京阪神ビルディング(8818)---1枚保有時の予想利回りは、4.01~4.87%
京阪神ビルディング(8818.不動産賃貸)を見ておきます。関連日記 まずは、メモ書きです。・2期連続増配中 次に、経常利益の期首計画・実績を見てみる。 2013年(平成25年)3月期 3,700・3,800 2014年(平成26年)3月期 3,850・3,699 2015年(平成27年)3月期 4,200・4,457 2016年(平成28年)3月期 4,700・4,782 2017年(平成29年)3月期 4,700 次に、1Q・2Q・3Q・4Qの経常利益を見てみる。 2014年(平成26年)3月期 1,080・1,871・2,837・3,699 2015年(平成27年)3月期 1,119・2,097・3,340・4,457 2016年(平成28年)3月期 1,340・2,369・3,663・4,782 次に、1Q・2Q・3Qの経常利益÷通期経常利益(今期は予想)を見てみる。 2014年(平成26年)3月期 29.2%・50.6%・76.7% 2015年(平成27年)3月期 25.1%・47.0%・74.9% 2016年(平成28年)3月期 28.0%・49.5%・76.6% 次に、1株配・配当金総額・配当性向・純資産配当率を見てみる。 24年3月期 12円・539百万円・31.0%・1.4% 25年3月期 14円・629百万円・27.0%・1.5% 26年3月期 14円・755百万円・30.4%・1.6% 27年3月期 15円・809百万円・29.6%・1.6% 28年3月期 16円・863百万円・23.9%・1.6% 29年3月期 16円 ☆26年3月期の配当は、25年10月25日に増額修正(13円→14円)。 ☆27年3月期の配当は、26年10月28日に増額修正(14円→15円)。 ☆28年3月期に配当は、27年11月5日に増額修正(15円→16円)。 次に、四季報で株主数・外人比率・特定株比率を見てみる。・6,916名・7,523名・9.5%・38.7%・6,067名・16.9%・37.3%・7,454名・16.6%・36.3% 次に、四季報で時価総額・現金等・有利子負債を見てみる。2013年12月発売号 296億円・101億円・593億円2014年06月発売号 286億円・122億円・563億円2015年12月発売号 378億円・35億円・448億円2016年06月発売号 317億円・165億円・451億円 次に、自己資本比率・1株当たり純資産・のれん・営業CFを見てみる。26年3月期 42.0%・893.93円・0円・4,60727年3月期 45.0%・960.64円・0円・7,08628年3月期 49.0%・1,010.79円・0円・4,919 次に、期末発行済株式数(自己株式を含む)・期末自己株式数を見てみる。25年3月期末 45,898,798・923,14526年3月期末 53,998,798・23,63827年3月期末 53,998,798・23,79728年3月期末 53,998,798・24,280☆26年3月期は、新株の発行、自己株式の処分あり。 次に、短信で、賃貸不動産の簿価・時価・含み益を見てみる。 単位は、百万円。24年3月末 94,809・132,241・37,43225年3月末 92,791・133,259・40,46826年3月末 89,790・133,333・43,54327年3月末 96,567・144,269・47,70228年3月末 80,201・132,218・52,017☆28年3月末の含み益は520億円、株価504円で計算した時価総額は272億円。したがって、賃貸不動産の含み益は、時価総額の1.91倍になる。 次に、株価と指標等を見てみる。 現在値は、509円 予想PERは、8.58倍 実績PBRは、0.5倍 予想利回りは、3.14% 配当月は、3月、9月 1枚保有時の予想利回りは、4.01~4.87% (配当:1,600円 、優待:440~880円) GMOクリック証券によると、 ・理論株価は、980円。(事業価値1,304円+財産価値511円-有利子負債835円) ・理論株価比は、51.9%。(現在値÷理論株価) 最後に、四季報6月号の記事を見てみる。【決算】3月 【設立】1948.12 【上場】1949.5 【特色】住友系。場外馬券売り場やオフィスビルを賃貸。データセンターを近年拡大中。大半が大阪物件 【連結事業】土地建物賃貸99(38)、他1(16) 【小幅減益】賃貸ビル収入は、前期の心斎橋ビル売却で減少。8月に新たなテナント退去も発生予定。データセンターの稼働率向上や、配送センターの通期稼働あるが埋めきれず、小幅減益。固定資産売却益剥落。 【大 阪】依然、売上の約9割が大阪に集中。今後は首都圏でのオフィスビル購入を軸に、大阪比率を7割程度まで低下目指す。東京は価格高騰により厳選投資姿勢に。 株式 ブログランキングへ