神経内科医の徒然診療日記・コロナの時代

  厚生労働省が6日に公表した2010年度の産業別の死因などの統計調査によると、医療・福祉関係の仕事に就いている女性が自殺で亡くなる割合は、全業種の中で最も高かった。一方、就業中の男性が自殺で亡くなる割合は、公務員などが最も高く、医療・福祉関係の就業者に高い傾向は見られなかった。

　この調査では、同年度に死亡の届け出があった15歳以上の人の死因を、その就業状況や産業ごとに集計。それによると、亡くなった女性は57万3956人で、このうち職業に就いていたのは3万759人。その死因を見ると、「悪性新生物」が37.9％で最も多く、以下は「心疾患（高血圧性を除く）」が13.3％、「脳血管疾患」が11.3％、「肺炎」が5.3％、「不慮の事故」と「自殺」が共に4.8％などの順だった。

　この中で、「医療、福祉」関係の業種で働いていたのは1604人で、その死因は「悪性新生物」が44.5％、「自殺」が11.4％などの順。産業別に見た「自殺」が死因の割合は、「医療、福祉」が最も高く、以下は公務員などの「公務」（9.9％）、「工業、採石業、砂利採取業」（7.7％）などと続いた。

　一方、同年度に死亡届が出された男性は64万1816人で、このうち就業者は9万2032人。死因は「悪性新生物」が38.8％、「心疾患（高血圧性を除く）」が13.8％、「脳血管疾患」が8.7％、「自殺」が7.9％、「不慮の事故」が6.7％などだった。

　「自殺」が死因となった割合を産業別に見ると、「公務」が16.6％で最も高く、以下は「複合サービス事業」（14.3％）、「電気・ガス・熱供給・水道業」（11.1％）、「建設業」（11.0％）などの順で、「医療、福祉」は8.7％。「医療、福祉」関係の業種で働いていて亡くなった男性2504人の死因として最も多かったのは、「悪性新生物」（38.7％）だった。

　厚労省は5年に一度、この統計調査を行い、職業・産業と死亡などとの関連を調べている。前回の05年度の調査で、「医療、福祉」関係の業種で働いていた人の死因が「自殺」だった割合は、女性が10.8％、男性が8.0％。【佐藤貴彦】

提供：医療介護CBニュース

コメント：昨日、自殺予防・うつ病の医療連携研修会があった。「うつ病の理解と連携の実際について」の演題で、精神科の先生から講演があり、続いて私が座長を仰せつかった「自殺予防・うつ病の医療連携について」で情報交換を行いました。

うつ病は精神科の初診は少なく、内科全般に受診している患者さんが圧倒的に多いのは事実です。医療・福祉関係の就労女性に自殺が多い傾向があったという統計もあり、医療関係者は、これらの結果を踏まえて、周囲の同僚とも充分なコミュニケーションを取っていく必要があると思われました。