おはようございます。
いつもありがとうございます。
毎日毎日、多くのステキなことがあり、感謝しています。
目前に迫る長寿社会100年時代を生き抜くために必要な資産を持つ退職者は全体のわずか2%だそうです
人生100年時代は、キャリア歴は80年と言われ、わかりやすいロールモデルはありません。さらにAIやロボットが職業を激変させる時代を生き抜くためには充分な健康管理をしながらマルチキャリアを構築することは重要ですが、どのような働き方をするかが大きな課題になります。
私は超高齢時代を予測して、人生100年時代を豊かに生き抜く新しい働き方を展開してきました。
そして、この経験を活かして的を射た健康管理と新しい働き方の提案もして喜ばれています。
価値観や働き方の多様性が重視されるより、大企業の社員で現在副業をしている社員は17%、1年以内に副業に取り組んでみたい社員は42%と、合計6割に上り、社員側の副業志向の高まりがうかがえますが、副業を容認している企業は35%で、大半の企業は副業実施に一定の基準を設け、届け出や許可を必要としているそうです。
2016年10月には「ライフ・シフト」という書籍が発売され、人生100年時代が来たと様々な話題を呼んでいます。
著者は、人材論、組織論の世界的権威でロンドン・ビジネススクール教授リンダ・グラットン氏とロンドン・ビジネススクール経済学教授アンドリュー・スコット氏の共著です。
誰もが100年生きうる時代をどう生き抜くか。働き方、学び方、結婚、子育て、人生のすべてが変わる。目前に迫る長寿社会100歳時代の戦略的人生設計書と解説されています。
この書籍以降は月刊誌でも特集が続いています。
プレジデントウーマン2017年1月号には著者のリンダ・グラットン氏のインタビュー記事が載っています。
日経おとなのOFF2017年3月号にも年代別の半数が到達する年齢予測が引用されています。
週刊東洋経済2017年7月22日号はライフ・シフト実践の特集でした。
内閣府の世論調査によれば、国民の二大不安は経済と健康で、年々増える傾向にあるそうです。
不安の解決策は、健康力と経済力を高め、人生を楽しむことでむずかしくないと思います。
不安しか溜まらない日本人は世界一不安で孤独なのだそうで、厳しい若者がより強く感じているそうです。
・
生涯現役が究極の自助 わずかな年金、頼らぬ覚悟
・
人生100年時代のマネーとキャリア、「2%」の衝撃
・
年金受給開始70歳時代に備える 現役時代からの「蓄え力」
・
「老後」に不安を感じる 20代は64.2%、50代は79.6%
・
なぜ日本人は働いても働いても不安しか貯まらないのか
・
不安しか溜まらない日本人は世界一不安で孤独
・
変わる働き方 生涯現役時代 再就職難、定年でいきがいも喪失
・
10年後の暮らし「悪くなる」3割 仕事や年金に不安 東大、20~40代を追跡調査
・
働く女性の9割以上「老後資金に不安」
・
夢持てぬ若者、収入・年金・仕事「不安」8割
将来の不安は感じていてもリスクに備えない人がほとんどだそうですが、十分な備えのためには、
・元気に楽しく働くために健康維持・増進、スマートエイジングに努める
的を射たことの実践がカギで、意外と簡単
・経済力を高める
雇用されない複業=福業を立ち上げる
本業の生産性向上につながり、サービス残業なしで効率よく質の高い仕事をし、見捨てられない働き方にもなり、独立も可能になる
この2つで人生が好転できますので、お手伝いをして喜ばれています。
私のライフワーク:質の高い健康とより幸福・豊かな人生を実現するお手伝い。
私が発明しているのは、「人類を救う宇宙人」であるという可能性です。
最近の関連ブログ 新しい順
経団連、副業・兼業容認へ転換 年初にも方針 働き方改革の一環で各社に検討促す
生涯現役が究極の自助 わずかな年金、頼らぬ覚悟
人生100年時代のマネーとキャリア、「2%」の衝撃
年金受給開始70歳時代に備える 現役時代からの「蓄え力」
大企業に広がる副業志向の波 副業している・してみたい社員は約6割
根拠なし"長生きしないから大丈夫"のワナ 長寿リスク
定年後も働き続けるため、50代が準備していること
年金75歳受給時代、家族が病気になれば一瞬で家計は火の車
一人暮らしの社会人、6割弱が「副業したい」
日本人が一番、「定年退職」の準備が整っていないと思っている
政府は副業推進 それでも広がらない理由 副業で過労死したらどうなるのか
「平均寿命100歳を超える社会」にどう備えるか
定年男性が陥る「三悪行」を避けるには
介護離職に備えよ 「人生100年」時代へ! 生活費以外の資金も視野に
日本人は老後の生活費に不安 国によって異なる老後の考え方 幸福なリタイアとは?
「サラリーマン+副業」という働き方がスタンダードに
ダブルワークの経験、59%で過去最高に 新社会人の55.5%がネット副業の経験あり
スマホ 週末起業 物販・恋愛相談 特技で稼ぐ
男性より切実? 女性の「定年問題」
収入だけじゃない! 「副業で得られる」貴重すぎる3つのメリット
50年以上働き続ける長寿社会に不可欠な6つの仕組み
老後不安なシングル女性
若い世代の家計、消費意欲が過去最低に 背景に将来不安
「オーバー65歳」会社にやりがい 学んで成長、若さの秘訣
正社員の副業後押し 政府指針、働き方改革で容認に転換
副業、社員の力アップ 本業と相乗効果も
意外と多い?! 従業員の兼業・副業認める中小企業が3割強 東商が調査
高齢者雇用対策 「生涯現役」の環境を整えよう
「老後」に不安を感じる 20代は64.2%、50代は79.6%
「子育て世帯に不安、消費に弱さ」 経財白書 脱デフレの動き鈍化を指摘
「長い老後」へ備え不十分 50代、資金計画38%止まり
「幸せ」より「お金」 60~74歳で増加 長い老後、思い切実
長生きリスク、老後の不安
現役世代8割が「老後生活」に不安 老後資金の備えは何歳から?
シニア起業が静かなブーム 定年も収入も決めるのは自分だ!
85歳にして現役 ウォーレン・バフェットが語る、可能な限り働き続けるべき3つの理由
40~50歳代の6割以上「60歳以上も働きたい」 でも「体力や健康に不安」
日本人はなぜこんなに不安なのか 「何かに不安」75%、年金、健康や地震・テロ
「次世代シニア」1500万人 大量失業の備え、40代から
老いに克つ 起業家、3割が60歳以上 やりがい自ら作る
高齢者が「終活」ではなく、「就活」に奔走する?
低所得者ほど米・パン摂取 野菜・肉類は少なく 厚労省調査
60歳以降も働くことへの不安、1位は体力 仕事探しより自分自身の心配
意外に短い「健康寿命」 50代早期退職の現実味
サラリーマンに高まる「複業」のニーズ 大手企業も注目「キャリア開発のツールになる」
不安になりがちなS遺伝子を持つ日本人の割合は98.3%
30~50代に聞いた貯蓄額「500万円以上」約11%、「副業を考えた事がある」は55%
若者の起業意欲弱く 民間調査「関心無い」58%
若手社員、4人に1人「転職したい」 長時間労働、低賃金に不満多い
65歳過ぎても働く 能力あれば「エイジフリー」 定年廃止、会社が慰留
「転職検討」20代男性51% 男性、給与水準に不満 女性、人間関係で悩み
働き手「70歳まで」 新生産年齢人口に
日本の起業家が一気に高齢化 若者が起業しない理由は?
「仕事に向かうエネルギーあるか?」日本は「YES」38%、世界平均は83%
シニア起業で年金支給70歳時代を生き抜く
ゆる起業のススメ 定年後の働き方
アベノミクスで「実質賃金」下落
格差拡大で「年収100万円時代」の到来を予想
****************************
【以下転載】****************************
定年を過ぎてからも元気に第一線で働くシニアが増えている。戦後すぐの日本人の平均寿命は50代だったのが最近は80代に延び、さらに「人生100年時代」が視野に入りつつある。高齢化が進む中、企業にとってシニアの活用が課題となっているだけでなく、個人にとっても生きがいを持ち続けながら豊かに暮らしていくにはどうすればいいのか手探りだ。お手本となりそうなシニアの働きぶりを追ってみた。
年齢上限なし
「あなたが勧めてくれるならと契約してくれた時はうれしくてたまらない」。日本生命保険東京西支社の八王子中央営業部で働く安齊正枝さん(72)は勤続44年の今も人から感謝されることを励みに現役を続ける。
営業職員として28回連続で「グランプリ」を受賞した。グランプリは同社で年間の新規契約数などが多い優秀な営業職員上位1割に与えられる栄誉。安齊さんは飛び込み営業で獲得した顧客と丁寧に付き合い、今では契約者の孫、ひ孫の代まで契約を預かる。
日生の営業職員に年齢上限はない。定年を迎えた後も原則、本人が希望するまで働き続けることができる。現在約5万人の営業職員のうち、70歳以上は1700人に達する。給料は固定給と歩合給の組み合わせで、歩合部分は契約獲得数に応じて上乗せとなるため、高齢者も仕事に意欲的になれる仕組みだ。昨年4月からは定年後の職員の固定給も最大1万円引き上げた。
大和ハウス工業では65歳の定年後も働く社員が2017年4月に100人を超えた。その一人、福村哲さん(67)は「後進の指導などで80歳まで働きたい」と意気盛んだ。
福村さんは、現在所属する営業本部営業推進室東京法人第一営業推進室で定年前まで室長を務めていた。32年前に中途で入社して以来、営業畑一筋。今は土地の売却情報などを収集する役割を担う。
福村さんが仕事を続ける理由は「健康的な生活を送るため」。週4日出勤し若手と営業先を1日4件ほど回る。「営業先との間で築いた信頼関係を引き継ぐには最低2年はかかる」と福村さん。一緒に働く渡辺光博さん(52)は「難しい交渉時には一緒に来てくれる。人脈が広いので頼りになる」と評する。
同社は15年に65歳の定年後も嘱託社員として再雇用する「アクティブ・エイジング制度」を導入。社員が61歳になる前に面談をして役職定年後も携わりたい仕事や勤務地を聞き取りし、希望に合う配属先を決める。「月給は定年前の約3分の1。公的年金と企業年金を合わせれば定年前と給与差は大きくない」(福村さん)。賞与も一般社員の2分の1が支給される。
大和証券は17年6月に営業職の定年制限を撤廃した。制度を利用する11人のうち最高齢が神戸支店に在籍する鶴野哲司さん(68)だ。若手に負けじと街を飛び回る。「経験を重ね、お客さまに深みのある助言ができるようになってきたかな」と胸を張る。
鶴野さんは転勤のない「上席アドバイザー」として週5日勤務。顧客に資産運用を助言する。
「国のために」
大和証券が高齢者活用を進めるのは「会社の成長にはベテラン社員の経験が必要」だからだ。同社の試算では10年後には社員1万人のうち60歳以上が約1500人を占める見通し。戦力としてシニアの存在感が高まる。シニア社員の活用のため、英語や証券アナリストなどの資格を取った50代が給料が上がる仕組みを導入。鶴野さんは60歳でファイナンシャルプランナー(FP)の資格を再び取った。
「55歳を超えてから、働くことで社会貢献につながればいいと思うようになった」という鶴野さん。年金はまだもらっておらず、「自分が働いて税金を払うのが国のためにもなる」と意欲十分だ。
◆長寿見据え備えを
平均寿命が延び「人生100年時代」が到来すると、定年を迎え横並びでリタイアするのではなく、気力・体力が許す限り働き続ける人や、新たな知識やスキルを習得して再スタートをきる人が増えそうだ。第一生命経済研究所の的場康子上席主任研究員は「多様な生き方が求められる生涯現役社会になる」と予想する。
国の財政悪化で将来の年金の支給開始年齢が上がることも予想され、「生活のために働き続ける必要がある社会になる」(的場氏)可能性は高い。
同研究所が2017年1月に実施した調査で失業や給与低下のために準備していることを複数回答で聞いたところ、貯蓄が約50%と最も多かった。ただ、非正規雇用の増加など老後に備えた財産形成が難しくなっており、「副業などのパラレルワーク、大学などでの学び直し、地域でのボランティア活動などが(将来への)究極のリスクヘッジになる」(的場氏)。
(出典:日本経済新聞)