タイトルを「MPHはじめました」なんてかんじにしちゃったから、すでにMPHのカリキュラムに参加しはじめちゃったみたいだけど、ちょっと興味が出てきたから軽く調べているだけの段階で、今のところ実際に始めるかもわかりません。

あと、MPHの守備範囲（内容？）について補足しておくと、昨日のブログで例に出したように、政府規模のものをカバーすることもあるけれど、自治体（ローカル）規模、さらには病院や学校など、個々の組織規模のものも対象とすることもあります。

話は飛ぶけど、カリフォルニアの州立大学は、UC BerkeleyやUCLAが入っているUniversity of California (UC)群（University of Californiaも州立（公立）の大学）、California State University （CSU）群、そしてその他の州立大学がある。ここで取り上げるものは、Council on Education for Public Health (CEPH)が認定するMPHのプログラムをもっている学校だけだけど、その他のものも含めたUCの全キャンパスの位置関係はここ、CSUの全キャンパスの位置関係はここで見ることができる。

さてここからは、US News & World ReportのBest Colleges 2010のUniversities-Master's (West)カテゴリー（詳しくは前々回のブログ参照）に入っている学校を見ていってみよう。

CUS Long Beachは言わずと知れたLAの南にあるロングビーチにある。Long Beachキャンパスは日本人留学生が多いことでも有名。CUS Long BeachのMPHプログラムのホームページはここ。CUS Long Beachのホームページを色々探しまわってみたが、そもそもCUS Long Beachはオンライン教育に積極的でないらしく、MPHのオンラインコースもオファーされていないようだ。

CUS FullertonはLAダウンタウン（Googleによると、LAダウンタウンまで約３０マイル、車で３０分、渋滞時は１時間４０分）の南東にある。CUS FullertonのMPHプログラムのホームページはここ。そこここのリンクが整理されていないなど、やる気がないかんじ。ここのオンライン教育課程を担当している部署はここらしいが、MPHのコースはオンラインではオファーされていないようだ。

San Jose State Universityは、文字通りサンノゼ、つまりシリコンバレーにある。San Jose State UniversityのMPHプログラムのホームページはここ。そしてオンラインMPHのプログラムも提供しており、その情報はここ。ちなみにオンラインのプログラムとオンキャンパス（通常）のプログラム間の移動は認められていない。基本的に他の参加者とチームをくみ、二人三脚でカリキュラムをこなしていく形であり、自分だけ履修クラスの数や組み合わせを変えるといった自由度はない。裏技的にいくつかの単位はAdmission前に履修しておいてAdmission後に履修済単位とすることができるようだが、余計な学費がかかるなどマイナス面が多いようだ。ちなみにSan Jose State UniversityのオンラインコースはInternational and Extended Studiesという部署が統括しているが、MPHプログラム以外にはこれといったプログラムは提供されていないようだ。

ちなみに今回MPHプログラムについて調べていて気づいたことだけど、そもそもMPH取得後は、ローカル規模であれ、グローバル規模であれ、包括的な公衆衛生（医療）対策、政策立案遂行に携わることになる人も多いと思われ、プログラム在籍中からチームワークを要求するものが多いような気がする。（その点でMBAとも似通っているような気がする。）つまり、オンラインプログラムとしては成立しづらいジャンルなのかもしれない。

さらに続きます。

そもそもMPHって何？って人がいるようなので、ここにウィキペデイア内のリンクを二つあげておこう。一つはProfessional Degrees of Public Health（英文）。もう一つは公衆衛生大学院。ちなみに今回このウィキペディアのエントリーを見て初めて知ったのだが、アメリカではCertified in Public Health(CPH)という資格試験の実施も始まったようで、これからより専門家としての地位が高まっていくのかもしれない。

ここからは全く個人的な解釈なので、他の人の意見も聞いてみて欲しいところだけど、例えば今回の豚インフルエンザのケースなどにおいて、アメリカではCenter for Disease Control and Prevention (CDC) という組織が中心となって包括的対応策に役立つ研究、それに基づく提言や情報提供を行っている。CDCは日本語では米国疾病予防管理センターと訳されている。そしてCDCのような組織の中で働いている人はMPHをもっていることが多い。CDCで働いている人の中にはもちろん医師も多いが、社会全般の医療施策にかかわる分野に携わっている医師はMD（臨床系医学博士）の他に、MPHも持っている人が多い。

医師は一般にミクロ（個人単位）医療のプロフェッショナルではあるけれど、集団単位の医療施策立案のプロではなく、一方、日本でCDC的役割を担っている厚生労働省では、基本的に個人対象の医療のプロフェッショナルである医師と、先輩から見よう見まねでマクロ的医療施策を学んだ官僚が対策の立案、実施を行っている。極端な表現をすれば、素人集団が物事を決めているとも言える。ただ、もちろん医師の中にも独学でMPHのプログラムで学ぶようなことを学んだ人もいるだろうし（当然アメリカなどのMPHのプログラムに留学する医師もいる）、官僚の中にもMPHホルダーか、それ以上の能力をもっている人もいると思われる。が、日本にはそのような人材を体系立てて養成するシステム（そしてそのような人材が活躍する場）が少ないことは事実だ。

ちなみに今回の豚インフルエンザのケースでもCDCの発表する情報や提言を見た上で日本の厚生労働省が行う発表や施策を見てみると、ほぼ完全に厚生労働省はCDCの後追い（だいたい１〜２ヶ月遅れでCDCの発表とそっくりの情報を発表したり、施策を行ったりしている）であることがわかる。一般の報道を見ていても、「アメリカのCDCでは・・・一方、厚生労働省は・・・」というタイプのニュースが多いことからして、なんとなくそれを感じた人もいるかと思う。

なんだか長ったらしくなってしまったので、続きはまた後日としよう。

何を思ったのか（種明かしはそのうち？）、いきなりカリフォルニア州とオマケでネバダ州のMaster of Public Health(MPH)、日本語では公衆衛生学修士、のプログラム、特にオンラインプログラムについて調べてみようと思い、ついでに自分で整理したものをここにアップしてみようと思う。MPHとは関係ないけど調べていく過程で出てきた面白そうなプログラムについてもちょこっと触れるかもしれない。素人が適当に調べただけのものなので、間違っている部分もあったりすると思うので、より詳しい情報は自分でも調べてみて下さい。（また、間違い等を指摘して頂けるとありがたいです。）

MPHプログラムのAccrediting Agencyの最大手（？）はCouncil on Education for Public Health (CEPH)という団体のようだ。（アメリカのAccreditingシステムについてはこちらを参照して下さい。）CEPHにAccreditされているカリフォルニア及びネバダ州内のプログラムは以下の大学のものとなる。（ちなみにカリフォルニア州のもう一つの隣州のネバダ州にはCEPHにAccreditされているMPHプログラムはないらしい。）

US News & World ReportのBest Colleges 2010のNational Universitiesカテゴリーランキング上位より：
University of California Berkeley (UC Berkeley) (1)
University of California Los Angeles (UCLA) (2)
University of Southern California
University of California Davis (UC Davis)
University of Arizona (3)
San Diego State University (4)

US News & World ReportのBest Colleges 2010のUniversities-Master's (West)カテゴリーランキング上位より：
California State University Long Beach (CSU Long Beach)
California State University Fullerton (CSU Fullerton)
San Jose State University
California State University Fresno (CSU Fresno)
San Francisco State University
California State University Northridge (CSU Northridge)

また、Loma Linda University (5)は、US News & World Reportでランキング対象外となっている。ちなみにLoma Linda Universityは（知る人ぞ知る）ある理由から、個人的にはあまり好印象を持っていないので、今回は特に情報を調べなかった。

（括弧内の数字はUS News & World ReportのMPHプログラムのランキング(2008)内でのここに挙がっている大学の中での序列。数字のないものはランク外。）

ランキングはあくまでも「目安」であって、これが全てではないと思う。

MPHプログラムの関連団体はCEPHの他にもAssociation of Schools of Public Health(ASPH)というものがあり、ホームページ内では"ASPH represents CEPH-accredited schools of public health"としているんだけど、ASPH Member Schoolsの中に入っているのは上記の学校のうち、UC Berkeley、UCLA、University of Arizona、San Diego State University、Loma Linda Universityだけで、その不一致ぶりがよくわからない。（School of public healthとして独立している"School"のみが参加しているのかもしらんが、調べるのがめんどくさいので特に追求しないこととする。）

その他、Society for Public Health Education(SOPHE) なんていう団体もあるようだが自分のブラウザではホームページが正常に表示されないので、これも深く追求しないこととする（苦笑）。

というわけで、続きはまた今度。

「１２国立大学 大学院定員割れ」

アメリカの場合、たとえ多少過剰な教員を確保していても、人口が増え続けていることもあり、常に高等教育機関が不足ぎみであるのに対し、日本の場合ははっきりいってもういらないだろう。特に大学院は定員割れを起こしているところが多く、その上卒業しても、そこで養成された人材の日本での社会的評価はさほど高くないと思う。（社会はそんな人材を必要としていない。）

特に国公立大学の場合は、私立以上に国の予算が入っている以上、これは無駄な公共投資の一種だと思っている。今回の民主党政権は無駄な公共投資のカットを標榜している以上、そのあたりもメスを入れるべきのような気がする。

主要国公立大学以外は大学院は廃止するべきのような気がする。

個人的には「沖縄科学技術大学院大学」も気になっている。

すでにインフラなどの整備が進んでいるけど一向に正式開校の気配がなく、開校したところで果たして学生や研究者は当初の予想通り集まるんだろうか。

恐らくウン百億円単位の金がつぎ込まれていると思うけど、巨大なゴーストタウンを作ることとなってしまわないことを祈る。

いやあ、すっかりごぶさたしてしまいました。

の、割にはまたしてもちょっと辛口なエントリーを・・・。

「新教育の森：授業すべて英語で　留学必修勉強漬け　秋田の国際教養大…成功の鍵」

この記事を読む限りは美談のようにも思えるが、「英語で授業をする」という点についてあえて苦言を呈してみようと思う。

そもそも結局アメリカの後追い、アメリカの真似でしかないように思えてしまう。（ただ、知人が「そもそも日本の良いところはアメリカなどの良い（良さそうな）ところを節操なく（つまり素早く）取り入れるところだ」と言っていたことがあり、その点ではこれも日本の良い所（柔軟性）とも言えるのかもしれないが。）

日本と比べ、バラエティに富んでいるアメリカを一般化をするのは難しいが、それでもアメリカの大学の新入生は、明らかに日本の同世代よりは（少なくとも「暗記モノ」という目線から見れば）学力が低い。いや、低かった、と既に過去形で語らなければならないくらい、日本の高校までの教育のレベルが下がってしまったんだろうか。

結果として大学は勉強するところになってしまったともとれる。（個人的には人生のうちでいちばん体力も気力も充実している時期に、無責任に思いっきり遊べる（色々な経験をすることができる）という意味で、日本の大学時代というのも捨てたものではないと思っている面もある。それはとりもなおさずアメリカと比較して高校までの学力の「蓄え」があってこそ可能であった。）日本らしさ、日本の良いところはどこにあるのか。これからも教育システムを含め日本はアメリカの後追いを続けるんだろうか。

恐らく英語で授業を行うために、アメリカを含め、英語圏から教員をリクルートしてきていると思われる。さて、どのような人材がリクルートされてくるのだろうか。アメリカやその他の母国に就職口があるのに（もしくはないから）わざわざ日本にやってくるというのはどのような人材なのだろう。

そもそも授業を英語で、などというシステムがウケる時点で英語に敗北してしまっているような気がする。それともこれからさらにグローバル化が進んでいくことを見越して将来的には日本語を捨てる覚悟ができているんだろうか。

自分の場合、専門教育はアメリカで受けたので、（今は日本語もなんとかなるようになったが）日本語の専門用語を知らなかったりする。専門分野を日本語で説明できなかったりもする。（一部だけならともかく多くの授業を）英語で行っている大学は、日本にいながらにしてそのような人材を育ててしまおうとしているんだろうか。

記事の中に「問題なく現地の授業についていけるレベルのＴＯＥＦＬ５５０点以上」とある。申し訳ないが笑ってしまう。

未だに既に主流とはいえないPBTのスコアをスケールに使っているのも謎だが、少なくとも自分の経験からすればTOEFL550点というのは、現地（英語圏）の授業にギリギリついていけるかついていけないか、というレベルだ。さらに「授業についていける」という状態が「まともに内容まで踏み込み現地の学生と競争できる」というレベルで要求されているのであれば、全くついていけないと言ってしまって良いレベルだと思う。丁々発止のディスカッションまで含めて「まともに授業についていける」というレベルを要求しているのであれば（そんな点数がTOEFLにあるのであれば）900点〜1000点くらいは必要というのが正直な感触だ。そもそもアメリカではTOEFL600点を要求する大学や大学院でも授業についていけない留学生が続出したために、各校独自の英語試験を課したりするようになってきているのに。

日本の学校がTOEFL550点といったスケールに留まってしまうのは、そもそも担当者がTOEFL500点とTOEFL600点の英語を聞き分けることができないからに他ならないような気がする。ましてやTOEFL600点を上回る（つまりTOEFLでは計れない）レベルとなれば、「ペラペラ」とひとくくりにされてしまって終わりである。ちなみにこれは企業などの採用担当者にも言えることだと思う。そもそも日本国内ではそれほど高い英語能力は必要とされない（日本国内では「英語」を要求される人材としての価値はTOEFL500点程度であろうがそれを遥かに上回っていようが大差ない）ということは念のため書き添えておくべきだとは思うが。

もちろんビジネス（つまり卒業生の就職時の「国内での」評価）的には成功しているのだと思う。勉強をさせる、という点において人間教育としてもうまくいっているようである。あくまでも国内向けではあるが。つまりもし英語で授業を行っていることによって世界に出て勝負ができるグローバルな人材が育っている（もしくはアメリカ等のまともな大学と肩をならべるような教育内容を提供している）、と考えているのであればそれはちょっと違うと思う。

それでも勉強する癖と、英語の基礎能力はつきそうではあるから、もし世界に出て勝負しようと思っているのであれば、そこを経て英語圏の大学院に進学する踏み台としては、他の一般の大学よりはいいのかもしれない。

細かい点を上げればきりがないが、記事内の「留学生と同じ部屋になる可能性も高く、授業を離れても英語を使わざるを得ない」というくだりも気になる。英語圏からわざわざこの秋田の小さな大学に留学してきている学生がいるんだろうか。（もしいるとすれば、三顧の礼をもって「来ていただいている」というパターンのような気がする。）

それから「留学生と同じ部屋になる可能性」があるという表現は、むしろ日本人同士で同室となる可能性が高いことを示唆しているけど、ルームメートとはさすがに日本語でしゃべっていると思われる。ちなみに自分の経験からすれば英語を身につける早道は「日本語環境から遠ざかること」であり、いくら秋田の田舎とはいえ、日本語のテレビが見られる環境にあり、記事にも「休日も（ショッピングセンターの）『イオン』に行く」とあるではないか。

そんなに英語をなんとかしたいなら、いっそのこと留学してしまったほうが良いようにも思えるが（もちろん費用面等の問題はあるのだろうが）、そんなこんなで３歩進んで２歩下がるとまでは言わないが、３歩進んで１歩下がるような環境で英語にこだわっている状況というのはなんとも歪なような気もする。

なにはともあれ個人的には（ビジネス的には成功であっても）やはりこのような「アメリカのお下がり」的なやり方になってしまうのは残念でならない。日本らしい日本ならではのやりかたを模索してほしいものだと日本人として思ってしまう。

みなさまお久しぶりです。

「大学院生に実質的な給与を　基礎科学力委が提言」
http://www.asahi.com/national/update/0805/TKY200908040424.html

時に日本の有識者会議というのはこのように「対応は、それはアメリカを模倣する」という一行で済んでしまいそうなものを、どうしてご大層な何ページにもわたる「提言」にふくらませるのだろうかと思う（苦笑）。

というのはさすがにちょっと大げさで、もちろんちゃんとした考察とかも入ってるんだろけどね。

でも、この記事の内容を読む限りでは、大筋ではまさにアメリカの模倣以外の何ものでもないちなみにアメリカのシステムの良い点、というのは日本の人もよく勉強して理解しているが、それがもたらす弊害にちゃんと気づけている日本の人は極めて少ない。

この提言を作成した方たちは、ちゃんとそういった認識を持っていると思いたいが、でももしそうだとすれば、「それを日本でやろう」というアイディアは絶対に思いつかないと思うんだけど、どうだろう。

少なくとも個人的にはこのシステムは絶対に日本ではうまくいかないと思う。