投資逍遥

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ＭＣＪ（6670.パソコン・周辺機器）を見ておきます。

関連日記



まずは、メモ書きです。

・保有銘柄。
・29年3月期の1株当たり純資産は、前期比が115.4％、3期前比が138.7％、5期前比が178.9％。
・30年3月期の1株当たり純資産は、前期比が121.0％、3期前比が147.5％、5期前比が198.2％。
・31年3月期の1株当たり純資産は、前期比が111.8％、3期前比が156.1％、5期前比が187.6％。



次に、経常利益を見てみる。

2013年（平成25年）3月期　1,737
2014年（平成26年）3月期　4,005
2015年（平成27年）3月期　5,217
2016年（平成28年）3月期　5,014
2017年（平成29年）3月期　7,503
2018年（平成30年）3月期　8,743
2019年（平成31年）3月期　9,690



次に、1株配・配当金総額・配当性向・純資産配当率を見てみる。

2013年3月期　1.63円・162百万円・15.6％・1.0％
2014年3月期　2.73円・272百万円・15.0％・1.4％
2015年3月期　5.00円・486百万円・18.6％・2.2％
2016年3月期　6.50円・632百万円・20.5％・2.7％
2017年3月期　13.00円・1,264百万円・25.1％・4.8％
2018年3月期　18.00円・1,751百万円・30.1％・5.6％
2019年3月期　20.50円・2,010百万円・30.2％・5.5％
2020年3月期　20.87円



次に、四季報で株主数・外人比率・特定株比率を見てみる。

・10,121名<15.3>・9.0％・48.0％
・9,315名<16.3>・13.0％・49.4％
・7,311名<17.9>・19.8％・56.2％
・7,698名<18.3>・18.5％・56.8％
・9,969名<19.3>・17.3％・61.6％



次に、四季報で時価総額・現金等・有利子負債を見てみる。

2014年12月発売号　160億円・127億円・150億円
2015年06月発売号　260億円・160億円・171億円
2016年09月発売号　381億円・139億円・136億円
2017年12月発売号　546億円・147億円・115億円
2018年06月発売号　914億円・179億円・114億円
2018年12月発売号　768億円・179億円・118億円
2019年09月発売号　672億円・212億円・149億円



次に、自己資本比率・1株当たり純資産・のれん・営業ＣＦを見てみる。

24年3月期　44.7％・324.25円・1,354,803千円・△1,321
25年3月期　41.8％・354.13円・1,946,041千円・△1,192
26年3月期　42.1％・418.33円・1,652,287千円・6,011
27年3月期　43.3％・475.76円・1,541,097千円・2,650
28年3月期　48.3％・502.89円・1,119,266千円・3,493
29年3月期　50.4％・580.12円・640,567千円・2,292
30年3月期　52.9％・701.96円・2,426,036千円・7,749
31年3月期　52.7％・392.40円・2,057,997千円・4,093



次に、期末発行済株式数（自己株式を含む）・期末自己株式数を見てみる。

25年3月期末　50,862,300・1,035,834
26年3月期末　50,862,300・1,035,834
27年3月期末　50,862,300・2,231,034
28年3月期末　50,862,300・2,231,034
29年3月期末　50,862,300・2,231,137
30年3月期末　50,870,600・2,231,204
31年3月期末　101,754,100・3,666,652 （分1→2）



次に、株価と指標等を見てみる。

11月1日の終値は、704円
予想PERは、8.97倍
実績PBRは、1.79倍
予想利回りは、2.96％

ＧＭＯクリック証券によると、
・理論株価は、804円。（事業価値762円+財産価値201円-有利子負債159円）
・理論株価比は、87.6％。（現在値÷理論株価）



最後に、四季報9月号の記事を見てみる。

【決算】3月
【設立】2000.9
【上場】2004.6

【特色】パソコン製造・販売が起点。『マウス』ブランドが主力。周辺機器、通信、メディアにも展開

【連結事業】パソコン関連97(7)、総合エンターテインメント3(3)

【海外】27 <19・3>

【最高益】ＰＣはＣＰＵ不足続くが交換需要で普及版、高価格帯とも伸びる。欧州モニターは小売りや外食の省人化需要で引き合い想定超。増税前に広告積極化で費用増も、前号比営業益増額。株評価損ない。増配。

【テコ入れ】苦戦のネットカフェは店舗基盤生かし、市場活況の24時間ジムに業態転換進める。14年当社が提訴したモニター価格カルテル事件は８月被告の一部と和解。