異論・極論・直言――マスコミが言わない解説、提言

（年寄りを家に軟禁状態にしている現状）
　コロナ騒動で、政府、厚労省やマスコミ、地方自治体は二言目には、「不要
不急の外出は控えてください」と連呼するし、地方自治代のホームページなど
には、表紙の所に、「不要不急の外出は控えてください」と書いてある所まで
ある。
　その結果、特に仕事で会社に行かないといけない訳ではない年寄りは、外出
がままならなくなり、家に籠った状態になる。
　新聞の投書欄や、ネットでも書き込みで、家族の年寄りの状況などを記した
ものを見ると、現在、多くの年寄りは、今、正に家に軟禁状態に近いのだ。
　コロナが流行り始め、少し収まった時に、確か北海道の小樽かどこかで、
６０歳代、７０歳代の年寄り２０人くらいが集まって昼カラオケに行って、
コロナに集団感染したという話が報道された。
　多くの人が感じたように、筆者も何でこんな時期に、唾が飛びまくるカラ
オケに集団で行くんだと思ったが、少し考えてみればわかるように、体に
特別な病気もなく、元気な人間に、「外出せずに、家でじっとしていろ」と
いう事を拷問に近く、猛烈にストレスが溜まるのだ。
　調査では、年寄りはテレビを長く見るという事だが、かつてのテレビは
ましなドラマもやっていたし、見ていても面白かったり、役に立つ番組も
少なくなかった。
　しかし、今は、本当に愚劣な番組のオンパレードで、少しまともな人間は
バカバカしくて、テレビなど見ていられなくなった。筆者も特定の１、２の
番組を除いては、もう何年も地上波は全く見なくなった。
　かつて必ず見ていた報道系の番組も、今はコロナ一色の報道だし、それも
中身が、ネットで専門家が論理的に説明している内容と大きく異なり、見て
いて腹が立つので、見ないようになった。
　今は、ネットがあるので、テレビなど見なくても、何の不自由も感じない。
　筆者と同じような感じの人も増えて来ていると思う。だから、ストレス発散
でカラオケに行って、コロナに集団感染というバカな結果になってしまった
のだ。

（外出しないと急激に起きる足腰の弱り）
　「ステイ・ホーム」とか「不要不急の外出は控えろ」という事を言う人は
年寄りというものが全くわかっていない。
　６５歳を超えた年寄りに、「不要不急の外出を控えろ」と言うと、それは、
「１日に数百歩くらししか歩くな」という事に等しいのだ。
　これをすると何が起きるかと言えば、足腰の急激な衰えである。
　年齢が行って、足腰が衰えて来ると、次に来るのは、頭の回転の衰えである。
そして、それは、次第にボケ、痴呆、寝たきりにつながるのである。
　筆者は今、７０歳代半ばだが、４０歳代、５０歳代、６０歳代、そして、
７０歳代では、体のありようが大きく異なるのを体験して来たし、健康を維持
する方法も変わって来るのを実感して来た。
　筆者は４０歳で会社勤めを辞めて独立し、自分で小さな会社を経営したので、
６５歳で会社を畳むまでは、それは忙しく働いたし、週に２、３回は東京、
大阪を往復する生活をしていた。
　殊更、健康維持だ、運動だなどと言わなくても、仕事で足腰を充分使って
いたのである。
　しかし、６５歳で会社を畳み、年金プラスアルファ―の状態になってみると、
わかるが、仕事で体をどんどん使う事がほとんどなくなって来るので、意識
して、歩いたり、出掛けたりしないと、足腰が急速に弱って来る。
　そこで、筆者は毎日１時間のウオーキングをし、その上で、週に３回位は
ジムで１時間くらい泳ぐという事を日課にした。
　水泳も体を激しく使うバタフライを覚えて、それで、２５メートルプールを
何往復もした。だから、体が弱って来たなどという感覚はまったくなかった。
　それがコロナでジムに行くのも、はばかられるようになって来ると、少し
激しい運動が出来なくなった。
　その上、コロナに加えて、色々と家に取り込みがあり、外出する事ができない
日が結構出て来た。その結果、何が起きたかというと、２、３日外出をしない
でいた翌日に、散歩に出かけると、初めの内、足腰に違和感があり、自分のもの
でないような感じに襲われるのだ。
　歩いて、１０分位すると、その違和感はなくなるが、言ってみると、長く使わ
なかった運動具やボールを久しぶりに使うと、手入れをしないと、役に立たない
事があるが、自分の足腰が正にそれなのだ。
　筆者自身、歩かない事による足腰の衰えは急激に起きる事を実感した。
　家の中では、料理洗濯など家事は全部しているので、部屋の中は結構行った
り来たりするが、家の中の移動は精々数百歩のレベルで、ほとんど何の役にも
立たない。

（欧米と全く異なる状況なのに、緊急時の欧米の基準で行動する日本政府）
　コロナ騒動では、政府、厚労省、専門家会議と言う名の、所謂専門家、そして
マスコミやそれに登場する自称、専門家の話は本当に役に立たない。
　ネットでは、何人もの専門家がデータを基に論理的に色々説明してくれている
ので、それを見れば、実態がわかるが、実態を知れば知る程、政府、特に厚労省
のやっている事は全くナンセンスの一言である。
　また、新聞、テレビの大手マスコミは一言で言えば、「大変だ。大変だ」と
いう報道しかしないで、一般国民に必要な情報をほとんど与えていない。
　今の大手マスコミは「コロナがまた大流行し、救世主であるワクチンが足り
ない。一日も早いワクチンの接種が待たれる」という本当に単純バカとも言える
報道ぶりである。
　ネットで何人もの専門家が指摘しているように、バタバタ人が死んだり、倒れ
たりしている状態では、安全性に多少問題があっても、ワクチンや特効薬、予防
薬の投与は仕方がないと言える。
　でも、今の日本では、人がバタバタ倒れたり、死んだりはしていない。
　１年間で１万人以下の死者というのは、インフルエンザよりも少ないのだ。
そのインフルエンザで経済活動を止めたりしていないのに、インフルエンザ以下
のコロナで何故、経済活動を制限するのか。全く非合理的な行動を政府や地方
自治体はしているのだ。
　慈恵医大の大木教授が論理的に説明しているが、欧米ではコロナは死因の３位
になって来ていて、政府がロックダウンしたり、安全性に多少問題があっても、
ワクチンを打つ事が必要な状態だ。
　しかし、今の日本では、コロナによる死者は、日本での死因の３６位で、イン
フルエンザよりも下で、本当に取るに足りない病気なのである。それなのに、
安全性に大いに問題がある遺伝子組み換えワクチンを多くの国民に接種し始めて
いるのだ。
　そして、ワクチンの問題点などは全く伝えようとしていない。
　大豆などの植物で遺伝子組み換えの問題は大きな議論となり、食品を買う時、
遺伝子組み換えの植物を使っているかどうかチェックする人も結構いるが、今
政府が進めているワクチンは、遺伝子組み換えのものを人間の体に入れるのだ。
　植物の遺伝子組み換えの時に議論されたように、生物で遺伝子組み換えが行わ
れると、二度と元には戻れないのだ。そして、自分だけでなく、何代も後の世代
に、その組み替えられた遺伝子はずっと引き継がれて行くのである。

（医療関係者へのワクチン接種は治験。つまり、おおがかりな人体実験）
　接種が始まったワクチンで、アメリカでは既に２千人以上の人がワクチン接種
後死亡している。
　日本では最初の医療関係者の女性が死んだ時と、最近、また亡くなった人が出
た時、報道されたが、６、７人が死んでいるという事実はほとんどマスコミが
伝えない。
　厚労省のホームページには死者の情報は載っているが、血栓症などで死んで
いると書いた後に、その下に、コロナに関係なく、血栓症で死ぬ人は年間何人
というような情報が付け加えられている。
　厚労省の担当者が言おうとしているのは、「血栓症で死ぬ人はこの位の割合
でいます。だから、医療関係者で血栓症で死んだ人は、その割合の中の人で、
ワクチンで死んだのではありません」という事である。
　今度のワクチンと同様に遺伝子組み換えで作られている子宮頸がんワクチン
で何人もの人が死に、廃人同様になって人が多く出ているが、厚労省は子宮
頸がんワクチンとの因果関係は認めず、遺族や被害者の家族とは裁判で争い、
補償などしていない。
　そんな事を考えていたら、ネットで衝撃的な情報を提供している医者がいた。
　それは、医療関係者にまず始まったワクチン接種は、何と治験であるという
事実である。彼は彼の勤務する病院で配られた治験同意書を見せて話をして
いたので、事実だろうが、これは本当に衝撃的な事である。
　日本ではファイザーのワクチンでも治験者は１００人程度しかいなかった。
これでは、認可できず、万単位の人の治験がないと認められない。だから、
半ば強制に近い医療関係者のへのワクチン接種を治験と位置づけ、認可に
もって行こうとしているのだ。
　本来、治験は動物実験などで安全性がほぼ認められた後、人体実験を行う
のだが、これを行う時、製薬会社は病院や治験を受ける人に金を支払う。
そして、何か問題があっても、争ったり、文句を言ったりしませんという
同意書を書かされるのだ。
　コロナワクチンで、今、正にそれが行われているのだ。
　今、病院ではワクチンを打ちたくないという人には上司が厳しい対応をして
いて、断れない雰囲気だというが、治験なら、多額の金が病院に製薬会社
から支払われるから、そうなるのは当然の流れなのである。

（医師会に医療崩壊を叫ぶ資格などない）
　政府の専門家会議のメンバーや日本医師会の会長などが、二言目には医療
崩壊の危険性を言っている。
　しかし、これもおかしな事だ。
　日本は欧米に比べて、陽性者も死者も何十分の一の数である。それでいて
医療崩壊が起きると叫ぶのはどういう事なのか。日本で医療崩壊が起きる
なら、欧米はとっくに医療崩壊が起きていないとおかしい。
　まず、多くの日本人がきちんと認識していないが、日本医師会者は開業医、
つまり、街の小さなクリニックの医師の集まりの団体なのである。
　そして、コロナについて言えば、街の開業医の８割がコロナに対応して
いないのである。大学病院や大病院が専門に対応していて、そこは大忙し
なのだが、街のクリニックはコロナ対応は断っている上、コロナが怖くて、
普段は大した事もないのに、病院に来ていた年寄りが来なくなって、収入が
激減している。
　この問題を解決するのは簡単で、厚労省が大病院で対応が終わり、２週間
の待機の期間の陽性者を街のクリニックで入院設備がある病院が引き受ければ、
大病院、大学病院の負担は大きく減るのだ。
　そして、陽性者を引き受ける代わりに、１人いくらという補助金を政府が
クリニックに支払うようにすれば、医療崩壊など起きようがないのだ。
　でも、厚労省はそれをしない。

（財務省の指示で、コロナ騒動の中で進む、ベッド削減、医療費削減）
　理由は簡単だ。医療に金を使う事を財務省が極端に嫌っているからである。
　筆者もかつて、今の財務省、当時の大蔵省を記者として担当しているから
わかるが、財務省の担当者の財政問題の重要事項の１、２番目に医療費の
削減があるのだ。
　筆者も大蔵省幹部から何回も聞かされたが、「税収が年間５、６０兆円
しかない中、医療費は毎年兆円単位で増え続け、数年後には１００兆円に
なる。これでは、日本の財政は医療費で崩壊してしまう」
　「だから、医療費の削減は絶対しないといけないのです」
　という論理だ。
　この論理が財務省にずっとあって、コロナ騒動が起きた後も、財務省も
厚労省もずっとこの路線のままなのである。
　医療費の削減のために何をするか。方法は簡単だ。医師を減らし、病院の
ベッドを減らし、病院の診療報酬を減額し、薬価を下げるのだ。ここ何十
年と、財務省はこれをやって来たのだ。
　だから、４０年にわたって、医学部の新設は認めなかった。医者の年収も
大きく落ちていて、かつて、大きな病院の少しベテランの勤務医なら、年収
１千万円は超えていたのが、今では大学病院の教授で、８００万円程度に
なっているのだ。
　ちなみに、アメリカの大手病院で、腕の良い外科医などは年収が１億円
だという。
　公立病院は統廃合という名の下に、どんどん潰されて行っているのである。
　その路線はコロナ騒動が起きても変わっておらず、何と、コロナが大騒ぎ
になり、ベッドを大きく増やさないといけない中、ベッドの数は逆に減って
いるのである。
　財務省の人間の頭には、緊急時対応とか、国民目線などという言葉は全く
ない。あるのは、彼らだけに通用する独自の論理である。
　そして、それを大手マスコミに流すので、大手の新聞、テレビがその財務
省のおかしさ、問題点を全く指摘しようとしないのだ。
　筆者も長く大手マスコミで記者をしたが、今のマスコミの記者は本当に
仕事をしていないし、自分の頭で考え、調べ、情報を掘り起こすという事を
ほとんどしておらず、政府や企業が流すニュースレリースをそのまま原稿に
している。
　だから、報道する内容がどんどん、普通の人の常識から離れて行って
いるのだ。そして、それが大手マスコミの自殺行為だという認識すらない
のである。
　かつての先輩として、本当に悲しい事だ。