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山本浩司の雑談室2

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2013.03.15
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春になり、ポカポカと暖かくなった時期には、寺社仏閣へ参拝し「お守り」をいただいてくるとよいです。

あちらこちらで話しでいる体験談ですが、司法書士試験を受験したとき、試験直後に私は「日本語の意味が分からない」という病気になりました。

最初、民法の問題を見たのですが、読んでも意味がピンとこないのですね。
これが、本試験のプレッシャーというものであり、開始直後に、私は意識不明になっていたのです。

で、相当に時間をかけて、やっと日本語の意味が分かり第1問を解きました(幸いに、法律を考えるアタマの方は壊れていなかったのです。)

ホッと一安心ですが、でも、第2問目を見ると、また、日本語の意味が分からないのです。
これには、ホントに困りました。

そこで、私はどうしたか。

机の下にあったカバンを取り出し、むんずと「お守り」を取り出し、胸ポケットに収めたのである(この部分、興奮のあまり、文体相違)。

すると、どうなったか?
日本語の意味が分かるようになったのです。

「奇跡だ」

私は、そう思ったわけです。

そして、こうなれば、コッチのものであり、私の場合、法律のアタマの方は壊れていませんから首尾よく合格することができたわけです。

この「お守り」を試験会場に持ち込むのは、私の深謀遠慮であり、これは、そのために春うららの試験3か月前の4月に「高尾山薬王院」で入手しておいたのです(同窓会のついでということもあったが、わざわざ、札幌から東京へ飛んだのです)。

人間というのは、他愛もないものでありまして、集中するにも落ち着くにも「あるモノ」を心の中心に置くことが大事なのです。
それは、目に見え、カタチのある物体であることがよいのです。
だからこそ、シドニーオリンピックで優勝した高橋尚子ちゃんもお守りをユニフォームパンツに縫い付けていたのであり、こういうように神仏の加護を得られる人が最終の勝者になれるわけです。

しかも、「高尾山薬王院」は、真言宗智山派大本山です。

沿革によると、奈良時代、聖武天皇の勅命により東国鎮護の祈願寺として、高僧である行基菩薩により開山されたと伝えられています。

真言宗といえば、加持(かじ)祈祷(きとう)の本場であり、つまり、おまじないの総本山であります。「おんさらばあ たーたーぎゃたあ」とかそういうのです。

また、行基菩薩といえば、偉いに決まっています。

だから、この山には、霊力があります(ちなみに、Qちゃんのお守りも真言宗智山派の「三石山観音寺」のものです)。
やっぱり、加持祈祷は「効く」のですね。

というわけで(話しはながくなりましたが・・)、今の時期に「お守り」を入手しておくことを、みなさまにおすすめする次第です。

なお、最近の寺社仏閣の「おみくじ」は、めったなことで「凶」はでません。
せっかくおみくじを引いてくれた参拝者に気の毒ということでしょうが、悪い結果を「小吉」とか「末吉」とかでごまかします。

しかし、高尾山薬王院は「修行場」ですから、そういうごまかしはありません。
おみくじは、「大吉」「吉」「凶」「大凶」のたぶん4つです(たぶんというのは、私は大凶は引いたことがない)。
したがって、ここの「おみくじ」(箱をガラガラ振ってくじをだす正規のもの)では、じつによく「凶」がでます。
「あっ、また凶か」というくらいよく出ます。

ですから、「凶」がでてもびっくりしないでください。
あれは、「しっかり、修行に励みなさい」というお釈迦様の暖かいお告げです。
逆に「吉」なんかでたときは、「これはホントに、お世辞じゃなく完全に吉だ」と思ってかまいません。

高尾山薬王院

では、昨日の解答です。

問 畑として使用されてきた土地をA、B及びCが持分3分の1ずつで共有していたところ、第三者が、Aの承諾を得て、その土地を造成して宅地にしようとした。この場合、Cは、単独で、その第三者に対し、共有持分権に基づく物権的請求権の行使として、土地全体について造成工事の中止を請求することができる(H24-11-4)。

答 ○

畑を宅地に造成することは、共有地の「変更」に当たります。

民法251条には「各共有者は、他の共有者の同意を得なければ、共有物に変更を加えることができない」と書いてありますね。

ということは、Cは、Aに対して変更行為の差し止め(造成工事の中止)を請求できることになります。

ですから、Aの承諾を受けたという第三者に対しても変更行為の差し止め(造成工事の中止)を請求できます。

さて、この問題と混同してはいけないのは、司法書士試験における次の出題です。

問 共有者間の協議に基づかないで一部の共有者から共有地の占有使用を承認された第三者に対し、他の共有者は、明渡しを請求することができる(司法書士H15-11-ウ)。

先の問題と似たような内容ですが、こちらの答えは「×」となります。

かりに、共有者をABC、第三者に占有使用の承認をした共有者をAとしますと、Aは、次の規定により共有物の全部の使用占有ができます。

民法249条(共有物の使用)
各共有者は、共有物の全部について、その持分に応じた使用をすることができる。

ということは、他の共有者(BまたはC)は、何の協議もなくAがBCを排除して共有物の全部を使用占有していたとしても、Aに対して当然に明渡しを請求できるわけではありません(不当利得としてカネを出せとか、共有物分割請求するというような対抗手段しかない。)。

ということは、Aの承諾を得た第三者に対しても、他の共有者(BまたはC)は、明渡しを請求することができません。

問 AがBに対して所有権に基づく妨害排除請求権を行使するには、Bに事理を弁識する能力がある事は必要でないが、妨害状態が発生したことについてBに故意又は過失があることが必要である(H24-11-5)。

答 ×

物権的請求権は、物権そのものの性質に基づく請求権なので相手方に故意又は過失がなくても行使することができます。

ちなみに、相手方の故意又は過失を要するのは、カネの問題、つまり、相手方に対して不法行為による損害賠償を請求しようという場合の話しです(民法709条参照)。

なお、本問のうち、相手方に事理を弁識する能力がある事は必要ないという部分は正しいです。

今日の問題。

問 動産の所有者であって寄託者であるAの承諾を得て、受寄者であるBが、その動産について第三者Cとの間で寄託契約を締結して引渡しをした場合、Bは動産の占有権を失う(H21-9-3)。

問 動産の所有者であって賃貸人であるAの承諾を得て、賃借人であるBが、その賃借権を第三者Cに譲渡し、動産を引渡した場合、Bは動産の占有権を失う(H21-9-5)。

















最終更新日  2013.03.15 23:36:23

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