５回の治療を保険外で受けた場合、処方される薬にもよるが、全額自己負担で６万円程度かかる。これが保険適用になれば、３割負担として１万８０００円程度ですむ。

もし１日１箱タバコを吸う人なら、１２週間分のタバコ代は３万６０００円程度になるので、保険で禁煙治療を受けた場合の負担額のほうが安くなり、お財布に優しいという即効性も発揮することになる。


３５歳までにやめれば寿命が縮まない？

また少し古いデータだが、厚生労働省の「禁煙成功率の実態調査報告書」（平成２１年）によれば、「禁煙外来に訪れた人が最後まで受診を続ける確率」は６５％、「全５回受診した人が９カ月後に禁煙している確率」は４９％。治療を途中でやめなければ、約５割の人が９カ月後も禁煙を続けているということだ。

それを踏まえて今回の診療報酬改定では、禁煙治療を行った医療機関が受け取る「ニコチン依存症管理料」の報酬額にペナルティーが設けられる。つまり、禁煙治療が中止になるケースの多い医療機関では、報酬が減算になる見通しなのだ。医療機関にも積極的な取り組みを促そうという狙いだ。

２０１２年に英国医学雑誌「British Medical Journal」に掲載された、１９２０～１９４５年に生まれた日本人の長期追跡調査によると、現役の喫煙者は喫煙経験が全くないグループに比べて、男性の死亡率が２．２１倍、女性では２．６１倍に達した。さらに寿命は男性が８年、女性で１０年も短くなったという。

しかし同じ解析結果から、３５～４４歳の間に禁煙すると、死亡リスクが１．０６～１．４までに改善されることも判明している。つまり若い頃に喫煙習慣があっても、何とか３５歳までに禁煙できればぎりぎり非喫煙者並みになる。そして４４歳までなら、タバコによる失われた寿命をそこそこ回復できるそうだ。

喫煙本数や年数が少ないと「いつでもやめられる」と高い治療費を払うことを躊躇しそうだが、保険が適用されれば負担はぐっと減る。今回の見直しが、若い層の禁煙を後押しすることを願う。どうせやめるなら、早ければ早いほどいいのだ。

（出典:ヘルスプレス）