ヒジャイ　　　　　　　　日々の詩

　上の表・イギリスの感染者数。１０日現在一週間の平均は７１１７人。下の表・死者数。１０日現在一週間の平均も７人。ワクチン接種率は７０％。


　テレビ朝日の試算であるのだから専門家が試算しただろう。素人の試算とは違い、真実味が思い。
テレビ朝日の試算ではオリンピックを開催した時は赤の１０００人であり、開催しなかった時は青の８００人になるという。開催と中止の感染者の差はたった２００人である。
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日本マスメディアが徹底して報道しない「日本の感染は他国より少ない」をＷＨＯが発表した

尾身会長の分科会は専門家の一部の集まりである。
マスメディアは政治家ＶＳ専門家を強調しているが、裏は専門家ＶＳ専門家であり、菅政権は分科会ではなくオリンピック開催を容認している専門家の意見を受け入れているということである。

　日本ではコロナ感染拡大に反対して、五輪開催反対、容認するが無観客を主張するという勢力が政府の五輪開催・１万観客に反対し、多くのマスメディアも反政府の報道を繰り返している。そんな中で世界保健機関（ＷＨＯ）で緊急事態対応を統括するマイク・ライアン氏は日本の感染者数は「大規模イベントを主催している他の多くの国より少ない」と発表した。
ライアン氏は、日本の感染者数はここ数週間で持続的に減っていることを指摘。「過去１週間で、日本の１００万人当たりの新規感染者は８０人。同じ時期に米国は３倍、ブラジルは３０倍、英国は９倍だ」と述べた。米国では多くのプロスポーツが観客を入れて開かれている。英国を含む欧州各地でもサッカー欧州選手権が観客ありで行われていることもライアン氏話した。これは紛れもない事実である。日本は感染者は少ない。日本より多い米国や欧州ではサッカーなどのスポーツ大会が有観客で実施されている。米・ラスベガスで１９日（日本時間２０日）に行われた井上尚弥のＷＢＡ・ＩＢＦ統一バンタム級タイトルマッチ１２回戦も有観客で行われた。
五輪開催に反対するマスメディアにとって日本の感染者が外国より少ないことや外国で有観客のスポーツイベントが行われていることは五輪反対を正当化するのに都合が悪い。だから、この事実をできるだけ報道しないようにしている。それは今に始まったことではない。日本のマスメディアはコロナ感染者が外国より少ないことの報道をいままでもしてこなかった。去年も日本の感染者が少ないことを最初に発表したのはＷＨＯだった。
　世界保健機関（ＷＨＯ）のテドロス事務局長は　「ピーク時は１日当たり７００人以上の感染者が確認されたが、今は４０人前後に減り、死者も最小限にとどまっている」と日本が新型コロナ対策に成功したことを発表したのである。安倍首相の時に緊急事態宣言を４月７日に発令し、５月２１日に解除した。多くても７００人台だった感染者は４０人前後にまで減ったのである。この事実を日本のマスメディアは国内にも世界にも発信しなかった。発信したのはＷＨＯであった。外国のマスメディアや専門家は日本のマスメディアの報道て日本は感染が広がっていると思っていたのである。ＷＨＯの発表で世界の国々は日本の感染者数が少ない事実を知った。外国の専門家やジャーナリストはなぜ日本の感染者が少ないのか、その理由が分からず「不思議な国ニッポン」と呼んでいた。日本のマスメディア、専門家は感染者が少ない原因を説明することはできなかった。自分の国で起こったことの原因を解き明かすことができなかったのである。それも「不思議な国ニッポン」である。
感染者が少ない原因は政府のクラスター対策、非常事態宣言の効果だった。感染者が少ない原因を説明することは政府を称賛することになる。政府批判がモチベーションであるマスメディアだから少ない原因を発表することはしなかったのである。それどころか、感染＝死のイメージをつくり、感染拡大恐怖を国民に植え付けていった。
実は去年の日本の感染症による死は減っていた。去年はインフルエンザに新型コロナが加わった。だから、感染症の死者は増えると多くの専門家は予想していた。しかし、事実は違った。厚労省の調査で感染症死者は減ったことが分かった。原因はインフルエンザの死者が激減したからである。新型コロナによる死者は約１５００人であった。一方、インフルエンザの死者は平年はは３５００人くらいであったが去年は約２０００人減って１５００人の死者であった。だから、感染症の死者は５００人減った。この事実を知っている国民は非常に少ないだろう。なぜならマスメディアが報道しないからだ。私はこの事実をネットで見つけた。マスメディアは新型コロナの感染恐怖をイメージさせる報道を徹底してやっている。
マスメディアの新型コロナ恐怖イメージ戦略によって国民はコロナ感染に異常なほどに恐怖心を持つようになっている。東京が１５日の感染者が３３７人から４３５人になり約１００人増えたことに、ネット上では即座に「リバウンド段階に入ってしまいましたね」「本当にリバウンドが始まったか」「これはまずい」と、悲観的なコメントが増えた。１００人増えたことに対する恐怖は五輪開催、有観客に対する不安に拡大していく。だから、
「これで五輪」
「マジで五輪無観客にすべきなんじゃないの？」
「五輪は無理」
「五輪開会式あたりには惨憺たる状況になっていそう」のような国民のコメントが増えている。
日本ではたった東京で１００人増えただけで何万人も増えたような恐怖に襲われる市民が多いのである。コロナ感染が増えれば非常事態宣言を発令すれば押さえることができることを政府は三回も実証した。だからコロナ感染が拡大すれば非常事態宣言を発令すればいいだけのことである。ところが市民はたった１００人増えただけでリバウンド恐怖に襲われるのである。原因はマスメディアのコロナ恐怖戦略報道が深く浸透しているからである。
「リバンドしても緊急事態宣言を発令すれば減少する」をマスメディアが何度も報道すればコロナ恐怖症はなくなるはずなのにマスメディアは報道しない。コロナ感染の恐怖をあおる。そして、五輪開催、加えて有観客で行うことが決まったことに対して、「これで五輪」「マジで五輪無観客にすべきなんじゃないの？」「五輪は無理」「五輪開会式あたりには惨憺たる状況になっていそう」と不安が増長している報道をするのである。
イギリスでは２０００人程度まで減っていた新規感染者が、１万人まで急増した。しかし、死者は一桁である。原因はワクチン接種が完了していない若者が感染し、完了した高齢者は感染していないからだ。若者の致死率は非常に低い。だから死者は少ない。イギリスを参考にすれば高齢者のワクチン接種が７月末に終了する日本もコロナ感染死者が激減するだろう。ところがマイメディアは若者を含めた全体のワクチン接種を問題にし、７月中旬の段階では２度のワクチン接種を終えるのは全人口の２０～２５％程度であり感染は広がると報道をしている。「７月中旬なら高齢者のワクチン接種は６０～８０％になり、感染死者は激減するだろう」の報道は絶対にしない。国民のコロナ不安を増長させるのがマスメディアと一部の専門家尾身会長と仲間である。