青い空の下で

先日、お歳暮の手配をした。ネットで何でもできるということはこういうときに本当に便利で、カードのあるデパートのサイトから幾つか商品を選んだ。さて、送り先と言う段になると親切に前年度のリストと送った品物まで出てくる。さすが、日本のデパートは行き届いているわ、と手配を済ませたのだけれど、終わって見て、ちょっと引っかかるものが、、、

個人情報の流出が色々問題にされ、皆、外に情報を残すことに神経質になっている。私も最近は外で求められても、本当に必要がなければ名前や住所は残さないし、電話番号は極力書かないようにしている。ところが、ここで私はよそ様の住所、氏名、電話番号を残しているわけだ。

老舗のデパートが意図的に情報を流すとは思っていないけれど、システム管理は子受け、孫受けの世界、ＩＴ子会社を持っているところでも、そこにはさらによそからの人間が多く入っているのはソフトバンクの例を見ても明らかなわけで、この情報が流れないという保障はどこにもないのだ。

改めて、住所、氏名、電話番号程度はどうしようもないんだろうなぁと思う。

ところでアメリカではどうなっているか、

こちらに来て、しばらくたった頃、知り合いの住所が分からなくなり、もしかしてネットに出ているのではないかしらと名前と電話番号で検索をかけて見たところ、ネットディテクティブというグループにあたった。

要は個人情報を売るビジネスで、住所は数ドルで買うことができる。それはまあ、電話帳レベルのことなので驚くことはなかったのだけれど、買える情報はそれだけではなかった。まず、クレジットの信用度がある。アメリカではカードを新しく作ったり、ローンを組んだりする場合は必ず、これが調べられる。海外から来たばかりの人間はどんなに収入があってもクレジット履歴がないので、はねられたり、高額の保証金を求められたりするのだ。

そういうことは分かっていたので、そういう情報が参照できるんだなとぼんやりは思っていたけれど、こんなに手軽に売買されているとは思いもしなかった。しかも、驚くのはそれだけではない。さらに犯罪履歴も出てくるのだ。アメリカは犯罪の種類（小児性愛者等）によっては政府が前科を公表してしまう国だけれど、ネットで売られるんだぁ。

アメリカでも顧客情報を記入する欄にはこの情報は他にはもらさないということが書いてあるから、アメリカ人だって自分の情報があちこちに流れるのは好まないのだろうし、この国は日本以上にダイレクトマーケティングが盛んだから、ダイレクトメールはもちろん、電話での売り込み、さらにはFAXがすごい。ほとんど毎日、何か送られてくる。紙が無駄になって腹が立つ。

でも、日米ともに規制されていない、あるいはできないということは、何か理由があるんだろうか