北朝鮮分析

アメリカの国防分野高位官僚たちと安保学者たちが悩む対米第1格の可能性は、マスコミで徹底的に検討された事がある大陸間弾道ミサイルではなく、新しい類型の第3世代の核兵器である電磁気パルス(EMP: Electro Magnetic Pulse)爆弾攻撃である。中国、ロシアのような規模の核強大国だけでなく、小規模テロ細胞組織でも、EMP爆弾でアメリカを攻撃することができるというのである。そして、その波及効果は凄まじいということである。

EMP爆弾は、幅広い放射状(radiant)の強い電磁気波が、短時間に強く爆発する現象である。この電磁気波は、爆発半径の中にある全ての非保護電気回路に侵透して、回路の機能障害から半導体装備の作動麻痺まで、多様な損傷を与える。

EMP爆弾は大きく分けて、核EMPと非核EMPに分類される。核EMP爆弾は核爆発の時、放出される大規模な電磁気波を利用する方式なので、当然、被害領域や程度は膨大で確かである。しかし、核爆発の統制が非常に難しいのが短所である。価格は非常に高価である。一方、非核EMP爆弾は必要な領域に要求なだけの被害を与えられるように統制が可能な長所がある。価格も非常に安価である。それで、核EMPと非核EMPの長所だけ集めて、通称「EMP爆弾」と呼ばれる新しい変種(核)武器が登場している。

2000年代に入って、アメリカ、中国、ロシアといった核保有国を中心に、EMP爆弾の開発が加速化された。EMP爆弾では瞬時に強力な電磁気波を発生させないと、目的を達成出来る性能は保障されない。

このような波形を「パルス派」という。パルス派というのは、振動数は無限大で、振幅は非常に高い特定波形である。核爆発時の発生原理を利用するのが、唯一の方法である。最近、このような核爆発時の電磁気波放出原理を模倣して、特殊な電子銃に相当する「マックス発電機(Marx Generator)」が開発されている。核兵器がなくても開発することはできるが、核実験をしたことがある科学者たちは、比較的簡単に技術的ノウハウにアプローチできる。

一部のEMP爆弾は、核で性能を高めて、大規模な地域に影響を及ぼすことができる。一方、非核EMP装置は組立てるのに核装置と同等の技術は必要ないが、電子機器の部品(抵抗、コンデンス、コイル、トランジスターなどの半導体)に対する破壊力は、核EMPと同じく強力である。しかし後者の装置は、範囲が狭い目標物にもっと正確に損傷を与えるが、損害は少ししか残らない。

大陸間弾道ミサイル、クルーズ・ミサイル(アメリカが湾岸戦争の時、イラク攻撃用に使ったBGM-109トマホーク海洋発射地上攻撃用ミサイル(Tomahawk Land Attack Missile(TLAM))、衛星発射、甚だしくは携帯用発射装置でもEMP弾の攻撃を与えることができる。1997年、米下院国家安保委員会で、「衛星から発射したり、ネブラスカ上空50kmから大陸間弾道ミサイルを爆発させた時、発生するEMPによってアメリカ全域とカナダ一部、及びメキシコの全種類のコンピューター回路が、事実上、障害を起こした」という証言も出た。

現在、先端EMP爆弾製造技術を保有する国家は、アメリカ、ロシア、中国である。ロシアと中国は先端技術と武器類を、不良国家に拡散させる主犯である。従って、北朝鮮、イラン、シリアといった「憂慮対象国」が、先端EMP技術を手に入れることができる。それで、アメリカ下院は今年7月22日、北朝鮮核問題を解決するための6カ国協議が進められている状況にも関わらず、北朝鮮とイランなどのEMP武器開発、及びアメリカに対する脅威可能性を指摘する報告書を、別途に作成した。

EMP武器というのは、核爆発のように爆発時に膨大な威力の電磁気波を発生させて、通信網、電気及び電子装備、コンピューター・ネットワークなどのインフラを麻痺させる武器である。直接の人命被害は殆どないが、災難に近い経済的大混乱を引き起こせるという点で、恐るべき新武器として浮上している。

米下院軍事委員会傘下の「EMP小委員会」は、去年発刊したEMP報告書の中で、アメリカの民間及び軍事分野の主要国家のインフラが、不良国家やテロリストたちのEMP脅威に脆弱なことがわかったとしながら、EMP攻撃を受けた場合、アメリカ内の主要インフラが国家的災難レベルの被害を被ることがあり得ると指摘した。

同報告書は地表40～400km上空で核弾頭が爆発し、高高度(high-altitude)電磁気波を発生させた場合、即刻、アメリカ内の主要電気及び電子インフラに障害が生じたり破壊されることがあり得るとしながら、EMPはアメリカ社会に災難のような事態をもたらせる数少ない脅威の一つだと主張した。

同報告書は、特に核兵器の場合、戦略爆撃機や大陸間弾道ミサイルなどを利用し、正確に目標物に命中させないと戦略的目標を達成することができないが、EMPは目標物に正確に打撃を与える必要がないし、相対的に低いレベルの核兵器を利用して、広範囲な地域に影響を及ぼすことができると、EMPの脅威をもう一度強調した。続けて、「中国とロシアは冷戦時代、戦争計画以外にEMP武器を重要あるいは唯一の攻撃手段として使う制限された核攻撃方案を考慮した」と指摘した。1999年5月、NATO(北大西洋條約機構)が以前のユーゴスラビアを攻撃した時、ロシア下院の高位人事がバルカン問題を協議するために会った米議会代表団に、アメリカを麻痺させるロシアのEMP攻撃を挙論したとも同報告書は報告している。

また、ジェイムズ・シン米国防省アジア太平洋次官補も最近、下院軍事委員会で中国が台湾に対してEMP武器を使う可能性があると明らかにしたと言った。続けて、「北朝鮮とイランのようなアメリカの潜在的な敵国も、EMP武器でアメリカを脅威する能力を開発している」と主張した。

米下院軍事委員会のロスコ・バートレット議員(共和、メリーランド州)は今年7月、下院本会議での発言を通じて、「いくつかの潜在的なアメリカの敵国が、電磁気波を発生させる高高度核兵器でアメリカを攻撃するEMP攻撃能力を確保しようとしている」としながら、「不良国家から支援を受けるテロリストたちも、自らを現さないで、このようなEMP攻撃を敢行することができる」と警告した。

当時、バートレット議員は、「EMP委員会が会ったロシアの将軍は、ロシアがメートル当たり200kVの電磁気波を生成することができる「スーパー-EMP」を設計し、ロシア、中国、パキスタンの科学者たちが北朝鮮でこのようなプロジェクトを研究している。これら国家が近い将来にEMP武器を開発したり、運用することができる」と言った。

現在、私たちが北朝鮮核不能化の速度を論じながら、北核検証時にサンプリングが可能かどうかといった「木」だけを見るときではない。「北核」という複雑な「森」全体を見なければならない。北朝鮮が要求する全てのものを与え、たとえ寧辺核団地をいくら徹底的に廃棄させても、北朝鮮が現在保有している核弾頭10個とは何の関係もない。今や北朝鮮がEMP弾さえ保有するようになったら、100種の対応策があったとしても、何の役にも立たない。同時多発的な対応が至急である。