ヒジャイ　　　　　　　　日々の詩

オリンピックは確実に開催する　その流れは間違いない

ＩＯＣのジョン・コーツ調整委員長（７１）が緊急事態宣言下でもオリンピックを開催すると断言した。感染症の専門家の間では緊急事態宣言下では東京五輪の開催は難しいという声が圧倒的である。
競技会場の周辺に住む人々は、「危ないから緊急事態宣言では延期するべき」、「開催が前提で話されているのかなって。開催できるっていう論理上のことがあるんでしょう」、「本当に、こちらの状況とかわかったうえで発言しているのか、疑問に思う」などと、オリンピック反対する声が多い。

緊急事態宣言下でのオリンピック開催は無理だと感染専門家もマスメディアも多くの国民も思っている。ところがそんな考えを覆すことが東京で起こっている。
東京は現在緊急事態宣言をしている。床面積が１０００平方メートルを超える大型商業施設は２０時までの時短営業。。酒類の提供やカラオケ設備を有する遊興施設および飲食店に対しては休業、客による酒の持ち込み制限などの規制をしている。オリンピックと関係するのが観客である。都は観客をゼロにするように規制はしていない。イベントを開催する時には、観客の上限を５０００人かつ収容率５０％以下にするように規制し、２１時までの開催を許可している。上限を５０００人かつ収容率５０％以下であれば観客を許可しているのが東京都の緊急事態宣言であるのだ。この規制を守って観客を入れているのがプロ野球・サッカー・大相撲である。毎日テレビで放映しているから多くの国民がこの事実を知知っている。今のところ観客を入れているプロ野球・サッカー・大相撲でコロナ感染のクラスターが発生した報告はない。マスメディアが観客を入れていることに対して問題にした記事もない。オリンピック中止を主張する理由に観客のコロナ感染がある。オリンピック中止を主張する専門家やジャーナリストであればプロ野球・サッカー・大相撲の観客に反対するはずである。観客を入れるリスクはオリンピックも同じであるからだ。しかし、観客許可に反対する記事が載ったことはない。ということは黙認しているということになる。
プロ野球・サッカー・大相撲の観客は容認し、オリンピックの観客には反対するというのは矛盾している。プロ野球・サッカー・大相撲の観客を参考にオリンピックの時はどうなるのかを議論するべきである。ただ議論すればするほどオリンピックの観客がコロナ感染しないことを認めることになる。

「コロナから国民を守る」ためにオリンピック中止を主張するならプロ野球・サッカー・大相撲の観客動員にも反対するべきである。しかし、反対の声は全然ない。というよりプロ野球・サッカー・大相撲のことは一切取り上げないのがオリンピック中止派である。不都合な真実は隠す。それが共産党を中心とした左翼とマスメディアの得意技である。しかし、嘘にくるまれたこの得意技は次第にしぼんでいく運命にある。これからはしぼんでいく。

盛り上がってきたオリンピック中止運動はオリンピックが近づくにじわりじわりしぼんできた。
「オリンピックになれば海外からコロナが入ってくる」は選手・スタッフがワクチン接種することになったから言えなくなった。
「オリンピックになればコロナ感染が広がる」は選手スタッフのワクチン接種、プロ野球、サッカー、大相撲の観客がコロナ感染していないから言えなくなってきた。

　５月末までとしていた非常事態宣言は延長する可能背が出てきた。延長するべきである。もし、５月で宣言を解除したら、オリンピックまでの５０日間でコロナ感染が再拡大する可能性は高い。いや確実に拡大する。拡大させないためには緊急事態宣言の延長が一番効果がある。緊急事態宣言延長によってコロナ感染を減少させ、ステージ２までにすればオリパラ中止の声は確実にしぼんでいくだろう。オリパラ開催地である東京都は開催ぎりぎりまで緊急事態宣言を続けたほうがいいと思う。
　「緊急事態宣言が東京で出されているような状況であれば開催は難しい」と指摘する政府の基本的対処方針分科会メンバーの専門家がいるが、緊急事態宣言延長で確実にコロナ感染者は減少しオリパラ前に解除され開催は難しくなくなるだろう。

マスメディアが何度も掲載したのが小池都知事が「五輪中止を言い出すのはいつか」である。小池都知事の本音は首相になることであると指摘するジャーナリストは少なからずいる。彼らはオリパラ反対の声が高まったのに乗じてオリパラ中止を宣言し、国民の指示を獲得して中央政権に殴り込み、支持率の低い菅首相の代わって政権を取る欲望があり、それが小池都知事の本音であるとまことしやかな記事を掲載してきた。
今日も、
小池知事はコロナ下での大会開催を明言しているが、政府関係者や大会関係者の間には「世論がさらに強硬になれば、中止を表明しかねない」との見方がくすぶる。「機を見るに敏」と言われてきた小池知事の心中はいかに・・・
と、小池都知事がオリパラ中止宣言が迫ってきているような記事を掲載している。
　小池知事がツイッターで、
　「コロナを乗り越え、選手が最高のパフォーマンスを発揮できるよう、国、組織委と力を合わせて準備を推進します」と大会の開催をつぶやくと、
「オリンピックファースト。人命や人の生活なんか二の次、三の次」「五輪するために国民の自由を奪ってることに怒ってます」「直ちに開催中止を菅（義偉）総理に訴えるようお願いします！」「中止にするなら今のうちですよ」「そろそろ決断を」「中止最後の切り札」
と小池都知事がオリパラ中止に舵を取るように要求するコメントが殺到したと朝日新聞は掲載している。
コメントをしたほとんどはオリパラ中止運動をしている左翼活動家であり、このような内容のコメントが殺到することを知っていた朝日新聞はコメントを集めて掲載したのである。
　オリパラ開催への決意を表明した小池都知事の心が中止に変わることはあり得ないことである。変われば政治家としての信頼を一気に失うだろう。小池都知事がオリパラ中止を表明する可能性は最初からなかった。煙がない所に煙があるようにみせかけたのがマスメディアである。マスメディアの嘘を信じた読者は多かったかもしれないが、オリパラ開催に全力で取り組むこれからの小池都知事の姿を見ればマスメディアの嘘は剥がれ落ち誰も信じなくなるだろう。「五輪中止、言い出すのは小池氏？」の記事はこれからも出すのだろうか。こんな記事は誰も見向かなくなるだろう。左翼系市民以外は。




ＩＯＣのジョン・コーツ調整委員長（７１）が緊急事態宣言下でもオリンピックを開催すると断言した。感染症の専門家の間では緊急事態宣言下では東京五輪の開催は難しいという声が圧倒的である。
競技会場の周辺に住む人々は、「危ないから緊急事態宣言では延期するべき」、「開催が前提で話されているのかなって。開催できるっていう論理上のことがあるんでしょう」、「本当に、こちらの状況とかわかったうえで発言しているのか、疑問に思う」などと、オリンピック反対する声が多い。

緊急事態宣言下でのオリンピック開催は無理だと感染専門家もマスメディアも多くの国民も思っている。ところがそんな考えを覆すことが東京で起こっている。
東京は現在緊急事態宣言をしている。床面積が１０００平方メートルを超える大型商業施設は２０時までの時短営業。。酒類の提供やカラオケ設備を有する遊興施設および飲食店に対しては休業、客による酒の持ち込み制限などの規制をしている。オリンピックと関係するのが観客である。都は観客をゼロにするように規制はしていない。イベントを開催する時には、観客の上限を５０００人かつ収容率５０％以下にするように規制し、２１時までの開催を許可している。上限を５０００人かつ収容率５０％以下であれば観客を許可しているのが東京都の緊急事態宣言であるのだ。この規制を守って観客を入れているのがプロ野球・サッカー・大相撲である。毎日テレビで放映しているから多くの国民がこの事実を知知っている。今のところ観客を入れているプロ野球・サッカー・大相撲でコロナ感染のクラスターが発生した報告はない。マスメディアが観客を入れていることに対して問題にした記事もない。オリンピック中止を主張する理由に観客のコロナ感染がある。オリンピック中止を主張する専門家やジャーナリストであればプロ野球・サッカー・大相撲の観客に反対するはずである。観客を入れるリスクはオリンピックも同じであるからだ。しかし、観客許可に反対する記事が載ったことはない。ということは黙認しているということになる。
プロ野球・サッカー・大相撲の観客は容認し、オリンピックの観客には反対するというのは矛盾している。プロ野球・サッカー・大相撲の観客を参考にオリンピックの時はどうなるのかを議論するべきである。ただ議論すればするほどオリンピックの観客がコロナ感染しないことを認めることになる。

「コロナから国民を守る」ためにオリンピック中止を主張するならプロ野球・サッカー・大相撲の観客動員にも反対するべきである。しかし、反対の声は全然ない。というよりプロ野球・サッカー・大相撲のことは一切取り上げないのがオリンピック中止派である。不都合な真実は隠す。それが共産党を中心とした左翼とマスメディアの得意技である。しかし、嘘にくるまれたこの得意技は次第にしぼんでいく運命にある。これからはしぼんでいく。

盛り上がってきたオリンピック中止運動はオリンピックが近づくにじわりじわりしぼんできた。
「オリンピックになれば海外からコロナが入ってくる」は選手・スタッフがワクチン接種することになったから言えなくなった。
「オリンピックになればコロナ感染が広がる」は選手スタッフのワクチン接種、プロ野球、サッカー、大相撲の観客がコロナ感染していないから言えなくなってきた。

　５月末までとしていた非常事態宣言は延長する可能背が出てきた。延長するべきである。もし、５月で宣言を解除したら、オリンピックまでの５０日間でコロナ感染が再拡大する可能性は高い。いや確実に拡大する。拡大させないためには緊急事態宣言の延長が一番効果がある。緊急事態宣言延長によってコロナ感染を減少させ、ステージ２までにすればオリパラ中止の声は確実にしぼんでいくだろう。オリパラ開催地である東京都は開催ぎりぎりまで緊急事態宣言を続けたほうがいいと思う。
　「緊急事態宣言が東京で出されているような状況であれば開催は難しい」と指摘する政府の基本的対処方針分科会メンバーの専門家がいるが、緊急事態宣言延長で確実にコロナ感染者は減少しオリパラ前に解除され開催は難しくなくなるだろう。

マスメディアが何度も掲載したのが小池都知事が「五輪中止を言い出すのはいつか」である。小池都知事の本音は首相になることであると指摘するジャーナリストは少なからずいる。彼らはオリパラ反対の声が高まったのに乗じてオリパラ中止を宣言し、国民の指示を獲得して中央政権に殴り込み、支持率の低い菅首相の代わって政権を取る欲望があり、それが小池都知事の本音であるとまことしやかな記事を掲載してきた。
今日も、
小池知事はコロナ下での大会開催を明言しているが、政府関係者や大会関係者の間には「世論がさらに強硬になれば、中止を表明しかねない」との見方がくすぶる。「機を見るに敏」と言われてきた小池知事の心中はいかに・・・
と、小池都知事がオリパラ中止宣言が迫ってきているような記事を掲載している。
　小池知事がツイッターで、
　「コロナを乗り越え、選手が最高のパフォーマンスを発揮できるよう、国、組織委と力を合わせて準備を推進します」と大会の開催をつぶやくと、
「オリンピックファースト。人命や人の生活なんか二の次、三の次」「五輪するために国民の自由を奪ってることに怒ってます」「直ちに開催中止を菅（義偉）総理に訴えるようお願いします！」「中止にするなら今のうちですよ」「そろそろ決断を」「中止最後の切り札」
と小池都知事がオリパラ中止に舵を取るように要求するコメントが殺到したと朝日新聞は掲載している。
コメントをしたほとんどはオリパラ中止運動をしている左翼活動家であり、このような内容のコメントが殺到することを知っていた朝日新聞はコメントを集めて掲載したのである。
　オリパラ開催への決意を表明した小池都知事の心が中止に変わることはあり得ないことである。変われば政治家としての信頼を一気に失うだろう。小池都知事がオリパラ中止を表明する可能性は最初からなかった。煙がない所に煙があるようにみせかけたのがマスメディアである。マスメディアの嘘を信じた読者は多かったかもしれないが、オリパラ開催に全力で取り組むこれからの小池都知事の姿を見ればマスメディアの嘘は剥がれ落ち誰も信じなくなるだろう。「五輪中止、言い出すのは小池氏？」の記事はこれからも出すのだろうか。こんな記事は誰も見向かなくなるだろう。左翼系市民以外は。