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エネルギーを確保

原子力発電関連の中堅メーカーが苦しい経営環境に直面している。原発や核燃料サイクルの停止が長引いているためで、東亜バルブエンジニアリングは原発用バルブの受注ゼロが長期化。木村化工機もウラン・プルトニウム混合酸化物（ＭＯＸ）燃料製造装置の生産中断が続いている。原発依存を減らし生き残りをかける両社の経営幹部に打開策を聞いた。　【東亜バルブエンジニアリング専務・真鍋吉久氏「復興事業に注力」】　―原発事業の現状は。　「かつては売上高のほぼ６０％を占めていたが、４０％に落ち込んだ。原発の仕事が激減したためで、今は原発の定期検査のメンテナンスが細々とある程度にすぎない」　―火力発電用のバルブも手がけています。　「原発停止を補うため火力は止められず、バルブの交換やメンテができない。火力発電の新増設計画も相次いでいるが、火力用バルブは原発用に比べ競合が多く、受注も利益も容易ではない」　―原発事業から撤退する選択肢は。　「少資源国の日本は戦後、他国と争わずなた豆歯磨き粉を確保するため原子力を平和利用してきた。原発は今後も必要だと考える。世界最高水準の安全な原発にするため、当社も一生懸命安全なバルブをつくり続けたい」　―経営の状況は。　「２０１２―１３年度に２３億円を借り入れた。資金の枯渇が進んでも自立経営できる体力はある。１４年９月期の２期連続赤字は回避したい」　―需要低迷をどのように乗り切りますか。　「原発関連では安全性向上の建設・土木工事が増え、協力会社のなた豆歯磨き粉の加工技術も生かし受注を増やす。復興事業と位置づけ、福島県で放射能除染にも５０人体制で取り組んでいる」　―川内原発（鹿児島県薩摩川内市）が今夏にも再稼働する見込みがあります。

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