JCJK…犯罪捜査で政治を暴く！より
2016-04-20

人工地震の基礎知識、歴史、年表

人工地震は事実であるにも関わらず、
無知層の発言でで否定されて来ました。また発信者も、
唐突に１つの地震に言及すれば自滅する事しばしば。
このページは人工地震の入門編です。
今後の記事の上段に「前説リンク」としてご利用下さい。
http://ameblo.jp/jcjk-now/entry-12151494627.html
　

＝国連の公認技術です＝
米ソが競い合った地震兵器が1970年代に国際問題となり
1976年12月10日、第30回の国連総会で
「環境改変兵器：禁止条約」が多数決で採択された。
※禁止された兵器は人工的な地震／津波／台風の進路変更など。

＝世界1２1ヶ国の公認技術＝
この条約「人工地震・津波・台風の禁止ルール」は、
2013年時点で、世界１２１ヶ国がサイン・批准しています。
人工地震を否定する人はこの国連ルールを知らない人が多い。

＝日本の国会でも1982年＝
6/4この「地震兵器禁止条約」を、国会で承認。
6/9から「地震兵器禁止条約」が日本で公布された。

＝国会答弁の映像＝
2011年7月11衆議院「復興特別委員会」の答弁の映像。
（Youtube動画）浜田和幸議員
「地震兵器はアメリカに限らずロシアも中国も多くの国々が、
取り組んで来たのは事実。人工的に地震や津波を
起こせるのは、国際政治、軍事上における常識です。」

＝人工地震の証言者＝
禁止条約にサイン批准している121ヶ国が証人です。
　（米国カナダ中国ドイツ日本オランダ韓国イギリス…）

チャベス大統領「ハイチ地震は米国の地震兵器だった」

米ラトガース大学アラン・ロボック教授「私は気候操作を行う部署に
　いる。ベトナム戦争でも５年間気象兵器が使用された」

スイス法務局「人工地震を起こした容疑で逮捕。」

ロシア軍イワン・エヌレエフ少将「人工地震を発生させる兵器」

Your News Wire2015年12月20日「CIAも認めた気象兵器」

掘削船ちきゅうの技術者：阿部剛氏、
　　「（犯罪でなく実験で）人工地震を発生させるための物」

麒麟地震研究所「海底の掘削だけで地震が発生する」=4/1も

ミネソタ州Jベンチェラ知事「人工地震は米国の仕業」

＝米国の特許技術＝
人工地震は、アメリカ特許商標庁に登録された公知の技術です。
人工地震の特許保有者（製造企業）は、
CIAが経営するE systems社の子会社であるＡＰＴＩ社です。

これ以降＝1992年から、日本で人工地震は報道禁止に。


＝日本での実験＝
実は戦前1935年から1992年までは、日本のTVや新聞で
人工地震は日常的に報道されていたので（当時10歳）
今34歳以上なら、人工地震を否定する人は皆無のはず。

 

年	人工地震の歴史
1930	1930年代に米国のNテスラ博士が、 　　地震兵器の理論を構築。
1935	読売新聞6/1 　　　「至極かんたんな設備」
1936	読売新聞6/23 　　　「もの凄い人工地震、青山博士ら凱旋
1938	東京で人工地震を実験した日2/19 　　読売新聞2/18 　　　「明日、珍しい人工地震の実験」
1941	玄界灘で人工地震実験5/5 　　読売新聞5/6 　　　「玄界灘で人工地震実験」
大 戦 中	1945年1月9日読売新聞 　　　「アメリカが、人工地震を研究中」
	その４日後1/13 　　米軍が愛知で人工地震＝三河地震M6.8
1953	釜石市で人工地震実験9/12 　　読売新聞9/13 　　　「人工地震で９名がガス中毒」
1955	朝日新聞9/21 　　　「原爆による人工地震計画」
1956	茨城で人工地震実験12/4 　　読売新聞12/5 　　　「最大の人工地震に成功」
1957	茨城で人工地震（震度５）8/25 　　読売新聞8/16 　　　「震度５で大成功、人工地震」
	9/14米ネバダ州で原爆で地震実験
1958	白川村で人工地震6/17 　　読売新聞6/17 　　　「人工地震で落盤、30人が生き埋め」
1961	新潟で人工地震11/9 　　読売新聞11/10 　　　「深夜の人工地震、新潟」
1965	東北沖で海洋地震を実験 　　読売新聞3/31 　　　「注目の海洋実験」
1961	携帯型の核＝直径27cm×長40cm＝23kg
1968	米ネバダ州で1/19、地下366mで水爆実験
1971	米が地下核実験でＭ７．0を記録。
1973	ソ連が地下核実験でＭ６．9を記録。
1973	読売新聞8/30 　　　「たまった歪を人工地震で発散」
1975	読売新聞6/18 　　「気象兵器で米ソ交渉、禁止話し合う」 読売新聞6/20 　　「恐るべき気象破壊兵器、米ソで研究」
1974	米ソ共同声明で公式に「地震兵器は止めよう」
1976	12/10第31回国連で採択、 　　「環境改変兵器：禁止条約」反対31：賛72国
1977	「環境改変兵器：禁止条約」に、 　　世界１２１ヶ国が批准し現在に至る。
	1977年の日本政府の「外交青書」にも記載。 1982年6月4日この条約を国会承認。全文。 1982年6月9日から公布（条約第7号）全文。
1980	米ネバダ州で７月と６月に地下核実験
1981	ソ連カザフスタンで9月と12月地下核実験
1984	小田原で人工地震の実験3/11 　　読売新聞3/12　　 　　「人工地震大き過ぎた、震度1の予定が4～5 　　　新幹線のダイヤ乱れる」
1991	米でHARRP技術が確立。 　　（単純な地下爆弾の域を超えて、 　　　地中に穴なしで地震の誘発が可能に）
	1992年～米国から日本に報道禁止令か？
	1991年ロシア軍少将「遠隔地から」人工地震。 1997年米国防総省の長官まで「遠隔」地震。
1995	1/17阪神淡路M7.3、震度7、※、※、	自 然 と は 違 う 爆 発 波 形
2004	10/23新潟中越M6.8、震度7
2004	12/26スマトラ沖M9.1
	北朝鮮…地下核実験。 米国…メタンハイドレードも地下10kmで水爆
2008	5/12中国四川M8.0、※、
2010	1/12ハイチ地震M7、※、
2011	3/11東日本大震災M9、震度7
2016	3/14熊本地震M6.5、

※全てでなく、有名な地震だけ抜粋。
※この通り日本でも1992年までは日常的に報道していた。
　
＝技術的に３段階＝
子供でも思いつく単純な地下爆弾は、30年～80年代まで。
地中爆弾が、水爆や原爆に代わったのが50年代、60年代。
90年代からはHARRPで地震の下準備も可能に。※、
このページは初級編なので高度なHAARPの解説は避けます。
単純な「地中爆弾」だけに限れば↓↓
　
（国土の穴）ボーリングや地熱発電を装って掘削しています。
（海底の穴）沿岸や沖は、掘削船”ちきゅう”が掘っています。
　　



＝主犯は自民党＝
国土や海底掘削の命令役が自民党だと言う事を否定したくても、
日本の全てを管理管轄しているのは自民党政府しかいないので
地震の穴は共犯でなく、自民党が主犯と言えます。
　
＝今や日本中穴だらけ＝
戦後70年間掘り続けた穴なので、
●海洋では数百ヶ所、
●国土なら数千ヶ所に及ぶはずです。
今や穴だらけの日本列島は（自民党と米軍の意志で）
どの場所でも自由自在に地震を起こす事が可能です。
※地中爆弾でも／HAARPでも。
※1961年時点で小型の核は直径２７センチ。←井戸の穴。
　

自然地震と人工地震は、
波形の違いで一目瞭然です。

　
　
＝否定派には、これを＝
●人工地震は国連が認めている事実。
●人工地震は（貴方が否定しても）世界121ヶ国が認めている。
●何と戦前から、日本も人工地震の実験を行っていた。
●1984年までは日本で頻繁に実験していた事実です。

まずは人工地震の入門編でした。
今後、人工地震の記事で疑われてしまう場合は、
このURLを前説としてご利用下さい。
また国民が知らないから犯人はやりたい放題やっています。
このページを拡散する事が、次の犯行を防ぐコツです。
http://ameblo.jp/jcjk-now/entry-12151494627.html　

人工地震は事実です。
三十代以上なら、否定は通用しません。