潮　流　

　新年になってからのテレビでは，「地球温暖化」に関連した番組が目立っている。

　ジャーナリズムが，このような問題に視聴者の関心を向ける報道を取り上げる傾向は，公害や環境問題に関心を持っている研究者としては歓迎すべきことである。

　しかし，「なぜ，今年になって？」と考えると，6月の洞爺湖でのサミットでは，「ポスト京都議定書」が主要な課題として取り上げられ，主催国日本は積極的提案を示す必要がある。

　そのための世論誘導のプロジェクトが動き始めているような不自然さが見え隠れする。





　日本の企業は，1970年代の公害問題に費やした対策費でつくりあげた「公害対策装置」などを，新技術として輸出産業に転化することに成功しました。

　今回のサミットでも，二酸化炭素削減を新技術で実現する提案を考えているようである。

　現在のケイ素による太陽光電池よりは変換効率の良い，インジウムで太陽光電池を安い価格で生産する技術や色素を使った太陽光電池の開発が進められています。


　また，コンピューターなどが多方面で使われるようになり，消費電力は世界的に急上昇しています。

　IT関連部品のミクロ化などの技術開発が成功すれば消費電力は1/10，1/100のオーダーで削減が可能になる。

　このような構想に反対ではないが，緻密なデータの積み重ねを背景に現実性のある提案を期待したいものです。



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