匠コンシェルジュ　エスクローおじさん

中学時代の友人と同窓会を開きました。その中で「昨年海外ＲＥＩＴに投資したけど、４０％ダウン。売るに売れない。」という話が出ました。

また、外資系投資会社に勤務する友人は「立ち行かなくなったファンドの物件が内密に持ち込まれており、東京で利回り１０％を超えているのはザラになってきた。」という情報もくれました。

このブログを読んでいただいている人には耳タコですが、もう一度。

今後の不動産市場は、少なくとも２００６年２月辺りの相場までは下がります。（弊社のお客様には２００６年２月の相場より高い物件の買いはストップと申し上げています。）

そのことは、当時からわかっていたことですが、それでは今後どうなるのかを予想しましょう。

物件価格の下落は賃料相場にも影響が及び、今回の不動産バブルによって、必要以上に上げられた賃料については、適正水準まで下落します。これが一般に周知されるまでに要する期間は、約半年。

そうなると、賃料をおもな配当原資としているＲＥＩＴ（不動産投資信託）は、配当率＝利回りが低下しますので、ますます下落します。

しかし、その中でも適正な賃料を保ちつつ、物件価値を上げながら賃料を上げてきたＲＥＩＴは、ほとんど影響を受けません。

つまり、これはＲＥＩＴに限らず、普通の賃貸マンションでも適正な賃料と適正な物件価値に収斂していくということです。

投資物件の購入を検討されている方は、価格が必要以上に下がるところを狙って一瞬で買われれば、最安値で購入できますが、必ずしも最安値を狙わなくても、市場は適正価格に収斂しますので、あせって買う必要はありません。

ＲＥＩＴについては、各投資法人の目論見書をよく読みこんで、訂正な銘柄を購入されれば、大変良い環境だと思います。ＲＥＩＴは銘柄さえ間違わなければ、買い時です。

今後の不動産市場については、『2015年の建設・不動産業』（野村総合研究所著・東洋経済新報社刊・１７００円＋税）が参考になります。目新しいことは書いてありませんが、情報を整理するには良い本です。