ひなつのひとりごと

敬愛する猫ブログ界の覇者、北猫さんの日記を拝見していても、北海道などの寒冷地では、最近の原油高－＞この冬の灯油高は、家計を直撃する重大問題であることが伺われます。

（私自身はガスストーブなので、あまり実感がなかった。。）

・・と思っていたら、北海道で薪ストーブが人気という記事が目に飛び込んできました。

まぁ、ホンワカしておっしゃれ～と思ってよく読んだら、これは灯油高の回避策によるものだそうです。

でも、炎が見えるとしたら癒されそうだし、なんだか昔っぽくて素敵だわ～とミーハーに思ってしまう私は認識が甘い！？？

それにしても、原料の薪は灯油より安く、手軽に豊富に手に入るものなのかしらん・・・？？


ほかにも、生ゴミからエネルギーを生み出す研究が進んでいるというニュースもありました。

未来の循環型社会の指針となるような、歓迎すべき動きですね☆

こういう面でも、京都って進んでるんですねーー！？


以下、エネルギー関係のクリッピング４題です。


○灯油高でまきストーブ人気　北海道・函館で生産ピーク○10月25日

○家庭の生ごみをエネルギーに　環境省が来秋までにモデル○10月24日

○水素エネルギー普及へ研究機関　資源エネ庁が来年度○09月28日　

○家庭用燃料電池「１台５０万円に」　エネ庁、量産へ支援○09月24日


詳細は以下・・。


○灯油高でまきストーブ人気　北海道・函館で生産ピーク○10月25日　朝日新聞

　北海道函館市でまきストーブの生産がピークを迎えている。
今年は灯油の値上がりで、売れ行きが好調だという。

　このストーブは、まきを燃やして部屋を暖める暖房器具。
現在も農家の作業場や漁師の番屋などで使われている。

　同市新川町の大和金属では、昨年より２０日ほど早く在庫が底をつき、残業態勢で製造に追われている。

問屋やホームセンターなどからも、灯油の値上がりで需要が増えていると、注文が相次ぐ。

例年２万台ほどを生産しており、今年は１０００台の増産を決めたが、それでも足りそうにないという。

　高岸良明社長は
「ここまで需要が高まるとは予想しなかった。
材料はあるので、需要に追いつけるように作っていきたい」
と話していた。



○家庭の生ごみをエネルギーに　環境省が来秋までにモデル○10月24日　朝日新聞

　環境省は、家庭の生ごみをバイオマス（生物資源）エネルギーとして再利用するシステムづくりを始める。

年間１０００万トンを超える生ごみを、リサイクル工場でメタンガスやバイオディーゼル燃料に変える構想。

現在はほとんどが市区町村で焼却処分されており、同省は検討会を設けモデルを来秋までに示し、自治体に参加を募る考えだ。

しかし、どこまで分別収集を徹底できるのか、施設建設の資金をどうするか、など課題も多い。

　環境省によると、００年度に全国で排出された一般ごみは５２３６万トン。
このうち家庭から出る調理くずや廃棄食品などの生ごみは約２４％、約１２００万トンにのぼる。

　一部は堆肥（たいひ）として再利用されるが、需要に限りがあることなどから広がっていない。
ペットボトルなどのリサイクルが進む中、生ごみは「残された大きな課題」（同省）となっている。

　一方、民間などで、事業所から出る生ごみを発酵させ、メタンガスなどを発電に利用したり、廃食用油から「バイオディーゼル燃料」を製造したりする実証実験的な試みが進んでいる。

　そこで環境省は、家庭ごみに対しても、本格的なリサイクルに着手。

清掃事業を担う自治体が生ごみ、廃食油などを分別収集して、再利用するための工場に運び、発電や工業用アルコールの製造、バイオディーゼル燃料化などを進める計画だ。

　小さな自治体では回収できるごみの量や質が安定しないため、同省の検討会で都市部や農村部など地域に応じた再利用法を議論する。
また、リサイクル施設建設に数億～数十億円単位の資金が予想される。

同省は循環型社会形成推進交付金を活用して建設費の３分の１から半分を助成して、普及を図る考えだが、財政規模の小さい自治体まで広がるかなどの課題も残る。

　自治体独自の取り組みとしては、京都市が９７年から、家庭やホテル、旅館などから廃食用油を回収してバイオディーゼルを精製。
年間約１５０万リットルのバイオディーゼルを、ごみ収集車や市バスの燃料として利用している例がある。

同市はさらに、１３年度をめどに生ごみなどからメタンをつくるバイオガス化施設の建設も計画しているという。

　同省廃棄物対策課は
「コストはかかるだろうが、循環型社会に近づくために、国も応援する。
自治体でも先進的な事例に取り組めるようモデルを示し、生ごみエネルギーの導入を進めたい」
としている。



○水素エネルギー普及へ研究機関　資源エネ庁が来年度○09月28日　朝日新聞

　次世代エネルギーの中核と期待される水素について、安全利用のための基礎的研究をする「水素材料先端研究センター」を来年度創設する構想を経済産業省資源エネルギー庁が固めた。

水素を扱う装置はもろくなりやすいなど安全上の弱点が指摘されており、実際に燃料電池車では想定した寿命を大幅に下回る事態も出てきた。

装置を作る材料が水素によってどんな影響を受けるのか、基礎的データを積み上げないと普及はおぼつかないと判断した。

　センターは、産業技術総合研究所内に７年程度の期限付きで置き、最先端の研究者約４０人を集め、世界最高水準の成果をめざす。

　水素は常温常圧で気体のため、燃料電池などで利用する場合には、高圧や低温にして、液体の状態で扱う必要がある。

　今年開かれた愛知万博「愛・地球博」では、燃料電池車が場内を走ったが、燃料電池部分の材料が想定していた寿命のわずか１０分の１で壊れるケースもあったという。

燃料電池による水素エネルギー利用は、住宅での電気や熱源としてのほか、パソコンや携帯電話などにも広がる様相だが、いずれも耐久性が大きな課題だ。

　こうした背景からエネ庁は、水素の金属材料への影響に関する研究を推進し、安全性、耐久性の基礎的データを集めることにした。

　センター長には、九州大学の村上敬宜（ゆきたか）教授を招く考えだ。
エネ庁の安藤晴彦・燃料電池推進室長は
「村上教授は、水素材料の強度研究をしている欧米の研究者とのつながりも深い。こうした人脈を生かし、最先端の研究者を集めたい」
としている。



○家庭用燃料電池「１台５０万円に」　エネ庁、量産へ支援○09月24日　朝日新聞

　電気と給湯をまかなえる家庭用の燃料電池を普及させようと、経済産業省資源エネルギー庁が本格支援に乗り出した。

今年度から始めたモニター家庭での実証実験を広げるほか、耐久性能を大幅にのばす劣化対策や部品の共通化に向けた研究も始めた。

省エネや温暖化対策にも役立つため、０８年ごろからの大量生産の実現をめざしている。

　エネ庁は今年度、定置用燃料電池システム（家庭用燃料電池）の量産体制づくりと耐久性の検討を兼ねて、大規模実証実験を開始した。

全国のガス、石油関連の計７社が、希望する個人住宅に４００台設置する計画で、すでに半数に導入。
今秋から残り分を受け付ける。

発電出力は７００ワット～１キロワット、６０度程度のお湯をつくることができ、「エネルギー効率７０％増」「ＣＯ２排出量３割減」と、ほぼ期待通りの結果が得られた。

来年度はさらに６００～７００台の導入を図る。

　また、競争関係にあるメーカーを集め、

（１）機器の劣化要因の情報を交換し、耐久性、信頼性を向上する
（２）部品を共通化してコストを削減する、

の２点について共同プロジェクトも立ち上げた。

　耐久性は３～５年程度までのびてきたが、プロジェクトでは１０年をめざす。

また、現在１台８００万～１０００万円程度のシステムを、部品を共通化して量産体制を整えることで、給湯器などと対抗できる５０万円程度まで引き下げるのがねらいだ。

　エネ庁燃料電池推進室は
「水素貯蔵など課題を抱える自動車に比べ、家庭用は技術的にほぼ確立している。
信頼性と耐久性の向上が課題だが、実用化は見えてきた」
と話している。