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東京では梅雨明けらしいが、私の住む地域はどうなのか、暑さのせいもあってわからない。
どうでもいいことを詮索するよりも、根拠のあるデータから行動を考えたほうがいい。 具体的には、例のワクチン接種だ。 ワクチン後進国となった日本も、ようやく接種が広がりつつある。 具体策は夫々の専門家にお任せとなるが、インフルエンザのワクチンとは、まったく別の範疇だと認識したほうがいい。 各種ワクチン、とはいっても実際は2種だけだが、その効果と副反応が話題になっているらしい。 それは、お暇なオエライさんたちにお任せして、より現実的な本来のワクチン効果を考えたほうがいい。 公衆衛生学で、「集団免疫」という概念が基礎にある。 過去の感染経緯から、各国ではこの「集団免疫」を期待していた時期もあったが、、、 残された有効対策としての、「ワクチン接種」が「急場しのぎ」として主役となっている。 その具体的効果発現で問題となるのは、次のこと 人口の何パーセントがワクチンで「獲得免疫」を得られるのか、ということ。 当初から信頼性に不安のWHOによると、当初は70%程度とのことだった。 その後、詳細な背景は不明だが、60%でも感染終息に向かうことが疫学的かつ数学計算で示された。 参;https://www.nli-research.co.jp/files/topics/66563_ext_18_0.pdf?site=nli つまり、ワクチン接種は60%以上でその効果が発揮できて、地域での感染は終息に向かうことになる。 行動範囲が拡大しているから、全国的規模で実施しなければ意味がない ワクチンの有効率によっては、50%程度でもいいかもしれないが、少なくともその集団の過半数で「獲得免疫」が達成されていなけれいけないことになる。 クラスター対策を含む行政側の一連処置は、不確定要素が多すぎる。 余計な情報は、混乱を増加させる。 背景要素が多すぎるけれども、優先順位はワクチン接種率の向上だと考える。 お気に入りの記事を「いいね!」で応援しよう
最終更新日
2021年07月16日 20時43分34秒
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