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2018年12月22日
カテゴリ：料理 和食 洋食 家庭料理
 今日の遅めのお昼ご飯。 鮭の西京焼き。紅芯大根の浅漬け。菜の花の辛子和え。岩下の新生姜。青海苔長芋（後で醤油をたらり）。卵焼き。胡瓜のさっぱり漬物。 いただきまーす❤ Ｒ君は高校講座地学見ながら食べるらしい。うちはテレビ見ながらご飯もオーケーにしています。 普通は駄目なお家が多いのかな？ テレビ見ながらでも家族のお話もするし、マナーもある程度守って貰います。 それが出来ない（くらい身体が疲れてる？）時だけテレビを止めます。 ある程度どんな環境でも対応出来る様にというのが目標。   にほんブログ村 お気に入りの記事を「いいね！」で応援しよう
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おはようございます。
関東今日は晴れです。 連休の最後は晴れです楽しみましょう。 ＞あなたのマンション、修繕積立金が結構ヤバい 国土交通省の「マンションの修繕積立金に関するガイドライン」(2011年)では、15階未満で5000ｍ2未満(建築延床面積)の1ｍ2当たりの平均値は218円/月、20階以上で206円/月となっています。さらに、機械式駐車場や、エレベーターの設置数によっては、理想の修繕をするためにはさらに費用はかさみ、500円/月以上必要なケースもあるようです。実際に、2018年1～3月期に販売された、築30年以上のマンションの修繕積立費の平均は205円/月とガイドラインを満たしていません。 近年は内廊下、ゲストルーム、ラウンジ、ジムなどのある「ホテルライク」なマンションも多く、こうした設備を維持するにはかなり厳しいものとなるでしょう。しかし、一度決まった規約を変えるのは至難の業です。管理組合の総会での決議には下記の出席・賛成が必要だからです(委任状・議決権行使含む) ・普通決議=過半数以上 ・特別決議=4分の3以上 ・建て替え=5分の4以上 高級マンション購入の7カ条 1 購入前に「修繕積立金」「長期修繕計画」を念入りにチェックし、自身のライフプランニングと比較した資金計画を立てる 2新築購入の際は、会合にはまめに出席をし、入居者の雰囲気を確認 3 中古物件の際には、販売会社に理事会の状況を確認する 4 新築時・引っ越し時には、面倒くさがらず理事会に参加する 5 離婚を検討する場合、安易に「マンションさえもらえれば」という判断はしない 6 強い精神力を持つ 7 エレベーター内のあいさつはマメにし、情報収集をする 昔と違い、これからは管理状態がマンションの資産価値を大きく左右します。ですので、将来的な資産価値の維持という全住民共通の目的を果たすべく、こうしたマイナス面をプラスにできるよう協力しながら管理組合を運営していきたいものです。 マンションはいろいろと大変ですね。 投票お願いします。 ブログにて新作の壁紙配布中です。 応援 (2018年12月24日 09時02分10秒)
おはようございます。
メリークリスマス。 今日は晴れのち曇り。 クリスマスです楽しみましょう。 ＞〔米株式〕NYダウ、4日大幅続落＝650ドル超安（24日）☆差替 【ニューヨーク時事】週明け24日のニューヨーク株式相場は、米政府機関の一部閉鎖が長期化する可能性が浮上し、経済への影響が懸念される中、4営業日大幅続落した。優良株で構成するダウ工業株30種平均は前週末終値比653．17ドル安の2万1792．20ドルで終了。ハイテク株中心のナスダック総合指数は同140．07ポイント安の6192．92で引けた。 ニューヨーク証券取引所の出来高は前週末比26億4636万株減の7億0865万株。」 トランプ氏がツイッターで「米経済が抱える唯一の問題がFRBだ」と投稿したことも売りに拍車を掛けた。 ムニューシン財務長官は23日、米金融大手6社の首脳と協議し、「（首脳らが）融資のための十分な流動性を確保していることを確認した」との声明をツイッターで投稿。ただ、相場の押し上げにはつながらなかった。市場関係者からは「市場に安心感を与える目的だったのだろうが、逆に不安をあおった」（大手証券）との指摘が聞かれた。 トランプはバカです。多国間貿易交渉が出来ない。 土地ころがしで成り上がっただけの奴です。 投票お願いします。 ブログにて壁紙配布中です。 応援 (2018年12月25日 07時45分58秒)
おはようございます。
今日も晴れのち曇り。 洗濯しましょう。 ＞ＫＤＤＩ携帯、来春値下げ ドコモに対抗、数百億円還元 【ニューヨーク時事】週明け24日のニューヨーク株式相場は、米政府機関の一部閉鎖が長 ＫＤＤＩの高橋誠社長は２５日までに産経新聞の取材に応じ、ＮＴＴドコモが来春に検討している携帯電話料金の値下げについて、「他社に値下げされたら絶対に対抗する。それが民間企業の考え方だ」と述べ、来春以降、追随値下げする考えを明らかにした。ドコモは端末販売代金と通信料金を切り離した「分離プラン」の導入などで値下げし、約４千億円を還元する考え。 ドコモが来春に導入を検討中の分離プランには、端末代金の値引きがなくなる代わりに通信料金が安くなるというメリットがある。一方、ＫＤＤＩは昨年７月に導入した分離プランで３８００億円程度を還元済み。今後の還元の規模について「（ドコモと）単純に差を取ると数百億円。はっきりと（還元額）はなかなか言えないが、還元してもきっちりと事業を成長させていきたい」と述べた。 キャリアは携帯料金高すぎですね。 新聞なんか随分解約されたでしょう。 投票お願いします。 ブログにて壁紙配布中です。 応援 (2018年12月26日 08時36分31秒)
おはようございます。
今日も晴れのち曇り。 大掃除ですかね。 ＞NYダウ急反発、1086ドル高＝上げ幅は史上最大 【ニューヨーク時事】26日のニューヨーク株式相場は、4営業日にわたる株価急落で値ごろ感の出た銘柄に買い戻しが入り、急反発した。優良株で構成するダウ工業株30種平均は前営業日終値比1086．25ドル高の2万2878．45ドルで終了。1日の上げ幅としては史上最大となった。ハイテク株中心のナスダック総合指数は同361．44ポイント高の6554．36で終わった。 投資家心理を和らげたのは、好調な米年末商戦を示す統計。米クレジットカード大手マスターカードが発表した調査によると、米国の今年の年末商戦の売上高は前年比5．1％増の8500億ドル（約94兆円）と増加率は過去6年で最大となった。これを受け、アマゾン・ドット・コムが急伸したほか、ウォルマートなど小売り大手株が軒並み上昇し、相場をけん引した。 こうやっていつかは大暴落するんですね。 実際に買うと精神状況が 普通じゃないから勝てないんですよ。 投票お願いします。 ブログにて新作の壁紙配布中です。 応援 (2018年12月27日 08時40分34秒)
おはようございます。
今日は晴れです。 寒いですがいい天気です。。 ＞インフルエンサーが発言した「モテる男は複数の飲食店を予約」が許されない理由 有名女性誌で執筆を手掛ける美容家・美容ライターの女性が、クリスマスの2018年12月25日にTwitterへ投稿し、その内容が大きな炎上に発展しています。 私が知っているモテる男の人たちに共通しているのは、フレンチ、中華、和食のだいたい3軒くらいを事前に予約しておき、女の子に「（予約していることは言わず）どれが食べたい？」と聞いて、スマートに入店できるようにしておくということ。 投稿に対しては、「飲食店のことを考えていない」「常識はずれだ」「迷惑であることがわかっていない」といったリプライが大半で、このTweetは削除されました。 翌日になり、以下3つの文章がTwitterに投稿されました。 ※原文ママ 昨日の軽はずみな発言で不快な気持ちにさせてしまった方、大変申し訳ございませんでした。決してそのような行為を良いとは思っていません。本当にすみませんでした。 その方々は、予約をしてキャンセルすることになっても他の人に譲って空席が出ないようにしたり、予約も何日も前からずっとキープするのではなく、女の子に聞く直前にお店に空き状況を聞くような形をとっていて、お店には迷惑をかけないように配慮はしていました。ドタキャンやコースを頼んでいるにも 関わらずキャンセルする、などといったお店側の迷惑になるようなことはしていませんでした。言葉足らずだったこと、不快な気持ちにさせてしまったこと、お詫びいたします。すみませんでした。 謝罪を述べているものの「言い訳だ」「当初の内容と矛盾している」「飲食店に謝るべきだ」といった返信が多く、まだまだ沈静化する気配がありません。 モラルがありませんね。 やっていい事と悪い事がある。 これは許されません。 投票お願いします。 ブログにて壁紙配布中です。 応援 (2018年12月28日 06時43分53秒)
おはようございます。
今日も晴れです。 寒いですがいい天気です。 風邪に注意ですね。 ＞2019年にもう一度大きな暴落がやって来る 世界的に株価が暴落している。アメリカの株価は、テクノロジーが中心のナスダック市場が高値から一時20％以上下落した。高値からの20％下落は一般的に弱気相場入りと呼ばれる。 日本時間12月26日朝のメディアは25日の日本株の暴落を受けて、一般紙も含めて大騒ぎだった。彼らの解説は、背景にあるのは米中貿易戦争による世界景気減速懸念やドナルド・トランプ大統領の政治の不透明さによるものというものだった。 しかし、貿易戦争はずっと続いており、ここにきてむしろ解決へ向かうために中国側が譲歩する兆しもあり、暴落とは無関係のはずだ。また、トランプ大統領の政治的不透明さに関しては、メキシコ国境の壁を巡り議会の予算審議が難航し、政府機関の閉鎖などが起きている、ということがテレビの絵になりやすいため、主な理由の一つとして取り上げられているが、これも株価とはまったく関係がないはずだ。 一方、市場関係者のコメントとしては、FRB(米連邦準備制度理事会)議長の利上げ姿勢が問題であるとしている。「市場環境がこれだけ悪いのに、なぜ利上げを続けるのか？」という非難あるいは愚痴として報じられている。そこだけはトランプの主張と市場関係者の主張は一致しているようだ。 総合すると、一般メディアも市場関係者も、暴落の原因はトランプ大統領とFRBにあると非難しているが、これは全くの間違いだ。その証左は、12月26日にアメリカの株価が暴騰したことだ。26日にトランプ大統領の何が変わったか？ FRBの姿勢に変化はあったのか？ そんなニュースは一つもない。貿易戦争はすぐに大きく動くはずもない。 何もないのに株価は急激に回復した。暴騰した。これは何を意味するのか？ この乱高下は、マーケットセンチメントが非常に怯えた状態になっているということを示しているということだ。 その一方で、反発の気配も全くなく、誰も買わなかったのに急激に反発した。それは一部のヘッジファンドしか買い上げた主体がいなかったのだ。マーケットが薄いから少しの買いで一気に上げることができる。下げたときは売りを膨らませ、段階的に買い戻しては売りを繰り返した。だから、朝方は少し反発して始まって、後場から大きく下げるということが繰り返されたのだ。 ■もう一度必ず「仕掛け」が来て「成立する」はずだ この一連の動きに対し、強気派たちは(要はマーケット関係者)、全員といっていいほど、「下げたのがそもそもの間違いで、取引がクリスマスで薄くなっているところへ、今年儲かっていないヘッジファンドが小遣い稼ぎのために暴れただけだ」、と偉そうに解説するだろう。 しかし、それは間違っている。ヘッジファンドの仕掛けが成功するということは、しかも暴落の仕掛けが成功するということは、あるいは暴落で仕掛けようとするということは、相場の心理が非常に弱っており、びくついているからなのだ。相場の心理が健全なら、そんな仕掛けは跳ね返されてしまうし、わざわざ損するリスクがあるような仕掛けはしない。 逆に、暴騰することもおかしい。普通なら心理が弱っているから戻してくれば安心してしまい、ナイーブな投資家なら買いをいれたりできない。恐怖は残ったまま、いや、むしろ一度暴落を目の当たりにし、さらに弱っているはずだ。結局大きく戻したのは、もう一度仕掛けるときに下落幅を確保しておくためのもので、暴落をむしろ仕掛けやすいのだ。したがって、もう一度同じ仕掛けが来る。成立する。 私は、今後、全体としては下落方向に向かいつつ、株価の乱高下が継続すると予想する。相場心理は何も改善していない。相場の恐怖はまだまだ続くのだ。これは静かなバブル崩壊局面の中の乱高下なのだ。 結局仮想通貨バブル崩壊ですね。 投票お願いします。 ブログにて壁紙配布中です。 応援 (2018年12月29日 09時00分20秒)
おはようございます。
今日は晴れのち曇りです。 新年ですね。 めでたいです。 平成最後の正月です。 ＞2019年「トランプが在韓米軍撤退」で世界大乱時代の幕が開ける 「歴史は繰り返す」――人類の歴史は、戦争と混乱の歴史である。なぜわれわれは戦争と混乱を繰り返すのかを鑑みるに、それは人間の持つDNAに関係しているとしか思えない。 ホモ・サピエンスは、46億年もの歴史を有する地球上に棲息する最新系の生物であるため、46億年分の生命体の進化が蓄積したDNAを備えている。それは漠然と「生存本能」と呼ばれているが、これが容易に「闘争本能」に成り変わるのだ。 19世紀のロシアの作家、フョードル・ドストエフスキーは、遺作となった『カラマーゾフの兄弟』で、ゾシマ長老にこう言わせている。 「この地上で最後の最後の二人になるまで人間は互いに殺し合いをつづけるに違いない。それに、この最後の二人にしてもおのれの傲慢さから互いに相手をなだめることができず、最後の一人が相手を殺し、やがては自分も滅び去ることだろう」(新潮文庫刊同書より引用) 「20世紀の中国でも、中世のインドでも、古代のエジプトでも、人々は同じ3つの問題で頭がいっぱいだった。すなわち、飢饉と疫病と戦争で、これらがつねに、取り組むべきことのリストの上位を占めていた。(中略) グローバリゼーションの敗北 現在の状況を過去に照らすなら、1920年代の中盤か後半に近似しているように見える。 世界を再び、戦争と混乱の時代に導きかねない最大の「戦犯」は、ドナルド・トランプだ。この世界一の大馬鹿者は、本人が意識しているかしていないかは別にして、時計の針を、過去の戦争と混乱の時代に逆回ししようとしている。 だが、「アメリカン・スタンダード」を基調とするグローバリゼーションは、21世紀に入って、3つの方面からの挫折を余儀なくされた。それはイスラム世界の反発、中国の台頭、そして先進国国内で深刻化する社会の分断である。 20世紀の終わり、1996年に、ハーバード大学教授のサミュエル・ハンチントンは、世界的ベストセラーとなった『文明の衝突』を著し、21世紀の世界が、「キリスト教文明 vs. イスラム教文明」の「衝突の世紀」になると予言した。 ところが21世紀に入って、グローバリゼーションが先進国に広く浸透したことで、富める者はますます富み、持たざる者はますます貧しくという経済格差が進んだ。その結果、従来型の中道右派と中道左派という「2分割」では、国民の声を拾えなくなった。そこで右派も左派も「細胞分裂」を起こして極右と極左が孵化し、これら「激しい新参者」が市民権を得ていったのである。 波乱の2019年となりそうです。 投票お願いします。 ブログにて壁紙配布中です。 応援 (2019年01月02日 07時25分35秒) |
