カテゴリ:すべては有権者の責任
目指すものは精神革命にあり。失われた心を回復して、本当の国民生活の維新を再び実現する、ここに存する。唯物主義、享楽主義に偏しすぎた。どうしても精神生活を回復しなければいけない。人類は再び宗教を回復しなければならない。そのヒントは偉大な東洋文化にある。東洋文化の宝蔵である日本、古来インド、中国の大事なものがみな日本に伝来している。世界貢献の中心となるべき日本が、全くそういうことを忘れてしまっている。ケンブリッジ大学は論語を、ワシントンは大学を研究に取り入れている。日本は義務教育でさえ、取り入れていない。恥ずべきことである。経済を立て直すには、心を正さなければダメだということを、いみじくも幕末の偉大な経世哲人である山田方谷が言っている。浅はかな人ほど、財と徳が関係ないと言っている。ドイツ国立銀行総裁であったシャハトも、経済はやはり道徳だ、勝れた心の持ち方や美しい感情、情操を養うことが生産を上げ、経済を救うことになると言っている。ケインズもそうです。いかになすべきことかということよりもいかにあるべきかということが大事だと言っている。今日も政府の財政は、いかにあるべきかということが欠けている。いかにするかという議論が先行し、税率や保険料率を上げることばかりやっている。政治家と官僚が民衆から搾り上げている。そんな政治家や官僚を蓄えるものではない。民衆を搾取してはいけない。国家に長として専ら財用、経済問題、それも消費の面等ばかりやるもの(自民党政治家)は、どうしても小人(官僚)を使わなければならない。小人(官僚)をして国家を治めしむれば災い並び至る。義をもって利に至るの道を日本国家が完全に忘れてしまっている。経済も教育も外交も何もかもに総合的に目の利く、国政を考えて、料理のできる政治家が必要である。その目で有権者がbetterな候補者に投票すること。政治がもっと良心的優位に立たないと駄目である。環境問題にしても道徳的に叡智をもって各国の政治家が協議し合わなければ救われない。
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最終更新日
2008年01月06日 08時18分05秒
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