OSSANPOWERのバリュー投資

シーゲル博士の本を読んで投資をしている人も多いと思う。
おおむね、こんな内容だろうか

株式は長期的に見て債券よりも有利
短期、中期的な変動は心配要らない



証券は100年間を平均すると7%のリターンがあり
債券よりも良い投資先だと彼はいうのだが

彼の本では触れられていないことがある。
この7%の内訳は、2%が価格上昇により、5%が配当だ

価格上昇分は2%にすぎず、
これだけだと債券にも簡単に負ける

シーゲル博士は、ウィズダム・ツリー・インベストメントの
上級戦略アドバイザーなのだ。
つまりwisdom treeにはシーゲルの理論に基づいた
ETFが多いのは、彼らのたんなる共存共栄なのだ。

バンガードにランダムウオーカーの
マルキールがいるように、、、、

個人投資家にはいつもタイムリーに
投資の本が提供される。

相場最初にはバリュー、ついで
ＥＴＦの買い持ち、ついでシステム売買

ひととおり終われば、再びバリューから


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1914年ベンジャミングレアムはコロンビア大学を
首席で卒業し、ウオール街で職を得た。
そして大恐慌を経験するのだが

1900年代前期の平均PERは12倍くらいだろうが
これだけを目安にすると誤ってしまうかもしれない

配当がすごく高いのだ、8%とか10%とか平均で
その頃の債券利回りはこれよりずっと低い

つまり元金保証がない分だけ、証券の配当利回りが高いのだ

利回り革命を経た、いまの時代はずっと続くのだろうか？

日本はもうすぐ利回り革命を終了しそうに思っている

高齢化はこのような現象を引き起こし、
それは遅かれ早かれ多くの先進国で生じるのだろうか？


シーゲル博士の本を鵜呑みにして、
たとえドルコスト平均法で証券に投じたとしても
配当が主たる利益の根源である時代に戻れば
債券にも劣る可能性があるのかも

利回りをあまり期待せず
印刷された「円」からゆっくり
逃げる手段の一つとしては
正しいように思える

いずれにせよ、すでに証券も債券も
利回りがあまり期待できないがゆえに

商品にそれを求めて、
資金が殺到しているのだが、、、、

商品が終わるのは、その高騰によって
証券も債券も投資に値する十分な利回りに
戻るまでということになる

これからは証券に７％を期待するのは
無理な話なので、４％くらいが平均の目途か

ならば商品をやめて証券を買いに走るのは
期待値６％くらい。価格上昇2%、配当4%くらいなのだろうか

あくまでも米国を想定した場合だが
2013年頃には実現するだろうか？
あるいは2019年頃まで待つんだろうか？

日本の配当を見ると、ずいぶん低い
デフレがゆえに債券利回りが低すぎるのだが

周囲国からコストプッシュの
悪性インフレが輸入されている、、、、

利回り革命の終焉がくるなら
個人投資家も戻るかもしれない

債券はそのままのお金を使うが
証券はさらに借金のレバが加わっているので

債券よりも危険だけど、
配当が低いのは正しい事なのだろうか？

結局はもうかるから、人々はそこにとどまり

もうからない、リスクプレミアムのない状態では
しぜんに参加者は減るわけで

投資を促しても、人は動かないように思う

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邱さんが
次のように説明されています。

「戦前は配当金が6パーセントから
8パーセントありました。
当時の定期預金の利子を６パーセントとしますと、
株の配当は増えたり減ったりして不安定だから、
それより多い７パーセントか８パーセントくれるのが
あたりまえだと、考えられていたのです。」


http://www.nikkeibp.co.jp/archives/237/237318.html
水野さんの引用

米国では1870年から1957年までの間、株式配当利回りは年平均5.0％と、
国債利回りの3.3％を1.7％上回っていた。

ところが、58年以降、株式利回りは債券利回りよりも年平均3.7％低くなった
（株式配当利回り3.2％、国債利回り6.9％）。
この差は株価の上昇率で説明できる。
57年以前の株価上昇率（S&P500）は年2.9％に対して、
58年以降は9.3％である。


日本経済の成長性に対する疑念が生じたから逆利回り革命が起きた。
先進国の中で90年以降最も技術進歩率が低く（年0.2％減）、
かつ75年から90年までとの比較において最も落差が大きいのが日本である
（経済協力開発機構統計）。
この10年間日本で「失われた」のは、成長に対する期待である。

成長性よりも確実な配当を

　日本で株式配当利回りが国債利回りを上回るというのは、
インフレ期待のなかった時代への回帰現象である（上グラフ）。

19世紀デフレの時代が「過剰貯蓄という病、、、

現在の日本も資本と貯蓄が過剰である。
投資家は企業に利潤の蓄積を求めているのではなく、
配当で要求し始めたのである。

企業が内部留保に回せば、それは過剰資本・
過剰設備に拍車をかけることになる。

　日本のデフレは今後生じるであろう世界的なデフレ現象の予兆であるから、
米国でも逆利回り革命が起きる可能性が高い。

　2003年、日本の株価は20年ぶりの安値まで下落したが、PER（株価収益率）が43倍と
、米ダウ工業株30種平均の15倍前後と比較すると著しく割高である。

130年にわたる米国市場の株式配当利回りと国債利回りの関係、及び株価上昇率に基づいて、投資家が株式投資に要求するリスクプレミアムを事後的に求めると、
デフレの時代もインフレの時代も5％である。

日本の国債利回りの前提を0.7％とすると、株式投資の総合リターンは5.7％となる。株価上昇率をデフレの時代の米国並み（年プラス2.9％）としても、配当利回りを2.8％まで高める必要がある。現在の日経平均配当利回りの1.2％では不十分である。

　本来の株価対策とは企業自らが配当性向を倍にするか、
それができなければ最終利益を倍増することである。

PER16倍、配当利回り2.2％の東証2部株価指数は、
いち早くデフレの時代に対応した国際標準に向かいつつある。

代表的企業で構成される日経平均株価はインフレの時代の残像を引きずっており、
配当利回りこそが重要視される「債券化」へ向かう。

デフレの時代に株価上昇が期待できるのはこれから公開する新規企業である。