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  「太陽のビタミン」、心臓と血管への効果に期待

  おはようございます。いつもありがとうございます。毎日毎日、多くのステキなことがあり、感謝しています。ビタミンＤは数年以上前から再注目されているビタミンですが、日本の場合は、体内で作れるから不要と言う専門家もいますし、国民栄養調査ではビタミンＤは摂れていることになっていますが、血中濃度を調べたところ全体の半数以上が不足し、女性は４人に３人が不足しているそうです。ビタミンＤ欠乏症は、世界中で約半数に認められ、その率は上昇傾向にあるといわれています。私は世界最高品質の総合ビタミン・ミネラル剤を摂るようになって２１年になりますが、歯科と怪我以外で健康保険は使わなくなり、一時は頑固な腰痛で月に４、５万円支払っていた代替医療費もゼロという医療費の大幅削減に成功し、書き切れないほどの効果を体感して感動しています。科学の進歩で栄養素欠乏の定義は変化し、「栄養素はかつて考えられていたよりも、はるかに大きな役割を体内で果たしている。欠乏によって引き起こされる疾病のみならず、多くの現代病を予防して最適な健康状態に導くものと考えられている。」そうです。ビタミンＤ（脂溶性） 成人所要量：２．５μｇ 成人許容上限摂取量：５０μｇ・働き　カルシウムやリンの吸収促進、血中のカルシウム濃度を調節、歯・骨の形成・健康維持、筋肉の収縮円滑、皮膚呼吸の促進、心臓・内臓・神経の働きを正常に保つ、ガン細胞の増殖抑制・消耗・欠乏する要因　大気汚染、妊娠・授乳中、タンパク質の摂取不足、野外での活動性の低下、ＵＶカット製品の使用、人口の高緯度傾向・欠乏症状　便秘、虫歯、不眠、近視、歩行困難、骨粗鬆症、クル病、骨軟化症・欠乏症状リスク　糖尿病、動脈硬化、ガン、免疫力低下、認知症、自閉症、うつ、統合失調症、花粉症などの各種アレルギー、筋力低下、ロコモ・相乗効果のある栄養素　ビタミンＡ・Ｃ、コリン、カルシウム・多く含む食べ物　マグロ、イワシ、サケ、サバ、ニシン、魚の肝油、シイタケ、牛乳、乳製品ビタミンＤは、食べ物から摂る方法と日光を浴びて紫外線にビタミンＤをつくってもらう方法の２つがあります。ビタミンＤをつくってくれる紫外線は、ＵＶ－Ｂで日焼けの原因になる紫外線です。ＵＶ－Ｂは服やガラスを通れませんので、いつも屋内で過ごしたり、外出するときに必ず日焼け止めを塗る人は、いつもビタミンＤ不足になっている恐れがあります。高齢者の場合は、皮膚からのビタミンＤ生成率は低いので、積極的にサケやサバなどの魚を摂取し、食事からビタミンＤを補給することが勧められます。サプリメント先進国アメリカで一番支持されて売れているのはマルチビタミン・ミネラルですが、本質を見極めずに流行りものが大好きな日本ではあまり人気はないようです。以前ご紹介した「革命アンチエイジング」という米国アンチエイジング医学会公認の完全ガイドブックには、マルチビタミンとミネラルの補完が、おそらく経済的見返りが最大で最も有効である唯一の予防的健康対策であるという強力なエビデンスがあるとまで書かれてありますし、米国アンチエイジング医学会を構築してきた著名な１８名の博士の実践内容も書かれています。・運動：しっかりやっている・毎日のサプリメント：１８名全員　総合ビタミン・ミネラル剤＋各種抗酸化サプリメント常用・食習慣：それぞれに的を射ている・飲酒：ゼロ～少量日本とは大きく違って博士自身が実践されているわけです。また世界の美女達も当然のように愛用されています。最近では日本の医師でも隠して愛用しているようです。米国の医師・薬剤師・栄養士のサプリメントへの理解は高く２０１１年の調査では、・米国医師の６０％～７５％がサプリメントを自身で利用・患者にも診療科に応じてサプリメント利用を提案　循環器科：７２％、皮膚科：６６％、整形外科：９１％・薬剤師の８６％がサプリメントを自身で利用・薬剤師の９３％が患者にサプリメントの利用を提案・登録栄養士（ＲＤ)の９６％がサプリメントを自身で利用・栄養士の９７％が栄養指導でサプリメントの活用を提案と提案どころか今でもサプリメントを否定する傾向が強い日本とは著しい差があり、私達の高いヘルス・リテラシーが必要になります。日本は遅れていたサプリメントの法整備が２０１５年４月に出来ましたが、低質な既存規格を活かしたので質のよいサプリメントの普及は期待できません。サプリメントの法整備が遅れた最大の理由は質のよいサプリメントが普及して国民の健康状態がよくなると困る業界の巨大な政治力の影響で、今でもサプリメントのマイナス情報は好んで報道されています。１９６１年に国民皆保険制度達成、１９６４年から健康増進政策を開始しても国民の健康状態は悪くなる一方という非常に残念な現実があり、２０１５年の人間ドックの「Ａ（異常なし）」＋「Ｂ（軽度異常現在心配なし）」がわずか５．６％という悲惨な状態、あれだけ大々的にやらされたメタボ検診・指導の５年間の成果は無いし、特にサプリメントの活用状況には欧米とは大差があります。微量栄養素が足りない新型栄養失調は１０年以上前から警告されていましたが、ビタミン・ミネラル不足の栄養素失調死者数は先進２９ヶ国中ワースト４位だそうで、残念な現実です。私のライフワーク：質の高い健康とより幸福・豊かな人生を実現するお手伝い。私が発明しているのは、「人類を救う宇宙人」であるという可能性です。食　関連フリーページ食生活の改善　（私がめざしている食生活）食の提言食育のすすめ　－大切なものを失った日本人－粗食のすすめ　｢健康と食生活　今日からできる１０の提案｣戦後の栄養改善運動が生活習慣病を蔓延させた真因だ！健康的な油脂類の摂り方「１本で１日分の野菜」ジュース、３５品全製品が落第マクドナルドを３０日間食べ続けたらどうなるか？あぶないコンビニ食マーガリン・精製油の恐怖『２１世紀の子供を守る食育勉強会』と題したボランティア勉強会賢い子供の授かり方サプリメント　関連フリーページ栄養補助食品（サプリメント）の選び方栄養補助食品（サプリメント）の簡易的な選び方サプリメントを摂取する優先順位『健康食品の虚偽誇大広告にだまされない方法』効果がないことが保証されている栄養機能食品の規格基準最新の食事・栄養・サプリメント情報 ２００８サプリメントベビーは賢いという一例奇跡の脳をつくる食事とサプリメントビタミンＤ関連ブログ　新しい順日本人のほとんどが不足している！？　１日１０分の日光浴でビタミンＤ生成ビタミンＤ　肺炎、インフル発症２割減　国際チーム研究ビタミンＤのサプリを摂ると、運動パフォーマンスが向上する研究結果ビタミンＤ不足で認知症に？　認知機能の低下を促進脳が健康な人に違い発見、年を取っても「ビタミンＤが高め」で「血糖値が正常」「くる病」乳幼児に増加　ビタミンＤ欠乏が原因　日光浴、栄養不足ビタミンＤの不足は将来の痴呆やアルツハイマー病につながる毎日の骨ケアはカルシウムとビタミンＤで　アルコールには注意放射能恐れ？　外遊び減り、乳幼児にビタミンＤ欠乏性くる病ビタミンＤ不足の高齢者は日常の活動に支障ビタミンＤ不足、冬は特に用心アルツハイマー病にビタミンＤ不足が関連ビタミンＤはカルシウムとの併用でのみ骨の健康に有用インフルエンザに「ビタミンＤ有効」生活習慣病の予防も　ビタミンＤを上手に摂取国際栄養食品協会　ビタミンＤの効果・効能・威力ビタミンＤ欠乏症は心血管疾患の有意なリスク因子インフルエンザ予防にビタミンＤが効果的　魚やキノコ妊娠期間中のビタミンＤ値が小児の骨量に影響 (2)****************************【以下転載】****************************数あるサプリメントの効果の有無については、いまだ議論が続いている。だが、まだ数は少ないものの、そうした中でも研究結果によって効果が裏付けられる例が出てきている。そうしたものの筆頭格と言えるのが、「ビタミンＤ３」だろう。新たに発表された研究結果によって、特に心臓疾患の患者やその予備軍がこのサプリメントの摂取を検討すべきもう一つの理由が示された。ナノテクノロジーを活用した医療（ナノメディシン）の専門誌、インターナショナル・ジャーナル・オブ・ナノメディシン（International Journal of Nanomedicine）に発表された研究結果は、ビタミンＤ３が血管内皮細胞に及ぼす影響を、新たな手法によって調べ、まとめたものだ。血管の内部表面で重要な調節機能を果たしている血管内皮細胞は、心臓発作や脳卒中、糖尿病や高血圧などの慢性疾患により激しい損傷を受ける。研究では、この損傷をビタミンＤ３の摂取によって修復できる可能性があることが明らかになった。研究を主導した米オハイオ大学のタデウス・マリンスキ博士は発表文で、「これまで、損傷を受けた血管内皮細胞を修復する方法はほぼなかったと言える。だが、ビタミンＤ３にはその修復が可能だと考えられる」と説明している。また、新薬を開発する必要がないため、治療費がそれほど高額になることもないという。研究では、ビタミンＤ３が一酸化窒素（ＮＯ）の濃度を高め、心血管系全体の酸化ストレスを軽減させることも明らかになった。酸化ストレスの軽減は血流を促進するだけでなく、心疾患につながる状態が招く損傷から血管を守るのに役立つ可能性があるという。皮膚が日光を浴びると生成されるビタミンＤ３は、「太陽のビタミン」とも呼ばれる。ただ、日光浴だけで十分な量を賄うことは難しい。一年のうち何か月も屋内で過ごすような地域の住民にとってはなおさらだ。一方、日光の浴びすぎは、害が利点を上回ることにもなり得る。こうしたことから考えれば、ビタミンＤ３はサプリメントという形で日常的に摂取することが理に適った、数少ない物質の一つと言えるだろう。マリンスキ博士によれば、「ビタミンＤ３は一般的に、骨との関わりが深いことで知られている。だが、臨床の場では、心臓発作を起こした患者の多くにビタミンＤ３の欠乏が見られることが知られるようになっていた。欠乏が心臓発作の直接の原因になったということではないが、不足していることが発作のリスクを増大させていたと考えられる」という。「適量」の摂取が重要過去の複数の研究によって、世界全体でおよそ１０億人にビタミンＤが不足していると見られることが指摘されている。米国では成人の約４０％がビタミンＤ不足とされており、最もリスクが高いのはアフリカ系だという。また、心血管系の健康に影響を及ぼすことに加え、ビタミンＤの不足は中高年層を中心に、うつ病（特に季節性うつ病）の発症とも関連していると見られている。サプリメント以外でビタミンＤ３の摂取量を増やす方法としては、脂肪分を多く含む魚（天然のサケ、イワシなど）やカキ、卵黄を積極的に取ることが挙げられる。また、（その他のビタミンも含め）ビタミンＤを強化した乳飲料を取るのもいいだろう。ただし、脂溶性のビタミンＤは長期的に摂取することで、体内に蓄積する可能性がある。つまり、過剰摂取の危険性があるということだ。全てのサプリメントに共通して言えるのは、まずはかかりつけ医に相談するのが賢明だということだ。（出典：フォーブスジャパン）

  2018/03/04

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  日本人のほとんどが不足している！？　１日１０分の日光浴でビタミンＤ生成

  おはようございます。いつもありがとうございます。毎日毎日、多くのステキなことがあり、感謝しています。ビタミンＤは数年以上前から再注目されているビタミンですが、日本の場合は、体内で作れるから不要と言う専門家もいますし、国民栄養調査ではビタミンＤは摂れていることになっていますが、血中濃度を調べたところ全体の半数以上が不足し、女性は４人に３人が不足しているそうです。ビタミンＤ欠乏症は、世界中で約半数に認められ、その率は上昇傾向にあるといわれています。私は世界最高品質の総合ビタミン・ミネラル剤を摂るようになって２０年になりますが、歯科と怪我以外で健康保険は使わなくなり、一時は頑固な腰痛で月に４、５万円支払っていた代替医療費もゼロという医療費の大幅削減に成功し、書き切れないほどの効果を体感して感動しています。科学の進歩で栄養素欠乏の定義は変化し、「栄養素はかつて考えられていたよりも、はるかに大きな役割を体内で果たしている。欠乏によって引き起こされる疾病のみならず、多くの現代病を予防して最適な健康状態に導くものと考えられている。」そうです。ビタミンＤ（脂溶性） 成人所要量：２．５μｇ 成人許容上限摂取量：５０μｇ・働き　カルシウムやリンの吸収促進、血中のカルシウム濃度を調節、歯・骨の形成・健康維持、筋肉の収縮円滑、皮膚呼吸の促進、心臓・内臓・神経の働きを正常に保つ、ガン細胞の増殖抑制・消耗・欠乏する要因　大気汚染、妊娠・授乳中、タンパク質の摂取不足、野外での活動性の低下、ＵＶカット製品の使用、人口の高緯度傾向・欠乏症状　便秘、虫歯、不眠、近視、歩行困難、骨粗鬆症、クル病、骨軟化症・欠乏症状リスク　糖尿病、動脈硬化、ガン、免疫力低下、認知症、自閉症、うつ、統合失調症、花粉症などの各種アレルギー、筋力低下、ロコモ・相乗効果のある栄養素　ビタミンＡ・Ｃ、コリン、カルシウム・多く含む食べ物　マグロ、イワシ、サケ、サバ、ニシン、魚の肝油、シイタケ、牛乳、乳製品ビタミンＤは、食べ物から摂る方法と日光を浴びて紫外線にビタミンＤをつくってもらう方法の２つがあります。ビタミンＤをつくってくれる紫外線は、ＵＶ－Ｂで日焼けの原因になる紫外線です。ＵＶ－Ｂは服やガラスを通れませんので、いつも屋内で過ごしたり、外出するときに必ず日焼け止めを塗る人は、いつもビタミンＤ不足になっている恐れがあります。高齢者の場合は、皮膚からのビタミンＤ生成率は低いので、積極的にサケやサバなどの魚を摂取し、食事からビタミンＤを補給することが勧められます。サプリメント先進国アメリカで一番支持されて売れているのはマルチビタミン・ミネラルですが、本質を見極めずに流行りものが大好きな日本ではあまり人気はないようです。以前ご紹介した「革命アンチエイジング」という米国アンチエイジング医学会公認の完全ガイドブックには、マルチビタミンとミネラルの補完が、おそらく経済的見返りが最大で最も有効である唯一の予防的健康対策であるという強力なエビデンスがあるとまで書かれてありますし、米国アンチエイジング医学会を構築してきた著名な１８名の博士の実践内容も書かれています。・運動：しっかりやっている・毎日のサプリメント：１８名全員　総合ビタミン・ミネラル剤＋各種抗酸化サプリメント常用・食習慣：それぞれに的を射ている・飲酒：ゼロ～少量日本とは大きく違って博士自身が実践されているわけです。また世界の美女達も当然のように愛用されています。最近では日本の医師でも隠して愛用しているようです。米国の医師・薬剤師・栄養士のサプリメントへの理解は高く２０１１年の調査では、・米国医師の６０％～７５％がサプリメントを自身で利用・患者にも診療科に応じてサプリメント利用を提案　循環器科：７２％、皮膚科：６６％、整形外科：９１％・薬剤師の８６％がサプリメントを自身で利用・薬剤師の９３％が患者にサプリメントの利用を提案・登録栄養士（ＲＤ)の９６％がサプリメントを自身で利用・栄養士の９７％が栄養指導でサプリメントの活用を提案と提案どころか今でもサプリメントを否定する傾向が強い日本とは著しい差があり、私達の高いヘルス・リテラシーが必要になります。日本は遅れていたサプリメントの法整備が２０１５年４月に出来ましたが、低質な既存規格を活かしたので質のよいサプリメントの普及は期待できません。サプリメントの法整備が遅れた最大の理由は質のよいサプリメントが普及して国民の健康状態がよくなると困る業界の巨大な政治力の影響で、今でもサプリメントのマイナス情報は好んで報道されています。１９６１年に国民皆保険制度達成、１９６４年から健康増進政策を開始しても国民の健康状態は悪くなる一方という非常に残念な現実があり、２０１５年の人間ドックの「Ａ（異常なし）」＋「Ｂ（軽度異常現在心配なし）」がわずか５．６％という悲惨な状態、あれだけ大々的にやらされたメタボ検診・指導の５年間の成果は無いし、特にサプリメントの活用状況には欧米とは大差があります。微量栄養素が足りない新型栄養失調は１０年以上前から警告されていましたが、ビタミン・ミネラル不足の栄養素失調死者数は先進２９ヶ国中ワースト４位だそうで、残念な現実です。私のライフワーク：質の高い健康とより幸福・豊かな人生を実現するお手伝い。私が発明しているのは、「人類を救う宇宙人」であるという可能性です。食　関連フリーページ食生活の改善　（私がめざしている食生活）食の提言食育のすすめ　－大切なものを失った日本人－粗食のすすめ　｢健康と食生活　今日からできる１０の提案｣戦後の栄養改善運動が生活習慣病を蔓延させた真因だ！健康的な油脂類の摂り方「１本で１日分の野菜」ジュース、３５品全製品が落第マクドナルドを３０日間食べ続けたらどうなるか？あぶないコンビニ食マーガリン・精製油の恐怖『２１世紀の子供を守る食育勉強会』と題したボランティア勉強会賢い子供の授かり方サプリメント　関連フリーページ栄養補助食品（サプリメント）の選び方栄養補助食品（サプリメント）の簡易的な選び方サプリメントを摂取する優先順位『健康食品の虚偽誇大広告にだまされない方法』効果がないことが保証されている栄養機能食品の規格基準最新の食事・栄養・サプリメント情報 ２００８サプリメントベビーは賢いという一例奇跡の脳をつくる食事とサプリメントビタミンＤ関連ブログ　新しい順ビタミンＤ　肺炎、インフル発症２割減　国際チーム研究ビタミンＤのサプリを摂ると、運動パフォーマンスが向上する研究結果ビタミンＤ不足で認知症に？　認知機能の低下を促進脳が健康な人に違い発見、年を取っても「ビタミンＤが高め」で「血糖値が正常」「くる病」乳幼児に増加　ビタミンＤ欠乏が原因　日光浴、栄養不足ビタミンＤの不足は将来の痴呆やアルツハイマー病につながる毎日の骨ケアはカルシウムとビタミンＤで　アルコールには注意放射能恐れ？　外遊び減り、乳幼児にビタミンＤ欠乏性くる病ビタミンＤ不足の高齢者は日常の活動に支障ビタミンＤ不足、冬は特に用心アルツハイマー病にビタミンＤ不足が関連ビタミンＤはカルシウムとの併用でのみ骨の健康に有用インフルエンザに「ビタミンＤ有効」生活習慣病の予防も　ビタミンＤを上手に摂取国際栄養食品協会　ビタミンＤの効果・効能・威力ビタミンＤ欠乏症は心血管疾患の有意なリスク因子インフルエンザ予防にビタミンＤが効果的　魚やキノコ妊娠期間中のビタミンＤ値が小児の骨量に影響 (2)****************************【以下転載】**************************** ビタミンＤ不足の高齢者は、アルツハイマー型認知症になりやすい。欧米の研究者からの報告です。ビタミンＤは、脳内で神経細胞の保護や増殖、分化調整の働きを担っているため、認知機能の改善にも働くと考えられているのです。雨や曇りの日は、やる気が起こらない、どうも気分がすぐれない、こんなことはありませんか。ビタミンＤ不足によるものかもしれません。精神的に元気がでなくなるのです。そのほか、骨や筋肉を強くしたり、免疫力を高めたりすることが知られています。そして、日本人のほとんどの人がビタミンＤ不足であることは知られていません。不足するとどうなるのかも理解されていないのが現状です。ビタミンの中でも影が薄い存在であったのが、最近、研究が急速に進み、必要性も分かってきています。今回からビタミンＤに注目してみます。健康維持のために必要なものには、食物から摂らなければならないものと、体の中で生成されるものとがあります。前者の代表は必須アミノ酸、後者の代表はビタミンＤ。皮膚に紫外線が当たることによりビタミンＤは作り出されます。日光を浴びるだけ、何とも簡単そうに感じます。１日１０分でもいいから日光を浴びることで、ビタミンＤの生成が促進されます。体内で作られたビタミンＤは、吸収率も高いことから、作らない手はないのです。しかし、現実は、紫外線を浴びる機会がめっきり減っています。意識をしないと、太陽の光を浴びる機会は少ないものです。休日も外には出ない、閉じ籠もりがちな生活、徹底した日焼け対策。こんな日本人が増えていることも、現代人にビタミンＤが不足してしまう理由です。さらに、この夏は日照時間が極端に短かったですね。加齢に負けない元気で丈夫な体を維持するには、太陽の光を浴びなくてはならないという認識を持ちたいものです。■栗原毅・医学博士。栗原クリニック東京・日本橋院長。前慶応大学特任教授。「血液サラサラ」という言葉を提唱し、著書やメディア出演などを通じて予防医療の大切さを訴えている。（出典:ＺＡＫＺＡＫ）

  2017/09/14

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  妊婦の葉酸不足リスク改善せず　学会が声明

  おはようございます。いつもありがとうございます。毎日毎日、多くのステキなことがあり、感謝しています。葉酸の重要性についてはこのブログを書き始めた２００３年からくわしく書いています。興味のある方はぜひお読みください。世界は妊娠にとって葉酸の重要性は９０年代前半に対策が始まり、９８年にアメリカが穀類への添加をしてから今では８０ヶ国程度が同様に穀類に添加しているそうで、言語発達遅延リスクが半減する効能も発表されていますが、日本では葉酸摂取が必要な理由を理解している出産希望の女性は３割しかいません。・うつ病患者の４人に１人が葉酸不足　和食で改善 ・脳卒中予防のため、「葉酸不足」にご注意を！・葉酸やビタミンＢサプリメント　脳卒中の発症リスクが低下・日本人のうつ病予防に期待？　葉酸の摂取量を増やすべき １０年近く遅れた２０００年１２月２８日厚生省は妊娠を計画している女性には、妊娠の１ヶ月前から妊娠３ヶ月までの期間、葉酸をサプリメントで補給するよう呼びかけ、母子手帳にも記載されました。葉酸普及研究会のウェブサイトでは、以下のように書かれています。二分脊椎予防のために最大のリスク因子は葉酸の摂取不足です。「通常の女性」は、妊娠４週前から妊娠１２週まで葉酸サプリメントを１日４００マイクログラム（０．４ｍｇ）内服してください。「高リスク群の女性」即ち抗てんかん薬を内服中の女性、二分脊椎の赤ちゃんを以前に妊娠した女性、３等親以内に二分脊椎の患者がいる女性は、葉酸を１日４-５ｍｇ内服（処方箋が必要！）することが大切です。しかし、告知は進まず二分脊椎症は増え続けていました。 ◆「二分脊椎症」の発症率が５年連続で増加　二分脊椎症などの神経菅閉鎖障害はビタミンの１種、葉酸の摂取で発症リスクを減らせる。　国は啓発に向けた新たな対応策を迫られそうだ。　（出典：日本経済新聞 ０４年７月２０日）◆知識ある女子高生３％だけ・葉酸で先天異常リスク減少　（出典：NIKKEI NET ０４年８月１日）◆妊婦の９割超、「葉酸」不足・先天異常招く恐れも　（出典：日本経済新聞 ０６年４月）◆「葉酸」妊婦の摂取進まず　先天障害リスク低下させる効果　（出典：読売新聞 ０７年８月１４日）何でも適量がありますが、急に葉酸取りすぎを警告しています。葉酸の１日当たりの推奨量（１５歳以上）は２４０μgですが、世界的には４００μgと設定している国がほとんどで、日本は少な過ぎると指摘されていても変えていないのが現状です。私は、２０年以上前から世界最高品質の総合ビタミン・ミネラル剤で葉酸は１日６００μg摂っていて体調も絶好調です。私のライフワーク：質の高い健康とより幸福・豊かな人生を実現するお手伝い。私が発明しているのは、「人類を救う宇宙人」であるという可能性です。関連ブログ　新しい順　新しい順４月３日は「葉酸の日」 葉酸摂取が必要な理由を理解している出産希望の女性は約３割うつ病患者の４人に１人が葉酸不足　和食で改善脳卒中予防のため、「葉酸不足」にご注意を！葉酸やビタミンＢサプリメント　脳卒中の発症リスクが低下日本人のうつ病予防に期待？　葉酸の摂取量を増やすべき妊娠の４週間前からの葉酸摂取で言語発達遅延リスクが半減葉酸取りすぎ、妊婦は注意　胎児に悪影響の可能性も葉酸・ビタミンＢ６に心疾患死亡リスク低減効果　調査情報伝わらず葉酸・ビタミンＢ１２投与、アルツハイマー改善葉酸欠乏で新生児障害６倍に　諸外国｢食品添加を義務化｣、厚労省｢摂取勧告｣のみ 「葉酸」　積極的に摂取を　高齢者の脳卒中予防に効果葉酸不足が精子の損傷をもたらす野菜不足でうつ多く、葉酸摂取カギ・食習慣調査で判明「葉酸」妊婦の摂取進まず　先天障害リスク低下させる効果妊婦の９割超、「葉酸」不足・先天異常招く恐れも葉酸が老人の記憶減退の進行を食い止める知識ある女子高生３％だけ・葉酸で先天異常リスク減少葉酸というビタミンＢ群の重要性****************************【以下転載】**************************** 妊婦の葉酸不足でリスクが高まる先天性の障害について、２０００年に厚生省（現厚生労働省）が都道府県などに通知で摂取を推奨して以降も発症率が改善していない。日本先天異常学会はサプリメント（栄養補助食品）での葉酸摂取を呼びかける声明をまとめ、関係学会に周知への協力を求めている。 葉酸はビタミンＢの一種で緑黄色野菜や果物などに含まれる。妊娠初期に不足すると胎児の脳や脊髄（せきずい）の発育に影響し、運動機能や知覚がまひする二分脊椎症などになる恐れがある。 食事からの摂取では十分ではない場合があり、００年の厚生省通知は「葉酸の摂取で全てを防げるわけではない」とした上で、妊娠の１カ月前から妊娠３カ月までバランスの取れた食事に加え、サプリメントで１日０．４ミリグラムの葉酸を取ることを推奨した。しかし、同年以降、発症率は出産１万人当たり５～６人で推移している。年間５００～６００人が発症している計算になる。 熱田リハビリテーション病院（名古屋市）の近藤厚生副院長らの調査では、０１～１２年に出産した女性で葉酸サプリメントを取っていたのは２３％。二分脊椎の子を出産した女性では１０％と低かった。 近藤副院長は「海外では小麦粉などの穀類に葉酸を添加する国が約８０あり、二分脊椎などの障害が３～５割減ったという報告も出ている」と指摘する。 先天異常学会の大谷浩理事長は「葉酸の重要性が広く認識されていない。学校教育で妊娠中の栄養摂取の大切さが伝えられるようにするべきだ」と話す。（出典:毎日新聞）

  2017/09/04

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  ビタミンＢ３（ナイアシン）を摂取すれば流産や胎児の先天異常が激減！

  おはようございます。いつもありがとうございます。毎日毎日、多くのステキなことがあり、感謝しています。ビクター・チャン心臓病研究所の研究チームは、「ビタミンＢ３（ナイアシン）を摂取するだけで、流産や先天異常を大幅に減少できる可能性がある」とする論文を米医学誌・ニューイングランド医学ジャーナルに発表したそうです。私は世界最高品質の総合ビタミン・ミネラル剤を摂るようになって２０年になりますが、歯科と怪我以外で健康保険は使わなくなり、一時は頑固な腰痛で月に４、５万円支払っていた治療費もゼロという大幅削減に成功し、書き切れないほどの効果を体感して感動しています。科学の進歩で栄養素欠乏の定義は変化し、「栄養素はかつて考えられていたよりも、はるかに大きな役割を体内で果たしている。欠乏によって引き起こされる疾病のみならず、多くの現代病を予防して最適な健康状態に導くものと考えられている。」そうです。サプリメント先進国アメリカで一番支持されて売れているのはマルチビタミン・ミネラルですが、本質を見極めずに流行りものが大好きな日本ではあまり人気はないようです。以前ご紹介した「革命アンチエイジング」という米国アンチエイジング医学会公認の完全ガイドブックには、マルチビタミンとミネラルの補完が、おそらく経済的見返りが最大で最も有効である唯一の予防的健康対策であるという強力なエビデンスがあるとまで書かれてありますし、米国アンチエイジング医学会を構築してきた著名な１８名の博士の実践内容も書かれています。・運動：しっかりやっている・毎日のサプリメント：１８名全員　総合ビタミン・ミネラル剤＋各種抗酸化サプリメント常用・食習慣：それぞれに的を射ている・飲酒：ゼロ～少量日本とは大きく違って博士自身が実践されているわけです。また世界の美女達も当然のように愛用されています。最近では日本の医師でも隠れて愛用しているようです。米国の医師・薬剤師・栄養士のサプリメントへの理解は高く２０１１年の調査では、・米国医師の６０％～７５％がサプリメントを自身で利用・患者にも診療科に応じてサプリメント利用を提案　循環器科：７２％、皮膚科：６６％、整形外科：９１％・薬剤師の８６％がサプリメントを自身で利用・薬剤師の９３％が患者にサプリメントの利用を提案・登録栄養士（ＲＤ)の９６％がサプリメントを自身で利用・栄養士の９７％が栄養指導でサプリメントの活用を提案と提案どころか今でもサプリメントを否定する傾向が強い日本とは著しい差があり、私達の高いヘルス・リテラシーが必要になります。日本は遅れていたサプリメントの法整備が２０１５年４月に出来ましたが、低質な既存規格を活かしたので質のよいサプリメントの普及は期待できません。サプリメントの法整備が遅れた最大の理由は質のよいサプリメントが普及して国民の健康状態がよくなると困る業界の巨大な政治力の影響で、今でもサプリメントのマイナス情報は好んで報道されています。１９６１年に国民皆保険制度達成、１９６４年から健康増進政策を開始しても国民の健康状態は悪くなる一方という非常に残念な現実があり、２０１５年の人間ドックの「Ａ（異常なし）」＋「Ｂ（軽度異常現在心配なし）」がわずか５．６％という悲惨な状態、あれだけ大々的にやらされたメタボ検診・指導の５年間の成果は無いし、特にサプリメントの活用状況には欧米とは大差があります。微量栄養素が足りない新型栄養失調は１０年以上前から警告されていましたが、ビタミン・ミネラル不足の栄養素失調死者数は先進２９ヶ国中ワースト４位だそうで、残念な現実です。私のライフワーク：質の高い健康とより幸福・豊かな人生を実現するお手伝い。私が発明しているのは、「人類を救う宇宙人」であるという可能性です。食　関連フリーページ食生活の改善　（私がめざしている食生活）食の提言食育のすすめ　－大切なものを失った日本人－粗食のすすめ　｢健康と食生活　今日からできる１０の提案｣戦後の栄養改善運動が生活習慣病を蔓延させた真因だ！健康的な油脂類の摂り方「１本で１日分の野菜」ジュース、３５品全製品が落第マクドナルドを３０日間食べ続けたらどうなるか？あぶないコンビニ食マーガリン・精製油の恐怖『２１世紀の子供を守る食育勉強会』と題したボランティア勉強会賢い子供の授かり方サプリメント　関連フリーページ栄養補助食品（サプリメント）の選び方栄養補助食品（サプリメント）の簡易的な選び方サプリメントを摂取する優先順位『健康食品の虚偽誇大広告にだまされない方法』効果がないことが保証されている栄養機能食品の規格基準最新の食事・栄養・サプリメント情報 ２００８サプリメントベビーは賢いという一例奇跡の脳をつくる食事とサプリメント****************************【以下転載】****************************ビクター・チャン心臓病研究所（Victor Chang Cardiac Research Institute）の研究チームは、「ビタミンＢ３（ナイアシン）を摂取するだけで、流産や先天異常を大幅に減少できる可能性がある」とする論文を米医学誌『ニューイングランド医学ジャーナル（New England Journal of Medicine）』に発表した（「AFPBB News」２０１７年８月１１日）。発表によれば研究チームは、魚や野菜に含まれるニコチンアミドアデニンジヌクレオチド（ＮＡＤ）が欠乏したマウスの胚を対象に、ビタミンＢ３（ナイアシン）の投与による効果をまず調べ、その有意性を確かめた。さらに、流産や胎児の先天異常を経験した妊婦や家族の遺伝子を詳しく解析し、ＮＡＤ分子の生産を阻害する遺伝子変異を特定した。その結果、妊婦体内でＮＡＤ分子の不足によって生じる子宮内の胚や胎児の正常な発達の阻害は、ビタミンＢ３（ナイアシン）の摂取によって解決できる事実が判明した。研究チームによると、ビタミンＢ３（ナイアシン）を母マウスの餌に入れる前は、流産や胎児に多様な先天異常がみられたが、餌の変更後は、流産や先天異常がみられなくなり、子どもはすべて健康体で生まれたという。今後は、高リスクの女性を特定するためのＮＡＤレベル測定検査法を開発し、対象となる女性に十分なビタミンＢ３（ナイアシン）の摂取を確保する研究を続ける。実証されたビタミンＢ３（ナイアシン）の高い安全性と有効性さて、ビタミンＢ３（ナイアシン）には、どのような臨床的なメリットがあるのだろう？ビタミンＢ３（ナイアシン）は、４５０種類以上の酵素反応に関与しているので、６０年以上にもわたって、何万人もの患者に使われたため、きわめて好ましい治療効果をもたらし、その高い安全性と有効性が確認されている（「国際オーソモレキュラー学科ニュース」２０１７年６月１５日）。 第１に、ビタミンＢ３（ナイアシン）は、高血圧などの循環器疾患による死亡率を下げ、患者が服用をやめて１０年が経過しても、効果が持続する事実が判明している。第２に、ビタミンＢ３（ナイアシン）は、高用量摂取（３０００～５０００ ｍｇを１日に分割摂取）すれば、脳卒中の死亡率が劇的に低下する事実が多くの臨床研究によって確認されている。第３に、ビタミンＢ３（ナイアシン）は、高用量（ ３０００～５，０００ ｍｇ）を摂取すれば、スタチン系薬剤よりもＨＤＬ（善玉コレステロール）値を上げながら、ＬＤＬ（コレステロール値）を改善する事実が証明されている。第４に、ビタミンＢ３（ナイアシン）は、 数千ｍｇ単位の高用量摂取を行うだけで、1万人以上の統合失調症患者への有効性が臨床的に実証されている。そのほか、ビタミンＢ３（ナイアシン）は、フラッシュ（紅潮反応）による血管拡張をもたらすことから、脂質異常症を改善する事実も確認されている。ビタミンＢ３が豊富な食べ物は？このように、ビタミンＢ３（ナイアシン）に含まれるニコチンアミドアデニンジヌクレオチド（ＮＡＤ）が欠乏しやすい人ほど、様々な疾患にかかるリスクが高い事実が明らかになっているのだ。したがって、 ビタミンＢ３（ナイアシン）を多く含む食品を他の食品と合わせてバランスよく摂取することが大切になる。たとえば、魚なら、たらこ、鰹節、まぐろ、めんたいこ、かつお、煮干し、いわし、さばなど。野菜なら、落花生、バターピーナッツ、干ししいたけ、とうがらし、味付けのり、わかめ、乾燥あおさ、舞茸、エリンギ、松茸などだ。（出典:ヘルスプレス）

  2017/08/26

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  機能性表示食品で重篤な健康被害か　企業任せの安全対策に疑問

  おはようございます。いつもありがとうございます。毎日毎日、多くのステキなことがあり、感謝しています。今までサプリメントが法整備されていないサプリメント後進国なので健康になりたい国民の足を引っ張る悪政になっていました。法整備が著しく遅れた最大の理由は質のよいサプリメントが普及して国民の健康状態がよくなると困る業界の巨大な政治力の影響で、今でもサプリメントのマイナス情報は好んで報道されています。ようやく法整備ができて２０１５年４月から施行されましたが、低質な栄養機能食品の規格基準をそのまま使ったので、よい製品が流通するのは期待できません。そんな日本でもサプリメント学会ができたり、医療用サプリメントも普及してきたようですが、オーダーメイドサプリメントは品質の割りに高価なのが難点なので、価格的に常用できて著効がある本当によい本物のサプリメントを見つけるのはむずかしく、超健康マニアの私が真剣に探して１０年かかりましたので、一生かかっても見つけられない人は多そうです。本当によい本物のサプリメントを摂るようになって２０年になりますが、歯科と怪我以外で健康保険は使わなくなり、一時は腰痛で月に４、５万円支払っていた代替医療費もゼロという医療費の大幅削減に成功し、書き切れないほどの効果を体感して感動しています。・予防に１ドル投資すると医療費が３.２７ドル減り、生産性が２.７３ドル向上する。（ハーバード大学）・やる気よりやること。やる気があるだけではやらないのと同じです。行動こそが勝負です。（百寿医師・日野原重明先生）・運動をする時間がないと考えている人たちは、遅かれ早かれ病気のための時間を見つけなければならなくなる。（エドワード・スタンリー伯爵）・健康こそ最大の資産であり、史上最高の投資である （リチャード・ブランソン:ヴァージングループ会長）・健康な身体を維持する意志力がないということは、人生を左右する重要な状況において、積極的心構えを維持する力にも欠ける。（ナポレオン・ヒル）また、微量栄養素が足りない新型栄養失調は１０年以上前から警告されていましたが、ビタミン・ミネラル不足の栄養素失調死者数は先進２９ヶ国中ワースト４位だそうで、残念な現実です。・サプリメント最前線　病への対処は「治療」から「予防」へ・不足すると心の不調も　ビタミンＣの最新知識　上手な補給法・ビタミン・ミネラルサプリ、摂取者率９％・飽食時代の新型栄養失調　３食きちんと食べても　体だるく、転びやすい・増えている現代型栄養失調とはどんな状況なのか？科学の進歩で栄養素欠乏の定義は変化し、「栄養素はかつて考えられていたよりも、はるかに大きな役割を体内で果たしている。欠乏によって引き起こされる疾病のみならず、多くの現代病を予防して最適な健康状態に導くものと考えられている。」そうです。日経メディカルによる医師の調査によれば、食品の専門家ではない医師の知識はあまりないことがわかります。サプリメント先進国アメリカで一番支持されて売れているのはマルチビタミン・ミネラルですが、本質を見極めずに流行りものが大好きな日本ではあまり人気はないようです。以前ご紹介した「革命アンチエイジング」という米国アンチエイジング医学会公認の完全ガイドブックには、マルチビタミンとミネラルの補完が、おそらく経済的見返りが最大で最も有効である唯一の予防的健康対策であるという強力なエビデンスがあるとまで書かれてありますし、米国アンチエイジング医学会を構築してきた著名な１８名の博士の実践内容も書かれています。・運動：しっかりやっている・毎日のサプリメント：１８名全員　総合ビタミン・ミネラル剤＋各種抗酸化サプリメント常用・食習慣：それぞれに的を射ている・飲酒：ゼロ～少量日本とは大きく違って博士自身が実践されているわけです。また世界の美女達も当然のように愛用されています。最近では日本の医師でも隠して愛用しているようです。米国の医師・薬剤師・栄養士のサプリメントへの理解は高く２０１１年の調査では、・米国医師の６０％～７５％がサプリメントを自身で利用・患者にも診療科に応じてサプリメント利用を提案　循環器科：７２％、皮膚科：６６％、整形外科：９１％・薬剤師の８６％がサプリメントを自身で利用・薬剤師の９３％が患者にサプリメントの利用を提案・登録栄養士（ＲＤ)の９６％がサプリメントを自身で利用・栄養士の９７％が栄養指導でサプリメントの活用を提案と提案どころか今でもサプリメントを否定する傾向が強い日本とは著しい差があり、私達の高いヘルス・リテラシーが必要になります。１９６１年に国民皆保険制度達成、１９６４年から健康増進政策を開始しても国民の健康状態は悪くなる一方という非常に残念な現実があり、２０１５年の人間ドックの「Ａ（異常なし）」＋「Ｂ（軽度異常現在心配なし）」がわずか５．６％という悲惨な状態、あれだけ大々的にやらされたメタボ検診・指導の５年間の成果は無いようです。過去の日本の健康増進政策を整理すると、◆１９６４年　東京オリンピック　 体力つくり国民運動◆１９７０年　 保健栄養学級の開催◆１９７８年　 第一次国民健康づくり政策　 成人病予防のための１次予防の推進　 健康診査の充実◆１９８８年　 第二次国民健康づくり政策　 アクティブ８０ヘルスプラン　 運動習慣の普及に重点を置いた健康増進事業の推進◆２０００年　　 第三次国民健康づくり政策　 ２１世紀における国民健康づくり運動　健康日本２１　　 一次予防の重視と健康寿命の延伸、生活の質の向上　・２００３年５月　 健康増進法施行　・２００６年４月　　介護保険制度を予防重視へ　・２００８年４月　 特定健康診査・特定保健指導　 ５年間の改善成果はわずか０．２％　・２０１１年４月　 スマートライフプロジェクト　 健康寿命をのばそう◆ ２０１３年　 第四次国民健康づくり政策　 第２次　健康日本２１　 健康寿命延伸・健康格差の縮小日本は平均寿命こそ世界トップレベルですが、国民の約７割は岩盤のような健康管理無関心層（筑波大大学院・久野譜也教授）で、２０１４年厚生労働白書によると健康管理は「何もしない」派が４６％もいるそうで、健康のために出費してもよいと考える金額の平均はわずか月３０００円と驚くほど低額です。国民皆保険に甘えて世界一医療に依存して健康管理を怠る日本人の主観的健康度は主要３６カ国中３６位（２０１５年ＯＥＣＤ調査）と最下位です。世界２３カ国の健康意識調査で、健康的な食生活は２３カ国平均は５９％が意識しているのに対して、日本は半分以下の２９％・最下位で、十分な睡眠をとる：５４％（ワースト３）、定期的な運動：３９％（最下位）という世界一の健康オンチ国で、野菜も食べていません。一人暮らし学生は、面倒、高いなどから４割が野菜食べないそうで、主要国で日本だけが減っています。さらに「私は野菜を摂れている」と回答しても８割超は不足という残念な現実も浮き彫りになっています。日本の健康状態悪化の最大の原因は食・栄養で、食材の栄養価が激減していますので総合ビタミン・ミネラル剤も毎日のおかずの一つ、必須サプリメントです。◆国民健康・栄養調査は１９４８年以降毎年行なわれているが、有益と思われるデータがないため食事の変化が死亡率の増減にどのように影響を与えたか説明できない。　データも利用できない。日本と世界にとって深刻な損失。　ランセット２０１１年９月日本特集号　（世界で最もよく知られ、最も評価の高い世界五大医学雑誌の一つ　出典：ウィキペディア）◆日本に決定的に欠けているのは、トップランクの大学に「人間栄養学」がないこと。　このままでは、日本人は栄養を通じて健康を保つことはできないだろう。　東京大学大学院医学系研究科公共健康医学専攻社会予防疫学分野・佐々木敏教授◆日本は国民の新しい健康課題に効果的に取り組んでいるように見えない。　国民の健康寿命の最大の危険因子は栄養の偏った食事である。　日本人は長く生きた分だけ病気や障害に苦しむ年数も増大している。　東京大学大学院医学系研究科国際保健学専攻国際保健政策分野・渋谷健司教授１９７７年に発表され、世界の健康政策の原典と言われているアメリカ上院栄養問題特別委員会報告書（通称マクガバンレポート）によれば世界最高の長寿食は、伝統的日本食です。食事改善のコツはパン→ごはん、ラーメン→そば、スパゲティ→うどん、ケーキ→まんじゅう、ミルク→豆乳のように、カタカナ食品からひらがな食品にすることで、少しもむずかしくありません。ごはんは、私は玄米ですが好き嫌いがあるので、白米ともち麦を半々に混ぜた麦飯をおすすめします。おかずは、「まごたちわやさしいさ」にしてよく噛んで楽しく食べたいものです。ま：大豆、あずきなど豆類のこと。タンパク質、マグネシウムの摂取にご：ゴマ　ナッツ　クルミ　アーモンドのこと。不飽和脂肪酸・ビタミンＥの摂取に た：たまごのこと。アミノ酸スコア最高点のタンパク質の摂取にち：乳類のこと。タンパク質、カルシウムの摂取にわ：わかめ　コンブ　のりなどのこと。ヨード、カルシウムの摂取に や：野菜、根菜のこと。ベータカロチン、ビタミンＣの摂取に さ：魚のこと。タンパク質、オメガ３系脂肪酸、亜鉛の摂取に し：しいたけ、しめじなどきのこ類のこと。多糖類、食物繊維の摂取に い：じゃがいも、さつまいもなどイモ類のこと。食物繊維、炭水化物の摂取に さ：サプリメントのこと。欧米では総合ビタミン・ミネラル剤はおかずの一つとして定着食・栄養を改善して腸内環境を整え、必須栄養素の種類と量を理想に近づけて抗酸化力を高めると体調は劇的によくなるので、喜ばれています。私のライフワーク：質の高い健康とより幸福・豊かな人生を実現するお手伝い。私が発明しているのは、「人類を救う宇宙人」であるという可能性です。食　関連フリーページ食生活の改善　（私がめざしている食生活）食の提言食育のすすめ　－大切なものを失った日本人－粗食のすすめ　｢健康と食生活　今日からできる１０の提案｣戦後の栄養改善運動が生活習慣病を蔓延させた真因だ！健康的な油脂類の摂り方「１本で１日分の野菜」ジュース、３５品全製品が落第マクドナルドを３０日間食べ続けたらどうなるか？あぶないコンビニ食マーガリン・精製油の恐怖『２１世紀の子供を守る食育勉強会』と題したボランティア勉強会賢い子供の授かり方サプリメント　関連フリーページ栄養補助食品（サプリメント）の選び方栄養補助食品（サプリメント）の簡易的な選び方サプリメントを摂取する優先順位『健康食品の虚偽誇大広告にだまされない方法』効果がないことが保証されている栄養機能食品の規格基準最新の食事・栄養・サプリメント情報 ２００８サプリメントベビーは賢いという一例奇跡の脳をつくる食事とサプリメント****************************【以下転載】****************************東京都が４月に公表した都内の消費生活センターに寄せられた相談の中に、機能性表示食品が原因の可能性がある重篤な健康被害の事例があった。同様の健康被害防止には速やかな情報公開が求められるが、管轄する消費者庁は「因果関係が明らかでない」とし、公表していない。機能性表示食品は「企業が情報を公開する」ことが前提の制度だが、安全にかかわる内容を事業者任せにすることに疑問の声も上がっている。消費者庁、公表なし機能性表示食品は、トクホ（特定保健用食品）と同様に食品に健康効果を表示できる制度。平成２７年４月から始まった。重篤な健康被害の事例は、２４年４月から２８年９月までに寄せられた相談のうちの一つ。都が公表した内容によると、４０代男性が友人からもらった「目に良い」という機能性表示食品のサプリメントを、パッケージの表示通り１日２粒摂取したところ、２週間ほどでオレンジ色の尿が出て、全身のかゆみやだるさなどの症状もあり緊急入院。担当医は「機能性表示食品による薬物性肝炎」と診断し、回復まで１カ月以上かかったという。男性の入院の時期や、機能性表示食品の銘柄は公表されていない。同食品制度のガイドラインでは、被害情報の評価はその事業者が行うことになっている。ただ、消費者庁のウェブサイトで公表される対象とみられる３３商品の届け出情報に、重篤な被害についての記載はない。また、同庁は消費者安全法に基づく「重大事故」については、自治体などからの通知を公表しているが、都内で「機能性表示食品」を原因とする重篤事例の公表はない。同庁食品表示企画課は「個別事例には答えられない。ただ、健康被害と食品の因果関係が明らかになれば、事業者に登録情報の安全性に関する部分を書き換えた変更届か、商品の撤回届を出してもらう」としている。消安法適用されず東京都の事例は、入院が必要で回復まで１カ月もかかった重篤なもの。原因が機能性表示食品であることは証明されていないが、公表が遅れることで被害拡大の恐れがある。昭和６０年から平成１７年の２０年間で２１人の死者を出したパロマガス湯沸かし器事故では、最初の１件の死亡から会社側は把握。遅くとも４年には当時の社長が事故の報告を受けていたにもかかわらず、１７年まで消費者に対して告知されなかった。この事故を教訓に改正消費生活用製品安全法が１９年に施行され、重大事故は企業が覚知してから１０日以内に国に報告することが義務付けられた。しかし、「食品」はその対象外だ。医薬品なら公表今回の事例が「医薬品」による副作用の可能性がある場合は、疑い段階でもその薬の銘柄まで公表する仕組みがある。ただ、「食品」に関しては因果関係が分からない段階での公表は抵抗も伴う。元消費者庁長官で一般社団法人「消費者市民社会をつくる会」の阿南久代表は「因果関係が明らかにならないものを公表すれば、消費者は因果関係があると思ってしまいがちだ。せめて、件数の多い事例を紹介すべきではないか」と話す。一方で、内閣府食品安全委員会フェローの姫田尚さんは「機能性表示食品は、機能性をうたっていることや毎日摂取する可能性などを考慮すると、『普通の食品』に比べリスクが高いことが推察される」と指摘。その上で、「重篤な健康被害の可能性が出たときに企業に迅速な調査と対応を求めるのは当然だが、行政は普通の食品に適用する食品衛生法だけでなく、それ以上の対応を検討することも必要ではないか」と話している。（出典：産経新聞）

  2017/05/20

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  ビタミンＤ　肺炎、インフル発症２割減　国際チーム研究

  おはようございます。いつもありがとうございます。毎日毎日、多くのステキなことがあり、感謝しています。ビタミンＤは数年前から再注目されているビタミンですが、日本の場合は、体内で作れるから不要と言う専門家もいますし、国民栄養調査ではビタミンＤは摂れていることになっていますが、血中濃度を調べたところ全体の半数以上が不足し、女性は４人に３人が不足しているそうです。ビタミンＤ欠乏症は、世界中で約半数に認められ、その率は上昇傾向にあるといわれています。私は世界最高品質の総合ビタミン・ミネラル剤を摂るようになって２０年になりますが、歯科と怪我以外で健康保険は使わなくなり、一時は頑固な腰痛で月に４、５万円支払っていた代替医療費もゼロという医療費の大幅削減に成功し、書き切れないほどの効果を体感して感動しています。科学の進歩で栄養素欠乏の定義は変化し、「栄養素はかつて考えられていたよりも、はるかに大きな役割を体内で果たしている。欠乏によって引き起こされる疾病のみならず、多くの現代病を予防して最適な健康状態に導くものと考えられている。」そうです。ビタミンＤ（脂溶性） 成人所要量：２．５μｇ 成人許容上限摂取量：５０μｇ・働き　カルシウムやリンの吸収促進、血中のカルシウム濃度を調節、歯・骨の形成・健康維持、筋肉の収縮円滑、皮膚呼吸の促進、心臓・内臓・神経の働きを正常に保つ、ガン細胞の増殖抑制・消耗・欠乏する要因　大気汚染、妊娠・授乳中、タンパク質の摂取不足、野外での活動性の低下、ＵＶカット製品の使用、人口の高緯度傾向・欠乏症状　便秘、虫歯、不眠、近視、歩行困難、骨粗鬆症、クル病、骨軟化症・欠乏症状リスク　糖尿病、動脈硬化、ガン、免疫力低下、認知症、自閉症、うつ、統合失調症、花粉症などの各種アレルギー、筋力低下、ロコモ・相乗効果のある栄養素　ビタミンＡ・Ｃ、コリン、カルシウム・多く含む食べ物　マグロ、イワシ、サケ、サバ、ニシン、魚の肝油、シイタケ、牛乳、乳製品ビタミンＤは、食べ物から摂る方法と日光を浴びて紫外線にビタミンＤをつくってもらう方法の２つがあります。ビタミンＤをつくってくれる紫外線は、ＵＶ－Ｂで日焼けの原因になる紫外線です。ＵＶ－Ｂは服やガラスを通れませんので、いつも屋内で過ごしたり、外出するときに必ず日焼け止めを塗る人は、いつもビタミンＤ不足になっている恐れがあります。高齢者の場合は、皮膚からのビタミンＤ生成率は低いので、積極的にサケやサバなどの魚を摂取し、食事からビタミンＤを補給することが勧められます。サプリメント先進国アメリカで一番支持されて売れているのはマルチビタミン・ミネラルですが、本質を見極めずに流行りものが大好きな日本ではあまり人気はないようです。以前ご紹介した「革命アンチエイジング」という米国アンチエイジング医学会公認の完全ガイドブックには、マルチビタミンとミネラルの補完が、おそらく経済的見返りが最大で最も有効である唯一の予防的健康対策であるという強力なエビデンスがあるとまで書かれてありますし、米国アンチエイジング医学会を構築してきた著名な１８名の博士の実践内容も書かれています。・運動：しっかりやっている・毎日のサプリメント：１８名全員　総合ビタミン・ミネラル剤＋各種抗酸化サプリメント常用・食習慣：それぞれに的を射ている・飲酒：ゼロ～少量日本とは大きく違って博士自身が実践されているわけです。また世界の美女達も当然のように愛用されています。最近では日本の医師でも隠して愛用しているようです。米国の医師・薬剤師・栄養士のサプリメントへの理解は高く２０１１年の調査では、・米国医師の６０％～７５％がサプリメントを自身で利用・患者にも診療科に応じてサプリメント利用を提案　循環器科：７２％、皮膚科：６６％、整形外科：９１％・薬剤師の８６％がサプリメントを自身で利用・薬剤師の９３％が患者にサプリメントの利用を提案・登録栄養士（ＲＤ)の９６％がサプリメントを自身で利用・栄養士の９７％が栄養指導でサプリメントの活用を提案と提案どころか今でもサプリメントを否定する傾向が強い日本とは著しい差があり、私達の高いヘルス・リテラシーが必要になります。日本は遅れていたサプリメントの法整備が２０１５年４月に出来ましたが、低質な既存規格を活かしたので質のよいサプリメントの普及は期待できません。サプリメントの法整備が遅れた最大の理由は質のよいサプリメントが普及して国民の健康状態がよくなると困る業界の巨大な政治力の影響で、今でもサプリメントのマイナス情報は好んで報道されています。１９６１年に国民皆保険制度達成、１９６４年から健康増進政策を開始しても国民の健康状態は悪くなる一方という非常に残念な現実があり、２０１５年の人間ドックの「Ａ（異常なし）」＋「Ｂ（軽度異常現在心配なし）」がわずか５．６％という悲惨な状態、あれだけ大々的にやらされたメタボ検診・指導の５年間の成果は無いし、特にサプリメントの活用状況には欧米とは大差があります。微量栄養素が足りない新型栄養失調は１０年以上前から警告されていましたが、ビタミン・ミネラル不足の栄養素失調死者数は先進２９ヶ国中ワースト４位だそうで、残念な現実です。私のライフワーク：質の高い健康とより幸福・豊かな人生を実現するお手伝い。私が発明しているのは、「人類を救う宇宙人」であるという可能性です。食　関連フリーページ食生活の改善　（私がめざしている食生活）食の提言食育のすすめ　－大切なものを失った日本人－粗食のすすめ　｢健康と食生活　今日からできる１０の提案｣戦後の栄養改善運動が生活習慣病を蔓延させた真因だ！健康的な油脂類の摂り方「１本で１日分の野菜」ジュース、３５品全製品が落第マクドナルドを３０日間食べ続けたらどうなるか？あぶないコンビニ食マーガリン・精製油の恐怖『２１世紀の子供を守る食育勉強会』と題したボランティア勉強会賢い子供の授かり方サプリメント　関連フリーページ栄養補助食品（サプリメント）の選び方栄養補助食品（サプリメント）の簡易的な選び方サプリメントを摂取する優先順位『健康食品の虚偽誇大広告にだまされない方法』効果がないことが保証されている栄養機能食品の規格基準最新の食事・栄養・サプリメント情報 ２００８サプリメントベビーは賢いという一例奇跡の脳をつくる食事とサプリメントビタミンＤ関連ブログ　新しい順ビタミンＤのサプリを摂ると、運動パフォーマンスが向上する研究結果ビタミンＤ不足で認知症に？　認知機能の低下を促進脳が健康な人に違い発見、年を取っても「ビタミンＤが高め」で「血糖値が正常」「くる病」乳幼児に増加　ビタミンＤ欠乏が原因　日光浴、栄養不足ビタミンＤの不足は将来の痴呆やアルツハイマー病につながる毎日の骨ケアはカルシウムとビタミンＤで　アルコールには注意放射能恐れ？　外遊び減り、乳幼児にビタミンＤ欠乏性くる病ビタミンＤ不足の高齢者は日常の活動に支障ビタミンＤ不足、冬は特に用心アルツハイマー病にビタミンＤ不足が関連ビタミンＤはカルシウムとの併用でのみ骨の健康に有用インフルエンザに「ビタミンＤ有効」生活習慣病の予防も　ビタミンＤを上手に摂取国際栄養食品協会　ビタミンＤの効果・効能・威力ビタミンＤ欠乏症は心血管疾患の有意なリスク因子インフルエンザ予防にビタミンＤが効果的　魚やキノコ妊娠期間中のビタミンＤ値が小児の骨量に影響 (2)****************************【以下転載】**************************** ビタミンＤを継続的にとると、肺炎やインフルエンザなどの感染症の発症を２割減らせることが、東京慈恵会医科大などの国際共同研究チームの大規模なデータ解析で分かった。血中のビタミンＤが欠乏している人がとると発症が７割減ったという。１６日に東京都内で開かれる日本小児科学会で発表される。 ビタミンＤは日光にあたると体内で作られるほか、食品からもとれるが、極端に不足すると骨が変形する「くる病」を起こす。また最近、ビタミンＤが不足すると、体を守る免疫細胞が分泌する抗菌物質が減り、結核菌を増やす成果が報告されるなど、感染症との関係が注目されている。 研究チームは、ビタミンＤの投与と呼吸器の感染症との関係を調べた世界の２５の報告（２００９～１６年）を統合し、０～９５歳の約１万１０００人のデータを分析した。この結果、ビタミンＤの錠剤を飲んだグループは、飲んでいないグループに比べ、インフルエンザや気管支炎、肺炎などの急性の呼吸器感染症の発症が２割少なかった。特に、血中のビタミンＤ濃度が欠乏状態にある人では、ビタミンＤを飲んでいたグループは発症が７割少なく、不足している人に予防効果が高かった。 研究に参加した浦島充佳・同大教授（小児科）によると、日照時間の短い冬場は血中ビタミンＤ濃度は夏の半分程度で、冬にインフルエンザが流行する理由の一つと考えられるという。浦島教授は「ビタミンＤ不足が、これらの感染症の原因にもなっているとみられる。適度に外を散歩したり、ビタミンＤが豊富なサケやイワシなどの食品から補ったりしてほしい」と話す。（出典:毎日新聞）

  2017/04/13

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  子供にサプリメント必要？　栄養不足ならまず食事改善を

  おはようございます。いつもありがとうございます。毎日毎日、多くのステキなことがあり、感謝しています。サプリメントは栄養補助食品なので、普段の食事が重要なことに異論はありません。しかし、現実的には・食生活の欧米化・精製穀類の摂取・野菜・果物の消費量減少・野菜・果物の栄養価激減などから不足することが許されないビタミン・ミネラルは摂れていないと強く感じています。理想主義の日本は食事で全ての必須栄養素は摂れるとサプリメントを否定し、サプリメントのマイナス情報ばかり報道して日本人が健康増進しないように工作を続けています。現実主義のアメリカでは大人はもちろん子供にもサプリメントを勧めているので、両国の主観的健康度には大差がでています。アメリカ人の９８％が自分は健康だと自己評価しているのに対して日本人は３５％しか自分は健康だと評価せず、主要３５カ国中３４位（２０１６年ＯＥＣＤ調査）と韓国と同率最下位で、驚くほど低率です。今までサプリメントが法整備されていないサプリメント後進国なので健康になりたい国民の足を引っ張る悪政になっていました。法整備が著しく遅れた最大の理由は質のよいサプリメントが普及して国民の健康状態がよくなると困る業界の巨大な政治力の影響で、今でもサプリメントのマイナス情報は国立健康・栄養研究所を中心にして好んで報道されています。ようやく法整備ができて２０１５年４月から施行されましたが、低質な栄養機能食品の規格基準をそのまま使ったので、よい製品が流通するのは全く期待できません。そんなことから食品安全委員会が健康食品の健康被害の注意メッセージを出しましたが、法整備がされても良い製品を選ぶことができない国民はお気の毒です。そんな日本でもサプリメント学会ができたり、医療用サプリメントも普及してきたようですが、オーダーメイドサプリメントは品質の割りに高価なのが難点なので、価格的に常用できて著効がある本当によい本物のサプリメントを見つけるのはむずかしく、超健康マニアの私が真剣に探して１０年かかりましたので、一生かかっても見つけられない人は多そうです。本当によい本物のサプリメントを摂るようになって２０年になりますが、歯科と怪我以外で健康保険は使わなくなり、一時は腰痛で月に４、５万円支払っていた代替医療費もゼロという医療費の大幅削減に成功し、書き切れないほどの効果を体感して感動しています。・予防に１ドル投資すると医療費が３.２７ドル減り、生産性が２.７３ドル向上する。（ハーバード大学）・やる気よりやること。やる気があるだけではやらないのと同じです。行動こそが勝負です。（百寿医師・日野原重明先生）・運動をする時間がないと考えている人たちは、遅かれ早かれ病気のための時間を見つけなければならなくなる。（エドワード・スタンリー伯爵）・健康こそ最大の資産であり、史上最高の投資である （リチャード・ブランソン:ヴァージングループ会長）・健康な身体を維持する意志力がないということは、人生を左右する重要な状況において、積極的心構えを維持する力にも欠ける。（ナポレオン・ヒル）また、微量栄養素が足りない新型栄養失調は１０年以上前から警告されていましたが、ビタミン・ミネラル不足の栄養素失調死者数は先進２９ヶ国中ワースト４位だそうで、残念な現実です。・サプリメント最前線　病への対処は「治療」から「予防」へ・不足すると心の不調も　ビタミンＣの最新知識　上手な補給法・ビタミン・ミネラルサプリ、摂取者率９％・飽食時代の新型栄養失調　３食きちんと食べても　体だるく、転びやすい・増えている現代型栄養失調とはどんな状況なのか？科学の進歩で栄養素欠乏の定義は変化し、「栄養素はかつて考えられていたよりも、はるかに大きな役割を体内で果たしている。欠乏によって引き起こされる疾病のみならず、多くの現代病を予防して最適な健康状態に導くものと考えられている。」そうです。日経メディカルによる医師の調査によれば、食品の専門家ではない医師の知識はあまりないことがわかります。サプリメント先進国アメリカで一番支持されて売れているのはマルチビタミン・ミネラルですが、本質を見極めずに流行りものが大好きな日本ではあまり人気はないようです。以前ご紹介した「革命アンチエイジング」という米国アンチエイジング医学会公認の完全ガイドブックには、マルチビタミンとミネラルの補完が、おそらく経済的見返りが最大で最も有効である唯一の予防的健康対策であるという強力なエビデンスがあるとまで書かれてありますし、米国アンチエイジング医学会を構築してきた著名な１８名の博士の実践内容も書かれています。・運動：しっかりやっている・毎日のサプリメント：１８名全員　総合ビタミン・ミネラル剤＋各種抗酸化サプリメント常用・食習慣：それぞれに的を射ている・飲酒：ゼロ～少量日本とは大きく違って博士自身が実践されているわけです。また世界の美女達も当然のように愛用されています。最近では日本の医師でも隠して愛用しているようです。米国の医師・薬剤師・栄養士のサプリメントへの理解は高く２０１１年の調査では、・米国医師の６０％～７５％がサプリメントを自身で利用・患者にも診療科に応じてサプリメント利用を提案　循環器科：７２％、皮膚科：６６％、整形外科：９１％・薬剤師の８６％がサプリメントを自身で利用・薬剤師の９３％が患者にサプリメントの利用を提案・登録栄養士（ＲＤ)の９６％がサプリメントを自身で利用・栄養士の９７％が栄養指導でサプリメントの活用を提案と提案どころか今でもサプリメントを否定する傾向が強い日本とは著しい差があり、私達の高いヘルス・リテラシーが必要になります。１９６１年に国民皆保険制度達成、１９６４年から健康増進政策を開始しても国民の健康状態は悪くなる一方という非常に残念な現実があり、２０１５年の人間ドックの「Ａ（異常なし）」＋「Ｂ（軽度異常現在心配なし）」がわずか５．６％という悲惨な状態、あれだけ大々的にやらされたメタボ検診・指導の５年間の成果は無いようです。過去の日本の健康増進政策を整理すると、◆１９６４年　東京オリンピック　 体力つくり国民運動◆１９７０年　 保健栄養学級の開催◆１９７８年　 第一次国民健康づくり政策　 成人病予防のための１次予防の推進　 健康診査の充実◆１９８８年　 第二次国民健康づくり政策　 アクティブ８０ヘルスプラン　 運動習慣の普及に重点を置いた健康増進事業の推進◆２０００年　　 第三次国民健康づくり政策　 ２１世紀における国民健康づくり運動　健康日本２１　　 一次予防の重視と健康寿命の延伸、生活の質の向上　・２００３年５月　 健康増進法施行　・２００６年４月　　介護保険制度を予防重視へ　・２００８年４月　 特定健康診査・特定保健指導　 ５年間の改善成果はわずか０．２％　・２０１１年４月　 スマートライフプロジェクト　 健康寿命をのばそう◆ ２０１３年　 第四次国民健康づくり政策　 第２次　健康日本２１　 健康寿命延伸・健康格差の縮小日本は平均寿命こそ世界トップレベルですが、国民の約７割は岩盤のような健康管理無関心層（筑波大大学院・久野譜也教授）で、２０１４年厚生労働白書によると健康管理は「何もしない」派が４６％もいるそうで、健康のために出費してもよいと考える金額の平均はわずか月３０００円と驚くほど低額です。国民皆保険に甘えて世界一医療に依存して健康管理を怠る日本人の主観的健康度は主要３６カ国中３６位（２０１５年ＯＥＣＤ調査）と最下位です。世界２３カ国の健康意識調査で、健康的な食生活は２３カ国平均は５９％が意識しているのに対して、日本は半分以下の２９％・最下位で、十分な睡眠をとる：５４％（ワースト３）、定期的な運動：３９％（最下位）という世界一の健康オンチ国で、野菜も食べていません。一人暮らし学生は、面倒、高いなどから４割が野菜食べないそうで、主要国で日本だけが減っています。さらに「私は野菜を摂れている」と回答しても８割超は不足という残念な現実も浮き彫りになっています。日本の健康状態悪化の最大の原因は食・栄養で、食材の栄養価が激減していますので総合ビタミン・ミネラル剤も毎日のおかずの一つ、必須サプリメントです。◆国民健康・栄養調査は１９４８年以降毎年行なわれているが、有益と思われるデータがないため食事の変化が死亡率の増減にどのように影響を与えたか説明できない。　データも利用できない。日本と世界にとって深刻な損失。　ランセット２０１１年９月日本特集号　（世界で最もよく知られ、最も評価の高い世界五大医学雑誌の一つ　出典：ウィキペディア）◆日本に決定的に欠けているのは、トップランクの大学に「人間栄養学」がないこと。　このままでは、日本人は栄養を通じて健康を保つことはできないだろう。　東京大学大学院医学系研究科公共健康医学専攻社会予防疫学分野・佐々木敏教授◆日本は国民の新しい健康課題に効果的に取り組んでいるように見えない。　国民の健康寿命の最大の危険因子は栄養の偏った食事である。　日本人は長く生きた分だけ病気や障害に苦しむ年数も増大している。　東京大学大学院医学系研究科国際保健学専攻国際保健政策分野・渋谷健司教授１９７７年に発表され、世界の健康政策の原典と言われているアメリカ上院栄養問題特別委員会報告書（通称マクガバンレポート）によれば世界最高の長寿食は、伝統的日本食です。食事改善のコツはパン→ごはん、ラーメン→そば、スパゲティ→うどん、ケーキ→まんじゅう、ミルク→豆乳のように、カタカナ食品からひらがな食品にすることで、少しもむずかしくありません。ごはんは、私は玄米ですが好き嫌いがあるので、白米ともち麦を半々に混ぜた麦飯をおすすめします。おかずは、「まごたちわやさしいさ」にしてよく噛んで楽しく食べたいものです。ま：大豆、あずきなど豆類のこと。タンパク質、マグネシウムの摂取にご：ゴマ　ナッツ　クルミ　アーモンドのこと。不飽和脂肪酸・ビタミンＥの摂取に た：たまごのこと。アミノ酸スコア最高点のタンパク質の摂取にち：乳類のこと。タンパク質、カルシウムの摂取にわ：わかめ　コンブ　のりなどのこと。ヨード、カルシウムの摂取に や：野菜、根菜のこと。ベータカロチン、ビタミンＣの摂取に さ：魚のこと。タンパク質、オメガ３系脂肪酸、亜鉛の摂取に し：しいたけ、しめじなどきのこ類のこと。多糖類、食物繊維の摂取に い：じゃがいも、さつまいもなどイモ類のこと。食物繊維、炭水化物の摂取に さ：サプリメントのこと。欧米では総合ビタミン・ミネラル剤はおかずの一つとして定着食・栄養を改善して腸内環境を整え、必須栄養素の種類と量を理想に近づけて抗酸化力を高めると体調は劇的によくなるので、喜ばれています。私のライフワーク：質の高い健康とより幸福・豊かな人生を実現するお手伝い。私が発明しているのは、「人類を救う宇宙人」であるという可能性です。食　関連フリーページ食生活の改善　（私がめざしている食生活）食の提言食育のすすめ　－大切なものを失った日本人－粗食のすすめ　｢健康と食生活　今日からできる１０の提案｣戦後の栄養改善運動が生活習慣病を蔓延させた真因だ！健康的な油脂類の摂り方「１本で１日分の野菜」ジュース、３５品全製品が落第マクドナルドを３０日間食べ続けたらどうなるか？あぶないコンビニ食マーガリン・精製油の恐怖『２１世紀の子供を守る食育勉強会』と題したボランティア勉強会賢い子供の授かり方サプリメント　関連フリーページ栄養補助食品（サプリメント）の選び方栄養補助食品（サプリメント）の簡易的な選び方サプリメントを摂取する優先順位『健康食品の虚偽誇大広告にだまされない方法』効果がないことが保証されている栄養機能食品の規格基準最新の食事・栄養・サプリメント情報 ２００８サプリメントベビーは賢いという一例奇跡の脳をつくる食事とサプリメント****************************【以下転載】**************************** 子供向けに栄養機能を強化するなどしたさまざまな食品が市販される中、錠剤やカプセルなどの「サプリメント（サプリ）」について、国の研究所が先月、安易に子供に与えないようリーフレットを作成し、保護者に注意喚起した。専門家は「栄養が足りていない場合は、食事の改善が先」と警鐘を鳴らす。８～１０％が利用「本当に栄養不足？　幼児にサプリメントは必要ですか？」－。国立健康・栄養研究所情報センターは、リーフレットで保護者にこう問いかける。同センターは、聞き取り調査などから幼児にサプリを与えている保護者が日本に８～１０％いると推定する。研究員の佐藤陽子さんは「調査では自分が飲んでいるサプリを子供に与えている保護者もいた。栄養は普段の食事で取ることが基本。子供にサプリが本当に必要か考えてもらうきっかけになれば」と説明する。大人用のサプリは、健康維持や疲労回復、ダイエットなどを目的にしたものが多いが、子供用は「身長が伸びる」「育ち盛りの栄養補給」「脳の発達に良い」など「成長」をターゲットにしたものが目立つ。健康食品関連のコンサルティング会社「グローバルニュートリショングループ」によると、子供用サプリの日本の市場規模は数十億円。米国では約３兆円ある健康食品市場の１割程度が子供向けとされ、日本でも今後、市場規模の拡大が見込まれている。子供が好む味でアサヒカルピスウェルネスは、乳酸菌を配合した錠剤の健康食品「アレルケア」の子供用を平成２１年から販売。子供が食べやすいようにブドウやヨーグルトの味をつけたもので、２８年は前年比１・４倍と好調な売れ行きだ。アサヒグループホールディングス広報部は「含まれる乳酸菌は野菜や肉など通常の食品からは摂取できない。薬ではないが、子供の花粉症やアトピーに悩む保護者の利用もあるようだ」と話す。ロート製薬は、カルシウムやビタミンＤなど成長期に必要な栄養素を配合した粉末状の栄養機能食品「セノビック」を平成１９年から販売。ココアやイチゴなどの味があり、牛乳や水に溶かして飲む。広報・ＣＳＶ推進部の河崎保徳部長は「牛乳嫌いの子供においしく牛乳を飲んでもらうために開発した。カルシウムは国の栄養摂取基準で子供の摂取量に上限がなく、どんどん摂取した方がいい栄養素」と説明。また、情報センターのリーフレットについては「栄養は食事で取るべきだが、必要な栄養が取れていない子供が少なくない」と指摘した。味わう楽しさを多くの保護者にとって、自分の子供の栄養が足りているかは確かに気になる。リーフレットでは「子供の栄養が不足しているとする根拠はほとんどない。心配な人は自己判断せず、かかりつけ医などに相談を」と呼び掛ける。一方、メーカー側は食事の重要性を強調しながら、食事では摂取しにくい成分の補給などをうたっている。サプリだけでなく、カルシウムなどの栄養素を強化したものは飲料やヨーグルト、ビスケットなど、通常の食品もあり、子供にこれらの食品を与えるかどうかも悩ましい。食育に詳しい管理栄養士の荒牧麻子さんは、「幼児期は味覚を育てる大事な時期。子供には、野菜や肉・魚など昔からある食品の色や味、香りを楽しんで食べることの大切さを教えてほしい」と話している。（出典：産経新聞）

  2017/02/16

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  信頼揺らぐ「トクホ」はどこへ？　審査後の品質管理は業者任せ　異例の全品調査の行方は

  おはようございます。いつもありがとうございます。毎日毎日、多くのステキなことがあり、感謝しています。今までサプリメントが法整備されていないサプリメント後進国なので健康になりたい国民の足を引っ張る悪政になっていました。法整備が著しく遅れた最大の理由は質のよいサプリメントが普及して国民の健康状態がよくなると困る業界の巨大な政治力の影響で、今でもサプリメントのマイナス情報は好んで報道されています。ようやく法整備ができて２０１５年４月から施行されましたが、低質な栄養機能食品の規格基準をそのまま使ったので、よい製品が流通するのは期待できません。そんなことから食品安全委員会が健康食品の健康被害の注意メッセージを出しましたが、法整備がされても良い製品を選ぶことができない国民はお気の毒です。そんな日本でもサプリメント学会ができたり、医療用サプリメントも普及してきたようですが、オーダーメイドサプリメントは品質の割りに高価なのが難点なので、価格的に常用できて著効がある本当によい本物のサプリメントを見つけるのはむずかしく、超健康マニアの私が真剣に探して１０年かかりましたので、一生かかっても見つけられない人は多そうです。本当によい本物のサプリメントを摂るようになって２０年になりますが、歯科と怪我以外で健康保険は使わなくなり、一時は腰痛で月に４、５万円支払っていた代替医療費もゼロという医療費の大幅削減に成功し、書き切れないほどの効果を体感して感動しています。・予防に１ドル投資すると医療費が３.２７ドル減り、生産性が２.７３ドル向上する。（ハーバード大学）・やる気よりやること。やる気があるだけではやらないのと同じです。行動こそが勝負です。（百寿医師・日野原重明先生）・運動をする時間がないと考えている人たちは、遅かれ早かれ病気のための時間を見つけなければならなくなる。（エドワード・スタンリー伯爵）・健康こそ最大の資産であり、史上最高の投資である （リチャード・ブランソン:ヴァージングループ会長）・健康な身体を維持する意志力がないということは、人生を左右する重要な状況において、積極的心構えを維持する力にも欠ける。（ナポレオン・ヒル）また、微量栄養素が足りない新型栄養失調は１０年以上前から警告されていましたが、ビタミン・ミネラル不足の栄養素失調死者数は先進２９ヶ国中ワースト４位だそうで、残念な現実です。・サプリメント最前線　病への対処は「治療」から「予防」へ・不足すると心の不調も　ビタミンＣの最新知識　上手な補給法・ビタミン・ミネラルサプリ、摂取者率９％・飽食時代の新型栄養失調　３食きちんと食べても　体だるく、転びやすい・増えている現代型栄養失調とはどんな状況なのか？科学の進歩で栄養素欠乏の定義は変化し、「栄養素はかつて考えられていたよりも、はるかに大きな役割を体内で果たしている。欠乏によって引き起こされる疾病のみならず、多くの現代病を予防して最適な健康状態に導くものと考えられている。」そうです。日経メディカルによる医師の調査によれば、食品の専門家ではない医師の知識はあまりないことがわかります。サプリメント先進国アメリカで一番支持されて売れているのはマルチビタミン・ミネラルですが、本質を見極めずに流行りものが大好きな日本ではあまり人気はないようです。以前ご紹介した「革命アンチエイジング」という米国アンチエイジング医学会公認の完全ガイドブックには、マルチビタミンとミネラルの補完が、おそらく経済的見返りが最大で最も有効である唯一の予防的健康対策であるという強力なエビデンスがあるとまで書かれてありますし、米国アンチエイジング医学会を構築してきた著名な１８名の博士の実践内容も書かれています。・運動：しっかりやっている・毎日のサプリメント：１８名全員　総合ビタミン・ミネラル剤＋各種抗酸化サプリメント常用・食習慣：それぞれに的を射ている・飲酒：ゼロ～少量日本とは大きく違って博士自身が実践されているわけです。また世界の美女達も当然のように愛用されています。最近では日本の医師でも隠して愛用しているようです。米国の医師・薬剤師・栄養士のサプリメントへの理解は高く２０１１年の調査では、・米国医師の６０％～７５％がサプリメントを自身で利用・患者にも診療科に応じてサプリメント利用を提案　循環器科：７２％、皮膚科：６６％、整形外科：９１％・薬剤師の８６％がサプリメントを自身で利用・薬剤師の９３％が患者にサプリメントの利用を提案・登録栄養士（ＲＤ)の９６％がサプリメントを自身で利用・栄養士の９７％が栄養指導でサプリメントの活用を提案と提案どころか今でもサプリメントを否定する傾向が強い日本とは著しい差があり、私達の高いヘルス・リテラシーが必要になります。１９６１年に国民皆保険制度達成、１９６４年から健康増進政策を開始しても国民の健康状態は悪くなる一方という非常に残念な現実があり、２０１５年の人間ドックの「Ａ（異常なし）」＋「Ｂ（軽度異常現在心配なし）」がわずか５．６％という悲惨な状態、あれだけ大々的にやらされたメタボ検診・指導の５年間の成果は無いようです。過去の日本の健康増進政策を整理すると、◆１９６４年　東京オリンピック　 体力つくり国民運動◆１９７０年　 保健栄養学級の開催◆１９７８年　 第一次国民健康づくり政策　 成人病予防のための１次予防の推進　 健康診査の充実◆１９８８年　 第二次国民健康づくり政策　 アクティブ８０ヘルスプラン　 運動習慣の普及に重点を置いた健康増進事業の推進◆２０００年　　 第三次国民健康づくり政策　 ２１世紀における国民健康づくり運動　健康日本２１　　 一次予防の重視と健康寿命の延伸、生活の質の向上　・２００３年５月　 健康増進法施行　・２００６年４月　　介護保険制度を予防重視へ　・２００８年４月　 特定健康診査・特定保健指導　 ５年間の改善成果はわずか０．２％　・２０１１年４月　 スマートライフプロジェクト　 健康寿命をのばそう◆ ２０１３年　 第四次国民健康づくり政策　 第２次　健康日本２１　 健康寿命延伸・健康格差の縮小日本は平均寿命こそ世界トップレベルですが、国民の約７割は岩盤のような健康管理無関心層（筑波大大学院・久野譜也教授）で、２０１４年厚生労働白書によると健康管理は「何もしない」派が４６％もいるそうで、健康のために出費してもよいと考える金額の平均はわずか月３０００円と驚くほど低額です。国民皆保険に甘えて世界一医療に依存して健康管理を怠る日本人の主観的健康度は主要３６カ国中３６位（２０１５年ＯＥＣＤ調査）と最下位です。世界２３カ国の健康意識調査で、健康的な食生活は２３カ国平均は５９％が意識しているのに対して、日本は半分以下の２９％・最下位で、十分な睡眠をとる：５４％（ワースト３）、定期的な運動：３９％（最下位）という世界一の健康オンチ国で、野菜も食べていません。一人暮らし学生は、面倒、高いなどから４割が野菜食べないそうで、主要国で日本だけが減っています。さらに「私は野菜を摂れている」と回答しても８割超は不足という残念な現実も浮き彫りになっています。日本の健康状態悪化の最大の原因は食・栄養で、食材の栄養価が激減していますので総合ビタミン・ミネラル剤も毎日のおかずの一つ、必須サプリメントです。◆国民健康・栄養調査は１９４８年以降毎年行なわれているが、有益と思われるデータがないため食事の変化が死亡率の増減にどのように影響を与えたか説明できない。　データも利用できない。日本と世界にとって深刻な損失。　ランセット２０１１年９月日本特集号　（世界で最もよく知られ、最も評価の高い世界五大医学雑誌の一つ　出典：ウィキペディア）◆日本に決定的に欠けているのは、トップランクの大学に「人間栄養学」がないこと。　このままでは、日本人は栄養を通じて健康を保つことはできないだろう。　東京大学大学院医学系研究科公共健康医学専攻社会予防疫学分野・佐々木敏教授◆日本は国民の新しい健康課題に効果的に取り組んでいるように見えない。　国民の健康寿命の最大の危険因子は栄養の偏った食事である。　日本人は長く生きた分だけ病気や障害に苦しむ年数も増大している。　東京大学大学院医学系研究科国際保健学専攻国際保健政策分野・渋谷健司教授１９７７年に発表され、世界の健康政策の原典と言われているアメリカ上院栄養問題特別委員会報告書（通称マクガバンレポート）によれば世界最高の長寿食は、伝統的日本食です。食事改善のコツはパン→ごはん、ラーメン→そば、スパゲティ→うどん、ケーキ→まんじゅう、ミルク→豆乳のように、カタカナ食品からひらがな食品にすることで、少しもむずかしくありません。ごはんは、私は玄米ですが好き嫌いがあるので、白米ともち麦を半々に混ぜた麦飯をおすすめします。おかずは、「まごたちわやさしいさ」にしてよく噛んで楽しく食べたいものです。ま：大豆、あずきなど豆類のこと。タンパク質、マグネシウムの摂取にご：ゴマ　ナッツ　クルミ　アーモンドのこと。不飽和脂肪酸・ビタミンＥの摂取に た：たまごのこと。アミノ酸スコア最高点のタンパク質の摂取にち：乳類のこと。タンパク質、カルシウムの摂取にわ：わかめ　コンブ　のりなどのこと。ヨード、カルシウムの摂取に や：野菜、根菜のこと。ベータカロチン、ビタミンＣの摂取に さ：魚のこと。タンパク質、オメガ３系脂肪酸、亜鉛の摂取に し：しいたけ、しめじなどきのこ類のこと。多糖類、食物繊維の摂取に い：じゃがいも、さつまいもなどイモ類のこと。食物繊維、炭水化物の摂取に さ：サプリメントのこと。欧米では総合ビタミン・ミネラル剤はおかずの一つとして定着食・栄養を改善して腸内環境を整え、必須栄養素の種類と量を理想に近づけて抗酸化力を高めると体調は劇的によくなるので、喜ばれています。私のライフワーク：質の高い健康とより幸福・豊かな人生を実現するお手伝い。私が発明しているのは、「人類を救う宇宙人」であるという可能性です。食　関連フリーページ食生活の改善　（私がめざしている食生活）食の提言食育のすすめ　－大切なものを失った日本人－粗食のすすめ　｢健康と食生活　今日からできる１０の提案｣戦後の栄養改善運動が生活習慣病を蔓延させた真因だ！健康的な油脂類の摂り方「１本で１日分の野菜」ジュース、３５品全製品が落第マクドナルドを３０日間食べ続けたらどうなるか？あぶないコンビニ食マーガリン・精製油の恐怖『２１世紀の子供を守る食育勉強会』と題したボランティア勉強会賢い子供の授かり方サプリメント　関連フリーページ栄養補助食品（サプリメント）の選び方栄養補助食品（サプリメント）の簡易的な選び方サプリメントを摂取する優先順位『健康食品の虚偽誇大広告にだまされない方法』効果がないことが保証されている栄養機能食品の規格基準最新の食事・栄養・サプリメント情報 ２００８サプリメントベビーは賢いという一例奇跡の脳をつくる食事とサプリメント****************************【以下転載】****************************健康ブームを牽引（けんいん）してきた特定保健用食品（トクホ）の信頼が揺らいでいる。表示された関与成分を含まない商品が販売されていたとして、消費者庁は先月、初めて許可を取り消し、異例の全品調査に乗り出した。審査時に高いハードルを課す一方、その後の品質管理は業者任せで、消費者団体から「監視の仕組みがないのはおかしい」と批判の声も。健康食品市場が拡大する中、同庁の監督のあり方が問われている。成分入っていないのに…販売続けて初の取り消し問題となったのは通販会社「日本サプリメント」（大阪市）の「豆鼓エキス」を含む「食前茶」など２品と、「かつお節オリゴペプチド」を含む「ペプチド茶」など４品だ。同社は平成１３～１７年、トクホの表示許可を受け、前者は「血糖値が気になり始めた方」、後者は「血圧が高めの方」に適しているとして販売。併せて約１５００万袋が売れた。昨年４月までに自社検査で、表示した関与成分が実際には含まれず別成分だったことや、含有量が記載値に満たなかったことが判明したが、先月まで報告を怠り、販売を続けていた。同社は「原因究明の検査を繰り返し報告が遅れた」というが、同庁は「虚偽表示のまま販売した責任は重い」と判断。３年の制度開始以来初めて、許可を取り消した。厳しい審査も…「性悪説に立っていない」消費者庁の甘い監督トクホの認定を受けるには国の厳しい審査を受けなければならない。事業者は品質や有効性、安全性について、第三者機関による科学的な根拠を示し、消費者委員会や食品安全委員会が審査した上で、同庁が許可を出す。申請から許可まで数年かかる場合もある。だが、いったん許可が下りれば、その後の品質管理は事業者の自主性に任されているのが実態だ。国が定期的に検査データを提出させたり、抜き打ち検査を行ったりはしていない。同庁は「許可条件として、安全性や有効性などに新たな知見を得た場合、すみやかに報告することを義務づけている」と説明するが、今回の事案では守られなかった。同庁幹部は「制度上、自社に都合の悪いデータを隠すという性悪説には立っていない」と話す。「信頼損ねた」　拡大する健康食品市場に冷や水業界団体である日本健康・栄養食品協会（日健栄協）によると、昨年度のトクホ市場は６３９１億円で過去２番目の規模を記録。トクホのような国の審査がいらない届け出制の「機能性表示食品」の販売も昨年始まり、健康食品市場は広がりを見せている。全国消費者団体連絡会の河野康子事務局長は「最も厳しい審査が課されているはずのトクホの不始末で、消費者の信頼は大いに損なわれた。審査や届け出後の監視、検証、評価の仕組み作りが重要」と指摘する。　同庁は日健栄協を通じ、トクホを扱う約２００社の全１２７１品について、関与成分量が申請書の記載通りに含まれているかどうか調査に乗り出した。今月下旬までに各社の分析結果が出そろう予定だ。（出典：産経新聞）

  2016/10/19

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  ビタミンＤのサプリを摂ると、運動パフォーマンスが向上する研究結果

  ビタミンＤサプリメントを毎日５０μｇ、２週間摂ったら、２０分間ランニングの距離が５ｋｍから６．５ｋｍと３０％も速くなった研究結果が出ました。ランニングをしているサプリメント愛用者の私としては、驚愕しましたが、毎日、世界最高品質の総合ビタミン・ミネラル剤でビタミンＤは４０μｇ摂っていますので信じられないです。この総合ビタミン・ミネラル剤を摂るようになって１９年になりますが、歯科と怪我以外で健康保険は使わなくなり、一時は腰痛で月に４、５万円支払っていた代替医療費もゼロという医療費の大幅削減に成功し、書き切れないほどの効果を体感して感動しています。ビタミンＤは数年前から再注目されているビタミンですが、日本の場合は、体内で作れるから不要と言う専門家もいますし、国民栄養調査ではビタミンＤは摂れていることになっていますが、血中濃度を調べたところ全体の半数以上が不足し、女性は４人に３人が不足しているそうです。ビタミンＤ欠乏症は、世界中で約半数に認められ、その率は上昇傾向にあるといわれています。科学の進歩で栄養素欠乏の定義は変化し、「栄養素はかつて考えられていたよりも、はるかに大きな役割を体内で果たしている。欠乏によって引き起こされる疾病のみならず、多くの現代病を予防して最適な健康状態に導くものと考えられている。」そうです。ビタミンＤ（脂溶性） 成人所要量：２．５μｇ 成人許容上限摂取量：５０μｇ・働き　カルシウムやリンの吸収促進、血中のカルシウム濃度を調節、歯・骨の形成・健康維持、筋肉の収縮円滑、皮膚呼吸の促進、心臓・内臓・神経の働きを正常に保つ、ガン細胞の増殖抑制・消耗・欠乏する要因　大気汚染、妊娠・授乳中、タンパク質の摂取不足、野外での活動性の低下、ＵＶカット製品の使用、人口の高緯度傾向・欠乏症状　便秘、虫歯、不眠、近視、歩行困難、骨粗鬆症、クル病、骨軟化症・欠乏症状リスク　糖尿病、動脈硬化、ガン、免疫力低下、認知症、自閉症、うつ、統合失調症、花粉症などの各種アレルギー、筋力低下、ロコモ・相乗効果のある栄養素　ビタミンＡ・Ｃ、コリン、カルシウム・多く含む食べ物　マグロ、イワシ、サケ、サバ、ニシン、魚の肝油、シイタケ、牛乳、乳製品ビタミンＤは、食べ物から摂る方法と日光を浴びて紫外線にビタミンＤをつくってもらう方法の２つがあります。ビタミンＤをつくってくれる紫外線は、ＵＶ－Ｂで日焼けの原因になる紫外線です。ＵＶ－Ｂは服やガラスを通れませんので、いつも屋内で過ごしたり、外出するときに必ず日焼け止めを塗る人は、いつもビタミンＤ不足になっている恐れがあります。高齢者の場合は、皮膚からのビタミンＤ生成率は低いので、積極的にサケやサバなどの魚を摂取し、食事からビタミンＤを補給することが勧められます。サプリメント先進国アメリカで一番支持されて売れているのはマルチビタミン・ミネラルですが、本質を見極めずに流行りものが大好きな日本ではあまり人気はないようです。以前ご紹介した「革命アンチエイジング」という米国アンチエイジング医学会公認の完全ガイドブックには、マルチビタミンとミネラルの補完が、おそらく経済的見返りが最大で最も有効である唯一の予防的健康対策であるという強力なエビデンスがあるとまで書かれてありますし、米国アンチエイジング医学会を構築してきた著名な１８名の博士の実践内容も書かれています。・運動：しっかりやっている・毎日のサプリメント：１８名全員　総合ビタミン・ミネラル剤＋各種抗酸化サプリメント常用・食習慣：それぞれに的を射ている・飲酒：ゼロ～少量日本とは大きく違って博士自身が実践されているわけです。また世界の美女達も当然のように愛用されています。最近では日本の医師でも隠して愛用しているようです。米国の医師・薬剤師・栄養士のサプリメントへの理解は高く２０１１年の調査では、・米国医師の６０％～７５％がサプリメントを自身で利用・患者にも診療科に応じてサプリメント利用を提案　循環器科：７２％、皮膚科：６６％、整形外科：９１％・薬剤師の８６％がサプリメントを自身で利用・薬剤師の９３％が患者にサプリメントの利用を提案・登録栄養士（ＲＤ)の９６％がサプリメントを自身で利用・栄養士の９７％が栄養指導でサプリメントの活用を提案と提案どころか今でもサプリメントを否定する傾向が強い日本とは著しい差があり、私達の高いヘルス・リテラシーが必要になります。日本は遅れていたサプリメントの法整備が２０１５年４月に出来ましたが、低質な既存規格を活かしたので質のよいサプリメントの普及は期待していません。サプリメントの法整備が遅れた最大の理由は質のよいサプリメントが普及して国民の健康状態がよくなると困る業界の政治力の影響で、今でもサプリメントのマイナス情報は好んで報道されています。１９６１年に国民皆保険制度達成、１９６４年から健康増進政策を開始しても国民の健康状態は悪くなる一方という非常に残念な現実があり、２０１４年の人間ドックの「Ａ（異常なし）」＋「Ｂ（軽度異常現在心配なし）」がわずか６．６％という悲惨な状態、あれだけ大々的にやらされたメタボ検診・指導の５年間の成果は無いし、特にサプリメントの活用状況には欧米とは大差があります。微量栄養素が足りない新型栄養失調は１０年以上前から警告されていましたが、ビタミン・ミネラル不足の栄養素失調死者数は先進２９ヶ国中ワースト４位だそうで、残念な現実です。ビタミンＤ関連ブログ　新しい順ビタミンＤ不足で認知症に？　認知機能の低下を促進脳が健康な人に違い発見、年を取っても「ビタミンＤが高め」で「血糖値が正常」「くる病」乳幼児に増加　ビタミンＤ欠乏が原因　日光浴、栄養不足ビタミンＤの不足は将来の痴呆やアルツハイマー病につながる毎日の骨ケアはカルシウムとビタミンＤで　アルコールには注意放射能恐れ？　外遊び減り、乳幼児にビタミンＤ欠乏性くる病ビタミンＤ不足の高齢者は日常の活動に支障ビタミンＤ不足、冬は特に用心アルツハイマー病にビタミンＤ不足が関連ビタミンＤはカルシウムとの併用でのみ骨の健康に有用インフルエンザに「ビタミンＤ有効」生活習慣病の予防も　ビタミンＤを上手に摂取国際栄養食品協会　ビタミンＤの効果・効能・威力ビタミンＤ欠乏症は心血管疾患の有意なリスク因子インフルエンザ予防にビタミンＤが効果的　魚やキノコ妊娠期間中のビタミンＤ値が小児の骨量に影響 (2)****************************【以下転載】****************************食べ物からなかなか摂取できないとされるビタミンＤ。このサプリメントを毎日飲むだけで、運動能力が向上し、心臓病にも効果があるという研究結果が発表された。血圧やストレスホルモンも低下調査を手掛けたのはイギリス、Queen Margaret Universityの研究者たち。彼らは体重や年齢も同じ健康的な１３人の被験者を２つのグループに分け、それぞれ毎日５０マイクログラムのビタミンＤと偽薬を２週間飲んでもらった。その結果、ビタミンＤを飲み続けた人は偽薬を摂取したグループに比べ、血圧が下がり、尿の中に含まれるコルチゾール（ストレスホルモン）のレベルが低下しているのが判明。２０分間の距離が５ｋｍから６．５ｋｍにさらにビタミンＤを摂取した人は、実験前まで２０分間で５ｋｍしか走れなかったのに対し、実験後には６．５ｋｍも走ることができた。しかも３０％も長い距離を走ったにもかかわらず、肉体的な酷使の痕跡も低いレベルを示していることが明らかとなる。調査に携わったRaquel Revuelta Iniesta博士は報告の中で「今回の予備的実験ではビタミンＤのサプリメントが運動レベルを改善し、血圧を下げるなど心臓病などのリスク要因を減らすことを示唆しました。次の目標は長期間に及ぶ大規模な実験です」と語った。紫外線を浴びてビタミンＤが蓄積研究者によれば、そもそもビタミンＤは血中のカルシウムやリン酸塩のレベルをコントロールし、骨や歯の形成に必要不可欠なものだという。また魚の油や卵などに多く含まれているが、食事だけで十分摂取することは難しく、たいていは皮膚が紫外線を浴びる時に体内に蓄積されるそうだ。さらに以前の研究でも、ビタミンＤがストレスホルモンのコルチゾールを作り出す１１-βＨＳＤ１という酵素の働きをブロックするとされ、血管が狭まって血圧が上がるのを防ぐ結果が出ている。（出典：イロリオ）

  2015/11/07

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  機能性食品　買う前に効果を「ＰＩＣＯ」で確認

  機能性表示食品制度は、今年の４月から始まったばかりで様々な指摘や懸案事項がある制度ですが、国民の健康維持・増進、健康寿命の延伸にとって役立つ制度にしていくことが強く望まれます。今月から消費者委員会が特定保健用食品を含む健康食品の表示適正化や、特定保健用食品制度の見直しに向けた議論を始めたのは歓迎されます。日経メディカルによる医師の調査によれば、食品の専門家ではない医師の知識はあまりないことがわかります。サプリメント先進国アメリカで一番支持されて売れているのはマルチビタミン・ミネラルですが、本質を見極めずに流行りものが大好きな日本ではあまり人気はないようです。以前ご紹介した「革命アンチエイジング」という米国アンチエイジング医学会公認の完全ガイドブックには、マルチビタミンとミネラルの補完が、おそらく経済的見返りが最大で最も有効である唯一の予防的健康対策であるという強力なエビデンスがあるとまで書かれてありますし、米国アンチエイジング医学会を構築してきた著名な１８名の博士の実践内容も書かれています。・運動：しっかりやっている・毎日のサプリメント：１８名全員　総合ビタミン・ミネラル剤＋各種抗酸化サプリメント常用・食習慣：それぞれに的を射ている・飲酒：ゼロ～少量日本とは大きく違って博士自身が実践されているわけです。また世界の美女達も当然のように愛用されています。最近では日本の医師でも隠して愛用しているようです。米国の医師・薬剤師・栄養士のサプリメントへの理解は高く２０１１年の調査では、・米国医師の６０％～７５％がサプリメントを自身で利用・患者にも診療科に応じてサプリメント利用を提案　循環器科：７２％、皮膚科：６６％、整形外科：９１％・薬剤師の８６％がサプリメントを自身で利用・薬剤師の９３％が患者にサプリメントの利用を提案・登録栄養士（ＲＤ)の９６％がサプリメントを自身で利用・栄養士の９７％が栄養指導でサプリメントの活用を提案と提案どころか今でもサプリメントを否定する傾向が強い日本とは著しい差があり、私達の高いヘルス・リテラシーが必要になります。そんな日本でもサプリメント学会ができたり、医療用サプリメントも普及してきたようですが、一般市販品は低質ですし、オーダーメイドサプリメントは品質の割りに高価なのが難点なので、価格的に常用できて著効がある本当によい本物のサプリメントを見つけるのはむずかしく、超健康マニアの私が真剣に探して１０年かかりましたので、一生かかっても見つけられない人は多そうです。日本は平均寿命こそ世界一ですが、２０１４年厚生労働白書によると健康管理は「何もしない」派が４６％だそうです。また日本人の平均健康管理費用は月間わずか３０００円だそうです。国民皆保険に甘えて世界一医療に依存して健康管理を怠る日本人の主観的健康度は主要３６カ国中３６位（２０１５年ＯＥＣＤ調査）と最下位で、しかも驚くほど低率です。日本の健康状態悪化の最大の原因は食・栄養で、食材の栄養価が激減していますので総合ビタミン・ミネラル剤も必須サプリメントです。****************************【以下転載】****************************「ピント調節機能を助ける」「脂肪の吸収を抑える」などと書かれた「機能性表示食品」。消費者庁サイトには、新制度に基づき事業者が提出した情報がある。体に良いかどうかデータを確かめるのに役立つのが、「誰に、何をすると、何に比べて、どうなるか」を示す英語の頭文字を取った「ＰＩＣＯ（ピコ）」だ。まずは消費者庁のウェブサイトを見てみよう。機能性表示食品のどんな情報が公開されているのだろうか。トップページ上の「機能性表示食品に関する情報」をクリックすると、「機能性表示食品の届出情報」が出てくる。「届出詳細内容」を見ると、届出番号順に公開情報が表示される。分かりやすい言葉で書かれた一般消費者向けと、より詳しく書かれた有識者向けがあり、両方見られる。■ピコで読む研究一般向け情報には、その商品の安全性、生産・製造・品質管理、および機能性に関する情報が、順に記されている。機能性は、（１）最終製品を用いた臨床試験（２）最終製品に関する研究のまとめ（３）最終製品が含む機能性に関わる成分についての研究のまとめ、の３通りのうちのいずれかで評価されることになっている。臨床試験とは、試験管内や動物ではなく、人間で安全性や効果を確かめることだ。大学や研究所などの成果を引用する場合も、人間での研究が対象となる。商品に含まれる成分を試験管内で調べたり、マウスなどの動物で試したりしただけでは、食品の働きを示すのに十分な科学的根拠があるとはみられない。臨床試験を実施する場合、事業者は消費者庁に、結果をまとめた論文に加えて、専門知識のない消費者でも理解できるよう、内容を分かりやすく短くまとめたものを提出することになっている。一般向け情報には、どのような臨床試験をしたのか、ＰＩＣＯ（ピコ）が明確になるように書かれている。ＰＩＣＯは医学情報を読むときの疑問の立て方だ。例えば、商品パッケージに「手元のピント調節力に」と書かれたある機能性表示食品の場合を見てみよう。一般向け情報には試験のあらましが書かれている。４５～６４歳の男女５０人を対象に、商品が効果があるかどうかという疑問を検証する試験を行った。商品を取った人の方が、プラセボ（成分を含まないカプセルのこと）を取った人に比べて、使用前後でのピント調節力の変化が大きかったという結果が書かれている。さらに詳しく調べたい場合には、有識者向けとして公開されているファイルを見るとよい。この商品では、試験の結果が書かれた英語の論文が載っており、ピント調節力を具体的にどうやって測ったか、数値を示して詳しい結果が載っている。自覚症状の変化については、一般向け情報には、統計学的に明確な差があって、改善効果を得られたといえる症状だけが記載されている。一方の有識者向けには、それ以外の症状についても詳しく書かれている。こうした試験の結果を読むときに大切なのは、得られた結果が自分にも当てはまるのか、という点だ。たとえよい結果でも、自分に当てはまらなければ意味はない。そもそも、試験に参加した人の年齢や困っている症状などが、自分とどのくらい似ているのか、いったん立ち止まって考えてみる必要がある。■摂取記録つけて結果を見る場合、単に「どうなるか」という点からだけでなく、「どのくらいそうなるのか」にも目を向けたい。さらに、購入するかどうかを決める際は、機能性以外にも、確認したい点がたくさんあるはずだ。安全性はもちろんだが、味、飲みやすさ、価格などだ。さらには、機能性表示食品を食べること以外にも、日常生活を見直すことで、できることがあるかもしれない。メリットとデメリットを考え合わせれば、より納得いく選択ができる。機能性表示食品などの健康食品を利用する際は、「どの食品を、いつ食べたか、食べた後に体調に変化があったかなどを、手帳に記録しておくとよい」と、国立健康・栄養研究所情報センター長の梅垣敬三氏はアドバイスする。自分の記録は、「外から与えられた」情報ではない、いわば「自分でつくる」情報だ。記録があれば、下痢や腹痛などが起こった場合でも、それが健康食品によるものかどうかの判断材料になる。医薬品などとの飲み合わせをチェックする際にも役立つ。■より良い臨床試験の方法は？機能性表示食品の臨床試験でよく用いられるのが、「ランダム化比較試験」という方法だ。ポイントは、試験の参加者が、ある食品を取る群に入るか、取らない群に入るかを、くじ引きなど偶然に基づいて決めることだ。良いデータが欲しいという事業者などの作為が働かないよう分けることから、「無作為化比較試験」と呼ぶこともある。試験参加者が十分多ければ、ランダム化することにより、両群の人数がほぼ揃い、様々な条件もほぼ均等に分かれることが分かっている。臨床試験のデータを見るときはまず、「ランダム化比較試験」による公正な試験かどうかをチェックしてみよう。（出典：日本経済新聞）

  2015/08/25

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  サプリメントを飲む意義とは？　オススメは「基本的な栄養素」を補えるマルチビタミン＆ミネラル

  サプリメント先進国アメリカで一番支持されて売れているのはマルチビタミン・ミネラルですが、本質を見極めずに流行りものが大好きな日本ではあまり人気はないようです。以前ご紹介した「革命アンチエイジング」という米国アンチエイジング医学会公認の完全ガイドブックには、マルチビタミンとミネラルの補完が、おそらく経済的見返りが最大で最も有効である唯一の予防的健康対策であるという強力なエビデンスがあるとまで書かれてありますし、米国アンチエイジング医学会を構築してきた著名な１８名の博士の実践内容も書かれています。・運動：しっかりやっている・毎日のサプリメント：１８名全員　総合ビタミン・ミネラル剤＋各種抗酸化サプリメント常用・食習慣：それぞれに的を射ている・飲酒：ゼロ～少量日本とは大きく違って博士自身が実践されているわけです。また世界の美女達も当然のように愛用されています。最近では日本の医師でも隠して愛用しているようです。米国の医師・薬剤師・栄養士のサプリメントへの理解は高く２０１１年の調査では、・米国医師の６０％～７５％がサプリメントを自身で利用・患者にも診療科に応じてサプリメント利用を提案　循環器科：７２％、皮膚科：６６％、整形外科：９１％・薬剤師の８６％がサプリメントを自身で利用・薬剤師の９３％が患者にサプリメントの利用を提案・登録栄養士（ＲＤ)の９６％がサプリメントを自身で利用・栄養士の９７％が栄養指導でサプリメントの活用を提案と提案どころか今でもサプリメントを否定する傾向が強い日本とは著しい差があり、私達の高いヘルス・リテラシーが必要になります。日本は遅れていたサプリメントの法整備が２０１５年４月に出来ましたが、低質な既存規格を活かしたので質のよいサプリメントの普及は期待していません。サプリメントの法整備が遅れた最大の理由は質のよいサプリメントが普及して国民の健康状態がよくなると困る業界の政治力の影響で、今でもサプリメントのマイナス情報は好んで報道されています。そんな日本でもサプリメント学会ができたり、医療用サプリメントも普及してきたようですが、一般市販品は低質ですし、オーダーメイドサプリメントは品質の割りに高価なのが難点なので、価格的に常用できて著効がある本当によい本物のサプリメントを見つけるのはむずかしく、超健康マニアの私が真剣に探して１０年かかりましたので、一生かかっても見つけられない人は多そうです。１９６１年に国民皆保険制度達成、１９６４年から健康増進政策を開始しても国民の健康状態は悪くなる一方という非常に残念な現実があり、２０１３年の人間ドックの「Ａ（異常なし）」＋「Ｂ（軽度異常現在心配なし）」がわずか６．８％という悲惨な状態、あれだけ大々的にやらされたメタボ検診・指導の５年間の成果は無いし、特にサプリメントの活用状況には欧米とは大差があります。日本の健康状態悪化の最大の原因は食・栄養で、食材の栄養価が激減していますので総合ビタミン・ミネラル剤も必須サプリメントです。ハーバード大学の研究によれば予防に１ドル投資すると医療費が３．２７ドル減り、生産性が２．７３ドル向上する６倍返しになるそうで、私の２８年間の超健康マニアとしての経験からも同感です。微量栄養素が足りない新型栄養失調は１０年以上前から警告されていましたが、ビタミン・ミネラル不足の栄養素失調死者数は先進２９ヶ国中ワースト４位だそうで、残念な現実です。・サプリメント最前線　病への対処は「治療」から「予防」へ・不足すると心の不調も　ビタミンＣの最新知識　上手な補給法・ビタミン・ミネラルサプリ、摂取者率９％・飽食時代の新型栄養失調　３食きちんと食べても　体だるく、転びやすい・増えている現代型栄養失調とはどんな状況なのか？食・栄養を改善して腸内環境を整え、必須栄養素の種類と量を理想に近づけて抗酸化力を高めると体調は劇的によくなるので、喜ばれています。****************************【以下転載】****************************サプリメントを飲む意義は何でしょうか?それは、いろいろな理由で体に良い食生活を送るのが難しい時や不足している栄養を補いたい時に効率的に栄養を摂取し、栄養バランスを整えるのが本来的な役割と言えるでしょう。基本は病気の予防、不定愁訴、栄養不足サプリメントの意義を大別すると、次の３つになると思います。まずは「予防」です。お医者さんが処方する薬は病気になった人のためのものであり、健康な人が「自分は糖尿病の家系だから」だとか、「両親が高血圧だから」と言っても、薬を処方してもらえるわけではありません。病気になる前に、自分に必要な、あるいは欠けている栄養素を補い、心配する生活習慣病などにならないよう心がけるという時に頼りになるのがサプリメントです。もう一つは「不定愁訴」の方々のためです。頭が痛い、だるい、食欲不振、めまい、耳鳴り、疲れやすい、不安感が続く、不眠症など、ストレスの多い現代社会には医療機関を受診しても異常が見つからず、はっきりした原因が分からない症状に悩んでいる人は数多くいます。病名が分からないので、薬ではなかなか対応できない人たちに、サプリメントは一つの支えになり得ます。最後は、血圧が高いとか、血糖が高いといった症状の根本原因に「栄養不足」がある場合です。こんな時は、医療機関で医薬品を処方してもらうなどの治療を受けるとともに、不足している栄養素をきちんと摂取できるように食生活を改善するべきです。忙しい現代人にとって、思う様に食生活を整えるのが難しい場合、サプリメントは強い見方になってくれるでしょう。マルチビタミン＆ミネラルがお勧め数あるサプリメントの中で何かお勧め品があるか聞かれれば、マルチビタミン＆ミネラルを私は推奨します。サプリメントは、「すべての人に必要な基本的な栄養素」を基本にしたものと、「特殊な機能性を持つ成分」に特化したものに分けられます。サプリメントとしてまず摂るべきなのは、「すべての人に必要な基本的な栄養素」です。その中でも「ビタミンやミネラル」が不足している人が多く、それに最も合致するのがマルチビタミン＆ミネラルなのです。人間に必要な栄養素は、三大栄養素といわれる炭水化物、タンパク質、脂質に、ビタミンとミネラルを加えた五大栄養素です。この中でビタミンやミネラルは、生命活動のあらゆる場面で多種多様な働きをし、私たちの健康で活力ある生活を影で支えてくれますが、食生活の偏りなどによって不足することも多い栄養素と言えます。 サプリメントの世界では、さまざまな新規の成分や特殊な成分が華々しく宣伝され、脚光を浴びることが多いのですが、まずは体に必須の栄養素を補うサプリメントを摂取することが基本的な活用法です。マルチビタミン＆ミネラルなら、多岐にわたるビタミンやミネラルが一通り摂取できます。単一成分のサプリメントを複数組み合わせるよりも飲む粒数が少なくなり、添加物の量も減らせるメリットがあります。また、１つのサプリメントを購入するだけで済むので、経済的でもあります。マルチビタミン＆ミネラルのサプリメントを飲み続けても効果が上がらない時は、我流の判断に走るのではなく、栄養療法に詳しいお医者さんに相談したりしながら、冷静に対処してください。田村忠司株式会社ヘルシーパス代表取締役、日本抗加齢医学会会員、ＮＲサプリメント・アドバイザー（一般社団法人　日本臨床栄養協会）。１９８８年、東京大学工学部産業機械工学科卒業。１９９８年、「日本老化制御研究所」を擁する、日研フード株式会社に入社。取締役経営企画室長、サプリメントの製造子会社の代表取締役社長として活動。２００６年、「医療従事者が自信を持って使えるサプリメントを提供して欲しい」との、医師、薬剤師からの要請に応えて、医療機関専用サプリメントの専門メーカー、株式会社ヘルシーパスを設立。栄養療法に取り組む医師・歯科医師へのサポート・情報提供。著書に『サプリメントの正体』（東洋経済新報社）がある。（出典：ヘルスプレス）

  2015/08/20

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  体に良い食品の正しい選び方

  日本は遅れていたサプリメントの法整備が２０１５年４月に出来ましたが、低質な既存規格を活かしたので質のよいサプリメントの普及は期待していません。サプリメントの法整備が遅れた最大の理由は質のよいサプリメントが普及して国民の健康状態がよくなると困る業界の政治力の影響で、今でもサプリメントのマイナス情報は好んで報道されています。そんな日本でもサプリメント学会ができたり、医療用サプリメントも普及してきたようですが、一般市販品は低質ですし、オーダーメイドサプリメントは品質の割りに高価なのが難点なので、価格的に常用できて著効がある本当によい本物のサプリメントを見つけるのはむずかしく、超健康マニアの私が真剣に探して１０年かかりましたので、一生かかっても見つけられない人は多そうです。１９６１年に国民皆保険制度達成、１９６４年から健康増進政策を開始しても国民の健康状態は悪くなる一方という非常に残念な現実があり、２０１３年の人間ドックの「Ａ（異常なし）」＋「Ｂ（軽度異常現在心配なし）」がわずか６．８％という悲惨な状態、あれだけ大々的にやらされたメタボ検診・指導の５年間の成果は無いし、特にサプリメントの活用状況には欧米とは大差があります。米国の医師・薬剤師・栄養士のサプリメントへの理解は高く２０１１年の調査では、・米国医師の６０％～７５％がサプリメントを自身で利用・患者にも診療科に応じてサプリメント利用を提案　循環器科：７２％、皮膚科：６６％、整形外科：９１％・薬剤師の８６％がサプリメントを自身で利用・薬剤師の９３％が患者にサプリメントの利用を提案・登録栄養士（ＲＤ)の９６％がサプリメントを自身で利用・栄養士の９７％が栄養指導でサプリメントの活用を提案と提案どころか今でもサプリメントを否定する傾向が強い日本とは著しい差があり、私達の高いヘルス・リテラシーが必要になります。以前ご紹介した「革命アンチエイジング」という米国アンチエイジング医学会公認の完全ガイドブックには、マルチビタミンとミネラルの補完が、おそらく経済的見返りが最大で最も有効である唯一の予防的健康対策であるという強力なエビデンスがあるとまで書かれてありますし、米国アンチエイジング医学会を構築してきた著名な１８名の博士の実践内容も書かれています。・運動：しっかりやっている・毎日のサプリメント：１８名全員　総合ビタミン・ミネラル剤＋各種抗酸化サプリメント常用・食習慣：それぞれに的を射ている・飲酒：ゼロ～少量日本とは大きく違って博士自身が実践されているわけですが、最近では日本の医師でも隠して愛用しているようです。日本は平均寿命こそ世界一ですが、２０１４年厚生労働白書によると健康管理は「何もしない」派が４６％だそうです。また日本人の平均健康管理費用は月間わずか３０００円だそうです。国民皆保険に甘えて世界一医療に依存して健康管理を怠る日本人の主観的健康度は主要３６カ国中３６位（２０１５年ＯＥＣＤ調査）と最下位で、しかも驚くほど低率です。日本の健康状態悪化の最大の原因は食・栄養で、食材の栄養価が激減していますので総合ビタミン・ミネラル剤も必須サプリメントです。ハーバード大学の研究によれば予防に１ドル投資すると医療費が３．２７ドル減り、生産性が２．７３ドル向上する６倍返しになるそうで、私の２８年間の超健康マニアとしての経験からも同感です。微量栄養素が足りない新型栄養失調は１０年以上前から警告されていましたが、ビタミン・ミネラル不足の栄養素失調死者数は先進２９ヶ国中ワースト４位だそうで、残念な現実です。****************************【以下転載】****************************雑誌や新聞、テレビ、インターネットなどで健康食品の広告を目にする機会は多い。だが、健康の維持や増進にかかわる機能性を表示することが認められている製品は一部に限られる。自分に必要かどうかを判断するためにも、広告を見極める目を持つことが重要だ。取り入れるなら、正しく知ろう。「○○が気になる方へ」「加齢に伴い減少する成分」。いかにも体に良さそうなキャッチコピーに、つい目を留めてしまう健康食品の広告。目の疲れや膝の痛みなど、何かしら体の悩みを抱える中高年にとってはなおさら気になるだろう。■あくまで食品だが、健康食品はあくまでも食品であり、病気の治療効果などを確かめた医薬品ではない。そのため、健康食品の広告では、高血圧や糖尿病といった特定の病名を出したり、病気予防や治療効果をうたったりすることは一切できない。そもそも健康食品という名称に、科学的、または法律上の定義はない。健康食品というだけでは「健康によい」のかどうか、必ずしも分からないのだ。それだけに健康食品を選ぶ際は、判断材料がほしいところだ。まず、チェックしたいのが、国から健康の維持や増進に役立つ働きを表示することが認められている「保健機能食品」かどうかだ。これはさらに「特定保健用食品（トクホ）」「栄養機能食品」「機能性表示食品」の３つに分類される。その他は、健康補助食品や自然食品など、どんな呼び方であっても、「いわゆる健康食品」として区別される。広告でさも体に良さそうな言葉を並べても、商品パッケージに表示することは認められていない。トクホなど先の３つが働きを商品に表示できるのは、科学データで根拠が示せるからだ。「トクホ」は商品ごとに試験を実施、安全性と有効性を国が審査して表示を許可する。「栄養機能食品」は働きが明らかなビタミンやミネラルなど栄養成分が対象。「機能性表示食品」はトクホと似ているが、商品ごとに国の審査を受けなくても企業などの責任で、体への働きを表示できる。例えば、キリンビールのノンアルコールビール「パーフェクトフリー」は、缶上部に「脂肪の吸収を抑える」「糖の吸収をおだやかにする」と表示され、広告でも同じ表現が使われている。国の審査がないかわりに、事業者は根拠となる情報を、販売前に消費者庁に届け出なければならない。情報は、消費者庁のウェブサイト（ｈｔｔｐ：／／ｗｗｗ．ｃａａ．ｇｏ．ｊｐ／）に公表され、誰でも確認できる。■誤解生む表現ももっとも、トクホや機能性表示食品であっても、消費者に誤解なく機能性が伝わっているか、首をひねりたくなるような広告もある。医師や薬剤師など医療従事者と報道関係者などによる「メディアドクター研究会」は６月、健康食品の広告を題材にワークショップを開催、実際の広告を見ながら話し合った。例えば、あるトクホの広告。食べた人とそうでない人とで、食後の血糖値の変化を比べた臨床試験の結果が折れ線グラフで示されている。食べた人の方が、血糖値の上昇が緩やかだった。問題として指摘があったのは、その見せ方だった。血糖値を示す縦軸の下端がゼロから始まっていない。血糖値はゼロにはならないが、ある部分だけを拡大すると差が大きく見えやすい。全体の中でどれほどの影響かを考えるには、グラフ下端はゼロで示すのが親切だ。また、縦軸の数値の間隔を大きく取って横軸を狭くすれば、差が強調されて見える。講師を務めた帝京大医学部の大野智特任講師は「『ビタミンＣ２０００ミリグラム配合』より、『ビタミンＣレモン１００個分』の方が多く感じるという、心理をうまく利用した表現が使われる」と指摘する。レモン１個といっても、大小あり含まれるビタミン量も異なる。さらに飲料業界で統一基準があるわけではない。消費者自身もきちんと考える必要がある。お茶の水女子大生活科学部の赤松利恵教授は、健康食品の広告を分析した結果を基に注意するポイントをまとめた（上表）。こうした点を念頭に、広告を見ることで、曖昧な表現や誤解を招く表現にまどわされず、その食品が自分に本当に必要かどうかが見えてくるのではないだろうか。■良くない体験は表に出ない健康食品に限らないが、商品広告には「○○を使ったら良かった」といった購入者の体験談が使われることが多い。体験談の影響力が大きいからこそ、多くの広告で使われているわけだ。商品を売る側の言葉ではなく、買った側の言葉であるからこそ、信ぴょう性が増し、影響力が大きくなる。マーケティングの世界では、このような現象をウィンザー効果という。口コミの応用とも考えられる。ただし、体験談はあくまでその人の感想。「良かった」体験それ自体は本当でも、同じことが自分に必ず起こる保証はない。そもそも「良くなかった」体験は、広告には出てこない。（出典：日本経済新聞）

  2015/08/14

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  青汁のキューサイ「ひざサポートコラーゲン」は査読なし、効果なしのイカサマ商品　違反だらけの機能性表示

  ４月１日から施行された「機能性表示食品」制度は、企業の届出情報が、ガイドラインを遵守しているかのチェックを監督官庁である消費者庁または中立な第３者機関等がいっさい行わず、企業任せで野放し、事後的な罰則すらなく、違反した商品から得た利益の返還義務等も何もないことから、むしろ違反したもの勝ち、コンプライアンス意識の高い企業ほど損をし、情弱な消費者は騙されるという、「不正の温床」としてスタートしたとのことです。欧米に比べて品質面でも遅れのある日本で、既存の特定保健用食品と栄養機能食品の両制度をそのまま残したので、消費者が本当に望んでいることにならないので期待はしていませんでしたが、案の定の印象です。消費者の自衛策は、ヘルスリテラシーを高め、信頼できる専門家のアドバイスを受けることも必要ですね。日本はサプリメントが法整備が大きく遅れたサプリメント後進国なので健康になりたい国民の足を引っ張る悪政になっていましたが、法整備が大きく遅れた最大の理由は質のよいサプリメントが普及して国民の健康状態がよくなると困る業界の政治力の影響で、今でもサプリメントのマイナス情報は好んで報道されています。・白い精製穀物ばかり摂る・野菜や果物の栄養素は激減・野菜や果物の消費量も減少の一途・環境悪化、ストレスなどからビタミン・ミネラルの必要量は増加・食事の含有ミネラルを検査すると３１品全品全滅　（食事でかかる新型栄養失調　三五館）・外食の栄養によると調査９４４品の１５種栄養素含有は全滅などがあっても食事で５３種類の必須栄養素の種類と量が摂れると主張し、サプリメントを否定する国家資格者が多く、健康増進を望む国民は本当にお気の毒だと思います。　そんな日本でもサプリメント学会ができたり、医療用サプリメントも普及してきたようですが、一般市販品は低質ですし、オーダーメイドサプリメントは品質の割りに高価なのが難点なので、記事を書いた記者も見つけられなかったように、価格的に常用できて著効がある本当によい本物のサプリメントを見つけるのはむずかしく、超健康マニアの私が真剣に探して１０年かかりましたので、一生かかっても見つけられない人は多そうです。１９６１年に国民皆保険制度を達成し、１９６４年から健康増進政策を開始しても国民の健康状態は悪くなる一方という非常に残念な現実があり、２０１３年の人間ドックの「Ａ（異常なし）」＋「Ｂ（軽度異常現在心配なし）」がわずか６．８％という悲惨な状態で、あれだけ大々的にやらされたメタボ検診・指導の５年間の成果は無いし、特にサプリメントの活用状況には米国とは大差があります。米国の医師・薬剤師・栄養士のサプリメントへの理解は高く２０１１年の調査では、・米国医師の６０％～７５％がサプリメントを自身で利用・患者にも診療科に応じてサプリメント利用を提案　循環器科：７２％、皮膚科：６６％、整形外科：９１％・薬剤師の８６％がサプリメントを自身で利用・薬剤師の９３％が患者にサプリメントの利用を提案・登録栄養士（ＲＤ)の９６％がサプリメントを自身で利用・栄養士の９７％が栄養指導でサプリメントの活用を提案と提案どころか今でもサプリメントを否定する傾向が強い日本とは著しい差があり、私達の高いヘルス・リテラシーが必要になります。以前ご紹介した「革命アンチエイジング」という米国アンチエイジング医学会公認の完全ガイドブックには、マルチビタミンとミネラルの補完が、おそらく経済的見返りが最大で最も有効である唯一の予防的健康対策であるという強力なエビデンスがあると書かれてありますし、米国アンチエイジング医学会を構築してきた著名な１８名の博士の実践内容も書かれています。・運動：しっかりやっている・毎日のサプリメント：１８名全員　総合ビタミン・ミネラル剤＋各種抗酸化サプリメント常用・食習慣：それぞれに的を射ている・飲酒：ゼロ～少量****************************【以下転載】****************************５月末までに消費者庁がサイトで開示した機能性表示食品２６件の届出情報を筆者が精査したところ、約半数の１２件に、食品表示基準や消費者庁が定めるガイドラインの違反が見つかった。カルピス、ロート製薬、ファンケル、森下仁丹など大手企業の商品も軒並み問題アリだが、なかでもワースト１位と言えるのが、青汁で有名なキューサイだ。証拠として提出された臨床試験論文（キューサイ丸抱え出資）は、著者の順天堂大学・長岡功教授が会長を務める研究会の会報「グルコサミン研究」に掲載されただけのもので、その編集委員は５人、うち１人は長岡教授自身だ。雑誌の規定には、ガイドラインが求める「査読」の規定すら存在せず、論文の内容も杜撰で説得力がない。こうした違反行為には罰則がなく、消費者庁も情報を得ながら黙認するため、今月下旬にそのまま発売される見通し。機能性表示は、イカサマしたもの勝ち、コンプライアンス意識の高い企業ほど損をし、情弱な消費者は騙されるという、「不正の温床」としてスタートした。【Digest】◇大手企業の商品でイカサマ疑惑続出◇ワースト１位はキューサイの「ひざサポートコラーゲン」◇キューサイ出資の研究を著者が会長の研究会会報に掲載◇５３回の検定のやりすぎで、偶然有意差がつく確率は９３％◇消費者からの訂正要求を受け付けない消費者庁 ◇大手企業の商品でイカサマ疑惑続出企業任せが機能するのか――「体脂肪を減らす」「目の調子を整える」「肌の水分を保つ」などの効能効果を、科学的証拠があれば企業の責任で表示できる機能性表示食品が４月から始まった。企業任せなど信用できない、という消費者団体や日弁連の反対の声にもかかわらず強行された制度だ。消費者庁が作成した「機能性表示食品の届出等に関するガイドライン」を読む限り、求められる科学的ハードルは予想以上に高い。トクホの審査基準より厳しいとも言える。ガイドラインには、「査読（さどく）」「システマティックレビュー」など一般人には聞きなれない専門用語が並ぶが、これらはいずれも長年の医学研究の中で、本当に効果がある治療法や医薬品の証明に必要な科学的実証手段として積み上げられてきたものだ。査読とは、論文掲載前の研究者仲間や同分野の専門家による評価や検証のこと。ほとんどの学術誌は査読が必須となっているが、一部にはない雑誌もある。査読のない学術誌に掲載されても、その論文の価値は低い。システマティックレビューとは、組織的な（システマティック）再評価（レビュー）のこと。関与成分とその機能性に関する過去の研究論文を、肯定的な結果だけでなく、否定的な結果のものをすべて網羅的に収集して評価し、総合的に評価する方法。 ガイドラインでは、企業は機能性の証拠として、自社の最終製品を使った人を対象にした臨床試験の論文か、関与成分の機能性に関する過去の研究論文を網羅的に収集し再評価するシステマティックレビューの、いずれかを選ぶことができる。臨床試験の場合、論文の査読が必須であり、また試験開始前に事前登録も義務付けられる（トクホの場合、事前登録は義務付けられていない）。このガイドライン自体は、ひとまず妥当な内容と評価できる。届け出る企業が、このガイドラインをまじめに遵守するとしたら、届出された機能性食品の証拠のレベルは、トクホ以上のものとなるはずだからだ。問題は何かというと、企業の届出情報が、ガイドラインを遵守しているかのチェックを、監督官庁である消費者庁または中立な第３者機関等がいっさい行わず、企業任せで野放し、事後的な罰則すらなく、違反した商品から得た利益の返還義務等も何もないことから、むしろ違反したもの勝ちな法制度になってしまっている点にある。５月３１日段階で届出情報が消費者庁のホームページ掲載された２６種類の機能性表示食品について、筆者独自に証拠類をチェックした結果、２６品中、半数近くの１２品目について、ガイドラインに違反し、機能性があるとは認められないものが見つかった。この１２品目の中には、キユーピーやカルピスなど食品企業大手や、ファンケル、キューサイ、アサヒフードアンドヘルスケアなど健康食品大手、ロート製薬や森下仁丹など医薬品大手の商品も含まれる。◇ワースト１位はキューサイの「ひざサポートコラーゲン」その中で悪質度の高いワースト１位が、キューサイの「ひざサポートコラーゲン」。コラーゲンペプチドを関与成分として、膝の曲げ伸ばしを助ける機能がある、と表示している。この商品では、最終製品の臨床試験の論文を証拠として届け出ている。その場合、消費者庁のガイドラインでは、提出資料の条件として、「臨床試験に関する査読付き論文」であることを明示しているが、その「査読（さどく）」が行われたのか、に疑惑が浮上している。キューサイが届出した論文を掲載した「グルコサミン研究」という雑誌は、グルコサミンの機能性研究のために関連企業と専門家が立ち上げた研究会の会報だ。 投稿規定にあたる執筆要項をみても、査読に関する規定が無い。念のため、雑誌の出版元である「グルコサミン研究会」の事務局である有限会社エイド出版にも問い合わせてみたが、グルコサミン研究の担当者も「査読のある雑誌ではありません」と認めた。査読がされていないとすると、これは明らかなガイドライン違反にあたる。◇キューサイ出資の研究を著者が会長の研究会会報に掲載届け出したキューサイに電話で取材を試みると、キューサイ総務部広報担当の長崎さんが対応してくれた。――届出されている論文ですが、これは査読付き論文ではないですよね「いや、専門家による査読付き論文だと、私どもは聞いております・・・・・。 （出典：MyNewsJapan）

  2015/06/07

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  実践と指導経験豊富な長寿健康情報　食栄養と運動、抗加齢

  脳卒中予防のため、「葉酸不足」にご注意を！葉酸、ビタミンＢ群サプリメントの摂取は、動脈硬化を予防して脳卒中の発症リスクを下げるといわれています。ハーバード公衆衛生大学院のウォルター・ウィレット教授は、「葉酸摂取のためには、誰もが果物と野菜をたっぷり食べる必要がありますし、高血圧性を持つ人は特にそうです。また大半の人にとって不足分を補うために、マルチビタミンやマルチミネラルのサプリメントを毎日服用することは合理的です」と述べています。 動脈硬化を起こさない予防については、１９９５年頃、動脈硬化の真犯人はホモシステインだといわれ、日経ヘルス２０００年３月にはくわしく書かれていました。 ホモシステイン対策には葉酸、ビタミンＢ６、Ｂ１２の摂取がよいそうですが、日本の場合は専門家に相談しても本物のサプリメントは見つけにくいのが現実です。 さらに酸化ストレスによる動脈硬化がありますので抗酸化対策をすることで動脈硬化が予防できると考えられます。そして、糖化により動脈硬化が進むこともわかってきました。私はよい食事、運動習慣などのよい生活習慣にプラスして世界最高品質のサプリメントを活用してホモシステイン対策と抗酸化対策、抗糖化対策をしていますので一つの目安になる血圧も若い頃とまったく変わらずに心身ともに常に快調です。最近では日本の医師は隠れて愛用しているようです。****************************【以下転載】****************************「葉酸サプリメント」を日本のインターネットで検索すると、「妊活」や「プレママ」といったキーワードが出てきます。実際、厚生労働省でも胎児の神経管閉鎖障害のリスク低減には、妊娠初期の葉酸摂取が有効として、摂取を推奨しています。 ■参考文献厚生労働省 e-ヘルスネット「葉酸とサプリメント ‐神経管閉鎖障害のリスク低減に対する効果」葉酸は、妊娠を望む女性や妊娠中の女性だけが気にすればいいものと思っている人もいるかもしれませんね。ところが２０１５年４月７日の米国医師会雑誌（The Journal of the American Medical Association：ＪＡＭＡ）に、北京大学第一医院（Peking University First Hospital）の研究者らが、ある報告をしました。 これによると、高血圧症に対して降圧剤（エナラプリル、商品名：レニベース）に葉酸のサプリメントを組み合わせると、エナラプリル単独と比べて、初回の脳卒中のリスクが減るというのです。 降圧剤と葉酸サプリメントの併用で脳卒中予防に効果あり研究は２００８年５月１９日から２０１３年８月２４日まで、中国の江蘇（こうそ）省と安徽（あんき）省の３２の地域において、脳卒中や心筋梗塞の既往のない高血圧の患者２万７０２人（４５歳～７５歳）を対象に行われました。 参加者は・エナラプリル１０ｍｇ＋葉酸０．８ ｍｇ投与グループ：１万３４８人・エナラプリル１０ｍｇ単独投与グループ：１万３５４人にランダムに分けられ、その経過を観察していきました。 ４年半の観察期間中、初めて脳卒中を起こした人が、エナラプリルと葉酸を併用したグループでは２８２人（２．７％）、エナラプリルを単独で投与したグループでは３５５人（３．４％）となりました。全体を解析すると、併用グループは単独グループに比べて、脳卒中のリスクが２１％低いという結果が出ました。特に虚血性脳卒中と、複合心血管イベント（心筋梗塞、脳卒中、複合心血管イベント（心筋梗塞＋脳卒中＋心血管死）のリスクが相対的に低下しました。 このことから高血圧で葉酸不足の成人が、葉酸サプリメントを利用すると、脳卒中予防になるという結果が示されたのです。葉酸は動脈の内壁に損傷を与える物質の分解に役立つこの報告は、ハーバード公衆衛生大学院（Harvard T.H. Chan School of Public Health）のニュースレターにも紹介されました。 葉酸は高血圧症患者の脳卒中リスクを下げる（ハーバード公衆衛生大学院のニュースレターより）何十年も前から葉酸が心血管にもたらすメリットについては知られており、１９７０年代にハーバード公衆衛生大学院で始まった疫学研究では、葉酸を多く摂取した人は、摂取の少ない人より脳卒中や心臓発作のリスクが低いと報告されています。動脈の内壁に損傷が加わると、脳卒中や心臓発作のリスクが高まりますが、葉酸は、他のビタミンＢ群とともに、損傷を与えるアミノ酸のホモシステインを分解するのに役立つのです。 葉酸不足の人は全世界で数十億人ところが米国での臨床試験で、プラセボのグループと葉酸サプリメントのグループを比較したところ、葉酸サプリメントを服用した効果は認められませんでした。 その原因の１つとして考えられるのは、サプリメントは、通常の食事で葉酸を十分に摂取していない人に対して有用だということ。もともと葉酸不足でなければ効果を発揮しにくいわけです。 １９９８年以前の米国人は、約４分の１が葉酸不足状態でした。ところが１９９８年初頭、米国食品医薬品局は強化された穀類への、葉酸添加を決定。この政策により、１年経たずして葉酸不足の米国人は激減し、これがカナダ、コスタリカ、チリ、南アフリカなどにまで広まったのです。 今回の中国の研究でも、脳卒中に対する葉酸の予防効果は高血圧で葉酸不足の人に表れています。つまり研究結果は食品の葉酸を強化（葉酸添加）していない国の、葉酸不足の人に、大きな関係があるわけといえます。 では私たちは、普通の食生活を送っていて、十分に葉酸を摂取できるのでしょうか？ ハーバード公衆衛生大学院のウォルター・ウィレット教授は、「葉酸摂取のためには、誰もが果物と野菜をたっぷり食べる必要がありますし、高血圧性を持つ人は特にそうです。また大半の人にとって不足分を補うために、マルチビタミンやマルチミネラルのサプリメントを毎日服用することは合理的です」と述べています。 また、北京大学第一医院の報告が掲載されたのと同日の米国医師会雑誌の論説で、ウィレット教授は「この研究は世界的な脳卒中予防のために重要な意味を持ちます。中国北部、バングラデシュ、スカンジナビア諸国など、葉酸不足の人が世界に数十億人はいるのです」と述べています。米国国立衛生研究所（National Institutes of Health：NIH）は、ウェブサイト上で葉酸に関する情報を提供しています。この情報を参考に、葉酸不足のリスクを考えてみましょう。 アルコールなどが原因で、男性も葉酸不足になる前述のように米国ではほとんどの人が、十分に葉酸を摂取できています。 では日本人はどうでしょう？ ２０１３年の国民栄養調査によれば、１日の葉酸摂取量は２０歳以上の男性で平均３０６μｇ、２０歳以上の女性では平均２８３μｇ（１５～１９歳：２２９μｇ、２０～２９歳：２１７μｇ、３０～３９歳：233μg）でした。 ■参考文献厚生労働省「平成２５年国民健康・栄養調査結果の概要」日米で葉酸の１日あたりの摂取基準量は異なりますが、両国とも妊娠の可能性があったり、妊娠を計画している女性には、１日あたり４００μｇの葉酸の摂取を推奨しています。葉酸は胎児の神経系や脳の発達に重要な役割を果たしているからです。また、葉酸の摂取が少ないと、貧血、衰弱、疲労、集中できない、イライラ、頭痛、動悸、息切れなどの症状が出現します。舌や口腔内の粘膜への障害、皮膚、毛髪、または爪の色の変化も起こります。 日本人女性は、まだまだ葉酸の摂取が不足しています。葉酸摂取のタイミングは非常に重要です。妊娠を計画している段階で、食品やサプリメントで葉酸の摂取を心がけましょう。 日本では、男性の葉酸摂取量は推奨量の２４０μｇに達しています。ただし、栄養の吸収障害のある人（例えば、セリアック病および炎症性腸疾患など）、アルコール依存症の人は、葉酸が不足するリスクが高まります。アルコールは、葉酸の吸収と代謝を妨げ、分解を加速させます。次に挙げるような食品から葉酸を摂取するのが基本ですが、必要に応じてサプリメントでの補充をしていきましょう。葉酸を含む食品 ［１］野菜（特にアスパラガス、芽キャベツ、ほうれん草や高菜などの濃い緑の葉野菜） ［２］果物やフルーツジュース（特にオレンジやオレンジジュース） ［３］ナッツ、豆類 ［４］全粒穀物 ［５］牛肉のレバー。ただし、コレステロールが高いので、食べ過ぎは注意 肉、鶏肉、魚介類、卵、乳製品など他の動物性食品にも、少量の葉酸が含まれます。 葉酸の摂取過剰による発がんのリスクは？自然の食品に含まれる葉酸は、いくつかのがんのリスクを減らすことが示唆されています。ただし、いつ、どれだけ葉酸を摂取するかによって、がんのリスクは変わります。 がん発症前の適度な量の葉酸の摂取は、がんのリスクを下げる可能性がありますが、一方でがん発症後、とくに大腸がんの発症後は、多量の葉酸の摂取が、がんの進行を速めるリスクがあります。特に１０００μｇを超える、高用量サプリメントの摂取は注意が必要です。 サプリメントや強化食品中の葉酸は、医療従事者によって推奨されない限り、上限を超えて摂取するべきではないのです。 葉酸不足の問題は、住んでいる地域、時代、年齢やアルコール摂取の有無や既往歴によって大きく異なります。ぜひ、ご自身の状況を見直してくださいね。基本は、食品から葉酸を摂取し、サプリメントは必要に応じての“補充”に使うとよいですよ。 著者大西睦子 医学博士。東京女子医科大学卒業後、同血液内科入局。国立がんセンター、東京大学医学部附属病院血液・腫瘍内科にて、造血幹細胞移植の臨床研究に従事。２００７年４月より、ボストンのダナ・ファーバー癌研究所に留学し、ライフスタイルや食生活と病気の発生を疫学的に研究。２００８年４月より、ハーバード大学にて、食事や遺伝子と病気に関する基礎研究に従事。（出典：日経トレンディ）

  2015/04/22

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  実践と指導経験豊富な長寿健康情報　食栄養と運動、抗加齢　

  健康食品、目利きになるには　新たな機能性表示開始健康にどのような効果があるかを食品に表示しやすくなる「機能性表示食品」制度が今月１日から始まり、メーカーが相次いで届け出たそうです。欧米に比べて品質面でも遅れのある日本で、既存の特定保健用食品と栄養機能食品の両制度をそのまま残したので、消費者が本当に望んでいることにならないので期待はしていません。消費者の自衛策は、ヘルスリテラシーを高め、信頼できる専門家のアドバイスを受けることも必要ですね。法整備が著しく遅れた最大の理由は質のよいサプリメントが普及して国民の健康状態がよくなると困る業界の巨大な政治力の影響で、今でもサプリメントのマイナス情報は好んで報道されています。そんな日本でもサプリメント学会ができたり、医療用サプリメントも普及してきたようですが、一般市販品は低質ですし、オーダーメイドサプリメントは品質の割りに高価なのが難点なので、価格的に常用できて著効がある本当によい本物のサプリメントを見つけるのはむずかしく、超健康マニアの私が真剣に探して１０年かかりましたので、一生かかっても見つけられない人は多そうです。１９６１年に国民皆保険制度、１９６４年から健康増進政策を開始しても国民の健康状態は悪くなる一方という非常に残念な現実があり、２０１３年の人間ドックの「Ａ（異常なし）」＋「Ｂ（軽度異常現在心配なし）」がわずか６．８％という悲惨な状態、あれだけ大々的にやらされたメタボ検診・指導の５年間の成果は無いし、特にサプリメントの活用状況には米国とは大差があります。提案どころか今でもサプリメントを否定する傾向が強い日本とは著しい差があり、私達の高いヘルス・リテラシーが必要になります。以前ご紹介した「革命アンチエイジング」という米国アンチエイジング医学会公認の完全ガイドブックには、マルチビタミンとミネラルの補完が、おそらく経済的見返りが最大で最も有効である唯一の予防的健康対策であるという強力なエビデンスがあるとまで書かれてありますし、米国アンチエイジング医学会を構築してきた著名な１８名の博士の実践内容も書かれています。・運動：しっかりやっている・毎日のサプリメント：１８名全員　総合ビタミン・ミネラル剤＋各種抗酸化サプリメント常用・食習慣：それぞれに的を射ている・飲酒：ゼロ～少量日本とは大きく違って博士自身が実践されているわけですが、最近では日本の医師でも隠して愛用しているようです。日本人の健康状態は、２０１１年ＯＥＣＤ調査で３４ヶ国中３４位と最下位なのは、・的外れの健康行政・国民皆保険に甘えてたかる世界一医療に依存する健康オンチな国民・国民皆保険制度をうまく利用している医療・製薬などの関連産業などが招いた当然の結果ですが、改善は簡単で日本の健康状態悪化の最大の原因は食・栄養で、食材の栄養価が激減していますので総合ビタミン・ミネラル剤も必須サプリメントです。微量栄養素が足りない新型栄養失調は１０年以上前から警告されていましたが、ビタミン・ミネラル不足の栄養素失調死者数は先進２９ヶ国中ワースト４位だそうで、残念な現実です。・サプリメント最前線　病への対処は「治療」から「予防」へ・不足すると心の不調も　ビタミンＣの最新知識　上手な補給法・ビタミン・ミネラルサプリ、摂取者率９％・飽食時代の新型栄養失調　３食きちんと食べても　体だるく、転びやすい・増えている現代型栄養失調とはどんな状況なのか？１９７７年に発表され、世界の健康政策の原典と言われているアメリカ上院栄養問題特別委員会報告書（通称マクガバンレポート）によれば世界最高の長寿食は、伝統的日本食です。食・栄養を改善して腸内環境を整え、必須栄養素の種類と量を理想に近づけて抗酸化力を高めると体調は劇的によくなるので、喜ばれています。サプリメント　関連フリーページ栄養補助食品（サプリメント）の選び方栄養補助食品（サプリメント）の簡易的な選び方サプリメントを摂取する優先順位『健康食品の虚偽誇大広告にだまされない方法』効果がないことが保証されている栄養機能食品の規格基準最新の食事・栄養・サプリメント情報 ２００８サプリメントベビーは賢いという一例奇跡の脳をつくる食事とサプリメント****************************【以下転載】****************************４月から新しい食品の表示制度「機能性表示食品」が始まった。メーカーなどが自らの責任で、健康への効果（機能性）を表示できる。６月にも実際の商品が店頭に並ぶ。これまであった健康食品とどう違うのか。どう付き合ったらいいのか。ポイントをまとめた。スーパーの果物売り場でＡさんは「骨の健康を保つ食品です」という表示に目をとめた。カルシウム製品かと思ったら売り場にあるのは温州ミカン。「え、骨にいいの？」。一方、飲料売り場では「糖の吸収を穏やかにすると報告されています」という商品がずらりと並ぶ。でも見慣れた「特定保健用食品」（トクホ）」のマークは付いていない。「ん？　何か違うの？」こんな光景が近々見られるかもしれない。新たな機能性表示食品は事業者が販売の６０日前までに、一定の科学的根拠があると国に届け出れば健康への効果を表示できる。６日までに届け出件数は８０件を超えた。これまで人気を集めたトクホは国が審査をし、消費者庁長官が許可する。ヒトを対象にした臨床試験が必須で、許可までに時間もかかり、ハードルが高かった。１９９１年に始まり２０年以上になるが、現在の許可数は約１１００品だ。機能性表示食品の場合、臨床試験の代わりに文献調査の結果を科学的根拠として使え、国の事前審査はない。冒頭のような生鮮食品や、サプリメントも対象だ。このため様々な商品が発売され、消費者の選択肢が広がるのは確か。「β―クリプトキサンチン」という成分を含む温州ミカンは農産物で期待の代表商品だ。問題があれば事後に規制する方式のため、トクホより商品化の時間がかからない。ただこの２つの違いは、とっさには分かりにくい。健康食品にはほかにも様々な商品がある。それぞれの違いを理解し、本当に必要かを吟味する「目利き力」が今まで以上に問われそうだ。国立健康・栄養研究所の梅垣敬三情報センター長は「医師や薬剤師が飲み方を注意してくれる医薬品と異なり、健康食品をどう使うかは消費者の自己判断。正しい知識が不可欠だ」と強調する。一番に心がけたいのは、表示をしっかり見ること。ついキャッチコピーばかりに目が行く自分を戒めよう。「原材料名や成分の種類・含有量、利用上の注意点などをしっかり確認し、納得した上で利用することが大切」と梅垣さんは話す。新たな機能性表示食品の場合、届け出内容を販売前に消費者庁のサイトで原則すべて公開する。分かりやすいように有効性や安全性の根拠を１０００字に要約したものが載るから、読み解くヒントにしよう。品質に問題がなくても、使い方次第ではリスクがあると理解する必要もある。東京都は２０１４年１０月、都政モニター４６０人に健康食品の調査をした。「飲み合わせによっては薬の効果を強めたり弱めたりすることがある」「成分によってはアレルギー反応を起こすことがある」と知っている人は約６割どまり。過剰摂取のリスクを知っている人は３分の２だった。「健康食品についても、いつ、何を、どれくらい飲み、食べたか、体調の変化はあるかなどの記録を自分でつけることが万一の際に役立つ」と梅垣さん。食事日記の片隅でいい、健康食品を食べたとメモする習慣を始めたい。不明な点はメーカーや専門家に相談する姿勢を身につけよう。サントリーウエルネス（東京・港）は電話でとり方などの相談を受ける。「サプリメント同士や医薬品との飲み合わせ相談が増えてきた。資料を用意しているのでぜひ、主治医にサプリメントの利用を伝えてほしい」という。専門家が口をそろえるのは、自らを振り返ることの大切さだ。全国消費生活相談員協会「食の研究会」代表の沢木佐重子さんは「健康食品は治療に使うものではない。利用する場合は表示や品質管理の取り組みなどを確認するのが大事だが、健康づくりの基本はあくまでバランスのとれた食事、適度な運動、休養だ」と話す。「カロリー制限も運動もなし」「飲むだけ」。消費者庁は１４年度、根拠なくやせるとの表示をしたとして、４事業者に対し景品表示法違反で再発防止などを求める措置命令を出した。行政が表示や安全性などへの監視を強めることは大事なことだ。同時に消費者自身も、より知識を深めるよう心がける必要がある。（出典：日本経済新聞）

  2015/04/15

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  実践と指導経験豊富な長寿健康情報　食栄養と運動、抗加齢

  「機能性」表示、市場に効くか　食品新制度、各社が届け出健康にどのような効果があるかを食品に表示しやすくなる「機能性表示食品」制度が今月１日から始まり、大手メーカーが相次いで届け出たそうです。欧米に比べて品質面でも遅れのある日本で、既存の特定保健用食品と栄養機能食品の両制度をそのまま残したので消費者が本当に望んでいることにはなりそうもないので期待はしていません。法整備が著しく遅れた最大の理由は質のよいサプリメントが普及して国民の健康状態がよくなると困る業界の巨大な政治力の影響で、今でもサプリメントのマイナス情報は好んで報道されています。そんな日本でもサプリメント学会ができたり、医療用サプリメントも普及してきたようですが、一般市販品は低質ですし、オーダーメイドサプリメントは品質の割りに高価なのが難点なので、価格的に常用できて著効がある本当によい本物のサプリメントを見つけるのはむずかしく、超健康マニアの私が真剣に探して１０年かかりましたので、一生かかっても見つけられない人は多そうです。１９６１年に国民皆保険制度、１９６４年から健康増進政策を開始しても国民の健康状態は悪くなる一方という非常に残念な現実があり、２０１３年の人間ドックの「Ａ（異常なし）」＋「Ｂ（軽度異常現在心配なし）」がわずか６．８％という悲惨な状態、あれだけ大々的にやらされたメタボ検診・指導の５年間の成果は無いし、特にサプリメントの活用状況には米国とは大差があります。過去の日本の健康増進政策を整理すると、◆１９６４年　東京オリンピック　 体力つくり国民運動◆１９７０年　 保健栄養学級の開催◆１９７８年　 第一次国民健康づくり政策　 成人病予防のための１次予防の推進　 健康診査の充実◆１９８８年　 第二次国民健康づくり政策　 アクティブ８０ヘルスプラン　 運動習慣の普及に重点を置いた健康増進事業の推進◆２０００年　　 第三次国民健康づくり政策　 ２１世紀における国民健康づくり運動　健康日本２１　　 一次予防の重視と健康寿命の延伸、生活の質の向上　・２００３年５月　 健康増進法施行　・２００６年４月　　介護保険制度を予防重視へ　・２００８年４月　 特定健康診査・特定保健指導　 ５年間の改善成果はわずか０．２％　・２０１１年４月　 スマートライフプロジェクト　 健康寿命をのばそう◆ ２０１３年　 第四次国民健康づくり政策　 第２次　健康日本２１　 健康寿命延伸・健康格差の縮小米国の医師・薬剤師・栄養士のサプリメントへの理解は高く２０１１年の調査では、・米国医師の６０％～７５％がサプリメントを自身で利用・患者にも診療科に応じてサプリメント利用を提案　循環器科：７２％、皮膚科：６６％、整形外科：９１％・薬剤師の８６％がサプリメントを自身で利用・薬剤師の９３％が患者にサプリメントの利用を提案・登録栄養士（ＲＤ)の９６％がサプリメントを自身で利用・栄養士の９７％が栄養指導でサプリメントの活用を提案と提案どころか今でもサプリメントを否定する傾向が強い日本とは著しい差があり、私達の高いヘルス・リテラシーが必要になります。以前ご紹介した「革命アンチエイジング」という米国アンチエイジング医学会公認の完全ガイドブックには、マルチビタミンとミネラルの補完が、おそらく経済的見返りが最大で最も有効である唯一の予防的健康対策であるという強力なエビデンスがあるとまで書かれてありますし、米国アンチエイジング医学会を構築してきた著名な１８名の博士の実践内容も書かれています。・運動：しっかりやっている・毎日のサプリメント：１８名全員　総合ビタミン・ミネラル剤＋各種抗酸化サプリメント常用・食習慣：それぞれに的を射ている・飲酒：ゼロ～少量日本とは大きく違って博士自身が実践されているわけですが、最近では日本の医師でも隠して愛用しているようです。日本人の健康状態は、２０１１年ＯＥＣＤ調査で３４ヶ国中３４位と最下位なのは、・的外れの健康行政・国民皆保険に甘えてたかる世界一医療に依存する健康オンチな国民・国民皆保険制度をうまく利用している医療・製薬などの関連産業などが招いた当然の結果ですが、改善は簡単で日本の健康状態悪化の最大の原因は食・栄養で、食材の栄養価が激減していますので総合ビタミン・ミネラル剤も必須サプリメントです。ハーバード大学の研究によれば予防に１ドル投資すると医療費が３．２７ドル減り、生産性が２．７３ドル向上する６倍返しになるそうで、私の２８年間の超健康マニアとしての経験からも同感です。微量栄養素が足りない新型栄養失調は１０年以上前から警告されていましたが、ビタミン・ミネラル不足の栄養素失調死者数は先進２９ヶ国中ワースト４位だそうで、残念な現実です。・サプリメント最前線　病への対処は「治療」から「予防」へ・不足すると心の不調も　ビタミンＣの最新知識　上手な補給法・ビタミン・ミネラルサプリ、摂取者率９％・飽食時代の新型栄養失調　３食きちんと食べても　体だるく、転びやすい・増えている現代型栄養失調とはどんな状況なのか？食・栄養を改善して腸内環境を整え、必須栄養素の種類と量を理想に近づけて抗酸化力を高めると体調は劇的によくなるので、喜ばれています。****************************【以下転載】****************************健康にどのような効果があるかを食品に表示しやすくなる「機能性表示食品」制度が１日、始まった。消費者庁が同日から受け付けを始め、アサヒビールやキユーピーなど大手メーカーが相次いで届け出た。「目と鼻の調子を整える」といった消費者にわかりやすい表示が可能になり、健康食品市場の拡大につながりそうだ。 新制度では健康に与える効果の科学的根拠を示す論文や表示内容を消費者庁に届け出れば、６０日後には販売できる。１日に届け出た企業の商品は受理されれば、早ければ６月上旬にも店頭などに並ぶことになる。アサヒビールは６月上旬の発売を目指し、「食事の脂肪や糖分の吸収を抑える」と表示するノンアルコールのビールとカクテルの新製品をそれぞれ届け出た。キリンビールも「脂肪の吸収を抑え、糖の吸収を穏やかにする」という表示のノンアルコールビールの新製品を届け出ており、６月以降の発売を目指す。従来は具体的な健康効果を表示しにくかった既存商品の拡販に向けて、新制度を活用しようというメーカーも多い。サントリーホールディングスの子会社、サントリーウエルネスはサプリメント（栄養補助食品）の「セサミンＥＸ」について、「抗酸化作用」と表示したい考え。６月の発売を予定しており、販売に弾みがつくと見る。ファンケルも「えんきん」など既存のサプリメント２品目を届け出た。このほか、マルハニチロも８月の発売を目指して届け出た。伊藤園は４月中旬ごろの届出を目指している。小林製薬は４月中に届け出られるよう準備を急いでおり、森永製菓も近日中に届け出る予定だ。従来の健康効果を表示できる制度であるトクホは、許可を得るのに費用や時間がかかる。より手軽な新制度は中小企業などでも利用しやすくなりそう。トクホの申請支援を手掛ける日本健康・栄養食品協会は４月１日付で機能性表示食品制度に対応する専門組織を設置し、中小企業向けに目当ての研究論文などを探す支援体制を発足させた。調査会社シード・プランニング（東京・文京）によると、健康食品の市場規模は新制度の開始もあって、２０１７年に１３年比１７％増の２兆１４５０億円に成長する見込み。ただ、「トクホとの違いがわからない」といった声もあり、定着するか注目も集まる。（出典：日本経済新聞）

  2015/04/03

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  「機能性表示」食と健康に一石　効果うたい販売、国の審査不要

  日本は放置していたサプリメントの法整備が２０１５年にやっと出来るそうですが、本当に消費者の役に立つ制度になることを期待したいです。今までサプリメントが法整備されていないサプリメント後進国なので健康になりたい国民の足を引っ張る悪政になっていました。法整備が著しく遅れた最大の理由は質のよいサプリメントが普及して国民の健康状態がよくなると困る業界の巨大な政治力の影響で、今でもサプリメントのマイナス情報は好んで報道されています。そんな日本でもサプリメント学会ができたり、医療用サプリメントも普及してきたようですが、一般市販品は低質ですし、オーダーメイドサプリメントは品質の割りに高価なのが難点なので、価格的に常用できて著効がある本当によい本物のサプリメントを見つけるのはむずかしく、超健康マニアの私が真剣に探して１０年かかりましたので、一生かかっても見つけられない人は多そうです。１９６１年に国民皆保険制度を達成し、１９６４年から健康増進政策を開始しても国民の健康状態は悪くなる一方という非常に残念な現実があり、２０１３年の人間ドックの「Ａ（異常なし）」＋「Ｂ（軽度異常現在心配なし）」がわずか６．８％という悲惨な状態で、あれだけ大々的にやらされたメタボ検診・指導の５年間の成果は無いし、特にサプリメントの活用状況には米国とは大差があります。米国の医師・薬剤師・栄養士のサプリメントへの理解は高く２０１１年の調査では、・米国医師の６０％～７５％がサプリメントを自身で利用・患者にも診療科に応じてサプリメント利用を提案　循環器科：７２％、皮膚科：６６％、整形外科：９１％・薬剤師の８６％がサプリメントを自身で利用・薬剤師の９３％が患者にサプリメントの利用を提案・登録栄養士（ＲＤ)の９６％がサプリメントを自身で利用・栄養士の９７％が栄養指導でサプリメントの活用を提案と提案どころか今でもサプリメントを否定する傾向が強い日本とは著しい差があり、私達の高いヘルス・リテラシーが必要になります。以前ご紹介した「革命アンチエイジング」という米国アンチエイジング医学会公認の完全ガイドブックには、マルチビタミンとミネラルの補完が、おそらく経済的見返りが最大で最も有効である唯一の予防的健康対策であるという強力なエビデンスがあるとまで書かれてありますし、米国アンチエイジング医学会を構築してきた著名な１８名の博士の実践内容も書かれています。・運動：しっかりやっている・毎日のサプリメント：１８名全員　総合ビタミン・ミネラル剤＋各種抗酸化サプリメント常用・食習慣：それぞれに的を射ている・飲酒：ゼロ～少量日本とは大きく違って博士自身が実践されているわけですが、最近では日本の医師でも隠して愛用しているようです。日本人の健康状態は、最新ＯＥＣＤ調査で３６ヶ国中３２位と最下位レベルなのは、・的外れの健康行政・国民皆保険に甘えてたかる世界一医療に依存する健康オンチな国民・国民皆保険制度をうまく利用している医療・製薬などの関連産業などが招いた当然の結果ですが、改善は簡単で日本の健康状態悪化の最大の原因は食・栄養で、食材の栄養価が激減していますので総合ビタミン・ミネラル剤も必須サプリメントです。ハーバード大学の研究によれば予防に１ドル投資すると医療費が３．２７ドル減り、生産性が２．７３ドル向上する６倍返しになるそうで、私の２７年間の超健康マニアとしての経験からも同感です。食・栄養を改善して腸内環境を整え、必須栄養素の種類と量を理想に近づけて抗酸化力を高めると体調は劇的によくなるので、喜ばれています。****************************【以下転載】****************************来春制度導入、生鮮も対象 データを届け出 新しい食品の表示制度が２０１５年春に始まる。健康への効果や機能を国の審査を経ずに事業者の責任で表示できるようになる。サプリメントなどのほかに野菜や魚といった生鮮食品も対象だ。「体によい」をキーワードに食品市場の売り上げ増につながるとの期待がある。新制度によって表示されるのは「機能性表示食品」で、遅くとも６月には店頭に並ぶ見込み。食品に含まれる「健康効果」を、どの成分が関与して、効く仕組みがどうなっているかなど、一定の科学的根拠が確認された場合に表示できる。「目や鼻の調子を整える」「骨の健康を保つ」といった表現も可能になる。科学的な根拠を判断するのに必要な条件や表示内容について、消費者庁が今年度中に公表予定の指針（ガイドライン）などで示すが、満たしているかどうかの個別審査はしない。事業者は発売の６０日前までに消費者庁に有効性を判断したデータや成分の含有量などを届け出ればよい。トクホより手軽ドラッグストアなどに行けば、今もたくさんの健康食品が売られているが、国が健康効果を表示してよいとしているのは、特定保健用食品（トクホ）と栄養機能食品の２つのみ。トクホは商品ごとに有効性をみる臨床試験が義務付けられているほか、専門家による審査を経て消費者庁が許可する。栄養機能食品はビタミンやミネラルなど１７種類の成分を一定量含んでいなければならない。機能性表示食品が誕生した背景には、規制改革による健康関連産業市場の育成を念頭に進められてきた経緯がある。酒や塩分などを必要以上にとるものを除き、対象を原則すべての食品に広げた。トクホや栄養機能食品では認められていなかった野菜や果物などにも表示ができる。トクホの承認を得るには臨床試験などで多額の費用がかかり、手続きに一定の知識や期間が必要で、大手以外の中小企業にはハードルが高い。「チャンスなので健康に良いことを打ち出して消費拡大につなげたい」（ある農業協同組合幹部）などの声も高まる。国の関与をできるだけ小さくする一方で、安全性や質を保つ仕組みも導入される見込み。例えば、企業が科学的根拠を評価する際に自己流にならないようにする。体に効果をもたらす成分の特定を求め、その成分を含む最終製品を使った臨床試験が難しい場合は、有効性を検討した査読付きの論文が十分あり、肯定的な結果があるなどの研究レビューを示せばよい。サプリメントなどでは有効な成分が本当に一定量入っているか、体内できちんと分解されるかなどを示すデータも同庁への届け出項目に入っている。現在市販されているサプリメント類は品質がばらばらだからだ。国立医薬品食品衛生研究所の薬品部長である合田幸広さんが調べた健康食品のうち３割が原料が入っていないか、表示以外の原料が混ざっていた。消費者庁は、商品の発売後、新制度に基づいた表示通りかを調べるため、商品を買い上げて専門機関で分析する予定。ライバル企業や消費者が表示と違うのではないかという申し出もできるようにする。もし違反がわかれば、法律に基づいて企業名の公表や勧告などを出す。「いいかげんな表示をすれば社会的制裁を受ける。それなりにハードルは高い」（消費者庁）「消費者混乱」の声玉石混交といわれる健康食品。トクホと栄養機能食品に次ぐ「第３の健康食品」をつくることで、本当に効果があるものとそうでないものとを分け、消費者が選べる仕組みをつくるのが狙いだ。ただ、健康食品は効果を具体的に示さなくても、「□□が気になる方へ」「◎◎に潤いを」などの表示で、消費者に体によさそうな印象を持たせ、販促につなげているケースも多い。機能性表示食品の登場で、より健康食品の世界が複雑になり、消費者が混乱してしまうとの声も多い。消費者庁の検討会の委員だった国立健康・栄養研究所の情報センター長の梅垣敬三さんは「機能性表示食品を含めて医薬品と混同・誤認されるリスクもある。専門知識を持って消費者の目的に合わせて説明や助言をする人材が必要」と指摘する。キーワード　食品の機能性 食品の中にわずかに含まれている成分が、なんらかの健康効果を発揮すること。1980年代半ばに東京大学などを中心に研究された結果、世界に先駆けて日本から「機能性を持つ食品」の概念が生まれた。食品には病気予防や老化防止などの助けになる成分がいろいろ含まれており、これらを抽出して効果的に摂取できるよう工夫が進んだ。生きていくために欠かせない栄養、食を楽しむ味覚や嗅覚に次ぐ食品の第３の機能として注目されるようになった。食物繊維を含んだ飲料などがヒットし、健康志向の広がりと合わせていろいろな商品が登場した。（出典：日本経済新聞）

  2014/12/15

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  サプリ利用の第一歩　基本はビタミンとミネラル

  日本は遅れていたサプリメントの法整備が２０１５年に出来るそうですが、今までサプリメントが法整備されていないサプリメント後進国なので健康になりたい国民の足を引っ張る悪政になっていました。法整備が著しく遅れた最大の理由は質のよいサプリメントが普及して国民の健康状態がよくなると困る業界の巨大な政治力の影響で、今でもサプリメントのマイナス情報は好んで報道されています。そんな日本でもサプリメント学会ができたり、医療用サプリメントも普及してきたようですが、一般市販品は低質ですし、オーダーメイドサプリメントは品質の割りに高価なのが難点なので、価格的に常用できて著効がある本当によい本物のサプリメントを見つけるのはむずかしく、超健康マニアの私が真剣に探して１０年かかりましたので、一生かかっても見つけられない人は多そうです。１９６１年に国民皆保険制度達成、１９６４年から健康増進政策を開始しても国民の健康状態は悪くなる一方という非常に残念な現実があり、２０１３年の人間ドックの「Ａ（異常なし）」＋「Ｂ（軽度異常現在心配なし）」がわずか６．８％という悲惨な状態、あれだけ大々的にやらされたメタボ検診・指導の５年間の成果は無いし、特にサプリメントの活用状況には米国とは大差があります。米国の医師・薬剤師・栄養士のサプリメントへの理解は高く２０１１年の調査では、・米国医師の６０％～７５％がサプリメントを自身で利用・患者にも診療科に応じてサプリメント利用を提案　循環器科：７２％、皮膚科：６６％、整形外科：９１％・薬剤師の８６％がサプリメントを自身で利用・薬剤師の９３％が患者にサプリメントの利用を提案・登録栄養士（ＲＤ)の９６％がサプリメントを自身で利用・栄養士の９７％が栄養指導でサプリメントの活用を提案と提案どころか今でもサプリメントを否定する傾向が強い日本とは著しい差があり、私達の高いヘルス・リテラシーが必要になります。以前ご紹介した「革命アンチエイジング」という米国アンチエイジング医学会公認の完全ガイドブックには、マルチビタミンとミネラルの補完が、おそらく経済的見返りが最大で最も有効である唯一の予防的健康対策であるという強力なエビデンスがあるとまで書かれてありますし、米国アンチエイジング医学会を構築してきた著名な１８名の博士の実践内容も書かれています。・運動：しっかりやっている・毎日のサプリメント：１８名全員　総合ビタミン・ミネラル剤＋各種抗酸化サプリメント常用・食習慣：それぞれに的を射ている・飲酒：ゼロ～少量日本とは大きく違って博士自身が実践されているわけですが、最近では日本の医師でも隠して愛用しているようです。日本人の健康状態は、最新ＯＥＣＤ調査で３６ヶ国中３２位と最下位レベルなのは、・的外れの健康行政・国民皆保険に甘えてたかる世界一医療に依存する健康オンチな国民・国民皆保険制度をうまく利用している医療・製薬などの関連産業などが招いた当然の結果ですが、改善は簡単で日本の健康状態悪化の最大の原因は食・栄養で、食材の栄養価が激減していますので総合ビタミン・ミネラル剤も必須サプリメントです。ハーバード大学の研究によれば予防に１ドル投資すると医療費が３．２７ドル減り、生産性が２．７３ドル向上する６倍返しになるそうで、私の２７年間の超健康マニアとしての経験からも同感です。微量栄養素が足りない新型栄養失調は１０年以上前から警告されていましたが、ビタミン・ミネラル不足の栄養素失調死者数は先進２９ヶ国中ワースト４位だそうで、残念な現実です。食・栄養を改善して腸内環境を整え、必須栄養素の種類と量を理想に近づけて抗酸化力を高めると体調は劇的によくなるので、喜ばれています。****************************【以下転載】****************************疲労回復やダイエットなどの目的でサプリメント（サプリ）を使ってみたが、期待していたほどではなかった……。そんな人は、そもそも体の栄養バランスがしっかり整っていないのかもしれない。基本となるサプリとその作用、症状別成分の選び方などを紹介する。体に必要な栄養素は毎日の食事で補うのが基本だが、それで足りない分はサプリを利用するという方法もある。■過剰摂取に注意まず注意点。過剰摂取にならないようにすること。とくに妊婦には、摂取してはいけないとされるものもある。サプリの中には医薬品の効果を強めたり、弱めたりするものもあるため薬を飲んでいる人は、とる前に医師に相談する。内閣府の食品安全委員会などが出す注意喚起にも気をつける。専門家がまず基本のサプリとしているのがマルチビタミン・ミネラルだ。必要な複数のビタミンとミネラルが入っているもので、米国ではベースサプリメントとして最も利用されているという。満尾クリニック（東京都渋谷区）院長の満尾正さんは、「家の土台に当たる基本サプリだ」と話す。外食が多い、甘いものやお酒が好き、ダイエット中の人などは栄養バランスが乱れがち。まずはこれで必要な栄養素を補いたい。ではどんな栄養素が、どんな働きをするのか。ビタミンＡ、Ｃ、Ｅは、体内の活性酸素の働きを抑える作用を持つ抗酸化ビタミンの代表。これらは互いに協力しながら抗酸化作用を発揮するといい、どれか一つをとるよりも、一緒にとった方がよいとされる。脂溶性のビタミンＥやＡ（βカロテン）は脂質でできた細胞膜などで働き、水溶性のＣは水のある細胞質や体液中で働く。また互いに助け合うことで繰り返し抗酸化作用を発揮する。ストレスが多い、喫煙している、ハードな運動をするといった人ほどとるとよい。ビタミンＢ群はエネルギーを生み出すのに関わる酵素の働きを助ける。糖や脂肪をエネルギーに変える際にはＢ１やＢ２などが、たんぱく質の代謝にはＢ６やＢ１２などが働く。「白米や甘いものなど糖質を多くとっているのにＢ群が少ないと、生み出されるエネルギーが低下する。糖が十分代謝されずにだぶつき、血糖値が上がったり、老化を進める糖化たんぱくが増えたりする弊害もある」と満尾さん。なお、エネルギーを生み出すのには鉄も欠かせないという。Ｂ２が不足すると口内炎や肌荒れも起こりやすくなる。さらに、Ｂ６、Ｂ１２、葉酸が足りないと血液中にホモシステインというアミノ酸が増えて、心筋梗塞や脳梗塞のリスクが上がるとされる。ビタミンＤは骨の強化、風邪や動脈硬化、糖尿病、乳がん、認知症、うつの予防などの働きが報告されている。日光を浴びると皮膚で合成されるが、魚を食べることでも摂取できる。日にあまり当たらない、紫外線（ＵＶ）ケアを徹底している、魚が苦手という人は不足している可能性がある。このようにマルチビタミン・ミネラルで土台を整えてから個別の不調対策サプリの使用を考える。■食事と一緒に例えば、ダイエット向けサプリは、図のようにタイプ別に使い分ける。食事を減らしてもやせない人には、脂肪の燃焼を高めるとされる代謝アップの成分が向く。これには交感神経を高めて脂肪燃焼のスイッチを入れる成分、脂肪の分解を促すという成分、脂肪を燃やしてエネルギーに変える力を高める成分の３タイプがあるという。一方、つい食べ過ぎてしまうという人は、食物繊維など糖や脂肪の吸収を抑える成分を食事と一緒にとるといい。かすみ目や疲れ目などの不調には、美容成分としても利用されているアスタキサンチンが注目株だ。ピント調節機能の改善や網膜での血流量の増加などが確認されているという。動脈硬化やもの忘れが気になる人には、魚油特有の成分であるエイコサペンタエン酸（ＥＰＡ）やドコサヘキサエン酸（ＤＨＡ）。血液をさらさらにして動脈硬化を抑制する働きがある。ＤＨＡには学習や認知機能の改善なども報告されている。「これらは健康作用に優れたｎ―３系の脂肪酸。マルチビタミン・ミネラル同様、日常的にとるといい」（満尾さん）どのサプリでも、飲んでなんとなく調子が悪いと感じるような場合には、中止して医師に相談する。■発酵食品などで腸内を良好にサプリメントの成分が期待される機能を発揮するためには、まず全体の栄養バランスがしっかり整っていることが必要だ。ただ、年齢や体重、運動量など他の条件によっても、成分の機能は左右される。なかでも気をつけておきたいのが腸内環境だ。「腸内細菌の状態がよくないと、せっかく摂取した成分も吸収されにくい。腸内環境を良好に整えておくことは、サプリメントを使用する際の基本の一つ」と満尾さんは助言する。毎日の食事では、まず発酵食品を積極的にとるようにする。また、乳酸菌や食物繊維のサプリメントを利用してもいいだろう。（出典：日本経済新聞　日経プラスワン）

  2014/12/13

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  食品の機能性表示、新制度検討大詰め　「体にいい」どう変わる

  日本はサプリメントが法整備されていないサプリメント後進国なので健康増進したい国民の足を引っ張る悪政になっていて日本人の健康状態は、最新ＯＥＣＤ調査で３６ヶ国中３２位と最下位レベルです。法整備を放置してきた最大の理由は質のよいサプリメントが普及して国民の健康状態がよくなると困る業界の巨大な政治力の影響で、サプリメントのマイナス情報は好んで報道されています。国民待望の食品機能性表示の新制度検討が大詰めですが、既得権を温存し、多くの陳情を受け入れようとする八方美人制度となりそうなので、残念ながら国民が待ち望んでいる制度になるとは思えません。健康食品とは、広く健康の維持・増進に役に立つ食品として販売・利用されるもの全般を指し、市場規模は２兆円を超え、国の制度としては、国が定めた安全性や有効性に関する基準等を満たした「保健機能食品制度」があります。保健機能食品には、・特定保健用食品（トクホ）・栄養機能食品の２つがあり、製品そのものの安全性や有効性が確かめられて消費者庁が認可した製品が特定保健用食品で、１１００品目を超えたそうですが、あまりよいものではないのはたくさんの暴露記事が明らかにしてくれていますし、栄養機能食品の規格基準も低質です。１９６１年に国民皆保険制度達成、１９７０年から健康増進政策を開始しても国民の健康状態は悪くなる一方という非常に残念な現実があり、２０１２年の人間ドックの「Ａ（異常なし）」＋「Ｂ（軽度異常現在心配なし）」がわずか７．２％という悲惨な状態ですし、あれだけ大々的にやらされたメタボ検診・指導の５年間の成果はゼロです。そんな日本でもサプリメント学会ができたり、医療用サプリメントも普及してきたようですが、一般市販品は低質ですし、オーダーメイドサプリメントは品質の割りに高価なのが難点なので、価格的に常用できて医薬品を超える著効がある本当によい本物のサプリメントを見つけるのはむずかしく、超健康マニアの私が真剣に探して１０年かかりましたので、一生かかっても見つけられない人は多そうです。米国と大差があるサプリメントの活用状況を見ますと、米国の医師・薬剤師・栄養士のサプリメントへの理解は高く２０１１年の調査では、・米国医師の６０％～７５％がサプリメントを自身で利用・患者にも診療科に応じてサプリメント利用を提案　循環器科：７２％、皮膚科：６６％、整形外科：９１％・薬剤師の８６％がサプリメントを自身で利用・薬剤師の９３％が患者にサプリメントの利用を提案・登録栄養士（ＲＤ)の９６％がサプリメントを自身で利用・栄養士の９７％が栄養指導でサプリメントの活用を提案と提案どころか今でもサプリメントを否定する傾向が強い日本とは著しい差があり、私達の高いヘルス・リテラシーが必要になります。以前ご紹介した「革命アンチエイジング」という米国アンチエイジング医学会公認の完全ガイドブックには、マルチビタミンとミネラルの補完が、おそらく経済的見返りが最大で最も有効である唯一の予防的健康対策であるという強力なエビデンスがあるとまで書かれてありますし、米国アンチエイジング医学会を構築してきた著名な１８名の博士の実践内容も書かれています。・運動：しっかりやっている・毎日のサプリメント：１８名全員　総合ビタミン・ミネラル剤＋各種抗酸化サプリメント常用・食習慣：それぞれに的を射ている・飲酒：ゼロ～少量****************************【以下転載】****************************特定保健用食品（トクホ）や栄養機能食品に続く「食品の新たな機能性表示制度」に関する議論が、消費者庁の専門家検討会で山場を迎えている。食品の成分が体にどのように良いのかという表示を、野菜や果物など生鮮品を含む食品全般に認める世界に例のない制度。安倍政権の成長戦略の一環で、来春の導入を目指すが、なぜこの時期に突然持ち上がったのか。関連業界の期待は大きいが、経済優先の規制緩和に、「科学的に適切な制度になるのか」「消費者が戸惑うのでは」といった懸念の声もある。◇業界・米国が規制緩和期待「健康食品の機能性表示を解禁します」４月２４日、東京都内で開かれた、国際栄養食品協会と在日米国商工会議所主催のシンポジウム。安倍晋三首相による昨年６月の成長戦略演説の映像が流されると、健康食品メーカー関係者ら１６０人の参加者が画面をじっと見つめた。新制度を検討するきっかけとなったこの演説で首相は、こうも語った。「農産物の海外展開も視野に、諸外国よりも消費者にわかりやすい、機能表示を促すような仕組みも検討したい」。くしくもシンポ開催当日はオバマ米大統領が来日中で、環太平洋パートナーシップ協定（ＴＰＰ）をめぐり激しい日米協議の真っ最中。会場では在日米大使館から安倍政権の方針を歓迎するメッセージが読み上げられた。シンポの中で行われた討論会のテーマは「アベノミクスの成長戦略と機能性表示の行方」で、出席者は「産業振興」への期待を隠さない。その一人、政府の産業競争力会議議員の竹中平蔵・慶応大教授は「成長戦略の肝は規制改革で、機能性表示も極めて重要な部分だ」と力説した。検討中の新制度には、農林水産省も農水産物や加工食品などの需要拡大で期待している。野菜や果物も対象になるが、農水省によると２０１２年の野菜の国内市場規模（総産出額）は２兆１８９６億円、果物（果実）は７４７１億円で、それぞれ近年は横ばい。ただ、タバコなどを除いた農産物の輸出額は０９年は２２１７億円だったが、１３年は２６５７億円になり、拡大傾向にある。矢澤一良・早稲田大教授（機能食品学）は「農産物の機能性表示は世界初なので、科学的な裏付けのある機能性食材を輸出するチャンスになる」と新制度を前向きに評価する。一方、国内の健康食品の市場規模は、緩やかに拡大しているとみられている。市場調査会社「インテージ」によると、１３年度の健康食品・サプリメントの推定市場規模は１兆５３２５億円、推定利用人口は５３４０万人で、前年度より金額で３・９％、利用人口で３・４％伸びた。「購入許容額」を聞き取ることによって推計した潜在市場規模は４兆４０７億円にのぼり「大きな成長が期待できる」という。シンポでは今回の新制度検討が国内業界の期待だけでなく、サプリメント大国といわれる米国も大いに関心を寄せていることを色濃くにじませた。◇「裏付け」業者の責任に食品で「病気が治る」などの効果・効能をうたうことは薬事法などで規制されている。例外的に「おなかの調子を整える」といった効能的な文言の表示が許されるのが、１９９１年に始まったトクホだ。２００１年には特定の栄養成分の補給のための栄養機能食品も加わった。しかし、トクホ取得には食品ごとに有効性や安全性でヒトの試験が必須で、国の許可を得るまで平均４年ほどかかる。コストもかさみ、特に中小事業者にはハードルが高い。栄養機能食品はヒトへの試験などは必要なく、国の許可もいらないものの、科学的に機能が明らかになっているビタミンとミネラル計１７種類の栄養成分に限って「ビタミンＣは皮膚の健康維持を助ける」などの表示が許される。そこで安倍政権が打ち出したのが、企業の責任で科学的根拠を基に機能性を表示できる新たな制度の導入だった。昨年６月に閣議決定された規制改革実施計画では、新制度の検討で、先行する米国の「ダイエタリーサプリメント制度」を参考にする▽加工食品に加え、農林水産物（生鮮食品）も含めた食品全般の制度にする−−が盛り込まれた。現在、検討中の新制度案と米国の制度はどこが違うのか。日本の新制度案は食品全般が対象だが、米国ではカプセルや錠剤などのサプリメントに絞っている。事業者が国の許可なしに自己責任で機能性を表示できるのは日米共通だ。「国が評価していない」という旨の表示の義務のほか、病気の治療▽予防▽医薬品に結びつく表現が禁止されている点も同じだ。日本では既存のトクホなども存続するため、栄養機能食品の表示対象となっているビタミンなどは、新制度では対象外になる。安全や機能に関わる「科学的な根拠」については、米国では事業者の任意で情報公開しており、根拠があいまいな製品も出回っているのが実情だ。これに対し日本の案では、最終製品をヒトに投与し、自社で有効性を確かめる▽信頼性の高い論文を含め、既存の幅広い研究成果を検証して有効性を確かめる−−のどちらかを求めるなど、科学的根拠の裏付けのある内容だけを表示させる仕組みだ。さらに、「飲み合わせ」が問題にならないよう、医薬品との相互作用を企業が事前に評価・確認し、公表することも求める。これは米国にはない制度だ。＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝◇専門家から批判も日本の新制度案に、専門家からはさまざまな意見が寄せられている。日米の健康食品問題に詳しい健康食品ビジネスコンサルタントの武田猛さんは「機能性を科学的に厳しく求める点で消費者にとってはプラスだ」と指摘。しかし健康食品を販売する山田養蜂場（岡山県）の山田英生社長は「トクホと同じような制度になり、ハードルが高すぎて活用できない可能性が高い」と懸念する。一方、高橋久仁子・群馬大名誉教授（食生活教育）は「既にあるトクホの効果も限定的でしかないのに、新たな機能性表示制度を作るのは消費者の混乱を増す。示された案も、今後の検討を要することが多々ある」と新制度案自体に批判的だ。消費生活アナリストの板倉ゆか子さんは「生鮮食品では含有量のばらつきが避けられない。世界に例がないだけに『日本がいいかげんな制度を始めた』と逆の意味で注目を浴びてしまわないよう、表示内容の総合的な議論が必要だ」と指摘する。（出典：毎日新聞）

  2014/05/14

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  サプリメント最前線　病への対処は「治療」から「予防」へ

  おはようございます。ツイてるスマートエイジング実践家・染谷光亨です。毎日毎日、多くのステキなことがあり、感謝しています。日本人の健康状態は、最新ＯＥＣＤ調査で３６ヶ国中３２位と最下位レベルです。日本はサプリメントが法整備されていないサプリメント後進国なので健康になりたい国民の足を引っ張る悪政になっていますが、法整備をしない最大の理由は質のよいサプリメントが普及して国民の健康状態がよくなると困る業界の巨大な政治力の影響だそうで、サプリメントのマイナス情報は好んで報道されています。そんな日本でもサプリメント学会ができたり、医療用サプリメントも普及してきたようですが、一般市販品は低質ですし、オーダーメイドサプリメントは品質の割りに高価なのが難点なので、価格的に常用できて著効がある本当によい本物のサプリメントを見つけるのはむずかしく、超健康マニアの私が真剣に探して１０年かかりましたので、一生かかっても見つけられない人は多そうです。１９６１年に国民皆保険制度達成、１９７０年から健康増進政策を開始しても国民の健康状態は悪くなる一方という非常に残念な現実があり、２０１２年の人間ドックの「Ａ（異常なし）」＋「Ｂ（軽度異常現在心配なし）」がわずか７．２％という悲惨な状態、あれだけ大々的にやらされたメタボ検診・指導の５年間の成果は無いし、特にサプリメントの活用状況には米国とは大差があります。米国の医師・薬剤師・栄養士のサプリメントへの理解は高く２０１１年の調査では、・米国医師の６０％～７５％がサプリメントを自身で利用・患者にも診療科に応じてサプリメント利用を提案　循環器科：７２％、皮膚科：６６％、整形外科：９１％・薬剤師の８６％がサプリメントを自身で利用・薬剤師の９３％が患者にサプリメントの利用を提案・登録栄養士（ＲＤ)の９６％がサプリメントを自身で利用・栄養士の９７％が栄養指導でサプリメントの活用を提案と提案どころか今でもサプリメントを否定する傾向が強い日本とは著しい差があり、私達の高いヘルス・リテラシーが必要になります。以前ご紹介した「革命アンチエイジング」という米国アンチエイジング医学会公認の完全ガイドブックには、マルチビタミンとミネラルの補完が、おそらく経済的見返りが最大で最も有効である唯一の予防的健康対策であるという強力なエビデンスがあるとまで書かれてありますし、米国アンチエイジング医学会を構築してきた著名な１８名の博士の実践内容も書かれています。・運動：しっかりやっている・毎日のサプリメント：１８名全員　総合ビタミン・ミネラル剤＋各種抗酸化サプリメント常用・食習慣：それぞれに的を射ている・飲酒：ゼロ～少量日本とは大きく違って博士自身が実践されているわけですが、最近では日本の医師でも隠して愛用しているようです。日本人の健康状態は、最新ＯＥＣＤ調査で３６ヶ国中３２位と最下位レベルなのは、・的外れの健康行政・国民皆保険に甘えてたかる世界一医療に依存する健康オンチな国民・国民皆保険制度をうまく利用している医療・製薬などの関連産業などが招いた当然の結果ですが、改善は簡単で日本の健康状態悪化の最大の原因は食・栄養で、食材の栄養価が激減していますので総合ビタミン・ミネラル剤も必須サプリメントです。ハーバード大学の研究によれば予防に１ドル投資すると医療費が３．２７ドル減り、生産性が２．７３ドル向上する６倍返しになるそうで、私の２７年間の超健康マニアとしての経験からも同感です。微量栄養素が足りない新型栄養失調は１０年以上前から警告されていましたが、ビタミン・ミネラル不足の栄養素失調死者数は先進２９ヶ国中ワースト４位だそうで、残念な現実です。・飽食時代の新型栄養失調　３食きちんと食べても　体だるく、転びやすい・増えている現代型栄養失調とはどんな状況なのか？◆国民健康・栄養調査は１９４８年以降毎年行なわれているが、有益と思われるデータがないため食事の変化が死亡率の増減にどのように影響を与えたか説明できない。　データも利用できない。日本と世界にとって深刻な損失。　ランセット２０１１年９月日本特集号　（世界で最もよく知られ、最も評価の高い世界五大医学雑誌の一つ　出典：ウィキペディア）◆日本に決定的に欠けているのは、トップランクの大学に「人間栄養学」がないこと。　このままでは、日本人は栄養を通じて健康を保つことはできないだろう。　東京大学大学院医学系研究科公共健康医学専攻社会予防疫学分野・佐々木敏教授◆日本は国民の新しい健康課題に効果的に取り組んでいるように見えない。　国民の健康寿命の最大の危険因子は栄養の偏った食事である。　日本人は長く生きた分だけ病気や障害に苦しむ年数も増大している。　東京大学大学院医学系研究科国際保健学専攻国際保健政策分野・渋谷健司教授１９７７年に発表され、世界の健康政策の原典と言われているアメリカ上院栄養問題特別委員会報告書（通称マクガバンレポート）によれば世界最高の長寿食は、伝統的日本食です。食事改善のコツはパン→ごはん、ラーメン→そば、スパゲティ→うどん、ケーキ→まんじゅう、ミルク→豆乳のように、カタカナ食品からひらがな食品にすることで、少しもむずかしくありません。ごはんは、私は玄米ですが好き嫌いがあるので、白米ともち麦を５０～２０％に混ぜた麦飯をおすすめします。おかずは、まごわやさしいさにしてよく噛んで楽しく食べたいものです。ま：大豆、あずきなど豆類のこと。タンパク質、マグネシウムの摂取にご：ゴマ　ナッツ　クルミ　アーモンドのこと。不飽和脂肪酸・ビタミンＥの摂取に わ：わかめ　コンブ　のりなどのこと。ヨード、カルシウムの摂取に や：野菜、根菜のこと。ベータカロチン、ビタミンＣの摂取に さ：魚のこと。タンパク質、オメガ３系脂肪酸、亜鉛の摂取に し： しいたけ、しめじなどきのこ類のこと。多糖類、食物繊維の摂取に い：じゃがいも、さつまいもなどイモ類のこと。食物繊維、炭水化物の摂取に さ：サプリメントとして総合ビタミン・ミネラル剤をプラスする食・栄養を改善して腸内環境を整え、必須栄養素の種類と量を理想に近づけて抗酸化力を高めると体調は劇的によくなるので、喜ばれています。私のライフワーク：質の高い健康とより幸福・豊かな人生を実現するお手伝い。私が発明しているのは、「人類を救う宇宙人」であるという可能性です。『２１世紀の子供を守る食育勉強会』と題したボランティア勉強会賢い子供の授かり方サプリメント　関連フリーページ栄養補助食品（サプリメント）の選び方栄養補助食品（サプリメント）の簡易的な選び方サプリメントを摂取する優先順位『健康食品の虚偽誇大広告にだまされない方法』効果がないことが保証されている栄養機能食品の規格基準最新の食事・栄養・サプリメント情報 ２００８サプリメントベビーは賢いという一例奇跡の脳をつくる食事とサプリメント****************************【以下転載】****************************「３８・４兆円」と聞き、何の額か分かるだろうか？　答えは平成２４年度の日本の医療費。同年度の一般会計税収の９割近くを占める。医療費は元年度に比べ、ほぼ倍増した。日本が超高齢社会に突入して７年。昨年、ついに国内の４人に１人が６５歳以上となった。少子高齢化と労働人口の減少が急速に進む中、いかにして日常的な介護を必要としない期間である「健康寿命」を延ばし、医療費を削減するか、が喫緊の課題となっている。こうした中、予防医学の観点からサプリメントに注目が集まっている。サプリとは、不足しがちなビタミンやミネラルなどの栄養補給や含有成分による薬効を目的とする食品のことで、「栄養補助食品」などとも呼ばれる。比較的新しい食品分野だが、錠剤型のサプリだけでも国内で年１兆２千億円の巨大市場だ。サプリ需要が高まる背景には、自身の健康に責任を持ち、軽度な体の不調は自分で治そうという「セルフメディケーション」の広まりがある。病気になる前の「未病」の段階で運動や食事に気をつけ、足りない栄養をサプリで補い、健康寿命を延ばす大切さが指摘されている。病気は「治す」ものから「予防する」ものへ意識の変化が求められている。（出典：産経新聞）

  2014/05/08

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  「第三の矢」でサプリ業界が注目する動向とは？　日本でも表示規制緩和となるか？

  おはようございます。ツイてるスマートエイジング実践家・染谷光亨です。毎日毎日、多くのステキなことがあり、感謝しています。健康食品とは、広く健康の維持・増進に役に立つ食品として販売・利用されるもの全般を指し、市場規模は２兆円を超え、国の制度としては、国が定めた安全性や有効性に関する基準等を満たした「保健機能食品制度」があります。保健機能食品には、・特定保健用食品（トクホ）・栄養機能食品の２つがあり、製品そのものの安全性や有効性が確かめられて消費者庁が認可した製品が特定保健用食品で、１１００品目を超えたそうですが、あまりよいものではないのはたくさんの暴露記事が明らかにしてくれています。日本では最高ランクの特定保健用食品も厳しいＥＵ基準では効果が認められないものもあるそうで、日本も大企業が優先される保健機能食品制度から他の先進国のような法整備が強く望まれます。日本はサプリメントが法整備されていないサプリメント後進国なので健康になりたい国民の足を引っ張る悪政になっていますが、法整備をしない最大の理由は質のよいサプリメントが普及して国民の健康状態がよくなると困る業界の巨大な政治力の影響だそうで、サプリメントのマイナス情報は好んで報道されています。そんな日本でもサプリメント学会ができたり、医療用サプリメントも普及してきたようですが、一般市販品は低質ですし、オーダーメイドサプリメントは品質の割りに高価なのが難点なので、価格的に常用できて著効がある本当によい本物のサプリメントを見つけるのはむずかしく、超健康マニアの私が真剣に探して１０年かかりましたので、一生かかっても見つけられない人は多そうです。１９６１年に国民皆保険制度達成、１９７０年から健康増進政策を開始しても国民の健康状態は悪くなる一方という非常に残念な現実があり、２０１２年の人間ドックの「Ａ（異常なし）」＋「Ｂ（軽度異常現在心配なし）」がわずか７．２％という悲惨な状態、あれだけ大々的にやらされたメタボ検診・指導の５年間の成果は無いし、特にサプリメントの活用状況には米国とは大差があります。米国の医師・薬剤師・栄養士のサプリメントへの理解は高く２０１１年の調査では、・米国医師の６０％～７５％がサプリメントを自身で利用・患者にも診療科に応じてサプリメント利用を提案　循環器科：７２％、皮膚科：６６％、整形外科：９１％・薬剤師の８６％がサプリメントを自身で利用・薬剤師の９３％が患者にサプリメントの利用を提案・登録栄養士（ＲＤ)の９６％がサプリメントを自身で利用・栄養士の９７％が栄養指導でサプリメントの活用を提案と提案どころか今でもサプリメントを否定する傾向が強い日本とは著しい差があり、私達の高いヘルス・リテラシーが必要になります。以前ご紹介した「革命アンチエイジング」という米国アンチエイジング医学会公認の完全ガイドブックには、マルチビタミンとミネラルの補完が、おそらく経済的見返りが最大で最も有効である唯一の予防的健康対策であるという強力なエビデンスがあると書かれてありますし、米国アンチエイジング医学会を構築してきた著名な１８名の博士の実践内容も書かれています。・運動：しっかりやっている・毎日のサプリメント：１８名全員　総合ビタミン・ミネラル剤＋各種抗酸化サプリメント常用・食習慣：それぞれに的を射ている・飲酒：ゼロ～少量日本とは大きく違って博士自身が実践されているわけですが、最近では日本の医師でも隠して愛用しているようです。食　関連フリーページ食生活の改善　（私がめざしている食生活）食の提言食育のすすめ　－大切なものを失った日本人－粗食のすすめ　｢健康と食生活　今日からできる１０の提案｣戦後の栄養改善運動が生活習慣病を蔓延させた真因だ！健康的な油脂類の摂り方「１本で１日分の野菜」ジュース、３５品全製品が落第マクドナルドを３０日間食べ続けたらどうなるか？あぶないコンビニ食マーガリン・精製油の恐怖『２１世紀の子供を守る食育勉強会』と題したボランティア勉強会賢い子供の授かり方サプリメント　関連フリーページ栄養補助食品（サプリメント）の選び方栄養補助食品（サプリメント）の簡易的な選び方サプリメントを摂取する優先順位『健康食品の虚偽誇大広告にだまされない方法』効果がないことが保証されている栄養機能食品の規格基準最新の食事・栄養・サプリメント情報 ２００８サプリメントベビーは賢いという一例奇跡の脳をつくる食事とサプリメント****************************【以下転載】****************************サプリメントを熱心に選択・利用する目的は多様化している。そして、期待する効果も多彩だ。ヒアルロン酸、グルコサミンなど一般的なサプリから、聞いたこともないような、さまざまなサプリがインターネットで売られているほか、コンビニや１００円ショップの棚にも並んでいる。内閣府消費者委員会が２０１２年実施した調査では、一般消費者の約６０％が、何らかのサプリメントを使い、５０歳代以上でそれは急増し、約３０％がほぼ毎日利用しているという。また、市場調査会社インテージの調査では、年齢が上がるほど複数サプリの併用が増えるという。先の内閣府の調査では、２０１２年で市場規模は１兆７０００億円に達するとしている。先日、サプリメントを販売する中堅企業の社長が、ある政党幹部に数億円の資金供与したとしてニュースにもなっていた。一方、１９９１年に制定された健康食品と呼ばれる特定保健用食品いわゆるトクホからも、サントリー食品「特茶」や花王「ヘルシアコーヒー」などがヒットしたが、申請・許可にコストがかかり停滞気味だ。逆に、「糖質カット」や「カロリーゼロ」を全面に訴求するビール類など酒類を含む飲料品の販売は急速に成長しており、毎年減少傾向が続く酒類業界でも、この分野の製品だけは、どこのメーカーでも急伸長している。確かに「トクホ」は国の制度によって個別製品ごとに審査・許可された商品だ。が、サプリメントに明確な規定は無い。サプリの容器やパッケージには、さまざまなメリットが記載されてはいるが、いわゆる「健康食品」として流通しているだけなのだ。サプリメントにも国が決めた一定の基準を満たせば「機能栄養食品」と表示することができる。ただし、ビタミンとミネラルに限定されている。前段で「サプリにその“メリット”が記載され……」と記したが、サプリが「○○……に効く」などの効果・効能を訴求すると、薬事法違反となる。しかし、一方で消費者は、そのサプリがどういう症状に効くのかという十分な商品情報がほしい。こうした法整備と実態に大きなギャップがあるのに、マーケットが拡大しているのが、サプリメントなのだ。こうした日本のサプリ市場を後押ししそうなのが、政府の成長戦略で決まった健康食品の表示規制緩和だ。米国のサプリメント制度を参考に２０１４年度にも解禁される方向で検討されている。米国ではサプリメントを医薬品と食品の中間に位置づけている。米国におけるダイエタリーサプリメントは、１９９４年に決まった法律「ＤＳＨＥＡ」で規制される。口に入るものを「医薬品」「サプリ」「食品」の３つに分類。法施行後、科学的根拠に基づいて健康への効果・効能を謳うサプリを大幅に増やした。結果として、米国でその市場が一気に拡大した経緯がある。日本でも米国と同じことが起きれば、市場は一気に拡大。経済効果も大きいと、政府自民党などが推進する方向で動き・業界団体の期待も高まっている。しかしながらサプリメントは米国でも医薬品ではない。あくまで栄養補助食品なのである。今後の政府自民党の対応を注視したい。（出典：財経新聞）

  2014/04/08

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  飲料メーカー続々参戦､過熱トクホに迫る試練　開発競争が続くトクホに“ライバル”の出現も

  おはようございます。ツイてるスマートエイジング実践家・染谷光亨です。毎日毎日、多くのステキなことがあり、感謝しています。健康食品とは、広く健康の維持・増進に役に立つ食品として販売・利用されるもの全般を指し、市場規模は２兆円を超え、国の制度としては、国が定めた安全性や有効性に関する基準等を満たした「保健機能食品制度」があります。保健機能食品には、・特定保健用食品（トクホ）・栄養機能食品の２つがあり、製品そのものの安全性や有効性が確かめられて消費者庁が認可した製品が特定保健用食品で、１１００品目を超えたそうですが、あまりよいものではないのはたくさんの暴露記事が明らかにしてくれています。日本では最高ランクの特定保健用食品も厳しいＥＵ基準では効果が認められないものもあるそうで、日本も大企業が優先される保健機能食品制度から他の先進国のような法整備が強く望まれます。国・行政が健康食品の法整備をしないのは意図的で、国民の健康より既得権益を優先しているからで、国民の健康維持・増進には大きなマイナスになっています。特定保健用食品や医薬品よりも効果が高い夢のようなサプリメントは、実用化されていますが、日本ではなかなか見つけられないと思いますが、一番重要なのは毎日毎日の食事などのよい生活習慣です。私のライフワーク：人生３大不安の健康、経済、孤独を解消するお手伝い。私が発明しているのは、「人類を救う宇宙人」であるという可能性です。食　関連フリーページ食生活の改善　（私がめざしている食生活）食の提言食育のすすめ　－大切なものを失った日本人－粗食のすすめ　｢健康と食生活　今日からできる１０の提案｣戦後の栄養改善運動が生活習慣病を蔓延させた真因だ！健康的な油脂類の摂り方「１本で１日分の野菜」ジュース、３５品全製品が落第マクドナルドを３０日間食べ続けたらどうなるか？あぶないコンビニ食マーガリン・精製油の恐怖『２１世紀の子供を守る食育勉強会』と題したボランティア勉強会賢い子供の授かり方サプリメント　関連フリーページ栄養補助食品（サプリメント）の選び方栄養補助食品（サプリメント）の簡易的な選び方サプリメントを摂取する優先順位『健康食品の虚偽誇大広告にだまされない方法』効果がないことが保証されている栄養機能食品の規格基準最新の食事・栄養・サプリメント情報 ２００８サプリメントベビーは賢いという一例奇跡の脳をつくる食事とサプリメントサプリメント　関連ブログ　新しい順下痢する健康食品　『キシリトールガム』は７粒、『キシリクリスタルキャンディ』は２粒で子どもに下痢リスク健康食品、問題表示に注意　「絶対痩せられる」「免疫力アップ」　消費者庁がガイドラインビタミンEがアルツハイマー病の進行抑える　薬では効果認められず健康食品の健康被害、電話相談で訴え　不調感じたら摂取中止を不足すると心の不調も　ビタミンＣの最新知識　上手な補給法 サントリー『伊右衛門特茶』は、長期摂取で腹部脂肪が増え始める “逆トクホ” コレステロール下げるトクホ成分「植物ステロール」に動脈硬化促進リスク なぜ日本では「妊婦がＤＨＡ・ＥＰＡを摂れない」のか 葉酸やビタミンＢサプリメント　脳卒中の発症リスクが低下 口腔ケアで健康寿命延伸　歯科領域でサプリ活用進む 日本のサプリの現実　専門家に相談しても本物は見つけにくいオメガ３系脂肪酸　脳や妊産婦、胎児など摂取の重要性を指摘****************************【以下転載】****************************「勢いあるトクホ（特定保健用食品）市場をさらに活性化したい」（日本コカ・コーラの福江晋二マーケティング本部バイスプレジデント）。日本コカ・コーラは、同社の茶飲料として初のトクホ商品「からだすこやか茶Ｗ（ダブル）」を４月７日に発売する。特徴は「トクホで初めて二つの保健用途（脂肪の吸収を抑える、糖の吸収を穏やかにする）を得た」（福江氏）こと。トクホ商品では過去最大のプロモーションを行う。トクホとは、国の審査を受けて「おなかの調子を整える」などの保健用途の表示を許可された食品だ。この市場に、飲料メーカーが続々と商品を投入している。 アサヒ飲料は４月１５日に「食事と一緒に十六茶Ｗ（ダブル）」を発売予定。トクホの先駆者である花王も「ヘルシアコーヒー」を３月６日にリニューアルした。「脂肪を消費しやすい特徴を生かしながら、消費者の声に合わせて味を改良した」（開発リーダーの近藤めぐみ氏）。サントリー食品インターナショナルは昨年１０月発売の「伊右衛門 特茶」、今年１月発売の「ボス グリーン」などの宣伝を年明けから強化している。２０１４年１２月期のトクホ飲料の販売数量を前期比１．５倍の２５３０万ケースにする計画だ。「メッツ・コーラ」が火付け役トクホは１９９１年に制度が始まり、市場は右肩上がりで成長してきたが、０９年に花王のトクホ商品、食用油「エコナ」に発がん性物質に変わる可能性のある成分が含まれていると判明。消費者離れが起こり、メーカーの開発も停滞した。１１年度の市場規模は５１７５億円と、ピークだった０７年度から２割超も落ち込んだ（図）。ただ、「足元では企業の開発意欲が戻り、回復傾向にある」（日本健康・栄養食品協会の矢吹昭・特定保健用食品部長）。きっかけとなったのが、１２年にキリンビバレッジが発売した「メッツコーラ」だ。コーラ飲料初のトクホで、脂肪の吸収を抑える効果がある。「それまで健康を気にしてコーラを飲まなくなっていた成人男性に照準を合わせた」（チームリーダーの中田康陽氏）ことがヒットにつながり、発売初年度に当初目標の６倍以上となる６００万ケースを販売した。飲料メーカーにとって、トクホ商品は開発費と許可までの時間がかかるものの、国のお墨付きを得て販売できる。そのため、健康を気にする消費者に選んでもらいやすい。トクホの許可品目数は今年２月末時点で１１０１。１１年末と比べ１割以上増加し、中でも血糖値や中性脂肪・体脂肪に関連した許可品目が大きく増えている。再び盛り上がるトクホだが、問題点もある。国民生活センターに寄せられる消費者からの相談には、「『１年間飲んでいるのに血圧が下がらない』など、トクホの効果に関するものも多い」（相談情報部の伊藤汐里氏）。「消費者がトクホをまだ正しく摂取できていない」と指摘するのは、国立健康・栄養研究所健康食品情報研究室の千葉剛室長だ。「商品のキャッチコピーに目を奪われ、摂取時に必要な量、摂取の仕方がよく見られていない傾向がある」（千葉氏）。たとえば、冒頭のからだすこやか茶Ｗは、１回の食事ごとに１本（３５０ミリリットル）、１日３本飲むことで保健効果が期待できる。飲む本数が少なかったり、食事中以外に飲んだりした場合、表示されている効果は得にくい。表示規制を緩和へさらに“ライバル”の登場という危機も生まれている。政府は昨年６月に発表した成長戦略で、食品表示の規制緩和を打ち出したのだ。現在、保健効果をＰＲできる「機能性表示」が認められているのは、トクホとサプリメントなど栄養機能食品のみ。それを一般食品でも国の審査なしで表示できるようにする方向で、議論が進んでいる。早ければ１４年度中にも実施する見通しだ。政府は規制緩和によって、健康食品市場を拡大し、医療費の抑制につなげようとしている。一般食品でも機能性表示ができるようになれば、食品メーカーにとっては追い風になる。一方で、トクホと同じような効果を宣伝する商品が乱立し、消費者は正確に判断できなくなる可能性がある。国の審査を受けずに保健効果が表示できることについて、懸念もある。消費者庁に設置された表示規制緩和の検討会が参考にしているのは、米国で実施されているダイエタリーサプリメントの表示制度。「表示は米国食品医薬品局（ＦＤＡ）により評価されたものではない。この製品はいかなる病気の診断、処置、治療、予防も目的としたものではない」と免責表示をすれば、事前の許可は必要なく、発売後３０日以内にＦＤＡに届け出ればいい仕組みだ。ところが、米保健福祉省総監査室は１２年に、体重減少および免疫機能をうたう１２７製品の表示の適切性について、調査結果を公表。それによると、事業者が提出したヒト研究５５７件のうち、有効性の実証が十分なものは一つもなかった。７％の製品は免責表示もなかった。こうした点に対し、消費者庁食品表示企画課の松原芳幸・食品表示調査官は「米国の枠組みをそのまま日本に持ってくるわけではない。消費者が誤認することなく、自主的かつ合理的に商品を選択することができる制度にしたい」と話す。国の審査がないと行き過ぎた表示が行われ、トクホに悪影響を与える可能性もある。消費者の信頼をどう確保するか。制度設計の工夫が求められる。（出典：週刊東洋経済）

  2014/03/17

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• 下痢する健康食品　『キシリトールガム』は７粒、『キシリクリスタルキャンディ』は２粒で子どもに下痢リスク

  おはようございます。ツイてるスマートエイジング実践家・染谷光亨です。毎日毎日、多くのステキなことがあり、感謝しています。健康食品とは、広く健康の維持・増進に役に立つ食品として販売・利用されるもの全般を指し、市場規模は２兆円を超え、国の制度としては、国が定めた安全性や有効性に関する基準等を満たした「保健機能食品制度」があります。保健機能食品には、・特定保健用食品（トクホ）・栄養機能食品の２つがあり、製品そのものの安全性や有効性が確かめられて消費者庁が認可した製品が特定保健用食品で、１０００品目を超えたそうですが、あまりよいものではないのはたくさんの暴露記事が明らかにしてくれています。日本では最高ランクの特定保健用食品も厳しいＥＵ基準では効果が認められないものもあるそうで、日本も大企業が優先される保健機能食品制度から他の先進国のような法整備が強く望まれます。国・行政が健康食品の法整備をしないのは意図的で、国民の健康より既得権益を優先しているからで、国民の健康維持・増進には大きなマイナスになっています。特定保健用食品や医薬品よりも効果が高い夢のようなサプリメントは、実用化されていますが、日本ではなかなか見つけられないと思いますが、一番重要なのは毎日毎日の食事です。私のライフワーク：人生３大不安の健康、経済、孤独を解消するお手伝い。私が発明しているのは、「人類を救う宇宙人」であるという可能性です。食　関連フリーページ食生活の改善　（私がめざしている食生活）食の提言食育のすすめ　－大切なものを失った日本人－粗食のすすめ　｢健康と食生活　今日からできる１０の提案｣戦後の栄養改善運動が生活習慣病を蔓延させた真因だ！健康的な油脂類の摂り方「１本で１日分の野菜」ジュース、３５品全製品が落第マクドナルドを３０日間食べ続けたらどうなるか？あぶないコンビニ食マーガリン・精製油の恐怖『２１世紀の子供を守る食育勉強会』と題したボランティア勉強会賢い子供の授かり方サプリメント　関連フリーページ栄養補助食品（サプリメント）の選び方栄養補助食品（サプリメント）の簡易的な選び方サプリメントを摂取する優先順位『健康食品の虚偽誇大広告にだまされない方法』効果がないことが保証されている栄養機能食品の規格基準最新の食事・栄養・サプリメント情報 ２００８サプリメントベビーは賢いという一例奇跡の脳をつくる食事とサプリメントサプリメント　関連ブログ　新しい順 健康食品、問題表示に注意　「絶対痩せられる」「免疫力アップ」　消費者庁がガイドラインビタミンEがアルツハイマー病の進行抑える　薬では効果認められず健康食品の健康被害、電話相談で訴え　不調感じたら摂取中止を不足すると心の不調も　ビタミンＣの最新知識　上手な補給法 サントリー『伊右衛門特茶』は、長期摂取で腹部脂肪が増え始める “逆トクホ” コレステロール下げるトクホ成分「植物ステロール」に動脈硬化促進リスク なぜ日本では「妊婦がＤＨＡ・ＥＰＡを摂れない」のか 葉酸やビタミンＢサプリメント　脳卒中の発症リスクが低下 口腔ケアで健康寿命延伸　歯科領域でサプリ活用進む 日本のサプリの現実　専門家に相談しても本物は見つけにくいオメガ３系脂肪酸　脳や妊産婦、胎児など摂取の重要性を指摘ビタミン・ミネラルサプリ、摂取者率９％ビタミンＤ不足の高齢者は日常の活動に支障サプリメントに対する制約は誤情報　欧州からの警告健康食品機能表示、国の規制改革に先行　科学研究で「効果」判定サプリの機能表示解禁は、想像以上の経済効果をもたらすビタミンＢ群トリオ、認知症に効果魚油サプリが糖尿病リスク低減に有効サプリメーカーが語りたがらない１０の事実医療用サプリメントに脚光、臨床データ重視へサプリメント　学会発足　自分の体を知って選ぼうインフル、がん予防にも有効性　幅広い「力」　ビタミンＤに注目ビタミンＤ不足、冬は特に用心マルチビタミン常用はガンの罹患リスクを下げる大規模治験サントリーペプシも発がんトクホコーラに　トクホは信用できない！？消費者庁のトクホ総数が１０２０品目に魚から摂れる油は健康によいが、寿命は延びない？　米研究結果****************************【以下転載】****************************「お腹がすっきりする」といううたい文句の健康茶には、医薬品の下剤成分「センノシド」が含まれるものがある、と１月２３日に国民生活センターが注意勧告した。同様に下痢を誘発する成分として、キシリトールなどの糖アルコール類がある。子どもが好きなガムやキャンディーの甘味料として大量に使用され、あまり知られていないが一応、「一度にたくさん食べるとお腹が緩くなります」と注意書きがある。各製品を調べると、『キシリクリスタル』というキャンディでは、子どもで一度に２粒、大人でも１度に４粒以上で下痢を起こす可能性が高まることが分かった。虫歯予防でトクホになったロッテ『キシリトールガム』も、１日７回計１４個のガム摂取を要求するが、一度に７個以上食べてしまうと、やはり子どもで下痢の可能性が出てくる。近年は糖アルコールが原因とみられる深刻なアレルギー症状も報告されている。消費者は各製品の摂取量を把握し自己防衛してほしい。----------------------------------------------------【Digest】◇なぜ医薬品の下剤成分が入った健康茶が販売可能なのか？◇キシリトールでも食べ過ぎると下痢◇虫歯予防のロッテのトクホガムは１日１４粒食べる必要◇歯科専用のガムの方が下痢するリスクは低い◇稀ながらアレルギーも発症　現在消費者庁で検討中 ----------------------------------------------------マツコ・デラックスと真矢みきのＣМでもお馴染みの、モンデリーズ・ジャパンが発売している『キシリクリスタル』というキャンディー。だが、子どもだと、たった２粒食べるだけで下痢に見舞われるリスクがあることがわかった。 ◇なぜ医薬品の下剤成分が入った健康茶が販売可能なのか？「お腹がすっきりするという健康茶を飲んだら下痢をした、腹痛を起こした」。そうした苦情が過去５年間で２１件も寄せられていたのが「キャンドルブッシュ」という成分をつかった健康茶だった。ダイエットサプリにも使用されており、以前の記事でワースト３位に挙げた山本リンダで有名な「すらっと宣言」の主成分でもある。国民生活センターが１月２３日、「キャンドルブッシュには医薬品にも使用される下剤成分が含まれている」と発表したのである。国民生活センターの発表資料によれば、含まれていたのは「センノシド」という下剤成分で、健康茶の中にはカップ１杯で、医薬品としての下剤１回分に匹敵する量が含まれていた。国民生活センターでは消費者に対して、人によっては激しい下痢を起こす可能性があるので注意するようアドバイスしている。市販の健康食品の中には、今回の下剤成分「センノシド」以外にも、医薬品成分が大量に含まれるものがある。マイニュースジャパンでも過去に記事にしたことがある。２００４年の国民生活センターの調査では、現在も販売中のＤＨＣの『メリロート』に、痔の薬の有効成分である「クマリン」が医薬品の量の２倍以上含まれていた。またＤＨＣのサプリを飲んだ女性が肝障害を起こし入院するという事態にまでなっていた。このように、そもそも医薬品の量を超えるものが、なぜ健康食品として販売できてしまっているのだろうか？それは、以下のようなカラクリによる。・・・・・。 （出典：MyNewsJapan）

  2014/02/05

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  健康食品、問題表示に注意　「絶対痩せられる」「免疫力アップ」　消費者庁がガイドライン

  おはようございます。ツイてるスマートエイジング実践家・染谷光亨です。毎日毎日、多くのステキなことがあり、感謝しています。日本はサプリメントが法整備されていないサプリメント後進国なので健康になりたい国民の足を引っ張る悪政になっていますが、法整備をしない最大の理由は質のよいサプリメントが普及して国民の健康状態がよくなると困る業界の強力な政治力の影響だそうで、マスコミからもサプリメントのマイナス情報は好んで報道されます。そんな日本でもサプリメント学会ができたり、医療用サプリメントも普及してきたようですが、一般市販品は低質ですし、オーダーメイドサプリメントは品質の割りに高価なのが難点なので、価格的に常用できて著効がある本当によい本物のサプリメントを見つけるのはむずかしく、超健康マニアの私が真剣に探して１０年かかりましたので、一生かかっても見つけられない人は多そうです。１９６１年に国民皆保険制度達成、１９７０年から健康増進政策を開始しても国民の健康状態は悪くなる一方という非常に残念な現実があり、１２年の人間ドックの「Ａ（異常なし）」＋「Ｂ（軽度異常現在心配なし）」がわずか７．２％という悲惨な状態ですし、あれだけ大々的にやらされたメタボ検診・指導の５年間の成果は無いし、特にサプリメントの活用状況には米国とは大差があります。米国の医師・薬剤師・栄養士のサプリメントへの理解は高く２０１１年の調査では、・米国医師の６０％～７５％がサプリメントを自身で利用・患者にも診療科に応じてサプリメント利用を提案　循環器科：７２％、皮膚科：６６％、整形外科：９１％・薬剤師の８６％がサプリメントを自身で利用・薬剤師の９３％が患者にサプリメントの利用を提案・登録栄養士（ＲＤ)の９６％がサプリメントを自身で利用・栄養士の９７％が栄養指導でサプリメントの活用を提案と提案どころか今でもサプリメントを否定する傾向が強い日本とは著しい差があり、私達の高いヘルス・リテラシーが必要になります。以前ご紹介した「革命アンチエイジング」という米国アンチエイジング医学会公認の完全ガイドブックには、マルチビタミンとミネラルの補完が、おそらく経済的見返りが最大で最も有効である唯一の予防的健康対策であるという強力なエビデンスがあると書かれてありますし、米国アンチエイジング医学会を構築してきた著名な１８名の博士の実践内容も書かれています。・運動：しっかりやっている・毎日のサプリメント：１８名全員　総合ビタミン・ミネラル剤＋各種抗酸化サプリメント常用・食習慣：それぞれに的を射ている・飲酒：ゼロ～少量医師の不養生が多い日本とは大きく違って博士自身が実践されているわけですが、最近では日本の医師は隠して愛用しているようです。サプリメントに対する制約は誤情報　欧州からの警告によれば、・ＥＵでは、サプリメントを自分で毎日摂ることが、最も安全な日常活動の一つとなっている。・サプリメントに対する攻撃は全部、サプリメントの効果に対する攻撃である。・サプリメントは極めて安全である。私のライフワーク：質の高い健康とより幸福・豊かな人生を実現するお手伝い。私が発明しているのは、「人類を救う宇宙人」であるという可能性です。サプリメント　関連フリーページ栄養補助食品（サプリメント）の選び方栄養補助食品（サプリメント）の簡易的な選び方サプリメントを摂取する優先順位『健康食品の虚偽誇大広告にだまされない方法』サプリメントベビーは賢いという一例奇跡の脳をつくる食事とサプリメント****************************【以下転載】**************************** 健康食品で、実際にはない病気の治療や予防の効果があるように誤認させる広告など問題のある表示が尽きない。消費者が健康食品を見分けるとき、消費者庁が作ったガイドラインは注意した方がよい表示例の参考になる。消費者自身が日ごろから健康食品の使い方に注意しておくことも大切だ。 「医者に行かなくとも動脈硬化を改善」「糖尿病、高血圧が気になる方にもオススメ」。こんな表示は問題となる恐れあり。取り締まり進める消費者庁は健康食品に関して景品表示法や健康増進法に違反する可能性がある表示例を示したガイドラインを昨年１２月に公表した。従来も規制はあったが、違反の判断基準が分かりにくいなどとの指摘を受け作成した。ガイドラインは「問題のある虚偽誇大な広告・宣伝を厳正、効果的に取り締まるためのもの」（表示対策課）で、厚生労働省とも協力して進めるという。消費者にとって健康食品は種類が様々でわかりにくいが、「保健機能食品」と、それ以外の「いわゆる健康食品」に大別される。保健機能食品は、国の審査を受けて特定の保健用途の表示を許可・承認された「特定保健用食品」（トクホ）と、国の基準に従って栄養成分の機能を表示する「栄養機能食品」を合わせた総称。通常は景品表示法などで問題となる恐れはない。ガイドラインの対象は「いわゆる健康食品」の方だ。ただ保健機能食品でも、認められた範囲を超えた表示は対象となる。問題となる恐れのある表示例はまず「医者に行かなくともがんが治る」など病気の治療や予防の効果。「昔から、血行を改善し高血圧に効くと言い伝えられており……」などといった世間のうわさ、伝承なども該当する。「免疫力アップ」など身体の組織機能の一般的増強、増進効果や「血圧が高めの方に」など特定の保健の用途に適する効果の表示は、裏付けとなる合理的根拠がないと景品表示法上の不当表示になる。「肝機能に有効な○○成分を配合」など成分に関する表示は、医学など学問上、効果がないことが分かっている場合や通常の食品と比べて健康効果にほとんど差がない場合などにも問題だ。「絶対に痩せられます」など美容関連は実際には効果がほとんどない場合などに問題となる。表示例は特定の用語などが一律に問題になるわけではなく、一般消費者が表示から期待することと実際が著しくかけ離れている場合などに問題となる。ただ、それに関わらず、病気の治療効果などの表示は医薬品に関する薬事法で規制されている。病者用食品などの「特別用途食品」などを除き、薬事法の承認などを受けていない表示は禁止されている。消費者庁は景品表示法で問題の可能性がある表示に関する一般からの情報提供を受け付けている。勝手に想像しない群馬大学の高橋久仁子教授はいわゆる健康食品での心構えとして「広告宣伝の行間を読んで、自分で勝手に効果を想像しないこと」と注意する。例えば「××が気になる方に」というのは「××の治療に効果がある」と書いてあるわけではない。国立健康・栄養研究所の梅垣敬三・情報センター長は「いわゆる健康食品、特に錠剤、カプセル、粉末などの特定の成分を容易に過剰に摂取してしまうような製品は要注意。もし効果があるなら、それは有害な影響が出る可能性があることも考えておいた方がいい」と指摘する。野菜などは食べられる量に限度があるので特定成分を過剰に摂取しにくいが、錠剤などはそうとは限らない。健康食品で健康被害を受けないために「病気の治療目的には利用しない」などの心得を説く。また、日ごろから健康食品の利用メモを取ることを提案する。摂取した製品の量、そのときの体調や医薬品との併用状況などを毎日記録する。もし体調が悪くなったらいったん摂取を中止して様子を見る。こうしたメモがあれば自分で判断する材料になるという。梅垣センター長は「薬のような副作用がなく安全で、しかも病気の治療もできるなんて都合のいい製品はありません」と強調する。ひとくちガイド《ホームページ》◆健康食品について詳しく知る　国立健康・栄養研究所の「健康食品」の安全性・有効性情報◆景品表示法違反に関する情報提供を受け付けるコーナーもある　消費者庁の「表示対策」のページ（出典：日本経済新聞）

  2014/02/04

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  ビタミンEがアルツハイマー病の進行抑える　薬では効果認められず

  おはようございます。ツイてるスマートエイジング実践家・染谷光亨です。ビタミンＥがアルツハイマー病の悪化を抑える研究結果が、米医学誌「ＪＡＭＡ」に発表されたそうですが、日本の医療機関は無視すると思います。私は質の良い本物の総合ビタミン・ミネラル剤でビタミンＥを摂っていますが、魔法のような結果が出ていますので認知症予防にも大いに期待しています。最も罹りたくない認知症は何種類かあり、その一つのアルツハイマー病は世界経済危機をもたらすと警告されたり、国際アルツハイマー病協会から認知症増大予測で対策強化の政策提言がでるほど増えていますが、よい治療法がないので高齢化国を悩ませています。日本でも認知症は増加し、厚生労働省の最新調査では認知症患者は４６２万人、６５歳以上の１５％と従来推定より大きく増え、認知症予備軍の軽度認知障害患者は推計４００万人、合わせると６５歳以上の高齢者の４人に１人でしたが、新たな調査で認知症患者の高齢者推計は５５０万人と６５歳以上の１８％となり、２０年で６倍に増えていました 。２０１２年内閣府・高齢者の健康に関する意識調査によると、健康管理の行政への要望の１位が認知症でした。また５０～７０代の脳の健康に関する意識調査では、９１％が脳の働きに老化を感じていますが、何か対策を講じている人は２４％しかおらず、対策をしていない人の８５％が対策を知らない・わからないと回答しています。しっかり予防するにはよい生活習慣が最善薬になり、有酸素系運動が一番重要と言われていますが、日本人はＷＨＯから６５％が運動不足と指摘されていますので、さらに患者が増える心配ネタの一つだと思います。・脳を鍛えるには運動しかない・世界のエリートはなぜ歩きながら本を読むのか？・長時間座り続けることの弊害・オフィスで立って仕事をする時代がやってくる・座っている時間が長いと糖尿病 を招く・座りっぱなしの生活で高まる慢性疾患リスク・１日１１時間以上座る人では死亡リスクが４０％以上増大・長時間の座位姿勢は成人病リスク高める、スウェーデン研究世界最大の医療研究機関、アメリカの国立衛生研究所（ＮＩＨ）が提唱した認知症予防のための生活習慣は、１．運動習慣をつける。２．高血圧を改善する。３．人的交流など社会認知活動を増やす。４．２型糖尿病の改善する。５．地中海食などバランスのいい食事を摂る。６．適正体重の維持（生活習慣病の改善）。７．禁煙する。８．うつ状態の改善。週刊文春１１月１４日号に出ていたデュアルタスク・心拍数ウォーキングや学習療法がよさそうです。時代は進み、アルツハイマー病の原因と言われている細胞内のアミロイドβのような異常タンパク質をうまく除去することが出来る革命的な発明がされ、これも活用しています。認知症の予防もむずかしくないと思っていますので予防したい方は、お互いに明るく楽しく元気に笑顔で顔晴(がんば)りましょう。私のライフワーク：質の高い健康とより幸福・豊かな人生を実現するお手伝い。私が発明しているのは、「人類を救う宇宙人」であるという可能性です。関連ブログ　新しい順認知症予防：運動効果１万人調査　高齢者４年追跡久々に会ったけど、なんか変　親の認知症気づいて超簡単な認知症・アルツハイマー検査法が明らかに認知症増大予測で警鐘、対策強化を　国際アルツハイマー病協会が政策提言認知症　根本的な治療薬ないが初期に服用すると進行速度抑制アルツハイマー　生活習慣病と関連　予防に乳・大豆製品食事と運動「魔法のよう」と称賛　フランス生まれの認知症ケア「ユマニチュード」イメージ暗算　認知症予防、考える力も　再び脚光浴びる「そろばん」 老後も安心！　認知症にならないための眠り方「知的な好奇心」が脳力を高める　認知症を予防認知症、身近に専門医　早期発見へ各地に拠点　看護師が高齢者を訪問アルツハイマー病、脳は「糖尿病状態」　九大が患者調査「認知症は水で治る！」という本アルツハイマー病原因物質、血液から検出可能に　ノーベル化学賞、島津の田中氏ら開発ＤＨＡがアルツハイマー抑制　京大ｉＰＳ研究所 認知症対策　治療遅れれば症状重く　早期発見が重要ＰＥＴはアルツハイマー病診断に有用だが…高齢期の運動が認知症リスクを低減アルツハイマー病の兆候、もっと早期に発見できる可能性も認知症　「社会と交流、一番の予防法」アルツハイマー病にビタミンＤ不足が関連認知症、脳を常に使い予防厚労省、認知症施策推進５か年計画「オレンジプラン」発表認知症、急増の３００万人超　６５歳以上の１割早発型アルツハイマー病のマーカーなぜ、うつ病患者はアルツハイマー病リスクが高いのか？****************************【以下転載】****************************超高齢社会を迎えている現在、アルツハイマー病を含む認知症の増加は深刻な問題の一つ。しかし、今のところ完治できる治療法はなく、認可されている薬も病気の進行を抑えるのにとどまっている。こうした中、ビタミンＥがアルツハイマー病の悪化を抑えるとの研究結果が、米医学誌「ＪＡＭＡ」（２０１４；３１１：３３－４４）に発表された。研究者の米ミネアポリス退役軍人ヘルスケアシステムのMaurice W. Dysken氏らによると、プラセボ（偽薬）を飲んでいた人たちに比べて軽度～中等度のアルツハイマー病患者の生活機能の低下が６．２カ月も抑えられたという。なお、認知症治療薬の一つ「メマンチン」（商品名メマリー）では、こうした効果が認められなかったようだ。ビタミンＥ＋薬では効果低下Dysken氏らは、２００７年８月～１２年９月にメマンチン以外の認知症治療薬（コリンエステラーゼ阻害薬）を服用していた軽度～中等度のアルツハイマー病患者６１３人（平均年齢78.8歳、男性９７％）を、以下の４グループにランダムに割り当てた。１.ビタミンＥグループ（１５２人、１日２，０００国際単位服用）２.メマンチングループ（１５５人、１日２０ミリグラム服用）３.併用グループ（１５４人、ビタミンＥ＋メマンチン服用）４.対照グループ（１５２人、プラセボ服用）２年強の追跡調査の結果、ビタミンＥグループでは生活機能を表す点数（ＡＤＣＳ－ＡＤＬ Inventoryスコア）の低下が、対照グループと比べて年間１９％抑えられたことが分かった。これは、研究期間中でアルツハイマー病の進行を６．２カ月分抑えたことに相当するという。一方、メマンチングループではこうした効果が認められず、併用グループに至ってはメマンチンのみの場合よりも進行が抑えられていなかった。この点についてDysken氏らは、併用することでお互いの効果が弱くなったとしている。介護時間が短縮ビタミンＥグループではこのほか、認知機能を表す点数（ＡＤＡＳ－ｃｏｇスコア）や介護時間の増加が全グループの中で最も少なく、介護時間は対照グループに比べて１．７９時間少なかった。以上の結果から、Dysken氏らは「ビタミンＥを取ることで軽度～中等度のアルツハイマー病患者の生活機能低下を遅れさせる」と結論。低費用でアルツハイマー病の進行を遅らせ、介護者の負担を軽減できる可能性に言及した。（出典：株式会社メディカルトリビューン）

  2014/01/11

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  健康食品の健康被害、電話相談で訴え　不調感じたら摂取中止を

  おはようございます。ツイてるスマートエイジング実践家・染谷光亨です。毎日毎日、多くのステキなことがあり、感謝しています。日本はサプリメントが法整備されていないサプリメント後進国なので健康になりたい国民の足を引っ張る悪政になっていますが、法整備をしない最大の理由は質のよいサプリメントが普及して国民の健康状態がよくなると困る業界の強力な政治力の影響だそうで、サプリメントのマイナス情報は好んで報道されます。そんな日本でもサプリメント学会ができたり、医療用サプリメントも普及してきたようですが、一般市販品は低質ですし、オーダーメイドサプリメントは品質の割りに高価なのが難点なので、価格的に常用できて著効がある本当によい本物のサプリメントを見つけるのはむずかしく、超健康マニアの私が真剣に探して１０年かかりましたので、一生かかっても見つけられない人は多そうです。１９６１年に国民皆保険制度達成、１９７０年から健康増進政策を開始しても国民の健康状態は悪くなる一方という非常に残念な現実があり、１２年の人間ドックの「Ａ（異常なし）」＋「Ｂ（軽度異常現在心配なし）」がわずか７．２％という悲惨な状態、あれだけ大々的にやらされたメタボ検診・指導の５年間の成果は無いし、特にサプリメントの活用状況には米国とは大差があります。米国の医師・薬剤師・栄養士のサプリメントへの理解は高く２０１１年の調査では、・米国医師の６０％～７５％がサプリメントを自身で利用・患者にも診療科に応じてサプリメント利用を提案　循環器科：７２％、皮膚科：６６％、整形外科：９１％・薬剤師の８６％がサプリメントを自身で利用・薬剤師の９３％が患者にサプリメントの利用を提案・登録栄養士（ＲＤ)の９６％がサプリメントを自身で利用・栄養士の９７％が栄養指導でサプリメントの活用を提案と提案どころか今でもサプリメントを否定する傾向が強い日本とは著しい差があり、私達の高いヘルス・リテラシーが必要になります。以前ご紹介した「革命アンチエイジング」という米国アンチエイジング医学会公認の完全ガイドブックには、マルチビタミンとミネラルの補完が、おそらく経済的見返りが最大で最も有効である唯一の予防的健康対策であるという強力なエビデンスがあると書かれてありますし、米国アンチエイジング医学会を構築してきた著名な１８名の博士の実践内容も書かれています。・運動：しっかりやっている・毎日のサプリメント：１８名全員　総合ビタミン・ミネラル剤＋各種抗酸化サプリメント常用・食習慣：それぞれに的を射ている・飲酒：ゼロ～少量日本とは大きく違って博士自身が実践されているわけですが、最近では日本の医師は隠して愛用しているようです。サプリメントに対する制約は誤情報　欧州からの警告によれば、・ＥＵでは、サプリメントを自分で毎日摂ることが、最も安全な日常活動の一つとなっている。・サプリメントに対する攻撃は全部、サプリメントの効果に対する攻撃である。・サプリメントは極めて安全である。私のライフワーク：質の高い健康とより幸福・豊かな人生を実現するお手伝い。私が発明しているのは、「人類を救う宇宙人」であるという可能性です。サプリメント　関連フリーページ栄養補助食品（サプリメント）の選び方栄養補助食品（サプリメント）の簡易的な選び方サプリメントを摂取する優先順位『健康食品の虚偽誇大広告にだまされない方法』効果がないことが保証されている栄養機能食品の規格基準最新の食事・栄養・サプリメント情報 ２００８サプリメントベビーは賢いという一例奇跡の脳をつくる食事とサプリメント****************************【以下転載】****************************健康になりたいと思って利用した健康食品で健康被害に－。日本消費生活アドバイザー・コンサルタント協会（東京都目黒区、ＮＡＣＳ）が今月実施した、健康食品に関する電話相談に寄せられた事例の一つだ。健康食品はあくまで食品の一つだが、専門家は利用で体調不調を感じたら直ちに摂取を中止するよう呼び掛けている。◆医薬品と混同も電話相談は２日間にわたり、東京と大阪で実施され、計１１０件の相談が寄せられた。６０、７０代の高齢者からの相談が多く、ＮＡＣＳ副会長の青山理恵子さんは「自分が利用している健康食品が大丈夫なのか不安に思って相談を寄せられた方が多い。腰痛など高齢者の持病は医者に診てもらってもすっきり治るというものではなく、それで健康食品に頼っている状況もあるようだ」と話す。相談を見ると、健康食品に医薬品と同等、またはそれ以上の効果を期待している人が少なくなかった。肝炎治療のため医師からステロイド剤を処方されていた千葉県の６０代女性はステロイド剤を少しでも減らそうと、「肝臓に効く野草」との広告が女性誌に掲載されていた錠剤（１瓶２７０錠で４瓶約４万円）の健康食品を利用。当初は体調が良くなったように感じた。しかし、３カ月ぐらいして肝機能が悪化し、現在は以前の３倍のステロイド剤を使わなければならなくなったという。このほか、関節症の緩和に良いと自己判断して液体カルシウムを飲んだら舌がしびれるようになった▽病院での持病の薬で生じた足のしびれを治そうと健康食品を飲んだら足に発疹が出た▽膝が痛むので広告で見た健康食品を購入－など、ちょっとした痛みやしびれなどの症状を医師に相談するのでなく、健康食品で自分で治そうとする様子がうかがえた。健康食品を利用した後で起きた健康被害の症状が健康食品によるものかどうかは分からない。ただ、健康食品でも錠剤やカプセル、粉末の形状のものは特定の成分が過剰に濃縮したり未承認医薬品が含有したりするものがあり、思わぬ健康被害が発生する場合があるため、注意が必要だ。◆利用状況などメモに健康食品には、国がその「健康の保持増進効果」を確認した特定保健用食品（トクホ）や栄養機能食品などがある。しかし、これらの食品とそうでない健康食品との違いが分かっていない人も多かった。トクホの広告では「コレステロールを下げる」などの表現があり、この文言から薬と同じような効果があると思っている人が多くいた。「高い製品を買わされた」「返品に応じない」など高額製品を購入したことによる経済的被害の訴えも多く寄せられた。国立健康・栄養研究所の梅垣敬三・情報センター長は「医師に内緒で健康食品を利用し、健康被害に遭った事例をよく聞く。通院している人は医師に利用を伝えるとともに、製品名、摂取量、体調など利用状況をメモしておくといい。発疹が出るなど体調の不調が出たときは直ちに摂取を中止してほしい」とアドバイスする。ＮＡＣＳは今年中に報告書をまとめ、来年１月にも関係省庁や業界団体に被害軽減のための提言を行う。◆高額商品は要注意健康食品は食品名に法的定義がなく、さまざまな形態や品質の製品が流通している。価格も数百円から数万円まで幅があり、消費者の中には「高い方が効果がある」と思っている人が少なくない。ＮＡＣＳの電話相談では、こうした消費者心理につけ込み、有効性の根拠のない商品を高額な値段で売り付ける業者の姿も浮き彫りになった。適正な製品とそうでない製品を消費者が見分けるのは難しいが、「錠剤やカプセル、粉末の形状で何万円もするものは疑ってもいい」（梅垣センター長）。（出典：産経新聞）

  2013/11/23

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  不足すると心の不調も　ビタミンＣの最新知識　上手な補給法

  おはようございます。ツイてるスマートエイジング実践家・染谷光亨です。毎日毎日、多くのステキなことがあり、感謝しています。親しくさせていただいている健康増進クリニックの水上治先生が監修された新著「ビタミンＣは人類を救う」を読んでいる最中ですが、最新の医学研究によって、ビタミンＣを大量に摂取すれば、多くの病気を予防し、健康な体を維持でき、難病であるガンはもちろん、インフルエンザ、糖尿病、歯周病や放射線障害に至るまで、めざましい効果を発揮するそうです。しかも、ほとんど無害であり、美肌効果や老化防止にも役立つわけです。サプリメント後進国日本では記事のようにサプリメントには踏み込まず、一般食品で摂るように書かれていますが、こんなことは先進国では日本だけでしょう。私は質の高い本物の総合ビタミン・ミネラル剤を摂り、ビタミンＣはさらに追加して１日１０００ｍｇ以上摂っていますので、ここ２０年以上は歯科と怪我以外に健康保険証は使ったことがありません。日本はサプリメントが法整備されていないサプリメント後進国なので健康になりたい国民の足を引っ張る悪政になっていますが、法整備をしない最大の理由は質のよいサプリメントが普及して国民の健康状態がよくなると困る業界の政治力の影響だそうで、サプリメントのマイナス情報は好んで報道されます。そんな日本でもサプリメント学会ができたり、医療用サプリメントも普及してきたようですが、一般市販品は低質ですし、オーダーメイドサプリメントは品質の割りに高価なのが難点なので、価格的に常用できて著効がある本当によい本物のサプリメントを見つけるのはむずかしく、超健康マニアの私が真剣に探して１０年かかりましたので、一生かかっても見つけられない人は多そうです。１９６１年に国民皆保険制度達成、１９７０年から健康増進政策を開始しても国民の健康状態は悪くなる一方という非常に残念な現実があり、１１年の人間ドックの「Ａ（異常なし）」＋「Ｂ（軽度異常現在心配なし）」がわずか７．８％という悲惨な状態、あれだけ大々的にやらされたメタボ検診・指導の５年間の成果は無いし、特にサプリメントの活用状況には米国とは大差があります。米国の医師・薬剤師・栄養士のサプリメントへの理解は高く２０１１年の調査では、・米国医師の６０％～７５％がサプリメントを自身で利用・患者にも診療科に応じてサプリメント利用を提案　循環器科：７２％、皮膚科：６６％、整形外科：９１％・薬剤師の８６％がサプリメントを自身で利用・薬剤師の９３％が患者にサプリメントの利用を提案・登録栄養士（ＲＤ)の９６％がサプリメントを自身で利用・栄養士の９７％が栄養指導でサプリメントの活用を提案と提案どころか今でもサプリメントを否定する傾向が強い日本とは著しい差があり、私達の高いヘルス・リテラシーが必要になります。以前ご紹介した「革命アンチエイジング」という米国アンチエイジング医学会公認の完全ガイドブックには、マルチビタミンとミネラルの補完が、おそらく経済的見返りが最大で最も有効である唯一の予防的健康対策であるという強力なエビデンスがあると書かれてありますし、米国アンチエイジング医学会を構築してきた著名な１８名の博士の実践内容も書かれています。・運動：しっかりやっている・毎日のサプリメント：１８名全員　総合ビタミン・ミネラル剤＋各種抗酸化サプリメント常用・食習慣：それぞれに的を射ている・飲酒：ゼロ～少量日本とは大きく違って博士自身が実践されているわけですが、最近では日本の医師は隠して愛用しているようです。****************************【以下転載】****************************最近、生命科学の進歩により体内のビタミンＣの働きについて新しいことが次々と分かってきた。健康づくりに欠かせないビタミンＣを効果的に補給する方法は何か、専門家の話を聞いた。ビタミンＣは９０年以上前に、かんきつ類に含まれる、壊血病を予防する成分として発見された。しかし、体内におけるビタミンＣの機能や、どれぐらい摂取することが必要かなど基礎的なことは長い間分からないことが多かった。その理由について東京都健康長寿医療センター研究所の研究副部長、石神昭人さんは「ビタミンＣを体内で合成できず、食事でとらなければならない動物はヒト以外ではサルの仲間などごくわずかで、動物実験が難しかったため」と説明する。■肺の病気に効果石神さんは、２００２年にビタミンＣを作ることのできないマウスを開発。それをきっかけに世界の研究が進んだ。例えば、ビタミンＣは体内で血管、皮膚、骨などをつくるのに欠かせないコラーゲンの合成に必要なほか、よく体内に生じた“サビ”とも表現される活性酸素の除去にも重要な役割を果たしている。そのため、不足すると肌の老化が進んだり、生活習慣病を悪化させたりするなど、さまざまな加齢変化を促進することも分かってきた。こうした加齢性疾患に対するビタミンＣの効果を確かめるための臨床研究もはじめられている。ビタミンＣと心の関係に関する研究成果もある。ビタミンＣは私たちが興奮したときに分泌される神経伝達物質であるアドレナリンの合成にも欠かせない。ビタミンＣが欠乏すると、抑うつ症状などがみられることなどが知られてきた。そして、今年９月に発表された最新成果は、石神さんが順天堂大学と共同で取り組んだマウスにおける慢性閉塞性肺疾患（ＣＯＰＤ）の予防と治療効果だ。ＣＯＰＤは喫煙者などに多くみられる肺の病気で、肺の内部で酸素を取り込む肺胞の細胞が加齢とともに少しずつ破壊されていく病気。実験では、ビタミンＣ不足の状態で育てたマウスは喫煙によりＣＯＰＤが進行し肺気腫などを起こすが、ビタミンＣを十分与えると予防できた。また肺気腫はビタミンＣ不足では喫煙を止めても治らなかったが、十分に与えた場合には改善した。実験に参加した順天堂大学大学院医学研究科先任准教授の瀬山邦明さんは「ＣＯＰＤの患者は血液中のビタミンＣ濃度が低い傾向にあるため、患者にはビタミンＣを積極的にとる生活指導をしてきた。今回の研究成果をきっかけに、病気の進行を食い止めたり症状を改善したりできればと期待している」と話す。ビタミンＣが不足しない食生活とはどのようなものか。「日本人の食事摂取基準」（厚生労働省、２０１０年版）では成人の推奨量を１日１００ミリグラムとしている。しかし、石神さんは「これは、心臓血管障害などの生活習慣病を発症しない最低レベル」とみている。■吸収率も変わる瀬山さんは「医薬品のように厳密に投与量を決める臨床試験を行うことは難しいが、基礎研究の成果からは、ビタミンＣの成果を積極的に利用するためには、より十分な量が必要と考えられる」と話す。実際、喫煙者は推奨量以上の摂取が必要なことが分かっている。精神的ストレスがある人、激しい運動をする人、高齢者などビタミンＣの吸収が低下している人なども、たくさんのビタミンＣが必要だといえる。石神さんは、ビタミンＣは一度にたくさんとると吸収率が低下するため、１回あたり１００～３００ミリグラムを１日３回程度とることを提案している。そのためには１日３回の栄養バランスのよい食事をとること。ビタミンＣは穀類や魚類などはあまり含まれていないが、ジャガイモなどの芋類、根菜類、豚肉などには比較的多く含まれる。例えばジャガイモはビタミンＣがでんぷんに守られ加熱しても壊れにくいなど、意外なビタミンＣ補給源だ。そしてビタミンＣを消耗しない生活を心がけよう。まずは禁煙。そして、精神的ストレスを上手に解消することも重要だという。■「レモン１個分」は２０ミリグラム現在では、ビタミンＣはブドウ糖を原料に工業的に生産されている。清涼飲料水や栄養機能食品などに栄養素として用いるほか、他の栄養素を酸化から守る酸化防止剤としても利用されている。石神さんは「朝食をトーストとコーヒーですませるなどビタミンＣが足りない場合は、含有量が明記された清涼飲料水などを利用するのもいいだろう」と話す。「レモン何個分のビタミンＣ」と表現される場合もあるが、１個分はビタミンＣ２０ミリグラムと覚えておくと摂取量が分かる。（出典：日本経済新聞）

  2013/11/02

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• サントリー『伊右衛門特茶』は、長期摂取で腹部脂肪が増え始める “逆トクホ”

  おはようございます。ツイてるスマートエイジング実践家・染谷光亨です。毎日毎日、多くのステキなことがあり、感謝しています。健康食品とは、広く健康の維持・増進に役に立つ食品として販売・利用されるもの全般を指し、市場規模は２兆円を超え、国の制度としては、国が定めた安全性や有効性に関する基準等を満たした「保健機能食品制度」があります。保健機能食品には、・特定保健用食品（トクホ）・栄養機能食品の２つがあり、製品そのものの安全性や有効性が確かめられて消費者庁が認可した製品が特定保健用食品で、１０００品目を超えたそうですが、あまりよいものではないのはたくさんの暴露記事が明らかにしてくれています。日本では最高ランクの特定保健用食品も厳しいＥＵ基準では効果が認められないものもあるそうで、日本も大企業が優先される保健機能食品制度から他の先進国のような法整備が強く望まれます。国・行政が健康食品の法整備をしないのは意図的で、国民の健康より既得権益を優先しているからで、国民の健康維持・増進には大きなマイナスになっています。特定保健用食品や医薬品よりも効果が高い夢のようなサプリメントは、実用化されていますが、日本ではなかなか見つけられないと思いますが、一番重要なのは毎日毎日の食事です。私のライフワーク：人生３大不安の健康、経済、孤独を解消するお手伝い。私が発明しているのは、「人類を救う宇宙人」であるという可能性です。食　関連フリーページ食生活の改善　（私がめざしている食生活）食の提言食育のすすめ　－大切なものを失った日本人－粗食のすすめ　｢健康と食生活　今日からできる１０の提案｣戦後の栄養改善運動が生活習慣病を蔓延させた真因だ！健康的な油脂類の摂り方「１本で１日分の野菜」ジュース、３５品全製品が落第マクドナルドを３０日間食べ続けたらどうなるか？あぶないコンビニ食マーガリン・精製油の恐怖『２１世紀の子供を守る食育勉強会』と題したボランティア勉強会賢い子供の授かり方サプリメント　関連フリーページ栄養補助食品（サプリメント）の選び方栄養補助食品（サプリメント）の簡易的な選び方サプリメントを摂取する優先順位『健康食品の虚偽誇大広告にだまされない方法』効果がないことが保証されている栄養機能食品の規格基準最新の食事・栄養・サプリメント情報 ２００８サプリメントベビーは賢いという一例奇跡の脳をつくる食事とサプリメントサプリメント　関連ブログ　新しい順コレステロール下げるトクホ成分「植物ステロール」に動脈硬化促進リスク なぜ日本では「妊婦がＤＨＡ・ＥＰＡを摂れない」のか 葉酸やビタミンＢサプリメント　脳卒中の発症リスクが低下 口腔ケアで健康寿命延伸　歯科領域でサプリ活用進む 日本のサプリの現実　専門家に相談しても本物は見つけにくい オメガ３系脂肪酸　脳や妊産婦、胎児など摂取の重要性を指摘 ビタミン・ミネラルサプリ、摂取者率９％ ****************************【以下転載】****************************「体脂肪を減らす」と言い切るサントリーの新しいトクホ『伊右衛門 特茶』が１０月１日、発売された。だが従来の体脂肪系トクホと比べ効果は格段に小さく、腹部脂肪の減少はＣＴスキャンの検査でようやく確認される程度。試験データによると、ウエストは３カ月も飲み続けて１．７ｍｍの減少とほぼ変化なし、逆に体重や体脂肪率はわずかに増えるなど、消費者が実感できる効果は全くない。また、より長期な６か月間の試験データでは、４か月目からはわずかながら腹部脂肪が増え始めていた。これは、いったん分解された脂肪が、再び腹部に戻ってくる可能性を示唆している。トクホを許可する消費者委員会の部会審議では、事業者提出のデータに対する疑問点が指摘されたが、結局、疑問は解決されぬまま許可。議事録も伏字だらけで消費者への情報提供はゼロに等しい。企業側の販売促進のために、密室審議のなかで、実質的に効果のない商品が無理やりトクホ認定された典型といえる。--------------------------------------------------------------------【Digest】◇消費者が実感を得られない程度の微弱な効果◇他のトクホの比べると効果は最弱◇分解した脂肪はどこへ行く？◇「８週目から体脂肪の低減」も１６週目からは上昇へ◇親委員会で出された疑問は、子委員会の秘密会議でうやむやに◇腹部脂肪がどれくらい減ればトクホに認められるのか？ --------------------------------------------------------------------また新しいトクホが発売となった。サントリーから発売された『伊右衛門 特茶』。サントリーの人気のお茶飲料『伊右衛門』シリーズのトクホ版だ。「ケルセチン配糖体」という新成分の働きで、体脂肪を減らす効果があるのだという。日経バイオテクの記事によると「サントリー食品インターナショナルは、２０１３年１０月１日に全国で新発売した特定保健用食品（トクホ）緑茶飲料『伊右衛門 特茶』を、２０１５年に３００万ケースを超える商品に育て、既存のトクホ飲料の『黒烏龍茶』『胡麻麦茶』『ペプシスペシャル』と合わせて、市場占有率５０％を目指す」とのこと。商品を探してコンビニの店舗を回ってみたが、正直な所、あまりぱっとしないなという印象。というのもお茶系飲料はかなり種類が多く、デザインも似たり寄ったり。特に今回の『伊右衛門 特茶』の色やデザインが従来の『伊右衛門』と類似しているため、店頭に並んでもあまり目を引かないようだ。これはデザインミスではないのかなと、余計なお世話だがちょっと気になる。肝心の機能性（効能）はどうだろう。本当に体脂肪は減るのだろうか？まず宣伝で示されている効能のデータを見てみよう。◇消費者が実感を得られない程度の微弱な効果 サントリーのホームページでは、「８週目から体脂肪の低減が認められました」といってグラフを示している。ＣＴスキャンでお腹を輪切りにした腹部脂肪面積の変化量のグラフだ。ただこのグラフには論文の出典が書いてない点はいただけない。元の論文はこれだ。 体重やＢＭＩ、体脂肪率も若干増え気味で、けして減ってはいない。 この論文では、腹部脂肪面積の他に、体重、ＢＭＩ、体脂肪率、ウエスト周囲のサイズなども測定している。１２週目のデータでみると、体重もＢＭＩも体脂肪率も試験前と比べて減少していない。逆に若干増えているくらいだ。ウエストサイズは、試験前より１．７ｍｍ減っているものの試験前と比べて有意差はない。誤差範囲ということだ。つまり、『伊右衛門 特茶』の体脂肪減少効果は、ＣＴスキャン検査でようやく確認できるわずかなもので、日常生活で消費者が実感できるような大きさではないということだ。◇他のトクホの比べると効果は最弱サントリーのホームページでは、腹部脂肪面積の変化量のグラフを示して、８週目で１０．５８ｃｍ２減り、１２週目で１０．３８ｃｍ２減ったと示されている。しかしこれは対照飲料を飲んだグループとの差だ。対照グループでは腹部脂肪面積が増えているので、差が大きく見えるわけだ。特茶を飲んだグループでの正味の腹部脂肪面積の減少量は、８週目で５．１３ｃｍ２、１２週目で５．３２ｃｍ２に過ぎない。これまで発売されている体脂肪の減少に効果がある、というトクホのデータと比べたが、この『伊右衛門 特茶』の効果が、格段に少ないことは明らかだ。なぜか、新しいトクホほど、効果は弱くなる傾向があるようだ。◇分解した脂肪はどこへ行く？ＣＭを見ると、「特茶」を飲んでいる人たちにオーバーラップして体脂肪のようなものがバラバラに小さくなっていく映像が映し出される。有効成分とされる「ケルセチン配糖体」は、トクホの新成分。許可された表示は「脂肪分解酵素を活性化させるケルセチン配糖体の働きにより、体脂肪を減らすのを助けるので、体脂肪が気になる方に適しています」というもの。この「脂肪の『分解』に着目したトクホ」が「史上初！」なのだそうだ。しかし、体に溜まった体脂肪を分解するのは良いのだが、ただ分解してもエネルギーとして消費しなければ、また溜まるだけではないか、という素朴な疑問がわいてくる。こうした疑問は、実はトクホの許可に際して審議を行う消費者委員会の新開発食品調査部会でも議論されていた。そもそも、『伊右衛門 特茶』には、有効成分も配合量もまったく同じ、双子ともいえる別の商品があった。同じサントリーの『大人ダカラ』という清涼飲料水で、２０１３年の７月１６日にどちらの商品もトクホに許可されている。だがなぜか、『大人ダカラ』の方はまだ発売されていない。実は、当初は『大人ダカラ』だけで、『伊右衛門 緑茶』は存在していなかった。食品安全委員会の安全性評価も、２０１２年１０月に消費者委員会へ諮問された商品も、『大人ダカラ』だけだった。その『大人ダカラ』については、マイニュースジャパンですでに２０１２年１１月に記事にしている。（→「体重・体脂肪・ウエストも減らず、サントリーの申請中トクホ『大人ダカラ』、議事録伏字だらけで密室談合審議進む」）審議の過程では、長い期間飲み続けても、何の変化もなかったことを示す実験データについて、議論が交わされていた・・・・・。 （出典：MyNewsJapan）

  2013/10/15

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• コレステロール下げるトクホ成分「植物ステロール」に動脈硬化促進リスク

  おはようございます。ツイてる　スマートエイジング実践家・染谷光亨です。毎日毎日、多くのステキなことがあり、感謝しています。健康食品とは、広く健康の維持・増進に役に立つ食品として販売・利用されるもの全般を指し、市場規模は２兆円を超え、国の制度としては、国が定めた安全性や有効性に関する基準等を満たした「保健機能食品制度」があります。保健機能食品には、・特定保健用食品（トクホ）・栄養機能食品の２つがあり、製品そのものの安全性や有効性が確かめられて消費者庁が認可した製品が特定保健用食品で、１０００品目を超えたそうですが、あまりよいものではないのはたくさんの暴露記事が明らかにしてくれています。日本では最高ランクの特定保健用食品も厳しいＥＵ基準では効果が認められないものもあるそうで、日本も大企業が優先される保健機能食品制度から他の先進国のような法整備が強く望まれます。国・行政が健康食品の法整備をしないのは意図的で、国民の健康より既得権益を優先しているからで、国民の健康維持・増進には大きなマイナスになっています。特定保健用食品や医薬品よりも効果が高い夢のようなサプリメントは、実用化されていますが、日本ではなかなか見つけられないと思いますが、一番重要なのは毎日毎日の食事です。私のライフワーク：人生３大不安の健康、経済、孤独を解消するお手伝い。私が発明しているのは、「人類を救う宇宙人」であるという可能性です。食　関連フリーページ食生活の改善　（私がめざしている食生活）食の提言食育のすすめ　－大切なものを失った日本人－粗食のすすめ　｢健康と食生活　今日からできる１０の提案｣戦後の栄養改善運動が生活習慣病を蔓延させた真因だ！健康的な油脂類の摂り方「１本で１日分の野菜」ジュース、３５品全製品が落第マクドナルドを３０日間食べ続けたらどうなるか？あぶないコンビニ食マーガリン・精製油の恐怖『２１世紀の子供を守る食育勉強会』と題したボランティア勉強会賢い子供の授かり方サプリメント　関連フリーページ栄養補助食品（サプリメント）の選び方栄養補助食品（サプリメント）の簡易的な選び方サプリメントを摂取する優先順位『健康食品の虚偽誇大広告にだまされない方法』効果がないことが保証されている栄養機能食品の規格基準最新の食事・栄養・サプリメント情報 ２００８サプリメントベビーは賢いという一例奇跡の脳をつくる食事とサプリメントサプリメント　関連ブログ　新しい順なぜ日本では「妊婦がＤＨＡ・ＥＰＡを摂れない」のか 葉酸やビタミンＢサプリメント　脳卒中の発症リスクが低下 口腔ケアで健康寿命延伸　歯科領域でサプリ活用進む 日本のサプリの現実　専門家に相談しても本物は見つけにくい オメガ３系脂肪酸　脳や妊産婦、胎児など摂取の重要性を指摘 ビタミン・ミネラルサプリ、摂取者率９％ ビタミンＤ不足の高齢者は日常の活動に支障 サプリメントに対する制約は誤情報　欧州からの警告 健康食品機能表示、国の規制改革に先行　科学研究で「効果」判定 サプリの機能表示解禁は、想像以上の経済効果をもたらす ビタミンＢ群トリオ、認知症に効果 魚油サプリが糖尿病リスク低減に有効 ****************************【以下転載】**************************** コレステロール値を下げる効能をうたう「植物ステロール」入りの食用油やマヨネーズが、日清オイリオ、キューピー、味の素といった大手から、トクホ製品として発売されている。だが海外では「植物ステロール」の摂取で、逆に血管が詰まりやすくなり将来の心臓疾患リスクが増える可能性を示唆するオランダの研究論文をもとに、ドイツの政府機関が懸念を表明。ＥＵは今年７月、血中コレステロール値が普通の人や子どもは摂取しないように、という警告表示を義務付ける決定を下した。一方、日本では販売促進のため本来は不要な人にも摂取させようという広告宣伝が氾濫。真っ先に動くべき消費者庁は、海外の食品安全情報の収集すらしておらず、かつて食品安全性管理も併せて担当していた厚労省から「表示」行政だけ移管してきた消費者庁の限界を見せている。こうした体制では第２第３のエコナ事件を防ぐことは到底できない。-----------------------------------------------------------------【Digest】◇薬なら不必要な人は飲まないが…◇植物ステロールが逆に心臓疾患リスクを高める可能性◇健康な人の不必要な摂取を防ぐ警告表示が義務化◇日本では？　消費者庁に聞いてみた◇キューピー、日清オイリオ、J－オイルミルズの見解は-----------------------------------------------------------------◇薬なら不必要な人は飲まないが動脈硬化などで心筋梗塞や脳梗塞などを患うリスクが高いと言われるコレステロール。たとえば薬ならば、お父さんがコレステロール高めだからといって、家族全員でコレステロールを下げる薬を飲むことはない。ただ特定保健用食品（トクホ）の植物油やマヨネーズの場合はどうだろう。なんとなく家族全員で同じものを使っていないだろうか？エコナ騒動のとき、消費者の反応で多かったのが、「小さい子どもにも食べさせてしまった」というものだった。「トクホは食品なので薬のような副作用はない」とよく言われるが本当にそうだろうか？有効成分の安全性については、一応含有量の３倍の量を摂取する臨床試験で副作用がないことが確認されている。しかし摂取期間は３か月程度と短く、また発症頻度の少ない副作用は見逃してしまう可能性が大きい。コレステロールを下げる作用があるという「植物ステロール」という成分を使ったトクホがある。主な商品としては以下のようなものがある（日時はトクホ許可日）。J-オイルミルズの 『ラーマプロ・アクティブ』（マーガリン）２００１年４月J-オイルミルズの『健康さらら』（食用油）２００１年１２月日清オイリオの『ヘルシーコレステ』（食用油）２００３年９月味の素の『ピュアセレクト・サラリア』（マヨネーズタイプ）２００４年８月キューピーの『キューピーディフェ』（マヨネーズタイプ）２００５年９月 それらの商品の中には、左図のように「血中コレステロール値が高めの方以外でもご使用いただけます」とわざわざ書いてあるものもある。（味の素が筆頭株主のJ－オイルミルズの食用大豆油『健康サララ』）。同様の説明は味の素の『ピュアセレクト・サラリア』のHPでの説明でもされている。事業者にとっては、本来必要のない人にも食べてもらった方が、売り上げが上がるのだから都合がよい。しかし日本のこうした表示とは逆に、ＥＵでは来年２月からこの「植物ステロール」を使った加工食品に対して、コレステロールが低い人たちの不必要な消費を防ぐために「血中コレステロールを調整する必要のない人のためのものではありません」という警告表示が義務化される。なぜこんな違いがでているのだろうか？その原因は、海外の研究で、「植物ステロール」の摂取が心臓疾患のリスクを高める可能性を示唆するものが出てきているからだ。まずは、「植物ステロール」の危険性を指摘する前に、トクホとして認められている機能性（効能）を少しおさらいしておこう。日清オイリオの食用油「ヘルシーコレステ」のホームページでの効能の説明。 右図が日清オイリオのヘルシーコレステのＨＰでの説明の図だ。一口でいうと「植物ステロール」がコレステロールの代わりに吸収されるので、その分コレステロールの吸収が抑えられて、血中のコレステロールも下がるという理屈である。血中コレステロールが高いと、将来動脈硬化などで心筋梗塞や脳梗塞などを発症するリスクが高まると言われている。動脈硬化学会のガイドラインでは、悪玉コレステロールと言われるＬＤＬコレステロールが血液1デシリットルあたり１４０ｍｇ以上で要治療となり、１２０～１３０ｍｇの人が境界域でトクホなどの摂取が推奨されている。そういう理屈なので、ＬＤＬコレステロールが１２０ｍｇ／ｄｌ未満の人には「植物ステロール」のトクホは不必要ということになる。◇「植物ステロール」が逆に心臓疾患リスクを高める可能性不必要であっても害がないのであれば、まだよい。しかし海外の研究で有害性の可能性を指摘する研究が出てきている。ヨーロッパ各国の中で、一番敏感に反応しているのはドイツだ。ドイツの政府機関で様々なリスク評価を実施するドイツ連邦リスク評価研究所（ＢｆＲ）が、２０１１年１２月、食品に「植物ステロール」を添加することへの懸念を表明する報告書を公表している。ＢｆＲが重要視したのが、オランダの研究論文だった・・・・・。 （出典：MyNewsJapan）

  2013/10/09

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• なぜ日本では「妊婦がＤＨＡ・ＥＰＡを摂れない」のか

  おはようございます。ツイてる　スマートエイジング実践家・染谷光亨です。毎日毎日、多くのステキなことがあり、感謝しています。魚に多く含まれているオメガ３系脂肪酸は、関節や軟骨の健康、美肌、血液粘度を下げる、健康な心臓機能、健全な中性脂肪値の維持、正常な心拍リズムの促進、最大酸素摂取量向上、血管保護、神経系や脳の機能促進、うつ・認知症・アレルギー・黄斑変性症・糖尿病予防、炎症を抑えるなどの多才な効果・効能がわかってきています。しかし、これだけメリットが明らかなのに、日本人の魚離れは深刻で、若者はほとんど食べず、毎日魚を食べる人はわずか２．７％だけで、全年齢で魚離れが進んでいて、妊婦はサプリメントを摂らないように指導されているのは日本人総白痴化策の一環です。****************************【以下転載】****************************妊婦に必要とされる栄養素オメガ３（ＤＨＡ・ＥＰＡ）は、日本では摂りたくても摂りにくい状況にある――。このことは妊婦にさえ、知られていない情報である。ＤＨＡ・ＥＰＡは乳児や胎児の成育への有効性が世界的に認められているのだが、日本で販売されている多くのＤＨＡ・ＥＰＡサプリメントには「妊娠・授乳中の方、小児のご利用はお控えください」といった表示が記載されている。なぜ妊婦はサプリメントの摂取を控えなければならないのか。メーカー側は（独）国立健康・栄養研究所の『「健康食品」の安全性・有効性情報』を根拠としている。ここには健康食品に使用される素材情報がデータベース化されているが、ＤＨＡとＥＰＡの総合安全評価は「妊娠中・授乳中の安全性については、魚などの食品や特別用途食品（特定保健用食品を含む）として摂取する場合は安全と思われる」といった表記になっている。国の栄養情報を司る機関から発せられるこの表記があるため、メーカー側は妊婦にサプリを提供したくても、前述の「妊婦はお控えください」という表記を入れざるを得ない。国としては、「ＤＨＡ・ＥＰＡを摂取する場合、妊婦はサプリメントからでなく食事から摂ってください」という暗黙のメッセージを送っている。しかし、食事で魚を食べようとする場合、魚介類に含まれる水銀の影響が懸念され、育児本などにはマグロなどの回遊魚が、妊婦が食べてはいけない食材リストに掲載されている。国が出した最新の注意事項では、魚介類の水銀は胎児の健康に害を及ぼすものではないとしながら「水銀濃度が高い魚介類に偏って多量に食べることは避けること」と記載され、「キンメダイ・メカジキ・クロマグロ・メバチは１週間当たり８０ｇ程度」といった細かい基準が設定されている。この基準をチェックしながら食事をするのは、かなり面倒だ。サプリからなら妊婦は必要なＤＨＡ・ＥＰＡを手軽に摂取できるのだが、国は規制をかけている。病院の産婦人科でもサプリを勧めることはない。だが、これは日本に限った問題である。海外では多くのメーカーが妊婦用のＤＨＡ・ＥＰＡのサプリを販売し、小児科の医師もＤＨＡ・ＥＰＡのサプリメントを勧めているのだ。＜妊婦はオメガ１gが推奨量＞日本の妊婦は海外と異なり、妊婦に必要な成分であるオメガ３（ＤＨＡ・ＥＰＡ）をサプリから摂取できない環境にあることがわかった。この問題を知った海外の学識者や業界関係者は驚きの声を上げた――。２０日に行なわれたＥＰＡ・ＤＨＡオメガ３のグローバル業界団体「ＧＯＥＤ」（Global Organization for EPA and DHA Omega-3s）のセミナーでは、小児科医でチャイルドケアに関する４０冊以上の著書があるウィリアム・シアーズ博士が講演し、妊娠中にＥＰＡ・ＤＨＡを摂取することにより「産後のうつ状態を減らす」「未熟児を減らす」、「妊娠中毒症を減らす」、「妊娠性糖尿病を減らす」など、さまざまな効果を発表していた。胎児期と生後１年は、人間の脳が最も成長する時期として、妊婦のオメガ３推奨量を１日１，０００ｍｇとした。この１日推奨量を満たすために、妊婦はどれだけ魚を食べればいいのだろうか。水銀濃度が低く、オメガ３の含有量が高いアジを対象にすれば、アジの開き３匹程度で推奨量を満たすことができる計算になる。しかし、アジの開きを３匹、または同等量の魚を食べている妊婦は少ないだろう。足りない栄養素をサプリメントで補うことができればいいのだが、日本ではそれが認められていない。そうすることが妊婦の健康と胎児の成長に役立つと、証明されているにもかかわらずだ。＜摂取基準は増加傾向に＞ウィリアム・シアーズ博士にこの問題に関する見解を問うと、シアーズ博士は「信じられない」といった表情で、下記のように答えた。ウィリアム・シアーズ博士　「妊娠している女性の体内には、小さな胎児の脳があり、その脳は一生のなかで急速に発達する時期を過ごしています。妊娠している女性は、小さな脳を育てており、体内では赤血球や臓器、様々な細胞組織が増えます。その赤血球や臓器を育てるためには、オメガ３は当然必要な成分です。当たり前のことを科学が証明するのを待っていれば、胎児の小さな脳にはオメガ３が必要であるにもかかわらず、与えられないことになります。科学が私たちに追いつくまで待っている余裕はありません」また、ＧＯＥＤ代表のアダム・イズマイル氏も、オメガ３の安全性についてコメントした。アダム・イズマイル氏「近年はＥＵやノルウェーなどの政府もオメガ３の安全性を再評価するようになってきました。その論文では、安全上の摂取上限値については、決めることができないと結論付けられています。それは、かなりの量を増やしても副作用はでないということです。グリーンランドでエスキモーを対象とした心臓欠陥の研究があります。多くの魚を食べている彼らは、オメガ３（ＥＰＡ・ＤＨＡ）を１日３０ｇ摂取しても、何も問題がないという結果が出ています。そのことから、現在の摂取基準が大変低いことが分かります。世界のほとんどの政府は、おそらくオメガ３推奨摂取量を今後上げていく必要性があります。毎年新しい論文が出てきており、最近はその論文数が４倍にもなっています。それらに対して摂取基準が追いついてこないといけないでしょう」＜日本では健康被害のリスクを重視＞ＧＯＥＤ（Global Organization for EPA and DHA Omega-3s）セミナーで医師や関係者を驚かせたように、オメガ３（ＤＨＡ・ＥＰＡ）サプリメントの妊婦に対する安全性評価は、日本と海外で大きく異なっている。海外で行政機関などが採用しているサプリメントに関する成分のデータベース「ナチュラルメディシン・データベース（ＮＭＤＢ）」の日本語版には、ＤＨＡの安全性評価に「妊娠中および母乳授乳期にＤＨＡを適量摂取する事は安全でしょう。一般にＤＨＡは妊娠中にも摂取されており、妊婦用のサプリメントにも成分として含まれています。また通常、母乳にも含まれていますし、乳児用の粉ミルクにも配合されています」と記述されている。では、有効性評価はどうだろうか。海外での評価は既報の通りだが、国内でも厚労省のパンフレット「これからママになるあなたへ」に、「お魚（クジラ、イルカを含む）は、良質なたんぱく質や、血管障害の予防やアレルギー反応を抑制する作用があるＤＨＡ、ＥＰＡを多く含み、またカルシウムなどの摂取源で、健康的な食生活をいとなむ上で重要な食材です。妊婦および出産のための栄養のバランスの良い食事には欠かせないものです」と記載があり、オメガ３を妊婦には欠かせない栄養素だと認めている。ただ、水銀量に注意が必要と警告がなされ、わかりにくい基準が設けられている。また、推奨量を摂取するには、アジの開き３枚相当量の魚を取らなければならない。海外では、胎児への成長や妊婦の体調維持などに有効で、安全性も確立されているとされ、オメガ３の妊婦用サプリメントが市場を拡大している。医師も積極的に妊婦へのオメガ３サプリメントの摂取を推奨している。しかし、日本では食事として欠かせない栄養素としながら、サプリメントは安全性に問題があるとし、推奨されていない。ある業界関係者は、「摂取しないことによるリスクよりも、摂取によるリスクを重視しているのが日本の栄養政策」と総括する。＜「日本人にオメガ３サプリは不要」は幻想＞その栄養政策のトップである(独）国立健康・栄養研究所に話を聞くと「日本人は海外より多く魚を摂っているから、オメガ３が不足しているわけではない。消費者は『病気が治る』、『多く飲めば飲むほど効果がある』など、サプリメントを正しく理解していない人が多いので、過剰摂取の危険が少ない食事や特定保健用食品からの摂取を推奨している」と話した。しかし、０９年の栄養調査では、妊婦が摂取しているＤＨＡ・ＥＰＡは２００ｍｇ程度だというデータもある。また、食の欧米化もあり、魚介類の摂取はこの１０年で１０ｋｇ減少しているという資料もある。国立栄研は過剰摂取のリスクを重視し、オメガ３を摂取しないリスクを軽視する。人生のうち、最も食事に気を使うといっても過言ではない妊婦の時期に、飲めば飲むほど胎児が健康になると勘違いして、大量にサプリメントを摂取する妊婦が存在するとしたら、それこそ「ほんの一部の人たち」だろう。一部の人たちのために、多くの妊婦や胎児の健康が脅かされている。魚不足を自覚する妊婦に、自己判断でオメガ３のサプリメントを摂取できるようにすることが、国の務めではないだろうか。成長戦略のスピーチで安倍総理は「国民が自らの健康を自ら守る。そのためには、適切な情報が提供されなければならない。当然のことです」と語っている。機能性表示が解禁されたとしても、「妊婦はお控えください」の文言が商品に記載されたままであっては、魚不足を自覚する妊婦は、そのサプリを購入できない。適切な情報を提供するためには、商品の表示だけでなく、リスク偏重の国立栄研のデータベースの修正も検討する必要があるだろう。（出典：株式会社データ・マックス健康情報ニュース）

  2013/10/01

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  口腔ケアで健康寿命延伸　歯科領域でサプリ活用進む

  おはようございます。ツイてる抗加齢（アンチエイジング）実践家・染谷光亨です。毎日毎日、多くのステキなことがあり、感謝しています。１０月３日（木）２０１３年老活セミナーのご案内サプリメント外来を設ける歯科医院が増えているそうで、口腔衛生は全身の健康状態にも深く関わっていることから歓迎されますが、本当によい本物のサプリメントを見つけるのはむずかしいので、処方サプリメント選びのお手伝いもしています。日本はサプリメントが法整備されていないサプリメント後進国なので、一般市販品は低質ですし、医療用サプリメントやオーダーメイドサプリメントは品質の割りに高価なのが難点で、価格的に常用できて著効がある本当によい本物のサプリメントを見つけるのはむずかしく、超健康マニアの私が真剣に探して１０年かかりましたので、一生かかっても見つけられない人は多そうです。食品の機能性評価モデル事業１９６１年に国民皆保険制度達成、１９７０年から健康増進政策を開始しても国民の健康状態は悪くなる一方という非常に残念な現実があり、１２年の人間ドックの「Ａ（異常なし）」＋「Ｂ（軽度異常現在心配なし）」がわずか７．２％という悲惨な状態になっていて、特にサプリメントの活用状況には米国とは大差があります。米国の医師・薬剤師・栄養士のサプリメントへの理解は高く２０１１年の調査では、・米国医師の６０％～７５％がサプリメントを自身で利用・患者にも診療科に応じてサプリメント利用を提案　循環器科：７２％、皮膚科：６６％、整形外科：９１％・薬剤師の８６％がサプリメントを自身で利用・薬剤師の９３％が患者にサプリメントの利用を提案・登録栄養士（ＲＤ)の９６％がサプリメントを自身で利用・栄養士の９７％が栄養指導でサプリメントの活用を提案と提案どころか今でもサプリメントを否定する傾向が強い日本とは著しい差があり、私達の高いヘルス・リテラシーが必要になります。以前ご紹介した「革命アンチエイジング」という米国アンチエイジング医学会公認の完全ガイドブックには、マルチビタミンとミネラルの補完が、おそらく経済的見返りが最大で最も有効である唯一の予防的健康対策であるという強力なエビデンスがあると書かれてありますし、米国アンチエイジング医学会を構築してきた著名な１８名の博士の実践内容も書かれています。・運動：しっかりやっている・毎日のサプリメント：１８名全員　総合ビタミン・ミネラル剤＋各種抗酸化サプリメント常用・食習慣：それぞれに的を射ている・飲酒：ゼロ～少量日本とは大きく違って博士自身が実践されているわけですが、最近では日本の医師は隠して愛用しているようです。サプリメントに対する制約は誤情報　欧州からの警告によれば、・ＥＵでは、サプリメントを自分で毎日摂ることが、最も安全な日常活動の一つとなっている。・サプリメントに対する攻撃は全部、サプリメントの効果に対する攻撃である。・サプリメントは極めて安全である。私のライフワーク：質の高い健康とより幸福・豊かな人生を実現するお手伝い。私が発明しているのは、「人類を救う宇宙人」であるという可能性です。サプリメント　関連フリーページ栄養補助食品（サプリメント）の選び方栄養補助食品（サプリメント）の簡易的な選び方サプリメントを摂取する優先順位『健康食品の虚偽誇大広告にだまされない方法』効果がないことが保証されている栄養機能食品の規格基準最新の食事・栄養・サプリメント情報 ２００８サプリメントベビーは賢いという一例奇跡の脳をつくる食事とサプリメントサプリメント　関連ブログ　新しい順オメガ３系脂肪酸　脳や妊産婦、胎児など摂取の重要性を指摘ビタミン・ミネラルサプリ、摂取者率９％ビタミンＤ不足の高齢者は日常の活動に支障日本のサプリの現実　専門家に相談しても本物は見つけにくいサプリメントに対する制約は誤情報　欧州からの警告健康食品機能表示、国の規制改革に先行　科学研究で「効果」判定サプリの機能表示解禁は、想像以上の経済効果をもたらす****************************【以下転載】****************************クリニック内にサプリメント外来を設ける歯科医院が増えている。診療所でのサプリメント販売は保険外の自由診療だが、歯科医院は従来から審美施術など自由診療を扱うため、歯科患者にとって自由診療コストへの抵抗感は少ない。さらに、ハミガキ指導など、患者の健康状態に関するカウンセリングが日常化していることで、サプリメント提案をしやすい環境が整っている。口腔衛生は全身の健康状態にも深く関わることから、口腔を入口として健康寿命の延伸を目指す動きも活発化してきた。全国に開業する歯科医院は約６万８０００クリニック（医療施設動態調査）。歯科医院に通院する患者数は１日で全国１３０～１４０万人に上る。このうちすでに、約３０００～５０００医院でサプリメントの取り扱いが広がっていると、アンチエイジング歯科学会の松尾通学会長は話す。同学会では食べる、噛む、咀嚼する、飲み込む、口腔機能とエイジングケアの専門家として栄養に注目。独自の認定サプリメントアドバイザー制度にも着手した。すでに７回の講習会を行い、約３００人が認定をうけ、臨床指導を行っている。扱うサプリは乳酸菌やビタミンなど。口腔衛生指導を実践する医師からは、サプリメントを活用すると、治療経過が良好、治療中の出血が減った等の意見も多い。２０１１年には『歯科口腔保健の推進に関する法律』が施行され、「口腔の健康が国民の健康で質の高い生活を営む上で重要な役割を果たす」と明記された。学術領域では、口腔衛生と全身の健康が密接に関係していることが指摘されている。特に、歯周病菌は歯肉から血管内に入り込み、慢性炎症を引き起こすため、インスリン抵抗性や血糖値の上昇が生じ、糖尿病のコントロール難しくなるという。ほかにも、口腔ケアは早産リスク低減、がん化学療法の副作用低減、認知症進行抑制、誤嚥性肺炎のリスク低減などに寄与するとの報告が相次いでいる。厚生労働省もがん医療分野での医科歯科連携を推進する。がん治療の質を向上させることが目的だ。国立がんセンターは昨年、「がん医科歯科連携推進外部パネル」を設置。がん対策推進基本計画（２０１２年改訂）にも「医科歯科連携」が盛り込まれた。口腔衛生と全身の健康は相互に影響することから、医科歯科連携は医療の効率化、医療費削減にも好材料だ。口腔ケアのニーズの高まりに反し、サプリメントのメーカーにとって、歯科ルートは開拓しづらいチャネルとも言われる。一般の食系・薬系ルートとは異なる歯科専門の問屋が流通を担っているためだ。また歯科系問屋は地域ごとに細分化されていることも入口を狭くしている。オーラルケアタブレットを展開するビーンスターク・スノーでは、医療従事者向けの「口腔ケアセミナー」を独自に定期開催する。歯科医師や歯科衛生ばかりでなく、看護師や言語聴覚士、作業療法士などの幅広い職種が参加している。口腔ケアが歯科や医科、在宅で広がれば、予防医療としてメタボリックドミノの上流で問題解決をもたらす。サプリメントは口腔衛生の向上を通じ、全身の健康状態を改善させ、健康寿命の延伸に寄与することが期待されている。（出典：健康博覧会業界ニュース）

  2013/09/05

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  日本のサプリの現実　専門家に相談しても本物は見つけにくい

  おはようございます。ツイてる抗加齢（アンチエイジング）実践家・染谷光亨です。毎日毎日、多くのステキなことがあり、感謝しています。１０月３日（木）２０１３年老活セミナーのご案内日本はサプリメントが法整備されていないサプリメント後進国なので健康になりたい国民の足を引っ張る悪政になっていますが、法整備をしない最大の理由は質のよいサプリメントが普及して国民の健康状態がよくなると困る業界の政治力の影響だそうです。そんな日本でもサプリメント学会ができたり、医療用サプリメントも普及してきたようですが、一般市販品は低質ですし、オーダーメイドサプリメントは品質の割りに高価なのが難点なので、記事を書いた記者も見つけられなかったように、価格的に常用できて著効がある本当によい本物のサプリメントを見つけるのはむずかしく、超健康マニアの私が真剣に探して１０年かかりましたので、一生かかっても見つけられない人は多そうです。１９６１年に国民皆保険制度達成、１９７０年から健康増進政策を開始しても国民の健康状態は悪くなる一方という非常に残念な現実があり、１１年の人間ドックの「Ａ（異常なし）」＋「Ｂ（軽度異常現在心配なし）」がわずか７．８％という悲惨な状態になっていて、特にサプリメントの活用状況には米国とは大差があります。米国の医師・薬剤師・栄養士のサプリメントへの理解は高く２０１１年の調査では、・米国医師の６０％～７５％がサプリメントを自身で利用・患者にも診療科に応じてサプリメント利用を提案　循環器科：７２％、皮膚科：６６％、整形外科：９１％・薬剤師の８６％がサプリメントを自身で利用・薬剤師の９３％が患者にサプリメントの利用を提案・登録栄養士（ＲＤ)の９６％がサプリメントを自身で利用・栄養士の９７％が栄養指導でサプリメントの活用を提案と提案どころか今でもサプリメントを否定する傾向が強い日本とは著しい差があり、私達の高いヘルス・リテラシーが必要になります。以前ご紹介した「革命アンチエイジング」という米国アンチエイジング医学会公認の完全ガイドブックには、マルチビタミンとミネラルの補完が、おそらく経済的見返りが最大で最も有効である唯一の予防的健康対策であるという強力なエビデンスがあると書かれてありますし、米国アンチエイジング医学会を構築してきた著名な１８名の博士の実践内容も書かれています。・運動：しっかりやっている・毎日のサプリメント：１８名全員　総合ビタミン・ミネラル剤＋各種抗酸化サプリメント常用・食習慣：それぞれに的を射ている・飲酒：ゼロ～少量日本とは大きく違って博士自身が実践されているわけですが、最近では日本の医師は隠して愛用しているようです。サプリメントに対する制約は誤情報　欧州からの警告によれば、・ＥＵでは、サプリメントを自分で毎日摂ることが、最も安全な日常活動の一つとなっている。・サプリメントに対する攻撃は全部、サプリメントの効果に対する攻撃である。・サプリメントは極めて安全である。私のライフワーク：質の高い健康とより幸福・豊かな人生を実現するお手伝い。私が発明しているのは、「人類を救う宇宙人」であるという可能性です。サプリメント　関連フリーページ栄養補助食品（サプリメント）の選び方栄養補助食品（サプリメント）の簡易的な選び方サプリメントを摂取する優先順位『健康食品の虚偽誇大広告にだまされない方法』効果がないことが保証されている栄養機能食品の規格基準最新の食事・栄養・サプリメント情報 ２００８サプリメントベビーは賢いという一例奇跡の脳をつくる食事とサプリメントサプリメント　関連ブログ　新しい順オメガ３系脂肪酸　脳や妊産婦、胎児など摂取の重要性を指摘ビタミン・ミネラルサプリ、摂取者率９％ビタミンＤ不足の高齢者は日常の活動に支障****************************【以下転載】****************************帰宅後、書きかけの原稿を思い出すと寝付きが悪い記者。低血圧や目の下のくまも悩み。気晴らしに海水浴を楽しんだら、強い紫外線を浴びて肌がかさかさになってしまった。何とか改善したい。そこでサプリメントを扱う専門店に行ってみた。記者の悩みを聞いた販売員は「免疫力向上に役立つビタミンＣがおすすめです」と話す。ところが、同じビタミンＣでも化学合成品と天然由来とでは価格差が１カ月分で２００円台から２０００円と１０倍も開いていた。違いを尋ねたが、明確な答えは返ってこず、納得できない。薬剤師でサプリ・アドバイザー歴１０年の米原ゆかりさんにも話を聞いた。「天然由来の成分の方が吸収率が高い」そうだ。米原さんは「十分な知識を持った専門家に相談し、賢くサプリを選んでほしい」と話す。専門家が一人ひとりの生活習慣や予算に合わせて仕立てる「オーダーメードサプリ」も人気だ。ヘルスケア用品店に勤める栄養士の天沼夏子さんは、記者の悩みに「体の冷えからくる症状が多い」と分析してくれた。記者の目的に沿って用意してもらったサプリは３種類。それが１つの袋に入っており、１包が５００円強。朝晩と１日２回飲むと、１０００円強で、コンビニエンスストアで買うサプリに比べるとかなり高い。「その分効果があるはず」と思い込んだ。１週間飲んでみたが、鏡を見ると肌のツヤはいまいちで、目の下のくまも消えていない。米原さんに聞いてみると「まずは３カ月続けるのが目安」と言う。ちなみに昨晩、お酒を飲み過ぎて体調が悪い。サプリは決して“魔法の薬”ではないようだ。（石橋茉莉）（出典：日本経済新聞）◆主食はサプリ　コメ超す支出は健全か 「食事は抜いてもサプリメントは抜かない」。和洋女子大学教授の三浦俊彦さん（54）は朝、次々とサプリを飲んで大学へ向かう。その量は１日３００錠だ。■「飲まないと不安」東京近郊の一人暮らしの自宅にはサプリの瓶が山積みで、購入費は月１０万円超。一方、食への関心は薄く「１日３食全てがカップ麺ならよい方で、ポテトチップスだけの日も」。睡眠時間は不規則で運動もしないが、サプリだけは「飲まないと不安」という。健康とは程遠い生活で、健診でもしばしば再検査になる。サプリは本来、栄養分を補うもので「３度の食事を取るのが大前提」（日本健康・栄養食品協会の青山充事務局長）。しかし、三浦さんほど極端でないにしろ「サプリ依存症」の人が増えている。２０１２年の単身世帯のサプリなど健康食品の支出額は１万３０１８円で、１万３６７円のコメを上回る。主食だったコメと健康食品は１１年に「主従逆転」し、その差は３０００円近くまで広がった。裏には手軽さがある。コンビニエンスストアには菓子のような袋入りサプリがずらりと並ぶ。都内の金融機関に勤める大江多佳子さん（仮名、３７）は貧血で病院に足を運んだ。処方された栄養剤で症状は改善したが、その後は「通院が面倒なので似た成分のサプリを適当に買っている」。■トクホ伸び悩み富士経済によると、１３年の健康食品市場は１兆９０００億円。意外なのは健康食品の中で国が効果を認めた特定保健用食品（トクホ）の伸び悩みだ。０７年がピークで、２割以上減った。主因は広告の表現だ。トクホは「脂肪を燃焼しやすくする」といった曖昧な表現でしか効果を訴えることができないが、トクホ以外の一般の健康食品は効果が認められていないにもかかわらず「１カ月で５キログラム痩せた」といった個人の体験談をアピールする。消費者は安易にサプリなどの一般健康食品へと流れる。行動経済学で自分の都合の良い情報を選択する「認知的不協和」と呼ばれる行動だ。一方、国民生活センターには１２年度に「背中に湿疹ができて治らない」といった健康食品による健康被害が５３６件寄せられた。小坂潤子消費生活専門相談員は「粗悪な商品や過剰摂取は体に有害」と警告する。健康食品で不健康になり、市場拡大の裏側で医療費が膨らむ事態を招くなら、「健康」の看板が泣く。（出典：日本経済新聞）

  2013/08/23

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  オメガ３系脂肪酸　脳や妊産婦、胎児など摂取の重要性を指摘

  おはようございます。ツイてる抗加齢（アンチエイジング）実践家・染谷光亨です。毎日毎日、多くのステキなことがあり、感謝しています。８月２０日（火）葛飾区金町での健康セミナーのご案内１０月３日（木）２０１３年老活セミナーのご案内「魚を食べると頭が良くなる」という報告で、世界中の人々を驚かせたインペリアル・カレッジ・ロンドン脳栄養科学研究所所長のマイケル・クロフォード博士が来日されて記事のような講演をされていました。講演の中で、オメガ３系脂肪酸の日本での認知度は５８％と、米国の９８％、ドイツ９６％、英国９５％、カナダ９４％など他の先進国に比べて最も低いとする調査結果を公表しました。またサプリメント、機能性食品、海産物を合わせて換算したオメガ３系脂肪酸の利用率は、ロシア７７％、ブラジル６９％、ドイツ６３％、中国６１％、英国５５％、米国５１％などと比べ、日本は３０％と低い利用率となっているそうで、実に情けないのは遅れている日本の栄養学の残念な現実です。さらに、現在は日本人の魚離れは深刻で、若者はほとんど食べず、毎日魚を食べる人はわずか２．７％しかいないそうで、うつ病が激増している一因にもなっていると思います。魚に多く含まれているオメガ３系脂肪酸は、関節や軟骨の健康、美肌、血液粘度を下げる、健康な心臓機能、健全な中性脂肪値の維持、正常な心拍リズムの促進、最大酸素摂取量向上、血管保護、神経系や脳の機能促進、うつ、アレルギー、黄斑変性症、糖尿病予防、炎症を抑えるなどの多才な効果・効能がわかってきています。私は１日１回は魚を食べ、さらに最もよいオメガ３脂肪酸といわれている質のよいオキアミオイルと魚油を合わせて毎日４ｇ摂っていますので、ＨＤＬコレステロールが多く中性脂肪が少ない一つの要因です。また、視力がよくなっていますが、一役を担っているかも知れません。著名な天才経済学者、ポール・ゼイン・ピルツァー氏は、いままで数々の予言を見事に的中させてきた人で、著書「健康ビジネスで成功を手にする方法」にて鋭く指摘しています。●医療産業と健康増進産業は別産業☆医療（疾病）産業：一般的なカゼから悪性腫瘍まで、病人に対し、「受身的」に提供される製品・サービスで、病気治癒ではなく、高利益の症状対処に専念。☆ウェルネス（健康増進）産業：健康な人（病気でない人）が、より健康、老化遅延、病気予防するために、「積極的」に提供される製品・サービス。▼病気を生み続ける医療業界　・医療業界は、食品会社よりはるかに悪質　・医者は製薬会社の標的　・病気の原因や治癒ではなく、高利益の症状対処に専念　・製薬会社は悲惨な食事ででる症状に効果のある危険な薬を飲ませる▼メディアは情報不足で無力　・しかも主たる広告主は食品・医療産業　・政府も同様に情報不足で無力日本はサプリメントが法整備されていないサプリメント後進国なので健康になりたい国民の足を引っ張る悪政になっていますが、法整備をしない最大の理由は質のよいサプリメントが普及して国民の健康状態がよくなると困る業界の政治力の影響だそうです。そんな日本でもサプリメント学会ができたり、医療用サプリメントも普及してきたようですが、品質の割りに高価なのが難点なので、価格的に常用できる本当によい本物のサプリメントを見つけるのはむずかしいですね。食品の機能性評価モデル事業そして１９６１年に国民皆保険制度達成、１９７０年から健康増進政策を開始しても国民の健康状態は悪くなる一方という非常に残念な現実があり、１１年の人間ドックの「Ａ（異常なし）」＋「Ｂ（軽度異常現在心配なし）」がわずか７．８％という悲惨な状態になっていて、特にサプリメントの活用状況には米国とは大差があります。米国の医師・薬剤師・栄養士のサプリメントへの理解は高く２０１１年の調査では、・米国医師の６０％～７５％がサプリメントを自身で利用・患者にも診療科に応じてサプリメント利用を提案　循環器科：７２％、皮膚科：６６％、整形外科：９１％・薬剤師の８６％がサプリメントを自身で利用・薬剤師の９３％が患者にサプリメントの利用を提案・登録栄養士（ＲＤ)の９６％がサプリメントを自身で利用・栄養士の９７％が栄養指導でサプリメントの活用を提案と提案どころか今でもサプリメントを否定する傾向が強い日本とは著しい差があり、私達の高いヘルス・リテラシーが必要になります。以前ご紹介した「革命アンチエイジング」という米国アンチエイジング医学会公認の完全ガイドブックには、マルチビタミンとミネラルの補完が、おそらく経済的見返りが最大で最も有効である唯一の予防的健康対策であるという強力なエビデンスがあると書かれてありますし、米国アンチエイジング医学会を構築してきた著名な１８名の博士の実践内容も書かれています。・運動：しっかりやっている・毎日のサプリメント：１８名全員　総合ビタミン・ミネラル剤＋各種抗酸化サプリメント常用・食習慣：それぞれに的を射ている・飲酒：ゼロ～少量日本とは大きく違って博士自身が実践されているわけですが、最近では日本の医師は隠して愛用しているようです。****************************【以下転載】****************************魚油や微細藻類に多く含まれるＥＰＡ・ＤＨＡなどオメガ３系脂肪酸の世界的な業界団体であるＧＯＥＤ（Global Organization for EPA and DHA Omega-3s）が６月２０日、日本で初めてセミナーを開催した（後援：農林水産省、ＤＨＡ・ＥＰＡ協議会）。セミナーにはオメガ３系脂肪酸研究の第一人者で、１９７０年代に「魚を食べると頭がよくなる」とする研究成果を報告したインペリアル・カレッジ・ロンドン脳栄養科学研究所所長のマイケル・クロフォード博士や、小児科専門医でカリフォルニア大学医学部助教授のウィリアム・シアーズ博士らが、脳や妊産婦、胎児などに対するオメガ３系脂肪酸摂取の重要性について講演した。■日本のオメガ３認知度、先進国で最低の５８％セミナーの冒頭、ＧＯＥＤ代表のアダム・イズマイル氏が、日本での魚消費量が年々減少し、牛肉や豚肉など炎症を引き起こす脂肪酸を多く摂っていることに対して懸念を示し、「日本の消費者はオメガ３系脂肪酸の健康効果を十分理解していない現状がある」と指摘。「オメガ３系脂肪酸の科学的な情報や世界的なビジネスの現状を発信することで、消費者のオメガ３系脂肪酸に対する認知を高めていきたい」と抱負を述べた。さらに同氏は、日本におけるオメガ３系脂肪酸を含有する製品の利用状況について説明。オメガ３系脂肪酸の日本での認知度は５８％と、米国の９８％、ドイツ９６％、英国９５％、カナダ９４％など他の先進国に比べて最も低いとする調査結果を公表した。またサプリメント、機能性食品、海産物を合わせて換算したオメガ３系脂肪酸の利用率は、ロシア７７％、ブラジル６９％、ドイツ６３％、中国６１％、英国５５％、米国５１％などと比べ、日本は３０％と低い利用率となっているとし、消費者への広報活動の重要性を訴えた。オメガ３系脂肪酸の非利用率は１８～２４歳の若年層で高く、若年層ほど睡眠・ストレスの問題を抱えているとする調査結果も紹介した。同氏は、オメガ３系脂肪酸の新たな利用者として若年層をターゲットとする必要があるとし、「ネットや医師などの専門家を通じて、オメガ３系脂肪酸の健康情報を発信すれば興味を示す」との見解を示した。このほか、海産物の摂取量が少ない低所得者世帯も新たなターゲットになると指摘した。■オメガ３の有効性、論文２万件で実証マイケル・クロフォード博士は「オメガ３系脂肪酸の持続性と脳の健康」と題して講演し、「ヒトの生物的最優先事項は脳であり、ＤＨＡを摂ったからこそ脳が発達してヒトになり得た」と説明。ヒトの脳の必須脂肪酸組成ではＤＨＡが圧倒的に多い現状や、神経突起の伸長をＤＨＡが促進していることなどを挙げ、「脳の進化においてＤＨＡが不可欠となっているのは、人類の進化が魚や海産物に依存したことを意味している。草食動物が大きな脳を持つことができなかった決め手はＤＨＡにある」と断言した。その上で、中期更新世（１６～１８万年前）に古代人による海洋資源、海洋色素の使用が南アフリカで確認されていることに言及。「現代の人類の生物学的出現に近いタイミングが記録されており、海産物の食品利用およびそれを得られる沿岸地域に暮らしていたかどうかがヒトの起源の決め手。ヒトは６万５，０００年前にアフリカから沿岸地域に沿って拡散していった」とする考えを示した。また同氏は、農作物の栽培が始まった約１万年前から、ヒトの脳の容積は小さくなってきており、同時に脳疾患が増え始めたとするケンブリッジ大学の研究成果を紹介。「ＤＨＡはヒトの知性を今後維持するために欠かせない。ヒトは豊富な魚と海産物資源を源泉にして進化してきた。未来はその資源の維持にかかっている」とした。ウィリアム・シアーズ博士は、オメガ３系脂肪酸の持つ健康効果と、妊産婦や年齢などライフステージに応じた摂取の必要性について触れ、オメガ３系脂肪酸サプリの研究論文が約２万件に上ることを紹介。脳機能向上、高血圧改善、糖尿病進行の抑制、関節炎改善、視力改善、心疾患予防、血流改善、肌改善などの研究成果を報告した。（出典：健康産業新聞）

  2013/08/08

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  ビタミン・ミネラルサプリ、摂取者率９％

  おはようございます。ツイてる抗加齢（アンチエイジング）実践家・染谷光亨です。毎日毎日、多くのステキなことがあり、感謝しています。８月２０日（火）葛飾区金町での健康セミナーのご案内古い０３～０８年の国民健康・栄養調査結果を分析して２０１２年度報告書として、ビタミン・ミネラル剤の摂取者率は９％と極めて低く発表し、サプリメントを摂っていない人は栄養欠乏のリスクがあることも発表するとは、最近の政府動向に対する意図が感じられ、動向が注目されます。サプリメントに対する制約は誤情報　欧州からの警告によれば、・ＥＵでは、サプリメントを自分で毎日摂ることが、最も安全な日常活動の一つとなっている。・サプリメントに対する攻撃は全部、サプリメントの効果に対する攻撃である。・サプリメントは極めて安全である。米国の医師・薬剤師・看護師・栄養士のサプリメントへの理解は高く、日本とは違って自身でも活用されています。以前ご紹介した「革命アンチエイジング」という米国アンチエイジング医学会公認の完全ガイド ブックには、マルチビタミンとミネラルの補完が、おそらく経済的見返りが最大で最も有効である唯一の予防的健康対策であるという強力なエビデンスがある科学の進歩で栄養素欠乏の定義は変化し、「栄養素はかつて考えられていたよりも、はるかに大きな役割を体内で果たしている。欠乏によって引き起こされる疾病のみならず、多くの現代病を予防して最適な健康状態に導くものと考えられている。」そうです。日本の健康食品は、国が法整備を放置していて周辺国から不思議に思われ、健康になりたい国民の足を引っ張る悪政になっていますが、法整備をしない最大の理由は質のよいサプリメントが普及すると医療費が減って困る業界の巨大な政治力の影響だそうです。私のライフワーク：質の高い健康とより幸福・豊かな人生を実現するお手伝い。私が発明しているのは、「人類を救う宇宙人」であるという可能性です。サプリメント　関連フリーページ栄養補助食品（サプリメント）の選び方栄養補助食品（サプリメント）の簡易的な選び方サプリメントを摂取する優先順位『健康食品の虚偽誇大広告にだまされない方法』効果がないことが保証されている栄養機能食品の規格基準最新の食事・栄養・サプリメント情報 ２００８サプリメントベビーは賢いという一例奇跡の脳をつくる食事とサプリメントサプリメント　関連ブログ　新しい順ビタミンＤ不足の高齢者は日常の活動に支障サプリメントに対する制約は誤情報　欧州からの警告健康食品機能表示、国の規制改革に先行　科学研究で「効果」判定サプリの機能表示解禁は、想像以上の経済効果をもたらすビタミンＢ群トリオ、認知症に効果魚油サプリが糖尿病リスク低減に有効サプリメーカーが語りたがらない１０の事実医療用サプリメントに脚光、臨床データ重視へサプリメント　学会発足　自分の体を知って選ぼうインフル、がん予防にも有効性　幅広い「力」　ビタミンＤに注目ビタミンＤ不足、冬は特に用心マルチビタミン常用はガンの罹患リスクを下げる大規模治験サントリーペプシも発がんトクホコーラに　トクホは信用できない！？消費者庁のトクホ総数が１０２０品目に魚から摂れる油は健康によいが、寿命は延びない？　米研究結果マルチビタミン、がんリスクを低減　大規模治験「脂肪にドーン」ではなかったサントリー『黒烏龍茶』　費用最大、効果は最小中高年、サプリでキレイ　化粧品各社、栄養補助食品に注力トクホ「脂肪を断つんだジョー!!」のキリンメッツコーラ、断てる脂肪は極端な条件下でも１０％未満衝撃のサプリ消費者アンケート調査と薬事法改正米中韓、サプリ利用に専門家の協力　日本と大差カルシウムの大量摂取と心臓発作、腎臓結石の関係広がる「トクホ」１０００品目 コーラ・青汁　飲料も続々日本と違い健全に拡大する米国の健康食品市場ビタミンＥ：取り過ぎると骨粗しょう症の危険健康食品の取り過ぎに注意　日本医師会呼び掛けがん代替医療で有効症例（サプリ）９件収集****************************【以下転載】****************************０３～０８年の国民健康・栄養調査結果等を分析した厚生労働科学研究「いわゆる健康食品の安全性情報の収集及び伝達手法の開発に関する研究」（主任研究者：国立健康・栄養研究所情報センター長、梅垣敬三氏）の２０１２年度報告書で、サプリメントなどビタミン・ミネラル補助食品の摂取者率は９％で、高齢になるほど高くなることがわかった。またサプリ等を取っていない人で、栄養欠乏のリスクがあることが浮かび上がった。０３～０８年の国民健康・栄養調査の結果をもとに、ビタミンＢ１・Ｂ２・Ｂ６・Ｃ・Ｅ、鉄、カルシウムの７成分について、強化食品、顆粒、錠剤、カプセル、ドリンク状の補助食品からの摂取状況を調査。その結果、６年間の調査対象者５万６１９９人のうち、補助食品等の摂取者率は５０３９人（９％）だった。６０代は１１．２％、７０歳以上は１２．２％と高かった。摂取率は０６年から上昇。全体では９％だが、０７年に１０．０％になり、０８年は１０．９％となっている。また、一部の利用者で過剰リスクが考えられた一方、非利用者でビタミン・ミネラル不足のリスクの可能性が示された。ただ、国民健康・栄養調査は１日調査で、習慣的な摂取量は明らかでないことなどに留意する必要があるとしている。（出典：健康産業新聞）

  2013/07/30

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  ビタミンＤ不足の高齢者は日常の活動に支障

  おはようございます。ツイてる抗加齢（アンチエイジング）実践家・染谷光亨です。毎日毎日、多くのステキなことがあり、感謝しています。８月２０日（火）葛飾区金町での健康セミナーのご案内ビタミンＤ値の低い高齢者には身体活動の制限がみられ、時間の経過とともに身体機能が低下する恐れが高く、身体活動に制限のある高齢者は介護施設に入所する比率が高く、死亡リスクも高いことがわかり、ビタミンＤの補充が身体機能の低下を予防する１つの方法となる可能性があるそうです。]ビタミンＤは数年前から再注目されているビタミンですが、日本の場合は、体内で作れるから不要と言う専門家もいますし、国民栄養調査ではビタミンＤは摂れていることになっていますが、血中濃度を調べたところ全体の半数以上が不足し、女性は４人に３人が不足しているそうです。米国の医師・薬剤師・看護師・栄養士のサプリメントへの理解は高く、日本とは違って自身でも活用されています。以前ご紹介した「革命アンチエイジング」という米国アンチエイジング医学会公認の完全ガイド ブックには、マルチビタミンとミネラルの補完が、おそらく経済的見返りが最大で最も有効である唯一の予防的健康対策であるという強力なエビデンスがある科学の進歩で栄養素欠乏の定義は変化し、「栄養素はかつて考えられていたよりも、はるかに大きな役割を体内で果たしている。欠乏によって引き起こされる疾病のみならず、多くの現代病を予防して最適な健康状態に導くものと考えられている。」そうです。日本の健康食品は、国が法整備を放置していて周辺国から不思議に思われ、健康になりたい国民の足を引っ張る悪政になっていますが、法整備をしない最大の理由は質のよいサプリメントが普及すると医療費が減って困る業界の巨大な政治力の影響だそうです。私はピカイチの総合ビタミン・ミネラル剤でビタミンＤは、毎日１５～２５μｇ摂っていて体調は常に快調で、病気は近寄ってこないです。私のライフワーク：質の高い健康とより幸福・豊かな人生を実現するお手伝い。私が発明しているのは、「人類を救う宇宙人」であるという可能性です。サプリメント　関連フリーページ栄養補助食品（サプリメント）の選び方栄養補助食品（サプリメント）の簡易的な選び方サプリメントを摂取する優先順位『健康食品の虚偽誇大広告にだまされない方法』効果がないことが保証されている栄養機能食品の規格基準最新の食事・栄養・サプリメント情報 ２００８サプリメントベビーは賢いという一例奇跡の脳をつくる食事とサプリメントサプリメント　関連ブログ　新しい順サプリメントに対する制約は誤情報　欧州からの警告健康食品機能表示、国の規制改革に先行　科学研究で「効果」判定サプリの機能表示解禁は、想像以上の経済効果をもたらすビタミンＢ群トリオ、認知症に効果魚油サプリが糖尿病リスク低減に有効サプリメーカーが語りたがらない１０の事実医療用サプリメントに脚光、臨床データ重視へサプリメント　学会発足　自分の体を知って選ぼうインフル、がん予防にも有効性　幅広い「力」　ビタミンＤに注目ビタミンＤ不足、冬は特に用心マルチビタミン常用はガンの罹患リスクを下げる大規模治験サントリーペプシも発がんトクホコーラに　トクホは信用できない！？消費者庁のトクホ総数が１０２０品目に魚から摂れる油は健康によいが、寿命は延びない？　米研究結果マルチビタミン、がんリスクを低減　大規模治験「脂肪にドーン」ではなかったサントリー『黒烏龍茶』　費用最大、効果は最小中高年、サプリでキレイ　化粧品各社、栄養補助食品に注力トクホ「脂肪を断つんだジョー!!」のキリンメッツコーラ、断てる脂肪は極端な条件下でも１０％未満衝撃のサプリ消費者アンケート調査と薬事法改正米中韓、サプリ利用に専門家の協力　日本と大差カルシウムの大量摂取と心臓発作、腎臓結石の関係広がる「トクホ」１０００品目 コーラ・青汁　飲料も続々日本と違い健全に拡大する米国の健康食品市場ビタミンＥ：取り過ぎると骨粗しょう症の危険健康食品の取り過ぎに注意　日本医師会呼び掛けがん代替医療で有効症例（サプリ）９件収集****************************【以下転載】****************************ビタミンＤの不足する高齢者は、着替えや階段を上るなどの日常的な身体活動に困難を来す可能性のあることが、新たな研究で示された。現在、高齢者の９０％はビタミンＤが欠乏していると推定されている。ビタミンＤは通常、日光を浴びるか食事によって摂取することができ、骨や筋肉の健康に重要な役割を担っている。欠乏すると骨密度減少、筋力低下、骨粗鬆（しょう）症および骨折などの原因となる。今回の研究では、５５～８８歳のオランダ在住者１，３００人強を６年間追跡した。被験者のビタミンＤ値を評価するとともに、椅子に座る、椅子から立ち上がる、休憩なしで５分以上外を歩くなど、日常的な作業の能力について尋ねた。高齢の集団（６５～８８歳）では、ビタミンＤ値が最も低い群は、１つ以上の身体的制限のみられる確率が、ビタミンＤ値が最も高い群の１．７倍だった。若い集団（５５～６４歳）では、身体的制限のある確率が、ビタミンＤ値最低群は、ビタミンＤ値最高群の２倍だった。高齢集団では、ビタミンＤ値最低群の７０％に少なくとも１つの身体的制限がみられたのに対し、ビタミンＤ値が中等度または高い群の多くでは身体的制限がみられなかったと報告されている。さらに、ビタミンＤ欠乏のみられる人には、時間の経過とともに新たな身体的制限が発生する可能性が高いことが判明した。高齢集団では３年、若い集団では６年で新たな障害がみられた。研究結果は、「Journal of Clinical Endocrinology & Metabolism」オンライン版に７月１７日掲載された。「ビタミンＤ値の低い高齢者には身体活動の制限がみられ、時間の経過とともに身体機能が低下する可能性が高い。身体活動に制限のある高齢者は介護施設に入所する比率が高く、死亡リスクも高い」と、研究著者であるオランダ、アムステルダム自由大学メディカルセンターのEvelien Sohl氏は述べている。この知見は、高齢者のビタミンＤ欠乏が自立した生活をする能力を低下させる可能性があることを示すものだと同氏は述べ、「ビタミンＤの補充が身体機能の低下を予防する１つの方法となる可能性があるが、さらに研究を重ね、この考え方を追究していく必要がある」と付け加えている。今回の研究ではビタミンＤ値と運動制限の間に関連が認められたが、因果関係を裏付けるものではない。（出典：HealthDay News）

  2013/07/29

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• サプリメントに対する制約は誤情報　欧州からの警告

  おはようございます。ツイてる抗加齢（アンチエイジング）実践家・染谷光亨です。毎日毎日、多くのステキなことがあり、感謝しています。結論ＥＵでは、サプリメントを自分で毎日摂ることが、最も安全な日常活動の一つとなっている。落雷で命を落とすリスクでさえ、サプリメントで死亡するリスクと比べれば大きい８０倍である。病院での予防可能な医療被害によって死亡するリスクは、サプリメントによる死亡リスクの３５０，０００倍である。ビタミン・ミネラルサプリ関連の死亡はゼロ　米中毒管理センター白書****************************【以下転載】****************************序説：「ここでは起こりえない」という言葉は、本当にそうだろうかと思う言葉を集めた前代未聞のリストがあればトップの座にふさわしい。米国では今のところ、まだ、栄養補助食品を処方箋なしで買うことができる。しかし、新聞を読んだり、テレビのニュースを見たり、雑誌に目を通す人なら、ビタミン剤に対しては否定的な報道が優位を占めていることに気付かないはずはない。ＯＭＮＳは、こうした誤情報に対する反論を続けているため（これが１４５号になる）、サプリメントの本当の「リスク」に注目している。読者の方々には、Dr. Abram Hofferの名言を覚えておいてほしい - 「サプリメントに対する攻撃は全部、実のところサプリメントの効果に対する攻撃である」。サプリメントが非難されれば、処方薬とされかねない。処方薬になれば、価格が上がり、また、店頭で買えなくなる。（OMNS、２０１２年１０月１６日）サプリメントの摂取による死亡リスクは、喫煙、薬物有害反応、ガンというような他のリスクよりはるかに低く、さらには落雷による死亡リスクよりも低いことが、最近の研究で説明されている[１]。この重要な新しい情報は、欧州連合（ＥＵ）内における最近の食品規制に関連している。この食品規制は、市販のサプリメントをより安全にするものと考えられているが、上記の研究は、サプリメントは危険であるという考えが間違っていることを示している。コーデックス委員会（国際食品規格委員会）は、１９６３年に国際連合食糧農業機関（ＦＡＯ）と世界保健機関（ＷＨＯ）によって設立され、後に世界貿易機関（ＷＴＯ）により、国際規格の策定機関として指定されており、サプリメントを含む食品の販売に関するガイドラインと行動基準を定めている[２]。自然な健康を求めるこの地域では（ＥＵのこと）、コーデックスは、サプリメントの選択と購入の自由を脅かすものとみなされている。販売可能なサプリメントの用量や、広告と包装に使用可能な文言をコーデックスが規定しているからである。コーデックスは、米国では導入されていないが、ＥＵ内では、サプリメントに関する欧州指令が採択されたことから２００２年に法に組み込まれた。この一式の規制は、消費者によるサプリメント購入時の自由選択を制限するものである。この問題をもっと十分に理解するためには、米国と比べてＥＵは高度に社会化され規制されているということを把握すべきである。欧州では、大西洋の対岸の国（米国のこと）よりも、政策立案者と政治家によるこうした厳格な法律が採用されやすい。一方、米国では、このような制限に対して、巨大な食品企業が陳情を行っている。コーデックス委員会ならびにこのＥＵ指令は、この種の食品規制を世界中の他地域に輸出するためのひな形となり得るとみなされている。この種の食品法案は、疑われるリスクからＥＵ内の全国民を保護するために考えられたものであり、サプリメントの摂取に関係していると思われる人でも保護の対象となる。サプリメントは、「有害ではないという科学的証拠」がなければ、そうでないことが証明されるまで有害として扱われる。最初に思うこととして、我々の多くは、政府にはこうしたリスクを調べてこうした予防的な法を設けるための道徳的な責任と暗黙の権能がある、と予想することになる。しかし、「安全であることが証明されるまでは危険である」という、思考を麻痺させる論理によって、最近、担当のＥＵ委員会は、水で脱水症が治るとか、プルーンで便秘が治るというような強調表示に対し、それを表示するだけの十分な科学的証拠がないという理由で否定するに至っている[１]。健康の自由への脅威サプリメントに関するＥＵ指令は、今にも施行されようとしている。２０１２年１２月４日以降、サプリメントに付ける強調表示は、極めて厳格で制限的な規則一式に基づいた欧州食品安全機関（ＥＦＳＡ）による承認を受けなければならない。これまでに提出された４，０００の強調表示のうち、認められたのは約２２０に過ぎない。たとえば、この規制では、サプリメントのラベルに、コエンザイムＱ１０なら「エネルギー」、ケルセチンなら「抗酸化物質」、プロバイオティクスなら「プロバイオティクス」という用語を使うことを禁じている。同法では、こうした用語を、根拠がない健康効果の強調表示とみなしているためである。このＥＵ指令は、自分自身の健康には責任を持ちたいと望む消費者の希望に反するものである。世界的に施行するためのひな型が発動し、自己の健康の自由に対する攻撃を止めるものがなくなってしまうため、選択の自由を求めて戦っている他国の人々も注意すべきである。こうした陰湿な脅威に対処するため、Alliance for Natural Health International （ＡＮＨＩ）は、ＥＵ内における様々な原因による死亡リスクを数値化した図を編さんした[１]。(図１:)ＥＵにおける様々な原因による死亡のリスクまず、各４分割領域における丸の位置に注目すること。Ｘ軸（横軸）は、個人がその危険にさらされた場合の、その個人の死亡リスク（１００万人当たり）を示し、Ｙ軸（縦軸）は、ＥＵの住民１００万人当たりの全体的な死亡リスクを示す。（Ａ）. 右上の４分割領域に見られる死亡リスクは、人口の比較的多数に当てはまり（ガンや予防可能な医療被害など）、個人がその危険にさらされた場合も比較的リスクが大きいものである。（Ｂ）.　右下の４分割領域については、ＥＵの総人口の比較的少数しかそのリスクによって死亡しないが（鉄道作業など）、個人がその危険にさらされた場合は死亡リスクが比較的高いことを示している。（Ｃ）.　左下の４分割領域については、ＥＵの人口全体に対する死亡リスクが比較的小さく、また、個人がその危険にさらされた場合の死亡リスクも小さいことを示している。（Ｄ）.　左上の４分割領域については、人口全体に対するリスクは理論上、比較的大きいが、個人がその危険にさらされた場合の死亡リスクは小さいことを示している。個人の死亡リスクが小さければ、リスク全体も小さくなるはずであるため、実際は、これが発生するとは考えられない。それぞれの丸の大きさは、個人の暴露に対する相対リスクを表す。注： １つのグラフ上にデータを有意義に示すことができるよう、対数目盛を用いているが、これは、リスクの差が、丸の位置で示した差より指数関数的に大きいことを暗に意味している。数字の出典： ＡＮＨＩ [１]ＡＮＨＩによるリスク研究の結果・結果１：　喫煙による死亡リスクを示す丸も、違法薬物使用による死亡リスクを示す丸も、等しく大きい（右上の四分割領域）。これは、各喫煙者についての喫煙による死亡リスクも、各薬物使用者についての薬物使用による死亡リスクも、等しく、比較的大きいことを意味している（１００万人当たり約２，５００人 [１：４００]）。しかし、喫煙者より違法薬物使用者のほうが少ないため、全体的なリスクは薬物使用のほうがはるかに低い（違法薬物使用によるリスク： ＥＵ住民１００万人当たり ～１０人 [１： １００，０００]、喫煙によるリスク： １００万人当たり ～１，０００人 [１： １，０００]）。・結果２：　落雷による死亡リスクと、サプリメント使用による死亡リスク（左下領域）は、どちらも極めて小さい。個人によるサプリメント使用による死亡リスクは、１００万人当たり１人、落雷による死亡リスクは、１００万人当たり８０人であるため、サプリメント使用による死亡リスクは、落雷による死亡リスクの８０分の１である。・結果３：　サプリメント使用による死亡リスク（左下領域）と、病院での予防可能な医療被害による死亡リスク（右上領域）を比較すると、相対的な丸の大きさから、サプリメントによる死亡リスクは、病院での予防可能な医療被害による死亡リスクよりはるかに小さいことがわかる。Ｘ軸から見ると、サプリメントによる個人に対する死亡リスクは極めて小さく（１００万人当たり１人）、病院での予防可能な医療被害による死亡リスクのほうが数千倍大きい（１００万人当たり５，０００人、つまり０．５％である）ことが明白である。Ｙ軸から見ると、サプリメントによるＥＵでの全体的な死亡リスクはさらに低く（１０億人当たり６人、つまり１７０万人に１人）、一方、入院中の予防可能な医療被害による死亡リスクは、１００万人当たり約７００人 [４００人に１人] となっている。・結果４：　個人に対するリスクの比較（丸の大きさとX軸上の位置で表示）：結論ＥＵでは、サプリメントを自分で毎日摂ることが、最も安全な日常活動の一つとなっている。落雷で命を落とすリスクでさえ、サプリメントで死亡するリスクと比べれば大きい。病院での予防可能な医療被害によって死亡するリスクは、サプリメントによる死亡リスクの３５０，０００倍である。欧州の関係当局は、予想されるリスクからＥＵ内の国民を保護するため、予防的な法案を設けたつもりであったが、実際のところ、大手食品企業を優遇する片寄った考えがあることが、このリスク図からわかる。（サプリメントは極めて安全である。）多くの人が、コーデックス委員会のことを、米国民によるサプリメント摂取の自由に今にも脅かす存在とみなしている。残念なことに、ＥＵにおけるこの食品規制のように、現在では、これが世界中での立法措置のひな形とみなされている［３］。これに米国が含まれていることは間違いない。（Dr. Gert Schuitemakerは、薬剤師としての教育を受けた後、マーストリヒト大学で医学博士号を取得。オランダのオーソ研究所の設立者。同研究所は、医療従事者向けにオーソモレキュラー誌、一般向けにFit mit Voeding（「栄養による体調管理」）を発行している。同氏は、本を数冊出版しており、また、３００を超える論文を発表している。）詳細情報の入手先Alliance for Natural Health International（ＡＮＨｌ）は、自然で持続可能な健康管理法を推進している非政府組織である。ＡＮＨｌの運動は、ハーブ製品および必須栄養素の適量使用を含め、広範な健康管理分野にわたっている。http://www.anh-europe.org および http://www.anh-usa.org参考文献１．http://www.anh-europe.org/news/anh-exclusive-lightning-more-dangerous-than-herbs-or-vitamins. ２．http://www.codexalimentarius.org/. ３．Schwitters B. Health Claims Censored. The case against the European Health Claim Regulation（検閲を受けた健康強調表示： 健康強調表示関連の欧州規制に対する申し立て）. De Facto Publications, ２０１２. （出典：国際オーソモレキュラー医学会ニュース

  2013/07/11

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  健康食品機能表示、国の規制改革に先行　科学研究で「効果」判定

  おはようございます。ツイてる抗加齢（アンチエイジング）実践家・染谷光亨です。毎日毎日、多くのステキなことがあり、感謝しています。健康食品の利用者にとって健康食品の健康機能は最も関心があることで、特に機能表示は、消費者委員会の消費者調査でも、過半数のサプリメント利用者が求めていた情報ですが、サプリメントが存在しない時代に作られた薬事法により禁止され続けてきました。日本はサプリメントが法整備されていないサプリメント後進国なので、健康になりたい国民の足を引っ張る悪政になっていて法整備の済んでいる先進国から不思議がられていますが、法整備をしない最大の理由は質のよいサプリメントが普及して国民の健康状態がよくなると困る業界の巨大な政治力の影響だそうですが、今回の規制改革会議がこの障害を乗り越えられるか大変注目しています。また、栄養機能食品の規格基準も薬事側の圧力に屈して低質なので、本当によい本物のサプリメントを見つけるのはむずかしく、超健康マニアの私が真剣に探しても１０年かかりました。そして国民皆保険制度導入から５２年、健康増進政策開始から４２年経過して国民の健康状態は悪くなる一方という残念で厳しい現実があり、１１年の人間ドックの「Ａ（異常なし）」＋「Ｂ（軽度異常現在心配なし）」がわずか７．８％という悲惨な状態になっていて、特にサプリメントの活用状況には米国とは大差があります。米国の医師・薬剤師・栄養士のサプリメントへの理解は高く２０１１年の調査では、・米国医師の６０％～７５％がサプリメントを自身で利用・患者にも診療科に応じてサプリメント利用を提案　循環器科：７２％、皮膚科：６６％、整形外科：９１％・薬剤師の８６％がサプリメントを自身で利用・薬剤師の９３％が患者にサプリメントの利用を提案・登録栄養士（ＲＤ)の９６％がサプリメントを自身で利用・栄養士の９７％が栄養指導でサプリメントの活用を提案と提案どころかサプリメントを否定する日本とは著しい差があります。以前ご紹介した「革命アンチエイジング」という米国アンチエイジング医学会公認の完全ガイドブックには、マルチビタミンとミネラルの補完が、おそらく経済的見返りが最大で最も有効である唯一の予防的健康対策であるという強力なエビデンスがあると書かれてありますし、米国アンチエイジング医学会を構築してきた著名な１８名の博士達の実践内容も書かれています。・運動：しっかりやっている・毎日のサプリメント：１８名全員　総合ビタミン・ミネラル剤＋各種抗酸化サプリメント常用・食習慣：それぞれに的を射ている・飲酒：ゼロ～少量医師の不養生を自認する日本とは大きく違って博士自身が実践されているわけですが、日本の医師は隠れたサプリメント愛用者だそうです。私のライフワーク：質の高い健康とより幸福・豊かな人生を実現するお手伝い。私が発明しているのは、「人類を救う宇宙人」であるという可能性です。サプリメント　関連フリーページ栄養補助食品（サプリメント）の選び方栄養補助食品（サプリメント）の簡易的な選び方サプリメントを摂取する優先順位『健康食品の虚偽誇大広告にだまされない方法』効果がないことが保証されている栄養機能食品の規格基準最新の食事・栄養・サプリメント情報 ２００８サプリメントベビーは賢いという一例奇跡の脳をつくる食事とサプリメントサプリメント　関連ブログ　新しい順サプリの機能表示解禁は、想像以上の経済効果をもたらす ビタミンＢ群トリオ、認知症に効果 魚油サプリが糖尿病リスク低減に有効 日本コカ・コーラ「トクホウ」ジンジャーエール問題からわかった「トクホもどき作り放題」の実態 サプリメーカーが語りたがらない１０の事実 花王「ヘルシアコーヒー」で脂肪は減らない　普通のコーヒーをイカサマ試験で無理矢理トクホに 通知行政をも震撼させた、ケンコーコム勝訴の衝撃 医療用サプリメントに脚光、臨床データ重視へ サプリメント　学会発足　自分の体を知って選ぼう効かない医薬品＆栄養ドリンク、ゼリア新薬「ヘパリーゼ」の正体インフル、がん予防にも有効性　幅広い「力」　ビタミンＤに注目ビタミンＤ不足、冬は特に用心消費者委員会を消費者団体の私物にするな飲む前に読む　健康食品・サプリのウソホントマルチビタミン常用はガンの罹患リスクを下げる大規模治験サントリーペプシも発がんトクホコーラに　トクホは信用できない！？消費者庁のトクホ総数が１０２０品目に魚から摂れる油は健康によいが、寿命は延びない？　米研究結果****************************【以下転載】****************************健康食品の機能をどう商品に書き込むか――。消費者行政の難題に、北海道が新たな試みを始めた。効果への科学的な根拠を示す研究があれば、事実上「体にいい」と示唆するのを認める。北海道の工場で作った加工食品を対象に、３日から申請を受け付け始めた。道庁によると、すでに８件の申請があったという。この制度の行方に、全国の食品業界の期待が集まっている。サプリメント（栄養補助食品）を含む健康食品を手にとると、奇妙なことに気づく。例えば「ドコサヘキサエン酸（ＤＨＡ）」という成分名のそばに「考える力が気になる」「集中したい」などと書いてある。「グルコサミン」は「いつまでもしなやか」「階段が苦手」といった具合だ。それが健康にどんな意味があるのか。肝心な点を書いていない商品が薬局で棚の一角を占める。この表示問題が政府の規制改革会議（岡素之議長）で焦点になった。枠外で膨張続く消費者が飲んだり食べたりするものが、健康にどういいのかを書く制度は主に２つある。栄養機能食品は「ビタミンＡは夜間の視力の維持を助ける」などと表示できる。広く認められている成分が対象なため、事前の許可はいらない。もう１つは特定保健用食品（トクホ）で、商品ごとに消費者庁に申請する。表記例は「おなかの調子を整えます」など。新しい成分だと、効果を証明するのに数億円かかることもあるという。規制改革会議が表示制度の緩和を求めたのは、この２つの枠外で増えている健康食品だ。委員の一人の森下竜一大阪大教授は「国民の健康が改善し、関連産業の育成にもつながる」と強調する。政府はこれを受け、「一定のルール」のもとで食品の機能性を今より柔軟に表示できる制度を検討することを決めた。ただ政府はこれまでこの問題で極めて慎重な姿勢をとってきており、どこまで明快な仕組みができるかは不透明だ。いまでも表示が可能なトクホも規制のわかりにくさという点で例外ではない。象徴が３年前の“カプセル事件”。日清製粉のグループ会社がトクホに申請したカプセル状の商品を、消費者委員会が却下した。同じ成分でもスープで飲む商品はトクホの許可を得ていた。食品業界には「理屈が通らない」と不満が渦巻いた。一方、消費者委員会は「薬との誤認が避けられない」などとし、スープと同じ扱いにはできないと主張した。健康に関わるだけに、行政が慎重なのもやむを得ないようにみえる。問題は市場がすでに無視できないほど大きくなったことだ。トクホなども合わせると２兆円に迫る勢いを示し、消費者委員会の調査でも約６割の人が利用している。足踏みする国を横目に北海道は対応を一歩進めた。新制度は「健康でいられる体づくりに関する科学的な研究」があれば、容器などに書けるようにした。具体的な効果は書かないので、現行法でも表示が可能になった。商品ごとに効果と安全性を立証するトクホと比べ、企業の負担も軽い。トラブル防止を肝心なのは「科学的な研究」の有無を北海道が判定し、それを商品に書くのを認めることにある。行政の判断をはっきりさせることで健康食品を売りたい企業にお墨付きを与えるとともに、根拠があいまいなまま売られている商品を排除する効果を期待できる。トクホの商品を慎重姿勢に徹して退けた消費者委に比べ、北海道は機能表示を巡り一定のリスクをとったといえる。不透明な裁量行政を排除するため、道側も判断基準を明示する努力を続ける必要はあるだろう。ここに成長戦略のポイントがある。表示制度の拡充には関連市場を育てるという規制緩和の意義が込められている。さらに一定の公的な関与によって、健康を巡るトラブルが市場の拡大にブレーキをかけるのを防ぐ。この２つのバランスが成長戦略のカギを握る。（出典：日本経済新聞）

  2013/06/22

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  サプリの機能表示解禁は、想像以上の経済効果をもたらす

  おはようございます。ツイてる抗加齢（アンチエイジング）実践家・染谷光亨です。毎日毎日、多くのステキなことがあり、感謝しています。日本はサプリメントが法整備されていないサプリメント後進国なので、健康になりたい国民の足を引っ張る悪政になっていて法整備の済んでいる先進国から不思議がられていますが、法整備をしない最大の理由は質のよいサプリメントが普及して国民の健康状態がよくなると困る業界の巨大な政治力の影響だそうですが、今回の規制改革会議がこの障害を乗り越えられるか見ものです。また、栄養機能食品の規格基準も薬事側の圧力に屈して低質なので、本当によい本物のサプリメントを見つけるのはむずかしく、超健康マニアの私が真剣に探しても１０年かかりました。そして国民皆保険制度導入から５２年、健康増進政策開始から４２年経過して国民の健康状態は悪くなる一方という残念で厳しい現実があり、１１年の人間ドックの「Ａ（異常なし）」＋「Ｂ（軽度異常現在心配なし）」がわずか７．８％という悲惨な状態になっていて、特にサプリメントの活用状況には米国とは大差があります。米国の医師・薬剤師・栄養士のサプリメントへの理解は高く２０１１年の調査では、・米国医師の６０％～７５％がサプリメントを自身で利用・患者にも診療科に応じてサプリメント利用を提案　循環器科：７２％、皮膚科：６６％、整形外科：９１％・薬剤師の８６％がサプリメントを自身で利用・薬剤師の９３％が患者にサプリメントの利用を提案・登録栄養士（ＲＤ)の９６％がサプリメントを自身で利用・栄養士の９７％が栄養指導でサプリメントの活用を提案と提案どころかサプリメントを否定する日本とは著しい差があります。以前ご紹介した「革命アンチエイジング」という米国アンチエイジング医学会公認の完全ガイドブックには、マルチビタミンとミネラルの補完が、おそらく経済的見返りが最大で最も有効である唯一の予防的健康対策であるという強力なエビデンスがあると書かれてありますし、米国アンチエイジング医学会を構築してきた著名な１８名の博士達の実践内容も書かれています。・運動：しっかりやっている・毎日のサプリメント：１８名全員　総合ビタミン・ミネラル剤＋各種抗酸化サプリメント常用・食習慣：それぞれに的を射ている・飲酒：ゼロ～少量医師の不養生を自認する日本とは大きく違って博士自身が実践されているわけです。私のライフワーク：質の高い健康とより幸福・豊かな人生を実現するお手伝い。私が発明しているのは、「人類を救う宇宙人」であるという可能性です。サプリメント　関連フリーページ栄養補助食品（サプリメント）の選び方栄養補助食品（サプリメント）の簡易的な選び方サプリメントを摂取する優先順位『健康食品の虚偽誇大広告にだまされない方法』効果がないことが保証されている栄養機能食品の規格基準最新の食事・栄養・サプリメント情報 ２００８サプリメントベビーは賢いという一例奇跡の脳をつくる食事とサプリメントサプリメント　関連ブログ　新しい順ビタミンＢ群トリオ、認知症に効果 魚油サプリが糖尿病リスク低減に有効 日本コカ・コーラ「トクホウ」ジンジャーエール問題からわかった「トクホもどき作り放題」の実態 サプリメーカーが語りたがらない１０の事実 花王「ヘルシアコーヒー」で脂肪は減らない　普通のコーヒーをイカサマ試験で無理矢理トクホに 通知行政をも震撼させた、ケンコーコム勝訴の衝撃 医療用サプリメントに脚光、臨床データ重視へ サプリメント　学会発足　自分の体を知って選ぼう効かない医薬品＆栄養ドリンク、ゼリア新薬「ヘパリーゼ」の正体インフル、がん予防にも有効性　幅広い「力」　ビタミンＤに注目ビタミンＤ不足、冬は特に用心消費者委員会を消費者団体の私物にするな飲む前に読む　健康食品・サプリのウソホントマルチビタミン常用はガンの罹患リスクを下げる大規模治験サントリーペプシも発がんトクホコーラに　トクホは信用できない！？消費者庁のトクホ総数が１０２０品目に魚から摂れる油は健康によいが、寿命は延びない？　米研究結果マルチビタミン、がんリスクを低減　大規模治験「脂肪にドーン」ではなかったサントリー『黒烏龍茶』　費用最大、効果は最小中高年、サプリでキレイ　化粧品各社、栄養補助食品に注力トクホ「脂肪を断つんだジョー!!」のキリンメッツコーラ、断てる脂肪は極端な条件下でも１０％未満衝撃のサプリ消費者アンケート調査と薬事法改正米中韓、サプリ利用に専門家の協力　日本と大差カルシウムの大量摂取と心臓発作、腎臓結石の関係広がる「トクホ」１０００品目 コーラ・青汁　飲料も続々日本と違い健全に拡大する米国の健康食品市場ビタミンＥ：取り過ぎると骨粗しょう症の危険健康食品の取り過ぎに注意　日本医師会呼び掛けがん代替医療で有効症例（サプリ）９件収集ビタミンミネラル・サプリで大腸がんリスクが低減する可能性！****************************【以下転載】****************************規制改革会議など３つの会議の答申がまとまった５日、安倍総理は成長戦略第三弾について記者会見した。大胆なリフレ政策の推進をテーマに、円安、株高をけん引してきたが、記者会見をはさみ株式市場は７００円も下落するという洗礼を受けたものの、健康分野では注目すべき政策が目白押しだ。成長戦略素案では、機能研究などが柱になる「６次産業化」で市場規模を１兆から１０兆に、また、健康寿命延伸にかかわる健康関連市場を２兆円から４．５倍の９ 兆円に増やすなどの目標が明示された。一方、規制改革会議では、医薬品のネット販売が目玉ではあるが、トクホ・栄養機能食品以外の一般健康食品の効能表示を可能にする方針も明確にした。実は医薬品のネット販売は、舞台がドラッグストアからネットへ拡大し、消費者の利便性は増すが経済効果はいま一つだ。が、効能表示となると想定外の大きな市場拡大が見込まれる。現在の２兆円近い（トクホを含む）健康食品市場で、消費の主役は５０歳以上の中高年層で８割近くを占める。また、６０代、７０代と高齢化が進む中で、サプリ消費は急拡大している。人生の達人にセルフメディケーションが浸透している。こうしたサプリ消費の中核である６５歳以上の人口は、この３０年は増加傾向にあり、市場は黙っていても拡大傾向にある。消費者委員会が行った消費者調査でも、「サプリメントの機能表示を求める声」は利用者で圧倒的だ。実現すればサプリの消費が増え、安倍内閣の言う健康寿命の延伸や、海外市場の開拓など、経済への波及効果は想定以上に大きい。米国では７０年代にＮＣＩが大腸がんと食物繊維についてのリスク低減を提唱、シリアルメーカーがこれを活用し、効能表示を行い、売り上げを倍増させた経緯もあり、最近では、トクホコーラの人気がそれだ。サプリメントで封印されていた機能表示、効果効能が、医薬品のネット通販のように解禁となれば、市場の成長加速は約束される。問題は、機能研究の成果を体内作用で確認する手法、消費者に誤認を与えずに情報伝達を進める手法の確立であり、市場の成長を見込んだ悪徳業者の横行など、行政はこのあたりを問題視している。しかし、消費者ニーズを封印し、改革を止め続けることは新政権では不可能ではないか。まさしく「民間活力がエンジン」となるわけで、今立たずしていつ立つのかが問われている。（出典：健康産業新聞）

  2013/06/15

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  ビタミンＢ群トリオ、認知症に効果

  おはようございます。ツイてる抗加齢（アンチエイジング）実践家・染谷光亨です。毎日毎日、多くのステキなことがあり、感謝しています。最も罹りたくない認知症は何種類かあり、その一つのアルツハイマー病は世界経済危機をもたらすと警告がでるほど増え、よい治療法がないので高齢化国を悩ませていますが、ビタミン剤で予防できる研究結果が発表されました。ホモシステインは動脈硬化の真因だと１０年以上前に報道され、葉酸、ビタミンＢ６、１２のＢ群トリオがホモシステインを抑制しますので、私は本当によい本物の総合ビタミン・ミネラル剤で十分な量を摂っています。日本でも認知症は増加し、最近の調査では、認知症高齢者は４人に１人、新推計で１６０万人増と従来推定より大きく増えていました。厚生労働省は、認知症施策推進５か年計画「オレンジプラン」を発表しましたが、例によって既得権益保護から保険外の予防には踏み込まず、早期発見早期治療以降の後工程だけなので残念ですが、予防・改善として注目されるのが学習療法で、学習療法士の受講申し込みをしました。「ぎりぎりの難しさ」が頭を刺激　シニアのための脳トレ術しっかり予防するにはよい生活習慣が最善薬になり、運動が一番重要とも言われていますが、日本人はＷＨＯから６５％が運動不足と指摘されていますので、さらに患者が増える心配ネタの一つだと思います。脳を鍛えるには運動しかない時代は進み、アルツハイマー病の原因と言われている細胞内のアミロイドβのような異常タンパク質をうまく除去することが出来る革命的な発明がされ、これも活用しています。認知症の予防もむずかしくないと思っていますので予防したい方は、お互いにしっかり明るく楽しく元気に笑顔で顔晴(がんば)りましょう。私のライフワーク：質の高い健康とより幸福・豊かな人生を実現するお手伝い。私が発明しているのは、「人類を救う宇宙人」であるという可能性です。関連ブログ　新しい順認知症高齢者は４人に１人、新推計で１６０万人増認知症、身近に専門医　早期発見へ各地に拠点　看護師が高齢者を訪問アルツハイマー病、脳は「糖尿病状態」　九大が患者調査「認知症は水で治る！」という本アルツハイマー病原因物質、血液から検出可能に　ノーベル化学賞、島津の田中氏ら開発ＤＨＡがアルツハイマー抑制　京大ｉＰＳ研究所 認知症対策　治療遅れれば症状重く　早期発見が重要ＰＥＴはアルツハイマー病診断に有用だが…高齢期の運動が認知症リスクを低減アルツハイマー病の兆候、もっと早期に発見できる可能性も認知症　「社会と交流、一番の予防法」アルツハイマー病にビタミンＤ不足が関連認知症、脳を常に使い予防厚労省、認知症施策推進５か年計画「オレンジプラン」発表認知症、急増の３００万人超　６５歳以上の１割早発型アルツハイマー病のマーカーなぜ、うつ病患者はアルツハイマー病リスクが高いのか？アルツハイマー病防ぐ遺伝子変異発見、認知機能維持にも認知症に早期在宅ケア、厚労省が来年度から認知症の早期発見・治療の鍵　ＡＤＬ（日常生活動作）の低下に注意****************************【以下転載】****************************ブリストル・マイヤーズやファイザー、イーライリリーなど米大手製薬企業が巨額を投じて治療薬の開発に取り組み、ことごとく挫折してきたアルツハイマー型認知症。新たな研究により、広く市場に出回り長年人々に親しまれてきた安価なビタミン剤がその進行を遅らせる手立てとなる可能性があることが明らかになった。◆脳の萎縮遅らせる英オックスフォード大学のＡ・デビッド・スミス名誉教授（薬理学）率いる研究グループは５月発行の米科学誌、米国科学アカデミー紀要（ＰＮＡＳ）で、葉酸とビタミンＢ６、Ｂ１２の摂取が脳の灰白質の萎縮を遅らせるとの研究結果を発表した。同研究では認知症発症の危険因子であるホモシステインの血中濃度が高く、軽度記憶障害（ＭＣＩ）がある７０歳以上の被験者１５６人を対象とした追跡調査を実施。被験者に２年間にわたってビタミンＢ１２を０．５ミリグラム、Ｂ６を２０ミリグラム、葉酸０．８ミリグラムからなるビタミン混合剤かプラセボ（偽薬）のいずれか一方を投与し続けた。アルツハイマー型認知症で最も顕著に見られる灰白質の萎縮率を比較したところ、対照群では５．２％萎縮したのに対し、ビタミン剤投与群では０．６％にとどまったという。スミス名誉教授は「想定していたよりもずっと大きな効果があった。進行を遅らせる治療法としては実際に効果があった史上初の事例。アルツハイマー型認知症の進行を実際に遅らせることができると証明できた」と成果をアピールした。アルツハイマー型認知症は高齢者に多い疾患で、社会の高齢化が進むほど患者数は増える。安価なビタミン剤を摂取することでその進行を遅らせることができれば、患者数の急増を食い止める一助となる。世界保健機関（ＷＨＯ）によると世界の認知症患者数は２０１０年の約３６００万人から５０年までに３倍以上増加し、１億１５００万人に達する公算で、医療費も同様に拡大する見通しだ。国際アルツハイマー病協会（ＡＤＩ）によれば、１０年の認知症の医療費は世界で６０４０億ドル（約６０兆６８３９億円）に上っている。今回の研究結果を受けて、ファイザーの消費者ヘルスケア部門や米ＧＮＣホールディングス、英レキット・ベンキーザー・グループ、英ホランド・アンド・バレット・ホールディングなどビタミン剤メーカーは認知症関連の売り上げ増を期待できそう。米誌、栄養ビジネス・ジャーナルによればビタミン、ミネラルなどサプリメントの世界の市場規模は昨年、すでに３００億ドル規模に達しており、売上高は１７年までに３．６％拡大する見通しという。◆失敗続く新薬開発米国ではこれまでの１０年間、記憶障害の新薬が認可されていない。エーザイのアルツハイマー型認知症薬「アリセプト」などの認可薬は病気そのものの進行を遅らせることはできない対症療法薬だ。欧州連合（ＥＵ）と米国の共同対策委員会は２年前、それまでの過去１０年間でアルツハイマー型認知症の進行を遅らせる治療法は「莫（ばく）大（だい）な資金と科学的な取り組み」にもかかわらず、臨床試験の最終段階でことごとく挫折したと指摘している。また１１年以降、アルツハイマー型認知症の新薬開発に向けた臨床試験が少なくとも４件失敗に終わっている。ブリストル・マイヤーズは昨年１２月、それまで開発を進めていたアルツハイマー病治療剤「アバガセスタット」について、十分な有効性を検証できなかったとして臨床試験の最終段階である第３相試験に進むことを断念。イーライリリーも昨年、第３相試験で新薬候補「ソラネズマブ」が期待された効果が見られなかったと発表した。このほか、ファイザーと米ジョンソン・エンド・ジョンソン（Ｊ＆Ｊ）も同年、十分な有効性が認められなかったとして「バピネオズマブ」の治験を打ち切ると発表。さらに血液病治療最大手、米バクスター・インターナショナルはこのほど、免疫不全治療薬「ガンマガード」のアルツハイマー型認知症患者を対象とした第３相試験で認知機能の低下を緩和する効果を実証できなかったと述べた。スミス名誉教授によると、６０歳以降は脳の灰白質が年間およそ０．５％萎縮するが、ビタミンＢ１２が欠乏している人やＭＣＩを持つ人、アルツハイマー型認知症患者ではさらに速いペースで萎縮が進む。英慈善団体アルツハイマー・ソサエティーがオックスフォードでＭＣＩや記憶障害がある人を対象に調査したところ、７０歳以上の６人に１人にＭＣＩがみられ、うち半数が５年以内に認知症を発症した。同団体の研究チーム代表、ジェス・スミス氏は「発症を５年遅らせることができれば、アルツハイマー型認知症が原因で亡くなる人を半減させられる」と話す。アルツハイマー病協会のデータによると、アルツハイマー型認知症は全認知症患者の５０～８０％を占めている。一方、葉酸ががん細胞の成長を促すことを指摘する研究結果もあり、スウェーデンのカロリンスカ大学病院ハディンジ病院で老人医学科長を務めるヨハン・ロック教授は、がんのリスクがある人は葉酸の過剰摂取を避けるべきだとしている。デビッド・スミス名誉教授は「６０歳以上の人が全員、ビタミンＢと葉酸を摂取すべきだと言っているわけではない。７０歳以上でホモシステイン値が高く、記憶に問題のある人を対象にすべきだ」との考えを示した。（ブルームバーグ　Ａｎｄｒｅａ　Ｇｅｒｌｉｎ）（出典：サンケイビス）

  2013/06/06

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  魚油サプリが糖尿病リスク低減に有効

  おはようございます。ツイてる抗加齢（アンチエイジング）実践家・染谷光亨です。毎日毎日、多くのステキなことがあり、感謝しています。魚に多く含まれているオメガ３系脂肪酸は、関節や軟骨の健康、美肌、血液粘度を下げる、健康な心臓機能、健全な中性脂肪値の維持、正常な心拍リズムの促進、最大酸素摂取量向上、血管保護、神経系や脳の機能促進、うつ、アレルギー、黄斑変性症、糖尿病予防、炎症を抑えるなどの多才な効果・効能がわかってきています。私は最もよいオメガ３脂肪酸といわれている質のよいオキアミオイルと魚油を合わせて毎日４ｇ摂っていますので、ＨＤＬコレステロールが高く、中性脂肪が少ない一つの要因です。また、視力がよくなっていますが、一役を担っているかも知れません。著名な天才経済学者、ポール・ゼイン・ピルツァー氏は、いままで数々の予言を見事に的中させてきた人で、著書「健康ビジネスで成功を手にする方法」にて鋭く指摘しています。●医療産業と健康増進産業は別産業☆医療（疾病）産業：一般的なカゼから悪性腫瘍まで、病人に対し、「受身的」に提供される製品・サービスで、病気治癒ではなく、高利益の症状対処に専念。☆ウェルネス（健康増進）産業：健康な人（病気でない人）が、より健康、老化遅延、病気予防するために、「積極的」に提供される製品・サービス。▼病気を生み続ける医療業界　・医療業界は、食品会社よりはるかに悪質　・医者は製薬会社の標的　・病気の原因や治癒ではなく、高利益の症状対処に専念　・製薬会社は悲惨な食事ででる症状に効果のある危険な薬を飲ませる▼メディアは情報不足で無力　・しかも主たる広告主は食品・医療産業　・政府も同様に情報不足で無力日本はサプリメントが法整備されていないサプリメント後進国なので健康になりたい国民の足を引っ張る悪政になっていますが、法整備をしない最大の理由は質のよいサプリメントが普及して国民の健康状態がよくなると困る業界の政治力の影響だそうです。2013-01-24 そんな日本でもサプリメント学会ができたり、医療用サプリメントも普及してきたようですが、品質の割りに高価なのが難点なので、価格的に常用できる本当によい本物のサプリメントを見つけるのはむずかしいですね。食品の機能性評価モデル事業そして１９６１年に国民皆保険制度達成、１９７０年から健康増進政策を開始しても国民の健康状態は悪くなる一方という非常に残念な現実があり、１１年の人間ドックの「Ａ（異常なし）」＋「Ｂ（軽度異常現在心配なし）」がわずか７．８％という悲惨な状態になっていて、特にサプリメントの活用状況には米国とは大差があります。米国の医師・薬剤師・栄養士のサプリメントへの理解は高く２０１１年の調査では、・米国医師の６０％～７５％がサプリメントを自身で利用・患者にも診療科に応じてサプリメント利用を提案　循環器科：７２％、皮膚科：６６％、整形外科：９１％・薬剤師の８６％がサプリメントを自身で利用・薬剤師の９３％が患者にサプリメントの利用を提案・登録栄養士（ＲＤ)の９６％がサプリメントを自身で利用・栄養士の９７％が栄養指導でサプリメントの活用を提案と提案どころか今でもサプリメントを否定する傾向が強い日本とは著しい差があり、私達の高いヘルス・リテラシーが必要になります。以前ご紹介した「革命アンチエイジング」という米国アンチエイジング医学会公認の完全ガイドブックには、マルチビタミンとミネラルの補完が、おそらく経済的見返りが最大で最も有効である唯一の予防的健康対策であるという強力なエビデンスがあると書かれてありますし、米国アンチエイジング医学会を構築してきた著名な１８名の博士の実践内容も書かれています。・運動：しっかりやっている・毎日のサプリメント：１８名全員　総合ビタミン・ミネラル剤＋各種抗酸化サプリメント常用・食習慣：それぞれに的を射ている・飲酒：ゼロ～少量日本とは大きく違って博士自身が実践されているわけです。私のライフワーク：質の高い健康とより幸福・豊かな人生を実現するお手伝い。私が発明しているのは、「人類を救う宇宙人」であるという可能性です。サプリメント　関連フリーページ栄養補助食品（サプリメント）の選び方栄養補助食品（サプリメント）の簡易的な選び方サプリメントを摂取する優先順位『健康食品の虚偽誇大広告にだまされない方法』効果がないことが保証されている栄養機能食品の規格基準最新の食事・栄養・サプリメント情報 ２００８サプリメントベビーは賢いという一例奇跡の脳をつくる食事とサプリメントサプリメント　関連ブログ　新しい順サプリメント　学会発足　自分の体を知って選ぼう効かない医薬品＆栄養ドリンク、ゼリア新薬「ヘパリーゼ」の正体インフル、がん予防にも有効性　幅広い「力」　ビタミンＤに注目ビタミンＤ不足、冬は特に用心消費者委員会を消費者団体の私物にするな飲む前に読む　健康食品・サプリのウソホントマルチビタミン常用はガンの罹患リスクを下げる大規模治験サントリーペプシも発がんトクホコーラに　トクホは信用できない！？消費者庁のトクホ総数が１０２０品目に魚から摂れる油は健康によいが、寿命は延びない？　米研究結果マルチビタミン、がんリスクを低減　大規模治験「脂肪にドーン」ではなかったサントリー『黒烏龍茶』　費用最大、効果は最小中高年、サプリでキレイ　化粧品各社、栄養補助食品に注力****************************【以下転載】****************************魚油由来として知られるオメガ（ω）３系多価不飽和脂肪酸のサプリメント摂取が２型糖尿病のリスクを低下させることが、１４の無作為化プラセボ対照比較試験データを用いたメタ解析で確認された。米ハーバード大学公衆衛生大学院のJason Wu氏らによる解析で、ω３がアディポネクチン濃度の上昇にも有効であることがわかったという。血中アディポネクチン濃度の高値はインスリン感受性に関与し、血糖コントロールや炎症といった代謝系に好影響を与え、さらに心疾患リスクの低下にもつながることが知られている。ω３がこのアディポネクチン濃度を上昇させることは動物実験では確認されていたが、ヒトにおいてまだ確認されていなかった。Wu氏らは解析で、魚油サプリを摂取した６８２例（ω３群）と、ヒマワリ油やオリーブオイルなどで作られたプラセボ錠を摂取した６４１例（プラセボ群）を比較し、ω３と糖尿病およびアディポネクチンの関係について検討を行った。その結果、ω３群では血中アディポネクチン濃度が０．３７μｇ／ｍＬと、わずかながら有意に上昇していることがわかった。魚油の影響については各試験によって評価が異なったため、Wu氏らはω３系不飽和脂肪酸がある一定の人口において強い影響を持つ可能性を示唆。どういった人口に魚油サプリが最も有益かについての検討が必要と結論している。「Journal of Clinical Endocrinology & Metabolism」オンライン版に５月２３日公開されたこの論文について、Wu氏は同学会ニュースリリースで、「高アディポネクチン濃度は糖尿病および冠動脈疾患リスクの低下に関連するが、魚油が血糖代謝や２型糖尿病発症に影響するかについてはまだ不明点が残る。しかし本検討からは、魚油の多量摂取が血中アディポネクチン濃度をわずかに引き上げることが示唆された。魚油の消費が血糖コントロールや脂肪細胞の代謝に有益な可能性を示したといえる」と述べている。米国保健省の補助・代替医療研究センターの調査によると、２００７年、米国では成人の３７％、小児の３１％が魚油サプリを摂取している。本研究は米国立心肺血液研究所(ＮＨＬＢＩ)の助成を受けて行われた。今回の結果は魚油サプリと糖尿病リスク低下の関連を確認したが、その因果関係を明らかにしたものではない。（出典：HealthDay News）

  2013/06/01

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• 日本コカ・コーラ「トクホウ」ジンジャーエール問題からわかった「トクホもどき作り放題」の実態

  おはようございます。ツイてる抗加齢（アンチエイジング）実践家・染谷光亨です。毎日毎日、多くのステキなことがあり、感謝しています。消費者庁は新設されてから消費者にプラスになるようなことをしてきた記憶がないですね。４月４日に発売された花王「ヘルシアコーヒー」は、イカサマ試験によりトクホと認定されたそうですし、花王のトクホはエコナ騒動でのトクホ認定返上、ヘルシアの有害情報などがあり、安心・信頼できないので花王＝買おうと刷り込まれないようにしたいものです。花王のトクホ暴露記事ブログ・花王ヘルシアの高濃度茶カテキンで有害報告続々　日米欧研究・花王エコナ、６年前から「危険性」指摘　食品安全委員会調査中・エコナの特保認定返上　花王、新製品で再申請へ・花王エコナ　販売停止の裏側　食安委･厚労省の圧力で渋々決定、消費者対応は二の次・花王、「エコナ」シリーズ全製品の出荷自粛・花王「エコナ」の成分、現時点でのデータもとに健康影響評価の検討スタートへ・花王の食用油「エコナ」の成分、ラットの舌にガン促進作用を示唆ヘルス・リテラシーを高めて自衛しないとニセモノを買わされて騙した企業に利益を与えてしまいます。健康食品とは、広く健康の維持・増進に役に立つ食品として販売・利用されるもの全般を指し、市場規模は２兆円を超え、国の制度としては、国が定めた安全性や有効性に関する基準等を満たした「保健機能食品制度」があります。保健機能食品には、・特定保健用食品（トクホ）・栄養機能食品の２つがあり、製品そのものの安全性や有効性が確かめられて消費者庁が認可した製品が特定保健用食品で、１０００品目を超えたそうですが、あまりよいものではないのはたくさんの暴露記事が明らかにしてくれています。日本では最高ランクの特定保健用食品も厳しいＥＵ基準では効果が認められないものもあるそうで、日本も大企業が優先される保健機能食品制度から他の先進国のような法整備が強く望まれます。国・行政が健康食品の法整備をしないのは意図的で、国民の健康より既得権益を優先しているからで、国民の健康維持・増進には大きなマイナスになっています。特定保健用食品や医薬品よりも効果が高い夢のようなサプリメントは、実用化されていますが、日本ではなかなか見つけられないと思いますが、一番重要なのは毎日毎日の食事です。私のライフワーク：人生３大不安の健康、経済、孤独を解消するお手伝い。私が発明しているのは、「人類を救う宇宙人」であるという可能性です。食　関連フリーページ食生活の改善　（私がめざしている食生活）食の提言食育のすすめ　－大切なものを失った日本人－粗食のすすめ　｢健康と食生活　今日からできる１０の提案｣戦後の栄養改善運動が生活習慣病を蔓延させた真因だ！健康的な油脂類の摂り方「１本で１日分の野菜」ジュース、３５品全製品が落第マクドナルドを３０日間食べ続けたらどうなるか？あぶないコンビニ食マーガリン・精製油の恐怖『２１世紀の子供を守る食育勉強会』と題したボランティア勉強会賢い子供の授かり方サプリメント　関連フリーページ栄養補助食品（サプリメント）の選び方栄養補助食品（サプリメント）の簡易的な選び方サプリメントを摂取する優先順位『健康食品の虚偽誇大広告にだまされない方法』効果がないことが保証されている栄養機能食品の規格基準最新の食事・栄養・サプリメント情報 ２００８サプリメントベビーは賢いという一例奇跡の脳をつくる食事とサプリメントサプリメント　関連ブログ　新しい順花王「ヘルシアコーヒー」で脂肪は減らない　普通のコーヒーをイカサマ試験で無理矢理トクホに医療用サプリメントに脚光、臨床データ重視へ サプリメント　学会発足　自分の体を知って選ぼう インフル、がん予防にも有効性　幅広い「力」　ビタミンＤに注目 ビタミンＤ不足、冬は特に用心 飲む前に読む　健康食品・サプリのウソホン マルチビタミン常用はガンの罹患リスクを下げる大規模治験 サントリーペプシも発がんトクホコーラに　トクホは信用できない！？編集 消費者庁のトクホ総数が１０２０品目に魚から摂れる油は健康によいが、寿命は延びない？　米研究結果マルチビタミン、がんリスクを低減　大規模治験「脂肪にドーン」ではなかったサントリー『黒烏龍茶』　費用最大、効果は最小中高年、サプリでキレイ　化粧品各社、栄養補助食品に注力****************************【以下転載】****************************日本コカ・コーラ社が４月下旬に発売した、トクホ系コーラを揶揄するような“トクホもどき”のジンジャーエール。そのＣＭでの「トクホウ」という表現は、ジョークのセンスとしてはともかく、トクホと誤解させるとして消費者庁が５月１５日行政指導を行ったと報道された。ところが取材の結果わかったのは「行政指導ではなく、あくまで改善のお願い」（消費者庁）。ＣＭは中止されたが、トクホの有効成分を勝手に入れて「ウェイトサポート飲料」と、効能があるかのようなキャッチコピーで販売することは容認された。これが許されると、何億円もの費用をかけてトクホを申請することがバカらしくなり、トクホ制度が機能しなくなるおそれがある。消費者庁は何のために創設されたのか。「トクホもどき」放置の裏側を報告する。-------------------------------------------------------------【Digest】◇「トクホウ」連呼でトクホと誤認させるジンジャーエール◇行政指導報道前にＣＭが終了していたのはなぜか？◇消費者庁は改善をお願いしかできないのか◇広告を規制から外している食品衛生法規則◇健康増進法違反は一度も実施されていない◇トクホもどき商品作り放題-------------------------------------------------------------◇「トクホウ」連呼でトクホと誤認させるジンジャーエールゴールデンウイーク直前のころ、テレビのＣＭを見て驚いた。『メッツコーラ』や『ペプシスペシャル』といったトクホ（特定保健用食品）系コーラをからかうようなＣＭを日本コカ・コーラ社が始めたからだ。「カナダドライ ジンジャーエール　ＦＩＢＥＲ８０００」という商品で、ＣＭでは「トクホウ、トクホウ」と連呼して、明らかにトクホを意識したＣＭである。脂肪の吸収を抑える効果があるとされるトクホ系コーラの有効成分である難消化性デキストリンを、１．６倍（トクホでは１本５ｇのところを８ｇ）入れている。しかし「特定保健用食品（トクホ）ではありません」という但し書きがついているので、消費者にトクホと誤認させようという意図はない、という言い訳はできる。トクホと誤認させるというよりも、トクホをからかっているようなＣＭだな、という印象を受ける。消費者庁がどう対応するのかと思っていたら、結局５月１５日に「トクホウ」というＣＭでの表現が「トクホ」と誤認させる、ということを理由に、ＣＭの改善を行政指導したというＮＨＫニュースが流れた。報道によれば日本コカ・コーラ社はすでに５月７日にはＣＭを終了していたというが、商品はそのまま今でも販売され続けている。消費者庁と日本コカ・コーラ社の間では、どのようなやり取りがあったのか？ ◇行政指導報道前にＣＭが終了していたのはなぜか？時系列をさかのぼるが、実はこの件については週刊ダイヤモンドが５月７日の記事の中で、日本コカ・コーラ社が「宣伝方法については事前に消費者庁に相談して確認を取っている」とコメントしていた。本当に事前に消費者庁がＣＭを許可していたのならば、責任を問われるのは消費者庁ということになる。そこで著者は、５月９日に消費者庁に事実確認を行なった。結論から言えば、ＮＨＫも週刊ダイヤモンドも誤報であることが分かった。対応してくれたのは食品表示課のマツバラさんという方だ。--週刊ダイヤモンドの記事に書いてあるように事前に日本コカ・コーラ社から相談があったんですか？マツバラさん「今その記事を初めて見て驚いているんですが、日本コカ・コーラ社からは、そういった問い合わせは受けておりません」--日本コカ・コーラ社がウソをついているということですね。「それは日本コカ・コーラ社の方へ問い合わせてください」・・・・・・。（出典：MyNewsJapan）

  2013/05/20

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  サプリメーカーが語りたがらない１０の事実

  おはようございます。ツイてる抗加齢（アンチエイジング）実践家・染谷光亨です。毎日毎日、多くのステキなことがあり、感謝しています。サプリメント先進国アメリカで記事内容ですからサプリメント後進国の日本では、さらに知られたくない事実が多いので本当によい本物のサプリメントを見つけるのは難しいと思います。超健康マニアの私が真剣に探して１０年かかりましたので、一生かかっても見つけられない人は多そうです。１９６１年に国民皆保険制度達成、１９７０年から健康増進政策を開始しても国民の健康状態は悪くなる一方という非常に残念な現実があり、１１年の人間ドックの「Ａ（異常なし）」＋「Ｂ（軽度異常現在心配なし）」がわずか７．８％という悲惨な状態になっていて、特にサプリメントの活用状況には米国とは大差があります。米国の医師・薬剤師・栄養士のサプリメントへの理解は高く２０１１年の調査では、・米国医師の６０％～７５％がサプリメントを自身で利用・患者にも診療科に応じてサプリメント利用を提案　循環器科：７２％、皮膚科：６６％、整形外科：９１％・薬剤師の８６％がサプリメントを自身で利用・薬剤師の９３％が患者にサプリメントの利用を提案・登録栄養士（ＲＤ)の９６％がサプリメントを自身で利用・栄養士の９７％が栄養指導でサプリメントの活用を提案と提案どころか今でもサプリメントを否定する傾向がある日本とは著しい差があり、私達の高いヘルス・リテラシーが必要になります。以前ご紹介した「革命アンチエイジング」という米国アンチエイジング医学会公認の完全ガイドブックには、マルチビタミンとミネラルの補完が、おそらく経済的見返りが最大で最も有効である唯一の予防的健康対策であるという強力なエビデンスがあると書かれてありますし、米国アンチエイジング医学会を構築してきた著名な１８名の博士の実践内容も書かれています。・運動：しっかりやっている・毎日のサプリメント：１８名全員　総合ビタミン・ミネラル剤＋各種抗酸化サプリメント常用・食習慣：それぞれに的を射ている・飲酒：ゼロ～少量日本とは大きく違って博士自身が実践されているわけです。****************************【以下転載】****************************１．「選択肢の多さで消費者を圧倒する」 複数の消費者団体によると、市場には異なる１０００のブランド名で売られている５万４０００種以上もの栄養補助食品がある。実際、米国食品医薬品局（ＦＤＡ）はサプリメントを、ビタミン、ミネラル、ハーブまたは植物性薬品、アミノ酸、酵素、臓器組織、腺エキス、代謝産物などの「サプリメント成分」を含む摂取可能な製品と幅広く定義している。しかも、この業界は今も成長している。米会計検査院（ＧＡＯ）が先月公表した報告書によると、２００９年にはおよそ２５０億ドル(約２．４７兆円)だった売上高が２０１１年には３００億ドル以上にまで伸びた。２．「サプリは薬剤と違ってＦＤＡの認可なしに販売できる」 ＦＤＡはサプリメントも規制しているが、処方薬や市販薬とはその基準が異なっている。後者の製造元は新製品が市場に出る前に、その安全性と有効性を証明しなければならない。これとは対照的に、栄養補助食品の製造元は一般的に言って製品の製造や販売前にＦＤＡの認可を必要としない。１９９４年の栄養補助食品健康教育法が成立する前に米国で販売されていた栄養補助食品に含まれる成分を使用している限りは、という条件が付くが。その法案が成立する以前には販売されていなかった「新たなサプリメント成分」を使う製造元は、その製品の販売前にＦＤＡに通知し（認可を受ける必要はない）、その成分が製造元が行った評価で「合理的に安全と見込まれた」ということを示す資料を提出しなければならない。ＦＤＡは市場に出た後のサプリメントを監督し、政府は特定のサプリメントの使用と関連性がある心臓発作や脳卒中といった深刻な有害事象のすべてを報告することを製造元に義務付けている。消費者はＦＤＡのウェブサイトで、規則違反があった製造元へ送られた警告書を検索することができるが、有害事象の報告を検索できるデータベースはない。３．「ラベルでサプリを判断するのは難しい」 サプリの成分は、その梱包容器に重量が大きい順に列挙されることが連邦法で義務付けられている。しかし、競争上の理由で、ＦＤＡは製造元がラベルの「成分表示」の欄に「独自のブレンド」の成分の正確な分量を記載することを義務付けていない。独立系の健康栄養剤検査機関、コンシューマーラボ・ドット・コムの社長、トッド・クーパーマン博士によると、製造元は「ブレンド」や「調合法」といった言葉を使うことで、関節サプリに使われる軟骨成分、コンドロイチンのような高価な成分の正確な分量をごまかすこともできるという。ラベルを読むときは自分に必要な成分に的を絞り、それが成分表示欄に個別の成分として記載されていること、「ブレンド」や「調合法」といった言葉が後に続いていないことを確認すべきだとクーパーマン博士は言う。コンシューマーラボがサプリの検査で最も多い品質欠陥は、ある成分を実際よりも多く表示している製品だという。あるサプリの成分表示欄に、その錠剤にはある栄養素が１００ミリグラム含まれていると書いてあっても、実際には２０ミリグラムしか含まれていないという例もある。次に多い品質欠陥はその逆で、ある成分について実際よりも少なく表示しているパターンだ。クーパーマン博士は、主力商品にさえもこの種の不正表示があると話す。その一方で、米国栄養評議会のスティーブ・ミスター会長はこの種の不正表示はあまり多くないと述べている。４．「健康効果には議論の余地がある」 ＦＤＡはサプリメントの製造元が梱包容器に構造的・機能的効用を記載することを許可している。たとえば、「食欲を抑えて減量を助ける」といった具合に、ある成分が人体の構造や機能にどのように作用することを目的としているかが書かれている。ところが製造元は、「肥満治療のための減量を促進する」というような表現でその製品が病気を治癒、治療、防止するという主張はできない。それでも、米国保健社会福祉省監察総監室が２０１２年に１２７のサプリを分析した結果、栄養補助食品の２０％がそうした主張を記載していた。この報告を受けて、ＦＤＡは現行の法律の枠を越えて構造的・機能的効用の根拠を調べ直すための明確な権限を求めるかどうかを検討するとした。５．「健康的な食事に代わる錠剤など存在しない」 米ペンシルベニア州ピッツバーグ在住の登録栄養士、ヘザー・マンジェリ氏によると、サプリメントへの理にかなったアプローチとは次のようなものになる。健康的でバランスのとれた食事から始める。医者か栄養士に相談して足りない栄養素を、必要であればサプリメントで補う。「私はいつも食事をいちばんに勧めている」と同氏は話す。ある程度の努力はいるが、ほとんどの人は１日に必要な栄養素を食事だけから摂取でき、またそうあるべきだという。唯一の例外として同氏が挙げたのは、１日１６００カロリー以下の食事で減量に取り組んでいる顧客たちだ。必要な栄養素のすべてを食事からとるのが難しい彼らには、よくマルチビタミンの摂取を勧めているという。６．「免責条項や警告文を読むには拡大鏡がいるかもしれない」 サプリメントの梱包容器にある構造的・機能的効用のそれぞれには、その効用がＦＤＡによって評価されていない（そして、その製品はいかなる病気の診断、治癒、治療、防止を目的としていない）とする免責条項を付さなければならない。しかし、これを見つけるのは容易ではない。免責条項はビンや梱包容器の下の方に小さな文字で書かれていることが多い。米国栄養評議会のミスター会長によると、これは通常、製造元が魅力的で整然としたラベルを作ろうとするからであり、意図的な難読化ではないという。７．「魔法のやせ薬など存在しない」 もちろん、すべての減量用サプリメントが同じではなく、ある程度は役に立つものもあるかもしれない。減量用サプリの製造元は、食事療法や運動を含むより大きなプログラムの一環としての製品の摂取を推奨していることが多いが、この業界の中にはその必要性に疑問を呈する人もいる。登録栄養士のマンジェリ氏は「減量につながるのは食事療法と運動」であり、サプリではないと指摘する。一方のミスター会長は、特定の減量用サプリは食事療法や運動と併用されることで効果を発揮し得ると主張する。満腹感に寄与し、食事の量が減る食物繊維が多く含まれた製品もあれば、代謝を少し促進するサプリもあるとミスター会長は弁護する。８．「自然と安全は別物である」 ヒ素、毒キノコ、タバコなど、自然界にも危険なものはたくさんある。この１０年間で厳しく検査された最も有名なサプリメントのいくつかには血圧を上げ、心臓にストレスを与えるアジア産のハーブ、マオウが含まれていた。そうしたサプリは減量用や運動能力向上用として販売されていたが、マオウ摂取者の間で死亡事故や健康被害がいくつか報告されると、ＦＤＡはそうしたサプリには病気やけがの不当なリスクがあると判断し、２００４年には販売禁止とした。９．「増加した効き目は薬剤によるものかもしれない」 処方薬を栄養補助食品として販売するのは違法だが、それをやめようとしない製造元もある。たとえば、男性の性的能力を高めるサプリにはバイアグラの有効成分であるクエン酸シルデナフィルが含まれていたり、減量用サプリには処方薬シブトラミンが混ざっていたりする。シブトラミンはＦＤＡが認可した薬だったが、心臓障害や脳卒中を引き起こすとして２０１０年に市場から排除された。専門家によると、こうした混入の多くは意図的であり、ＦＤＡはそうした行為の防止に積極的に取り組んでいる。ミスター会長によると、主要な製造元はその製品に処方薬を加えたりしないという。潜在的な問題を避けるには「私書箱しか書かれていないような聞いたこともないネット通販店から購入しないことだ」とミスター会長は助言する。１０．「摂取しているサプリを医者に知らせる必要がある」 患者の多くは服用している処方薬のことを医者に伝えるが、サプリに関してはきちんと話さない場合が多い。これは誤りだと専門家は指摘する。ハーブ系サプリの多くは人々が摂取している処方薬と作用し合うのだ。たとえば、軽度のうつ病に有効であることが示されているサプリ、セイヨウオトギリソウ（セントジョーンズワート）は処方された抗うつ薬と併用されるべきではないと、米テネシー州キングスポート在住の開業医で、米国家庭医学会の次期会長でもあるリード・ブラックウェルダー医師は言う。同医師は、運動や非医学的治療と共に、薬に代わるハーブを患者に勧めることがあるという。その一方でニューヨークのメモリアル・スローン・ケタリングがんセンターで統合医学サービスの責任者を務めるバリー・キャシリス博士は、がん患者の化学療法や放射線療法の効果を減少させ得るハーブ系サプリもあると指摘する。「すでに病状が悪化している患者に深刻な問題を引き起こす可能性もある」（出典：ウォール・ストリート・ジャーナル日本版）

  2013/05/10

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• 花王「ヘルシアコーヒー」で脂肪は減らない　普通のコーヒーをイカサマ試験で無理矢理トクホに

  おはようございます。ツイてる抗加齢（アンチエイジング）実践家・染谷光亨です。毎日毎日、多くのステキなことがあり、感謝しています。４月４日に発売された花王「ヘルシアコーヒー」の暴露記事はヤハリと思いましたが、イカサマ試験によりトクホと認定されたそうですが、トクホコーラのように売れるのでしょうね。花王のトクホはエコナ騒動でのトクホ認定返上、ヘルシアの有害情報などがあり、安心・信頼できないので花王＝買おうと刷り込まれないようにしたいものです。花王のトクホ暴露記事ブログ・花王ヘルシアの高濃度茶カテキンで有害報告続々　日米欧研究・花王エコナ、６年前から「危険性」指摘　食品安全委員会調査中・エコナの特保認定返上　花王、新製品で再申請へ・花王エコナ　販売停止の裏側　食安委･厚労省の圧力で渋々決定、消費者対応は二の次・花王、「エコナ」シリーズ全製品の出荷自粛・花王「エコナ」の成分、現時点でのデータもとに健康影響評価の検討スタートへ・花王の食用油「エコナ」の成分、ラットの舌にガン促進作用を示唆ヘルス・リテラシーを高めて自衛しないとニセモノを買わされて騙した企業に利益を与えてしまいます。健康食品とは、広く健康の維持・増進に役に立つ食品として販売・利用されるもの全般を指し、市場規模は２兆円を超え、国の制度としては、国が定めた安全性や有効性に関する基準等を満たした「保健機能食品制度」があります。保健機能食品には、・特定保健用食品（トクホ）・栄養機能食品の２つがあり、製品そのものの安全性や有効性が確かめられて消費者庁が認可した製品が特定保健用食品で、１０００品目を超えたそうですが、あまりよいものではないのはたくさんの暴露記事が明らかにしてくれています。日本では最高ランクの特定保健用食品も厳しいＥＵ基準では効果が認められないものもあるそうで、日本も大企業が優先される保健機能食品制度から他の先進国のような法整備が強く望まれます。国・行政が健康食品の法整備をしないのは意図的で、国民の健康より既得権益を優先しているからで、国民の健康維持・増進には大きなマイナスになっています。特定保健用食品や医薬品よりも効果が高い夢のようなサプリメントは、実用化されていますが、日本ではなかなか見つけられないと思いますが、一番重要なのは毎日毎日の食事です。私のライフワーク：人生３大不安の健康、経済、孤独を解消するお手伝い。私が発明しているのは、「人類を救う宇宙人」であるという可能性です。食　関連フリーページ食生活の改善　（私がめざしている食生活）食の提言食育のすすめ　－大切なものを失った日本人－粗食のすすめ　｢健康と食生活　今日からできる１０の提案｣戦後の栄養改善運動が生活習慣病を蔓延させた真因だ！健康的な油脂類の摂り方「１本で１日分の野菜」ジュース、３５品全製品が落第マクドナルドを３０日間食べ続けたらどうなるか？あぶないコンビニ食マーガリン・精製油の恐怖『２１世紀の子供を守る食育勉強会』と題したボランティア勉強会賢い子供の授かり方サプリメント　関連フリーページ栄養補助食品（サプリメント）の選び方栄養補助食品（サプリメント）の簡易的な選び方サプリメントを摂取する優先順位『健康食品の虚偽誇大広告にだまされない方法』効果がないことが保証されている栄養機能食品の規格基準最新の食事・栄養・サプリメント情報 ２００８サプリメントベビーは賢いという一例奇跡の脳をつくる食事とサプリメントサプリメント　関連ブログ　新しい順医療用サプリメントに脚光、臨床データ重視へ サプリメント　学会発足　自分の体を知って選ぼう インフル、がん予防にも有効性　幅広い「力」　ビタミンＤに注目 ビタミンＤ不足、冬は特に用心 飲む前に読む　健康食品・サプリのウソホン マルチビタミン常用はガンの罹患リスクを下げる大規模治験 サントリーペプシも発がんトクホコーラに　トクホは信用できない！？編集 消費者庁のトクホ総数が１０２０品目に****************************【以下転載】****************************「一般のコーヒーの２倍の高濃度クロロゲン酸２７０ｍｇ」が脂肪を減らす、と宣伝するヘルシアコーヒーが発売された。だが全日本コーヒー協会の見解でも一般のコーヒーに含まれるクロロゲン酸量は１杯当たり２８０ｍｇでヘルシアより多く、同協会は「花王のやっていることは意味不明」と困惑する。そもそもヘルシアコーヒーは当初、血圧低減作用をうたう別のトクホで申請しており、今回の再申請時に成分は変えず、意図的にありえないほどクロロゲン酸量を減らした対照商品との比較実験で効果を捻り出し、自社調べで勝手に「一般の２倍の高濃度」だと宣伝し始めたもの。認可した消費者庁も、有効性を認めた消費者委員会座長である田島眞・実践女子大学教授も、一般消費者の視点が欠落していると言わざるを得ない。---------------------------------------------------------【Digest】◇一般のコーヒーと大差ないクロロゲン酸含有量◇なぜ「高濃度」とうそをつく必要があったのか◇体脂肪減少の臨床試験はあてになるか？◇一般的日本人は既に十分なクロロゲン酸を摂っている--------------------------------------------------------- ４月４日に発売された花王の『ヘルシアコーヒー』。コーヒーに含まれる「クロロゲン酸」というポリフェノールの働きで、脂肪が燃えやすくなり、体脂肪が低減されるのだという。ＣＭは以下のとおり。花王ヘルシアコーヒーＣＭ「コーヒークロロゲン酸が脂肪を減らすメカニズムを世界で初めて発見しました。高濃度コーヒークロロゲン酸の力。このコーヒーで脂肪を燃やせ」健康食品のメーカーは、「高濃度＠＠＠」「＠＠＠の力」という表現がよっぽど好きなのだと感心する。◇一般のコーヒーと大差ないクロロゲン酸含有量 このヘルシアコーヒーに含まれる２７０ｍｇという量のクロロゲン酸は、本当に「高濃度」と言える量なのか？花王ホームページの宣伝では、「独自の『ナノトラップ製法』を開発。焙煎で失われがちだった『コーヒークロロゲン酸』を一般のコーヒーの約２倍に高めた」と説明されている。また、商品のＱ＆Ａでは、「ヘルシアコーヒーに含まれるコーヒークロロゲン酸２７０ｍｇって、どれくらいの量？」という質問を作り、「コーヒークロロゲン酸２７０ｍｇは、一般的なドリップコーヒーにすると、コーヒーカップ約２．５杯分のコーヒークロロゲン酸量に相当します。ヘルシアコーヒーは１本当たりの内容量が１８５ｇですので、コーヒークロロゲン酸の濃度は約２倍になります。※フレンチロースト使用。五訂食品成分表抽出条件（浸出法：コーヒー粉末１０ｇ／熱湯１５０ｍｌ）での花王調べ。コーヒーカップ１杯１５０ｍｌ」と回答している。　比較しやすいようにコーヒー１００ｍｌ当たりの量に換算すると、花王調べの一般のコーヒーの含有量は７２ｍｇとなる。ヘルシアコーヒーでは約２倍で１４６ｍｇだ。一方、社団法人全日本コーヒー協会のホームページでは、コーヒー１杯（約１４０ｍｌ）のクロロゲン酸などのポリフェノール量は約２８０ｍｇだとされている。１００ｇ当たりでは２００ｍｇとなり、上記のグラフと比較すると花王のヘルシアコーヒーよりも多いことになってしまう。注）厳密には、コーヒーに含まれるクロロゲン酸以外のポリフェノールを含む可能性があるが、そう解釈してもそれほど大きな差は出ないと思われる。 特定保健用食品（トクホ）の安全性を審査する食品安全委員会の新開発食品専門調査会が２００９年７月に出した評価書では、一般のコーヒー１杯のクロロゲン酸含有量は「３０～３５０ｍｇ」だと書かれている。１杯を１４０ｍｇとすると、１００ｍｇ当たりの量は２１～２５０ｍｇとなる。ヘルシアコーヒーの含有量２００ｍｇは、一般のコーヒーの含有量の範囲内、ということになる。少なくとも「高濃度」と言うのは言い過ぎだ。たとえば同じヘルシアシリーズの先輩格にあたるヘルシア緑茶の場合、後から茶カテキンを添加しているので普通のお茶と比べても確かに高濃度になっている。しかしヘルシアコーヒーについては、同じ評価書の中でも「本食品に含まれるクロロゲン酸類は、原材料のコーヒー抽出液に由来しており、クロロゲン酸類の添加等は行われていない」と明記してある。つまりヘルシア緑茶のようには添加していない・・・・・。 （出典：MyNewsJapan）

  2013/04/07

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• 通知行政をも震撼させた、ケンコーコム勝訴の衝撃

  おはようございます。ツイてる抗加齢（アンチエイジング）実践家・染谷光亨です。毎日毎日、多くのステキなことがあり、感謝しています。「医薬品のネット販売規制の省令は無効」とする最高裁判決が出て歓迎した消費者が多いと思います。この健康産業新聞の記事は今回の判決の価値や過去の規制や法整備の遅れ、薬剤師会や医師会など利益誘導団体の権益レベルの馴れ合いなどが暴露され、大変参考になり、少しは改善されるかも知れないと期待しています。薬事法が施行された時には、健康食品はなかったため健康食品は偽薬として、これを断罪することが行われ続けたわけで、もういいかげん他の先進国のようにサプリメント法をつくってもらいたいものです。日本はサプリメントが法整備されていないサプリメント後進国なので健康になりたい国民の足を引っ張る悪政になっていますが、法整備をしない最大の理由は質のよいサプリメントが普及して国民の健康状態がよくなると困る業界の政治力の影響だそうで、本当によい本物のサプリメントを見つけるのはむずかしいですね。私のライフワーク：質の高い健康とより幸福・豊かな人生を実現するお手伝い。私が発明しているのは、「人類を救う宇宙人」であるという可能性です。サプリメント　関連フリーページ栄養補助食品（サプリメント）の選び方栄養補助食品（サプリメント）の簡易的な選び方サプリメントを摂取する優先順位『健康食品の虚偽誇大広告にだまされない方法』効果がないことが保証されている栄養機能食品の規格基準最新の食事・栄養・サプリメント情報 ２００８サプリメントベビーは賢いという一例奇跡の脳をつくる食事とサプリメントサプリメント　関連ブログ　新しい順サプリメント　学会発足　自分の体を知って選ぼう効かない医薬品＆栄養ドリンク、ゼリア新薬「ヘパリーゼ」の正体インフル、がん予防にも有効性　幅広い「力」　ビタミンＤに注目ビタミンＤ不足、冬は特に用心消費者委員会を消費者団体の私物にするな飲む前に読む　健康食品・サプリのウソホントマルチビタミン常用はガンの罹患リスクを下げる大規模治験サントリーペプシも発がんトクホコーラに　トクホは信用できない！？消費者庁のトクホ総数が１０２０品目に魚から摂れる油は健康によいが、寿命は延びない？　米研究結果マルチビタミン、がんリスクを低減　大規模治験「脂肪にドーン」ではなかったサントリー『黒烏龍茶』　費用最大、効果は最小中高年、サプリでキレイ　化粧品各社、栄養補助食品に注力トクホ「脂肪を断つんだジョー!!」のキリンメッツコーラ、断てる脂肪は極端な条件下でも１０％未満衝撃のサプリ消費者アンケート調査と薬事法改正米中韓、サプリ利用に専門家の協力　日本と大差カルシウムの大量摂取と心臓発作、腎臓結石の関係広がる「トクホ」１０００品目 コーラ・青汁　飲料も続々日本と違い健全に拡大する米国の健康食品市場ビタミンＥ：取り過ぎると骨粗しょう症の危険健康食品の取り過ぎに注意　日本医師会呼び掛けがん代替医療で有効症例（サプリ）９件収集ビタミンミネラル・サプリで大腸がんリスクが低減する可能性！ビタミン・ミネラルサプリ関連の死亡はゼロ　米中毒管理センター白書各種ビタミンとオメガ３脂肪酸で脳を若く、米調査ビタミンＤはカルシウムとの併用でのみ骨の健康に有用インフルエンザに「ビタミンＤ有効」花粉症緩和に効果　魚成分、上手に摂取 ＤＨＡやＥＰＡ妊娠の４週間前からの葉酸摂取で言語発達遅延リスクが半減****************************【以下転載】****************************「医薬品のネット販売規制の省令は無効」とする原告勝訴の最高裁判決が１１日に出た。原告のケンコーコムなどはもとより、通信販売に頼っていた生薬系の直販メーカーでは、死活問題であっただけにホッとしているところであろう。勝訴したケンコーコムは即日、第一類、第二類医薬品の販売を再開すると発表した。判決の出る前から同社の株価は急騰し、株式市場は判決を歓迎するメッセージを出していた。そもそも、行政の省令や通知通達の違法性は昔から指摘されていたが、法的には経済的被害でもあればともかく、内部文書の扱いで訴訟の俎上に上らないケースがほとんどであった。監督官庁としての判断や、医師会や薬剤師会との連携で、時に理不尽で非合理と見られるようなものでも、まかり通っているケースが少なくない。皮肉にもケンコーコムなどの訴訟が進むなかで、厚労省と薬剤師会が推進した登録販売者制度では、あちこちで不正が摘発され、その杜撰な医薬品販売制度の一面が露呈している。国の敗訴の衝撃は、また健康食品規制にも影響するとみられる。薬事法では２条の適用が不合理となると、６８条の医薬品の広告宣伝で規制するという不可思議がまかり通っている。歴史的には薬事法が施行された時に、偽薬はあったものの健康食品はなかったため、泥縄式に健康食品は一旦偽薬として同法適用資格を満たすようにした上で、これを断罪するという手法だ。健康食品＝偽薬とは誰が見ても苦しい。サプリメント法の必要性はここにもあるが。そもそも、今回の民事裁判では、広く流通する通信販売という手法で、医薬品の適正販売をどのように位置付けるかということが本質議論であり、流通手段の閉鎖という規制は法の拡大解釈や通知通達ではあり得ない暴挙である。いずれにしても、これまでのような薬剤師会や医師会などとの権益レベルの馴れ合いは、消費者の利益に反するとすれば行政の根幹を揺るがす問題になる可能性もあり、今後、安易な通知通達を出させないためにも意味のある判決であった。かつての大川事務連絡も、裁判をしていれば面白い展開になったかもしれない。（出典：健康産業新聞）

  2013/01/28

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  医療用サプリメントに脚光、臨床データ重視へ

  おはようございます。ツイてる抗加齢（アンチエイジング）実践家・染谷光亨です。毎日毎日、多くのステキなことがあり、感謝しています。著名な天才経済学者、ポール・ゼイン・ピルツァー氏は、いままで数々の予言を見事に的中させてきた人で、著書「健康ビジネスで成功を手にする方法」にて鋭く指摘しています。●医療産業と健康増進産業は別産業☆医療（疾病）産業：一般的なカゼから悪性腫瘍まで、病人に対し、　「受身的」に提供される製品・サービスで、病気治癒ではなく、　高利益の症状対処に専念。☆ウェルネス（健康増進）産業：健康な人（病気でない人）が、　より健康、老化遅延、病気予防するために、　「積極的」に提供される製品・サービス。▼病気を生み続ける医療業界　・医療業界は、食品会社よりはるかに悪質　・医者は製薬会社の標的　・病気の原因や治癒ではなく、高利益の症状対処に専念　・製薬会社は悲惨な食事ででる症状に効果のある危険な薬を飲ませる▼メディアは情報不足で無力　・しかも主たる広告主は食品・医療産業　・政府も同様に情報不足で無力日本はサプリメントが法整備されていないサプリメント後進国なので健康になりたい国民の足を引っ張る悪政になっていますが、法整備をしない最大の理由は質のよいサプリメントが普及して国民の健康状態がよくなると困る業界の政治力の影響だそうです。そんな日本でもサプリメント学会ができたり、記事のように医療用サプリメントも普及してきたようですが、品質の割りに高価なのが難点なので、価格的に常用できる本当によい本物のサプリメントを見つけるのはむずかしいですね。食品の機能性評価モデル事業そして国民皆保険制度導入から５２年、健康増進政策開始から４２年経過して国民の健康状態は悪くなる一方という残念で厳しい現実があり、１１年の人間ドックの「Ａ（異常なし）」＋「Ｂ（軽度異常現在心配なし）」がわずか７．８％という悲惨な状態になっていて、特にサプリメントの活用状況には米国とは大差があります。米国の医師・薬剤師・栄養士のサプリメントへの理解は高く２０１１年の調査では、・米国医師の６０％～７５％がサプリメントを自身で利用・患者にも診療科に応じてサプリメント利用を提案　循環器科：７２％、皮膚科：６６％、整形外科：９１％・薬剤師の８６％がサプリメントを自身で利用・薬剤師の９３％が患者にサプリメントの利用を提案・登録栄養士（ＲＤ)の９６％がサプリメントを自身で利用・栄養士の９７％が栄養指導でサプリメントの活用を提案と提案どころか今でもサプリメントを否定する傾向がある日本とは著しい差があり、私達の高いヘルス・リテラシーが必要になります。以前ご紹介した「革命アンチエイジング」という米国アンチエイジング医学会公認の完全ガイドブックには、マルチビタミンとミネラルの補完が、おそらく経済的見返りが最大で最も有効である唯一の予防的健康対策であるという強力なエビデンスがあると書かれてありますし、米国アンチエイジング医学会を構築してきた著名な１８名の博士の実践内容も書かれています。・運動：しっかりやっている・毎日のサプリメント：１８名全員　総合ビタミン・ミネラル剤＋各種抗酸化サプリメント常用・食習慣：それぞれに的を射ている・飲酒：ゼロ～少量日本とは大きく違って博士自身が実践されているわけです。私のライフワーク：質の高い健康とより幸福・豊かな人生を実現するお手伝い。私が発明しているのは、「人類を救う宇宙人」であるという可能性です。サプリメント　関連フリーページ栄養補助食品（サプリメント）の選び方栄養補助食品（サプリメント）の簡易的な選び方サプリメントを摂取する優先順位『健康食品の虚偽誇大広告にだまされない方法』効果がないことが保証されている栄養機能食品の規格基準最新の食事・栄養・サプリメント情報 ２００８サプリメントベビーは賢いという一例奇跡の脳をつくる食事とサプリメントサプリメント　関連ブログ　新しい順サプリメント　学会発足　自分の体を知って選ぼう効かない医薬品＆栄養ドリンク、ゼリア新薬「ヘパリーゼ」の正体インフル、がん予防にも有効性　幅広い「力」　ビタミンＤに注目ビタミンＤ不足、冬は特に用心消費者委員会を消費者団体の私物にするな飲む前に読む　健康食品・サプリのウソホントマルチビタミン常用はガンの罹患リスクを下げる大規模治験サントリーペプシも発がんトクホコーラに　トクホは信用できない！？消費者庁のトクホ総数が１０２０品目に魚から摂れる油は健康によいが、寿命は延びない？　米研究結果マルチビタミン、がんリスクを低減　大規模治験「脂肪にドーン」ではなかったサントリー『黒烏龍茶』　費用最大、効果は最小中高年、サプリでキレイ　化粧品各社、栄養補助食品に注力****************************【以下転載】****************************高齢化社会の進展や生活習慣病患者の増加、中高年層の抗加齢・美容に対するニーズの高まりを背景に、クリニックやカウンセリング機能を持つ薬局・薬局など医薬系ルートでのサプリメント導入が加速している。抗加齢・美容領域では、女性向け専門外来や眼科、歯科などでサプリメントを採用する動きが本格化。アンチエイジング外来を設置するクリニックも都市部を中心に全国へ広がっている。医薬系ルートでは、有効性と安全性に関するエビデンスや品質の均一化が成否の鍵を握る。今後、医療費抑制の観点から“セルフメディケーションの普及”と“抗加齢”をキーワードにサプリメントを補助的に使用する局面は広がるとみられ、自民党が政権公約として掲げた「統合医療の推進」の動きも見据えながら、市場拡大が進むとみられる。欧米を中心に補完・代替医療や統合医療の導入が進む中、日本では患者の利用ニーズに対し、既得権益団体の強い抵抗もあり、制度化が立ち遅れているのが現状。一方、美容医療や予防医療については、２００５年９月１日付けの厚労省保険局医療課長通知で、保険外医療サービスとしての扉が開かれ、有効性と安全性が科学的に検証されているサプリメントを臨床応用する動きが広がった。がんや糖尿病など生活習慣病患者の増加に伴い、補完・代替医療に対する利用ニーズは高まる一方だ。自由診療によるセカンドオピニオン外来やサプリメント外来を開設するクリニックでは、検査値に基づいて疾病リスクを洗い出し、食改善と運動指導を２本柱に、補助的にサプリメントを推奨している。医薬系ルートでサプリメントを展開する事例としては、１．医師が処方箋とは別に食事箋などの指示書を発行し、調剤薬局で購入してもらう、２．病院内の売店で販売する、３．物販を手掛けるメディカル・サービス法人などが仕入れ販売する、４．漢方・相談薬局の薬剤師を通じて、健康指導に基づいたカウンセリング重視の販売を行う―― などが挙げられる。サプリメントの物販規制がない自由診療機関は約３，０００施設と推計される。薬局数は約５万５，０００件に上り、調剤機能を持つ大手DgSや、調剤薬局チェーン各社とも健康指導に基づくカウンセリング販売の強化を重点項目として掲げている。調剤薬局では物販事業を強化するため、サプリメントの品揃えを進める動きが本格化しつつある。抗加齢・美容領域では、産婦人科、皮膚科、内科、心療内科、整形外科、耳鼻咽喉科、歯科などでサプリメントの導入が加速。臨床現場では、ビタミン・ミネラル、プラセンタ、ヒアルロン酸、ＣｏＱ１０、乳酸菌、カキ肉エキス、大豆イソフラボン、ルテイン、ラクトフェリン、クロレラ、植物発酵エキス、ローヤルゼリーなどの導入実績が高い。がんや生活習慣病に対する補助療法やＱＯＬ改善を目的とした臨床現場では、ビタミン・ミネラル、ＡＨＣＣ、タヒボ、プロポリス、アスタキサンチン、ＤＨＡ・ＥＰＡなどオメガ３系脂肪酸、米ぬかアラビノキシラン、有機ゲルマニウムなどのサプリメントを臨床応用するケースが広まっている。昨年、消費者庁の「食品の機能性評価モデル事業」で評価された１１成分も、医薬系ルートで導入実績の高い成分だ。医療現場で求められるエビデンスは、臨床データ重視の傾向が鮮明となっている。（出典：健康産業新聞）

  2013/01/24

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  サプリメント　学会発足　自分の体を知って選ぼう

  おはようございます。ツイてる抗加齢（アンチエイジング）実践家・染谷光亨です。毎日毎日、多くのステキなことがあり、感謝しています。日本はサプリメントが法整備されていないサプリメント後進国なので健康になりたい国民の足を引っ張る悪政になっていますが、法整備をしない最大の理由は質のよいサプリメントが普及して国民の健康状態がよくなると困る業界の巨大な政治力の影響だそうです。そんなことから本当によい本物のサプリメントを見つけるのはむずかしく、超健康マニアの私が熱心に探しても１０年もかかりました。そして国民皆保険制度導入から５２年、健康増進政策開始から４２年経過して国民の健康状態は悪くなる一方という残念で厳しい現実があり、１１年の人間ドックの「Ａ（異常なし）」＋「Ｂ（軽度異常現在心配なし）」がわずか７．８％という悲惨な状態になっていて、特にサプリメントの活用状況には米国とは大差があります。米国の医師・薬剤師・栄養士のサプリメントへの理解は高く２０１１年の調査では、・米国医師の６０％～７５％がサプリメントを自身で利用・患者にも診療科に応じてサプリメント利用を提案　循環器科：７２％、皮膚科：６６％、整形外科：９１％・薬剤師の８６％がサプリメントを自身で利用・薬剤師の９３％が患者にサプリメントの利用を提案・登録栄養士（ＲＤ)の９６％がサプリメントを自身で利用・栄養士の９７％が栄養指導でサプリメントの活用を提案と提案どころかサプリメントを否定する日本とは著しい差があります。以前ご紹介した「革命アンチエイジング」という米国アンチエイジング医学会公認の完全ガイドブックには、マルチビタミンとミネラルの補完が、おそらく経済的見返りが最大で最も有効である唯一の予防的健康対策であるという強力なエビデンスがあると書かれてありますし、米国アンチエイジング医学会を構築してきた著名な１８名の博士の実践内容も書かれています。・運動：しっかりやっている・毎日のサプリメント：１８名全員　総合ビタミン・ミネラル剤＋各種抗酸化サプリメント常用・食習慣：それぞれに的を射ている・飲酒：ゼロ～少量日本とは大きく違って博士自身が実践されているわけです。私のライフワーク：質の高い健康とより幸福・豊かな人生を実現するお手伝い。私が発明しているのは、「人類を救う宇宙人」であるという可能性です。サプリメント　関連フリーページ栄養補助食品（サプリメント）の選び方栄養補助食品（サプリメント）の簡易的な選び方サプリメントを摂取する優先順位『健康食品の虚偽誇大広告にだまされない方法』効果がないことが保証されている栄養機能食品の規格基準最新の食事・栄養・サプリメント情報 ２００８サプリメントベビーは賢いという一例奇跡の脳をつくる食事とサプリメントサプリメント　関連ブログ　新しい順効かない医薬品＆栄養ドリンク、ゼリア新薬「ヘパリーゼ」の正体インフル、がん予防にも有効性　幅広い「力」　ビタミンＤに注目ビタミンＤ不足、冬は特に用心消費者委員会を消費者団体の私物にするな飲む前に読む　健康食品・サプリのウソホントマルチビタミン常用はガンの罹患リスクを下げる大規模治験サントリーペプシも発がんトクホコーラに　トクホは信用できない！？消費者庁のトクホ総数が１０２０品目に魚から摂れる油は健康によいが、寿命は延びない？　米研究結果マルチビタミン、がんリスクを低減　大規模治験「脂肪にドーン」ではなかったサントリー『黒烏龍茶』　費用最大、効果は最小中高年、サプリでキレイ　化粧品各社、栄養補助食品に注力トクホ「脂肪を断つんだジョー!!」のキリンメッツコーラ、断てる脂肪は極端な条件下でも１０％未満衝撃のサプリ消費者アンケート調査と薬事法改正米中韓、サプリ利用に専門家の協力　日本と大差カルシウムの大量摂取と心臓発作、腎臓結石の関係広がる「トクホ」１０００品目 コーラ・青汁　飲料も続々日本と違い健全に拡大する米国の健康食品市場ビタミンＥ：取り過ぎると骨粗しょう症の危険健康食品の取り過ぎに注意　日本医師会呼び掛けがん代替医療で有効症例（サプリ）９件収集ビタミンミネラル・サプリで大腸がんリスクが低減する可能性！ビタミン・ミネラルサプリ関連の死亡はゼロ　米中毒管理センター白書各種ビタミンとオメガ３脂肪酸で脳を若く、米調査ビタミンＤはカルシウムとの併用でのみ骨の健康に有用インフルエンザに「ビタミンＤ有効」花粉症緩和に効果　魚成分、上手に摂取 ＤＨＡやＥＰＡ妊娠の４週間前からの葉酸摂取で言語発達遅延リスクが半減****************************【以下転載】****************************健康志向の高まりで、２兆円ともいわれる市場規模を持つサプリメント（サプリ）などの「健康食品」。本来、効果の表示は認められていないが、曖昧な情報に振り回されがちだ。高齢化に伴い、予防医学の重要性が叫ばれる中、医療関係者による取り組みが始まっている。効果の表示は×「サプリは主に健康増進のためのもの。ただ、日本では医療関係者を含め、まだ理解が浅く、消費者にはとても分かりにくい」。昨年１１月に発足した日本サプリメント学会理事長で、婦人科医の小山嵩夫さんはこう話す。日本では、サプリなど一般的に健康食品と称されるものには法的な定義はない。健康食品のうち、国が機能表示を許可したものが特定保健用食品（トクホ）や栄養機能食品。定められた基準をクリアしない限り、効果や効能を表示して販売することは認められていない。だが、実際には「がんが治った」などの不確実な体験談や「ダイエットをサポート」といった宣伝があふれている。内閣府消費者委員会は昨年６月、アンケートに基づき、「『健康食品の表示等の在り方』に関する考え方」を公表。不当な表示に対する規制や情報源としての行政機関の活用促進などの方向性が示された。健康食品に使われる素材の安全や効果について科学的な実証などの情報は、独立行政法人「国立健康・栄養研究所」の「素材情報データベース」で見ることができる。　健康指標目安に小山さんのクリニックでは、希望する患者に悩みに応じたサプリを出している。その際は、一般的な検診で測る疾患の目安となる項目ではなく、筋肉量や握力、肺活量といった健康指標や抗酸化力などの加齢マーカー、遺伝子検査などを行う。そのデータに基づき、不足しているミネラルやビタミンなどをサプリで補う。費用は健康保険適用外のため、１カ月分で１万円を超すが、「多くは３カ月で十分。薬と違って即効性はないが、徐々に数値が改善され、体調の良さを実感する人が多い」（小山さん）という。同学会ではアドバイザーの認証制度や研究発表の場などを通じ、専門家の育成や啓発を行っていく方針。小山さんは「健康維持のためには食事や運動といった生活習慣を見直すのが一番」と指摘。そのうえで、「自分の体について正確に把握し、必要なものを補えるよう、学会を通じてサプリの評価システムなどを整備し、誰もが安心して選べる仕組みを整えたい」と話している。（出典：産経新聞）

  2013/01/16

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• 効かない医薬品＆栄養ドリンク、ゼリア新薬「ヘパリーゼ」の正体

  おはようございます。ツイてる抗加齢（アンチエイジング）実践家・染谷光亨です。毎日毎日、多くのステキなことがあり、感謝しています。テレビはあまり見ないので「ヘパリーゼ」は知りませんでしたが、「ヘパリーゼ」は人での効果を確かめた研究はないそうですし、ウコンの力も効かないようです。百薬の長になるアルコールの適量はたったの５ｇ！なので飲む量を減らせば肝臓の負担も減ります。英国の研究では、アルコールはコカインやヘロインより危険？という報告もあり、１日５ｇは以下のいずれかになります。・ビール：１００ml・ワイン：３５ml・日本酒：３３ml・焼酎：２０ml・ウイスキー：１０mlＷＨＯは規制強化を表明していますが、日本の医師の４人に１人がアルコール依存とは驚きを隠せませんし、厚労省の飲酒限度量は８割以上が「知らない」そうです。酒をやめたい人は読むだけで絶対やめられる禁酒セラピーがおすすめです。私のライフワーク：質の高い健康とより幸福・豊かな人生を実現するお手伝い。私が発明しているのは、「人類を救う宇宙人」であるという可能性です。「適正飲酒の１０か条」関連ブログ　新しい順アルコール依存症は喫煙より寿命が短い厚労省の飲酒限度量　８割以上が「知らない」百薬の長になるアルコールの適量はたったの５ｇ！　英国人での研究過度な飲酒「脳萎縮」招く？　認知症の原因にも　脳ドック検診で確認をん：禁煙・節酒・減塩・運動・適正体重でリスク４割減アルコール依存　手軽にチェック　神奈川県厚木市「こころの体温計」女性のアルコール依存症、脳へのダメージは男性より３倍早い増える女性の飲酒　若年層で依存症発症も増える高齢者のアルコール依存　定年前から要注意適度な飲酒がアルツハイマー病や認知症を予防女性の飲酒　同量でも男性より内臓に負担６割超「男性並みかそれより強い」　２０代女性に酒豪急増脳卒中　家庭でできる予防法　禁煙・節酒で適度な運動をアルコールはコカインやヘロインより危険？　英研究食道がん　酒×たばこは要注意　自覚症状なし　定期検診で発見を“禁酒法”現代版？ＷＨＯ、規制強化声明採択へ「酒に強い」は体に良くない！？　アルコール総量に注意を大酒飲みの女性、乳がんリスク高い？　閉経後、週７合で１．７４倍広がるアルコール依存症　定年後の発症が増加脳卒中：親友なき「孤独な酒」　リスク２倍　厚労省調査少量のワイン摂取で寿命が延びるメタボ健診：健康は肥満対策より禁煙、節酒　厚労省研究班、疑問投げかけ****************************【以下転載】****************************ゼリア新薬のヘパリーゼシリーズ。ドラッグストアでしか買えない医薬品からコンビニで買える清涼飲料水まで全部で６種類ほどある。すべてメイン成分は肝臓水解物（肝臓エキス）だ。 『ウコンの力』と並びコンビニなどで人気の『ヘパリーゼ』。メイン成分の「肝臓水解物」が肝臓に効くといわれ、飲み会の前に飲むよう薦められる。医薬品として認められているからには効果がありそうだが、メーカーのゼリア新薬によれば、ヒトの肝臓に対し有効性を確認した証拠は一件もなく、示されたのはマウスの実験結果だけ。そこでアルコールによる肝臓への悪影響を抑えた投与量は、７０ｋｇの大人の場合、『ヘパリーゼＷ』７００本分にも相当する量だった。そもそも肝臓水解物は、肝臓庇護剤として医療用医薬品としても認められているがヒトで有効性を示す研究はほぼ無い疑惑の成分。「効かない医薬品の“廃物利用”として栄養ドリンクに落ちてきた」というのがヘパリーゼの正体だ。----------------------------------------------------【Digest】◇ゼリア新薬「人での効果を確かめた研究はない」◇マウスの実験で効果がでたのは７０ｋｇの人では７００本分に相当◇レバーを食べれば肝臓病が治るのか？◇効かない医薬品がサプリや栄養ドリンクになるという典型例 ----------------------------------------------------「へパへパへパへパヘパリーゼ♪♪」という川平慈英氏のＣＭで有名なゼリア新薬のヘパリーゼ。忘年会から新年会と飲み会が続くこの時期、コンビニやドラッグストアの栄養ドリンク売り場での人気商品だ。ヘパリーゼには、「新ヘパリーゼドリンク」をはじめとするドラッグストアでしか買えない医薬品のものと、「ヘパリーゼＷ」などコンビニでも買える清涼飲料水のものの２種類がある。どちらもメインの成分は肝臓水解物（肝臓エキス）だが、医薬品のヘパリーゼの方が、肝臓水解物の量も多く、ジクロロ酢酸ジイソプロピルアミンや五味子など医薬品でしか使えない成分も入っている。一方コンビニで買える「へパリーゼＷ」にはウコンエキスなど食品にも使用可能な成分だけで作られている。今年５月にウコンの力に関する記事を書いたときに、ヘパリーゼも調べてほしいというコメントを多数いただいており、肝臓をいたわりたいこの時期に、ヘパリーゼの効能を確かめてみることにした。ドラッグストアの売り場にはパンフレットまで置いてある。ヘパリーゼのメイン成分は「肝臓水解物」。豚や牛の肝臓を加水分解したものだ。ヘパリーゼのホームページには、川平慈英氏がこの肝臓水解物について解説した動画も掲載されている。川平氏の解説によると肝臓水解物の魅力は３つあるという。魅力１．レバーをぎゅっ！肝臓水解物とは何なのか？一言でいえば『レバーをぎゅっ！』なんです。ヘパリーゼのメイン成分である肝臓水解物にはレバー由来の、天然・良質なアミノ酸がぎゅぎゅっと詰まっているんです。しかも細かく分解されているので、肉などの形でたんぱく質をとるよりも消化吸収しやすいんです。風邪などで胃腸の調子が悪い時でも安心なんです。魅力２．飲む人に効く！ついつい頑張りすぎて、翌朝後悔する・・・、ぐったり・・・、なんていうこと結構ありますよね。ヘパリーゼは、そんなあなたのための『飲む人に効く』医薬品です。メイン成分の肝臓水解物が、肝臓に作用して滋養強壮効果を発揮！お仕事、お付き合い、接待、飲み会、さまざまな場面で疲れたあなたの身体をやさしくいたわります。明日に残せない時、オススメなんです。魅力その３．朝ダルに効く！そうなんです！『朝からダルい』略して『朝ダル』にも、このヘパリーゼはいいんです！ちゃんと寝たはずなのに朝からダルい。そんなあなたは肝臓がお疲れモードに入っているかもしれません。私たちがとった栄養は、すべて肝臓を経由して全身へ回っていきます。ヘパリーゼ配合の肝臓水解物は肝臓に作用して代謝力を促進！。だるい疲れに効果を発揮します。『朝ダル』にはヘパリーゼなんです。翌朝に残ってしまったり、だるい疲れが続いたせいで、本来持っている力を発揮できないのは本当に悔しいですよね！。ヘパリーゼは、肝臓水解物の力で、そんなあなたの『快適な明日』をサポート致します。つかれなんて吹き飛ばしちゃいましょう！さあ皆さんご唱和ください。明日に向かって飲む。肝臓水解物が効く医薬品、ヘパリーゼ！効くんです！。３つの魅力のうち、魅力１は問題が無いように思える。要は、たんぱく質がアミノ酸に分解されているのだから、その分、吸収されやすいわけで、病気の時など消化器が弱っているときの栄養補給としての意味はあるだろう。問題は２と３で、レバーから分解されたアミノ酸が、体内で肝臓に作用して飲みすぎにどのように効くのか？また、肝臓が疲れてだるさを感じているときに本当に肝臓の働きを高めて疲れを感じさせなくする効果があるのか？などの点だ。前回、証拠不十分として文句を付けたハウス食品「ウコンの力」だが、それでも、不十分な証拠ではあったが、一応、ヒトでの効果を確かめる臨床試験を行っていた。医薬品メーカーのゼリア新薬は、ヘパリーゼの効能を確認しているのか、まずはお客様センターへ問合せた。◇ゼリア新薬「人での効果を確かめた研究はない」--ヘパリーゼについて、効果を検証したような論文なりあるとすれば、どのようなものがあるのか教えてもらいたいんですけど。お客様相談センター「基本的ヘパリーゼという名のつく医薬品は、滋養強壮・栄養補給になります。肝臓水解物という成分自体、肝臓の働きを助けるというのは言われている成分なんですよ」--その効果は確認されているわけですよね。「そうです。ただそういう文献とかで一般の消費者の方にご提供できるものはご用意していないんですよ」--でも、ぜひ知りたいんですけれども。「はあ」--たとえば「ウコンの力」とか他社製品の場合、一応アルコールの摂取や酩酊状態を抑制する効果などを確認したヒトでの臨床実験の論文などが紹介されているんですよ。「そうなんですか？・・・・・。 （出典：MyNewsJapan）

  2012/12/17

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  インフル、がん予防にも有効性　幅広い「力」　ビタミンＤに注目

  おはようございます。ツイてる抗加齢（アンチエイジング）実践家・染谷光亨です。毎日毎日、多くのステキなことがあり、感謝しています。ビタミンＤは数年前から再注目されているビタミンですが、日本の場合は、体内で作れるから不要と言う専門家もいますし、国民栄養調査ではビタミンＤは摂れていることになっていますが、記事にあるように血中濃度を調べたところ全体の半数以上が不足し、女性は４人に３人が不足だったそうです。米国の医師・薬剤師・看護師・栄養士のサプリメントへの理解は高く、日本とは違って自身でも活用されています。以前ご紹介した「革命アンチエイジング」という米国アンチエイジング医学会公認の完全ガイド ブックには、マルチビタミンとミネラルの補完が、おそらく経済的見返りが最大で最も有効である唯一の予防的健康対策であるという強力なエビデンスがある科学の進歩で栄養素欠乏の定義は変化し、「栄養素はかつて考えられていたよりも、はるかに大きな役割を体内で果たしている。欠乏によって引き起こされる疾病のみならず、多くの現代病を予防して最適な健康状態に導くものと考えられている。」そうです。日本の健康食品は、国が法整備を放置していて周辺国から不思議に思われ、健康になりたい国民の足を引っ張る悪政になっていますが、法整備をしない最大の理由は質のよいサプリメントが普及すると医療費が減って困る業界の巨大な政治力の影響だそうです。私はピカイチの総合ビタミン・ミネラル剤でビタミンＤは、毎日２０μｇ摂っていて体調は常に快調で、病気は近寄ってこないです。私のライフワーク：質の高い健康とより幸福・豊かな人生を実現するお手伝い。私が発明しているのは、「人類を救う宇宙人」であるという可能性です。サプリメント　関連フリーページ栄養補助食品（サプリメント）の選び方栄養補助食品（サプリメント）の簡易的な選び方サプリメントを摂取する優先順位『健康食品の虚偽誇大広告にだまされない方法』効果がないことが保証されている栄養機能食品の規格基準最新の食事・栄養・サプリメント情報 ２００８サプリメントベビーは賢いという一例奇跡の脳をつくる食事とサプリメントサプリメント　関連ブログ　新しい順ビタミンＤ不足、冬は特に用心マルチビタミン常用はガンの罹患リスクを下げる大規模治験サントリーペプシも発がんトクホコーラに　トクホは信用できない！？消費者庁のトクホ総数が１０２０品目に魚から摂れる油は健康によいが、寿命は延びない？　米研究結果マルチビタミン、がんリスクを低減　大規模治験「脂肪にドーン」ではなかったサントリー『黒烏龍茶』　費用最大、効果は最小中高年、サプリでキレイ　化粧品各社、栄養補助食品に注力トクホ「脂肪を断つんだジョー!!」のキリンメッツコーラ、断てる脂肪は極端な条件下でも１０％未満衝撃のサプリ消費者アンケート調査と薬事法改正米中韓、サプリ利用に専門家の協力　日本と大差カルシウムの大量摂取と心臓発作、腎臓結石の関係広がる「トクホ」１０００品目 コーラ・青汁　飲料も続々日本と違い健全に拡大する米国の健康食品市場ビタミンＥ：取り過ぎると骨粗しょう症の危険健康食品の取り過ぎに注意　日本医師会呼び掛けがん代替医療で有効症例（サプリ）９件収集私のライフワーク：質の高い健康とより幸福・豊かな人生を実現するお手伝い。私が発明しているのは、「人類を救う宇宙人」であるという可能性です。****************************【以下転載】****************************古くから骨と筋肉の強化や、皮膚病・乾癬（かんせん）の治療で知られるビタミンＤ。近年ではさらにインフルエンザをはじめ、がん、ぜんそく、パーキンソン病など、さまざまな病気予防への有効性が相次いで報告されている。他のビタミンに比べ、一般にはやや地味な存在だった印象もあるが、その効用や可能性に今、注目が高まっている。まず、表を見ていただきたい。下段がここ数年内に日米英などの研究者らによって、ビタミンＤ（以下Ｄと略）が予防に有効とされた主な病気や症状だ。長寿、つまり死亡率の低下も期待できるという（さらに研究、解明を必要とするものも含む）。Ｄを用いた病気予防を研究している東京慈恵会医科大学の浦島充佳（みつよし）准教授（小児科）は、「その幅広い機能は各国で注目され、今後も研究が進むだろう。私たちのチームは、パーキンソン病の重症化を抑える研究成果をまとめ、米国臨床栄養学会誌に投稿をしている。ぜんそく発作の頻度にも有効性が出ており、研究を続けたい」と話す。現代人は不足傾向ところが、現代の私たちの多くは“Ｄ不足”の傾向にある。検査会社の「ＳＯＵＫＥＮ」（東京都港区）が９月、関東に住む２０～６０代の男女計１００人を対象に、ビタミンＤの血中濃度を測る検査を行った。それによると、全体の半数以上が「必要十分」とされる数値を超えていなかった。特に女性は４人に３人が「不足状態」だったという。「地下通路が増え、太陽を浴びる機会が減った。さらに美肌などの意識から過度の紫外線対策を行う人が増え、食生活の変化でビタミンＤを多く含む食材を食べる量が減ったことなどが考えられる」と浦島氏。Ｄを含む主な食材はイラストの通り。しかし、継続して食べるのは容易ではなく、補いつつ一定量を手軽に摂取するなら、ドラッグストアなどに並ぶサプリメントも一案だろう。サプリ市場急拡大「米国ではＤの研究が年ごとに進み、サプリの関連市場はここ５年間で約５０倍の１４１億円規模に。日本でも、インフルやがんなどの予防に必要な量が、食材だけでは取りにくいことが知られ始めている」と、サプリを販売する大塚製薬の渡辺裕吾（ゆうご）さんは言う。日、米、独、カナダの大学教授、研究所員、医院が参加する「Ｄアクション」という活動がある。がんをはじめ予防医療の観点から、医師が血清（血液の上澄み液）値を定期的に検査しながら、Ｄ（Ｄ３）とカルシウムのサプリを通院者に処方している。「血清値を上げ、一定に維持することで、乳がんは８０％以上、大腸がんは５０％以上予防できることが報告されている。医師の管理下で、Ｄの過剰摂取による腎機能障害などが起きないよう留意する。がんの早期発見よりも前に、予防できる事実を発信していきたい」真崎医院（東京都渋谷区）の真崎信行院長は話す。妻が白血病で他界したことを機に、Ｄの予防効果に着目したという。日光浴で生成されることから「サンシャインビタミン」と呼ばれるＤ。日差しの少ない冬だから、さまざまな選択肢を考えてみるのもいいかもしれない。【用語解説】■ビタミン　私たちの健康な生活に不可欠な栄養素の一つで、全１３種。他の栄養素の働きを促進させるのが特徴。水溶性と脂溶性の２タイプがある。■ビタミンＤ　日光浴すると体内で生成される。脂溶性で、食材を油で調理すると吸収がいい半面、過剰摂取には注意が必要。Ｄ２とＤ３がある。（出典：産経新聞）

  2012/12/15

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  ビタミンＤ不足、冬は特に用心

  おはようございます。ツイてる抗加齢（アンチエイジング）実践家・染谷光亨です。毎日毎日、多くのステキなことがあり、感謝しています。ビタミンＤは数年前から再注目されているビタミンですが、日本の場合は、体内で作れるから不要と言う専門家もいますし、国民栄養調査ではビタミンＤは摂れていることになっていますが、血中濃度を調べれば摂れていない人の方が多いそうです。米国の医師・薬剤師・看護師・栄養士のサプリメントへの理解は高く、日本とは違って自身でも活用されています。以前ご紹介した「革命アンチエイジング」という米国アンチエイジング医学会公認の完全ガイド ブックには、マルチビタミンとミネラルの補完が、おそらく経済的見返りが最大で最も有効である唯一の予防的健康対策であるという強力なエビデンスがある科学の進歩で栄養素欠乏の定義は変化し、「栄養素はかつて考えられていたよりも、はるかに大きな役割を体内で果たしている。欠乏によって引き起こされる疾病のみならず、多くの現代病を予防して最適な健康状態に導くものと考えられている。」そうです。日本の健康食品は、国が法整備を放置していて周辺国から不思議に思われ、健康になりたい国民の足を引っ張る悪政になっていますが、法整備をしない最大の理由は質のよいサプリメントが普及すると医療費が減って困る業界の巨大な政治力の影響だそうです。私はピカイチの総合ビタミン・ミネラル剤でビタミンＤは、毎日２０μｇ、カルシウムは毎日６５０ｍｇ摂っていて体調は常に快調で、病気は近寄ってこないです。私のライフワーク：質の高い健康とより幸福・豊かな人生を実現するお手伝い。私が発明しているのは、「人類を救う宇宙人」であるという可能性です。サプリメント　関連フリーページ栄養補助食品（サプリメント）の選び方栄養補助食品（サプリメント）の簡易的な選び方サプリメントを摂取する優先順位『健康食品の虚偽誇大広告にだまされない方法』効果がないことが保証されている栄養機能食品の規格基準最新の食事・栄養・サプリメント情報 ２００８サプリメントベビーは賢いという一例奇跡の脳をつくる食事とサプリメントサプリメント　関連ブログ　新しい順マルチビタミン常用はガンの罹患リスクを下げる大規模治験サントリーペプシも発がんトクホコーラに　トクホは信用できない！？消費者庁のトクホ総数が１０２０品目に魚から摂れる油は健康によいが、寿命は延びない？　米研究結果マルチビタミン、がんリスクを低減　大規模治験「脂肪にドーン」ではなかったサントリー『黒烏龍茶』　費用最大、効果は最小中高年、サプリでキレイ　化粧品各社、栄養補助食品に注力トクホ「脂肪を断つんだジョー!!」のキリンメッツコーラ、断てる脂肪は極端な条件下でも１０％未満衝撃のサプリ消費者アンケート調査と薬事法改正米中韓、サプリ利用に専門家の協力　日本と大差カルシウムの大量摂取と心臓発作、腎臓結石の関係広がる「トクホ」１０００品目 コーラ・青汁　飲料も続々日本と違い健全に拡大する米国の健康食品市場ビタミンＥ：取り過ぎると骨粗しょう症の危険健康食品の取り過ぎに注意　日本医師会呼び掛けがん代替医療で有効症例（サプリ）９件収集****************************【以下転載】****************************紫外線からの生成、減少　日光浴１５～３０分／魚・キノコ食べて ビタミンＤは骨のもとになるカルシウムの吸収を助けるほか、大腸がんや糖尿病などのリスク低減にかかわるともいわれる。日光の紫外線を浴びることで皮膚で作られ、食べ物からも摂取できる。冬は夏に比べてあまり日に当たらないため、他の時期よりも少なくなる可能性がある。偏食や屋内に閉じこもりがちの人は特にバランスの良い食事を意識した方がよさそうだ。「これからの冬場は、それほど長くなくてもいいので外で日に当たり、魚など和食でビタミンＤを積極的に摂取するとよい」と国立国際医療研究センターの溝上哲也・疫学予防研究部長はすすめる。がん抑制に効果か冬は、食事から摂取するビタミンＤが多い人は血中のビタミンＤ濃度も高く、逆に少ないと濃度も低い。しかし、こうした違いは夏にはあまりないという。これは紫外線を浴びることが減る冬は食事からの摂取が中心になるためと考えられる。また女性はもともと男性に比べて濃度が低い傾向があり、これも女性は紫外線を避けるためとも考えられる。溝上部長は以前、九州大学にいたとき、都道府県別の平均年間日射量とがんによる死亡率を調べた。その結果、日射量が少ない東北や北陸では消化器系がんの死亡率が高く、日射量が多い四国や九州南部では低いという全国的な傾向がみられた。さらに溝上部長も参加した九大の調査ではカルシウム摂取が多いうえに、ビタミンＤ摂取が食事からと日光によるものとが両方多いと、大腸がんのリスクが低かった。ビタミンＤが予防に役立っている可能性がうかがえる。インスリン抵抗性（インスリンの効きにくさ）が高いことなどで起こる２型糖尿病との関係も注目されている。同研究センターの福岡県の男女約５００人を対象にした調査では、血中ビタミンＤ濃度が不足しているとインスリン抵抗性が高く、濃度が高いと抵抗性が低いとわかった。厚生労働省研究班の調査ではカルシウム摂取量が多いだけでは糖尿病と統計的に有意な関連はなかったが、食事からのビタミンＤも多いとリスクが低減していた。溝上部長によると、日光によるビタミンＤが入っていないので、より詳しくは血中濃度を見た方がよい。ただ、欧州では濃度が高いと糖尿病リスクが減るという報告もあるという。カルシウムの働きをビタミンＤが助けていると考えられる。筋肉・筋力にも関係高齢者に多い骨がスカスカになる骨粗しょう症対策にカルシウムだけでなくビタミンＤも重要なことはよく知られているが、筋肉や筋力にもかかわることがわかってきている。骨粗しょう症になっても骨折しないことが肝心なので、「筋力の維持で転倒しにくくなるためにもビタミンＤが大切」と女子栄養大学の上西一弘教授は話す。また、最近は様々な調査によって日本人は従来予想していたよりも血中濃度が低い人が多いことが分かってきたという。あまり外出しない高齢者のほか、過度に紫外線をカットしている若い女性も気をつけた方がよいと上西教授はみる。日光浴は手首から先が１日に１５～３０分、日光に当たる程度で足りる。高齢になると皮膚でできにくくなるので、若い人より時間は長めが必要だ。窓ガラスは紫外線をある程度カットするので屋外の散歩などがおすすめだ。食品からの主要な供給源は魚やキノコ。干ししいたけは「天日干しで紫外線に当たることで皮膚と同じようにビタミンＤが作られる」（上西教授）。このため日に当てていない乾燥シイタケには注意が必要だが、その場合は自分で天日干しする方法もある。「平均的な食生活をしていればビタミンＤが足りないことはないが、偏食をしている人は足りない可能性もある」と国立健康・栄養研究所の梅垣敬三・情報センター長はみる。例えば外食ばかりしているとか、同じメニューばかり食べている場合だ。また、特定の栄養素が良いといわれて、そればかり多く食べていると、代わりに他のものが減る。バランスの良い食事が大切だ。各栄養素の量を細かく把握するのは難しいが、そこまで難しく考えなくても、意識して毎食メニューを変え、いろいろなものを食べればよいという。加工食品には栄養成分の表示のあるものが多いので、まず「表示に興味を持って見てほしい」（梅垣センター長）。１食あたり何がどのぐらい含まれるかなどが感覚的に分かるようになり、「食品を選ぶときの判断基準が養われていく」（同）という。ひとくちガイド《ホームページ》◆ビタミンの解説もある国立健康・栄養研究所の「健康食品」の安全性・有効性情報《本》◆食品に含まれる量などもわかる「食品成分最新ガイド　栄養素の通になる」（上西一弘著、女子栄養大学出版部）（出典：日本経済新聞）

  2012/12/10

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  消費者委員会を消費者団体の私物にするな

  おはようございます。ツイてる抗加齢（アンチエイジング）実践家・染谷光亨です。毎日毎日、多くのステキなことがあり、感謝しています。国民皆保険制度導入から５０年、健康増進政策開始から４０年経過して国民の健康状態は悪くなる一方という厳しい現実があり、１１年の人間ドックの「Ａ（異常なし）」＋「Ｂ（軽度異常現在心配なし）」がわずか７．８％という悲惨な状態であり、特にサプリメントの活用状況には大差があります。米国の医師・薬剤師・栄養士のサプリメントへの理解は高く２０１１年の調査では、・米国医師の６０％～７５％がサプリメントを自身で利用・患者にも診療科に応じてサプリメント利用を提案　循環器科：７２％、皮膚科：６６％、整形外科：９１％・薬剤師の８６％がサプリメントを自身で利用・薬剤師の９３％が患者にサプリメントの利用を提案・登録栄養士（ＲＤ)の９６％がサプリメントを自身で利用・栄養士の９７％が栄養指導でサプリメントの活用を提案と提案どころか摂らせないようにする日本とは著しい差があります以前ご紹介した「革命アンチエイジング」という米国アンチエイジング医学会公認の完全ガイド ブックには、マルチビタミンとミネラルの補完が、おそらく経済的見返りが最大で最も有効である唯一の予防的健康対策であるという強力なエビデンスがあると書かれてありますし、米国アンチエイジング医学会を構築してきた著名な１８名の博士の実践内容も書かれています。・運動：しっかりやっている・毎日のサプリメント：１８名全員　総合ビタミン・ミネラル剤＋各種抗酸化サプリメント常用・食習慣：それぞれに的を射ている・飲酒：ゼロ～少量日本とは大きく違って博士自身が実践されているわけです。 残念なことに日本の健康、食事、サプリメントの周辺は問題だらけです。・日本は世界の健康政策の原典・マクガバンレポートを無視している　戦後の栄養改善運動が生活習慣病を蔓延させた！　人類を救う「栄養学」の金字塔・葬られた「第二のマクガバン報告」も無視　・１９３０年代の調査でわかった伝統食を捨てた民族の末路は悲惨　１９５４年にアメリカからパン食を餌付けされ、食事の間違いに気づいていない　従属国・食料植民地化されているなど、非常に根深い問題がある　アメリカがパン食を餌付けした本当の理由は日本人の心身をボロボロにし、　食料植民地化して二度と脅威にさせないＧＨＱ戦略の一つ　このパン食餌付け目的の栄養学が今でも主流　・野菜や果物の栄養素は激減　・野菜や果物の消費量も減少の一途・食事の含有栄養素を検査すると全品全滅・国民栄養調査でも摂れていない栄養素が増えている・環境悪化、ストレスなどからビタミン・ミネラルの必要量は増加・健康食品の法整備を放置し、規制ばかり強化　周辺国に不思議だと思われている　日本は悪徳業者の天国・最も質がよいはずの特定保健用食品は決して良質ではない・栄養機能食品の規格基準は低質・サプリメントは効果がないことが日本の公式見解・サプリメントを否定する医師、薬剤師、栄養士が多く、相談しても知らない・国立健康・栄養研究所も食事ですべての栄養素が摂れるとし、　毎年の市民講座でサプリメントは不要と強調し、　サプリメント摂取者を馬鹿にしたような発言までする・本物のサプリメントは非常に少なく、見つけにくい　（世界の精神科医がすすめるメンタルサプリ　河出書房新社）　・消費者自身が成長する以外にこの国の健康食品市場に未来はない！？　こんな八方塞がりな日本の常識で暮らすと生活習慣病に罹るワナ・カラクリに嵌められるので本当に本当にお気の毒だと感じています。 私のライフワーク：質の高い健康とより幸福・豊かな人生を実現するお手伝い。私が発明しているのは、「人類を救う宇宙人」であるという可能性です。サプリメント　関連フリーページ２１世紀の知的健康法　２.０社員元気で会社元気栄養補助食品（サプリメント）の選び方栄養補助食品（サプリメント）の簡易的な選び方サプリメントを摂取する優先順位『健康食品の虚偽誇大広告にだまされない方法』効果がないことが保証されている栄養機能食品の規格基準最新の食事・栄養・サプリメント情報　２００８賢いお子さんの授かり方サプリメントベビーは賢いという一例奇跡の脳をつくる食事とサプリメント****************************【以下転載】****************************自民党政権下で、「産業界と消費者がウインウインの関係に」として構想された消費者委員会は、今や消費者団体と消費者被害弁護士などの独壇場で、消費者の利益とは無縁な議論の場となっている。国民の６割がサプリを利用し、利用している人の６割が満足し、利用者は、健康の維持増進や、栄養補給など予防の目的で利用。また、６割が機能表示を求めている、という消費者調査は、健全な消費者の姿を映し出しているが、その声は当の消費者委員会で握りつぶされたままだ。また、７，０００万円の国費が投じられ、多くの専門家が取り組んだ評価モデル事業は、ゴミ箱に捨て去られるのか。　１３日の委員会は有用性についてのヒアリングだったが、相変わらず委員の我田引水の誘導が目立ち、評価モデル事業など有用性の取り組みは一顧だにされなかった。消費者アンケートでも利用者は有用情報の開示を求めていたが、届出制などの議論に矮小化され、無視された。公聴会に出た傍聴者は「ｉｐａｄ」を知らない人たちが「ｉｐａｄ」の使い方や問題点を議論しているような違和感を覚えたことであろう。　そもそも、健康食品の議論は、超高齢社会の到来でセルフメディケーションをどうするかという課題の中で行われてきた。厚労省の健康日本２１が事実上の失敗に終わり、特定健診制度も当初プランは大幅に遅れている。その一方で、人間ドック学会は、健常者の割合いが過去最低の８％弱に落ち込み、肝機能異常などは過去最高の３人に一人となるなど、疾病予備軍の増大化と健康政策の破綻が明らかになっている。鳥取大学の渡辺文雄教授は、５０歳から始まるビタミンＢ１２の不足について、胃酸などの分泌機能の低下をあげ、食事を充分取っていても不足する場合があるとし、年配者の１～２割が欠乏症だという米国の調査を紹介した。不足は神経障害や歩行困難などの障害をもたらす。国民がこうした情報を手にし自ら健康保持、予防に動こうとする時、消費者委員会はどのような責任を消費者に約束できるのか。国民の健康にかかわる課題であるだけに、権利を奪うようないい加減な議論は許されない。（出典：健康産業新聞）

  2012/11/24

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