ベイドスのブログ

都市伝説的に伝わってくる頸がんワクチン

なんでも陰の謀略社が世界人口減少の為の不妊ワクチンのようだ。

金で動く医療関係者か？

以下新聞記事

子宮頸がんワクチン／接種中止し被害者の救済を
　厚生労働省のワクチンの副反応検討部会はこのほど、子宮頸がんワクチンの接種を中止するだけの医学的論拠がないとし、接種の継続を決めた。


因果関係の解明に全力を
　これは、副反応による新たな被害者を生み出しかねず、被害者の心情を逆なでする決定である。政府は直ちに接種を中止し、被害者の声に耳を傾け、因果関係の解明に全力を挙げるべきだ。
　接種後に、痙攣や関節炎などの副反応に突然襲われ、今も明確な治療法が分からず、治療費も補償されないなかで苦しむ少女や保護者は少なくない。

　子宮頸がんは、がんリスクのあるヒトパピローマウイルス（ＨＰＶ）が原因とされる。性交渉による同ウイルスの感染を防げば、がんを予防できることになる。だが、子宮頸がんワクチンの効果があるのは前がん病変までで、がん予防の効果は確認されていない。

　ワクチンは、子宮頸がんの原因の約６割のＨＰＶ１６型、１８型の感染を防ぐといわれる。小６生から高１生に接種することで予防するという考えだが、持続効果は６、７年だ。より感染の可能性が高い年齢で効果が無くなってしまう。子宮頸がんで毎年約２７００人が犠牲になる。大半は中高年者であり、２０代前半は数名しかいない。接種する必要性がどれほどあるのか。

　ＨＰＶは感染しても２年以内に９割が自然消失する。ワクチンを打たなくても、免疫力を高める生活をしている方がはるかに予防となる。

　推進派はこのところ、２０代前半に１６型、１８型の割合が高いと主張。また２０代自体、がんで死亡する人数が少なく、このため子宮頸がんの死亡率は白血病、胃がんに次ぎ３番目に高いなどと訴えている。

　だがこれは、もともと少ない人数のなかで比較強調しているだけで、ワクチン接種が不可欠な理由にはまったくならない。

　重篤な副反応が顕在化し、接種との関係の冷静な見直しを迫られるなかで、こうした数字のトリックを使い、なお接種を訴えるなど言語道断である。

　同ワクチン接種に年間約３００億円が費やされる。重篤な副反応が出ていなくても、このワクチン接種は教育上問題であり、予算の無駄遣いである。前がん病変を１００％チェックできる定期検診の容易化、充実を全面支援すべきである。

　安倍政権は、医療分野で経済成長を考えているといわれる。だが、外国の製薬会社のワクチンを大量に購入するこの政策は全く別問題だ。

　このワクチンは副反応のことが全く語られないで奨励されてきた。加えて、持続力を高めるため、免疫増強剤が強い働きをするようになっており、日本人が初めて体験するワクチンだ。前例のない副反応が出やすく、これまでのワクチンの例だけをもとに因果関係を判断すべきではない。



事実直視し政策転換図れ
　同ワクチン導入に際し、厚労省の議事録で、安全性より医療関係者の要望が優先されたことが明らかになっている。こうした事実を直視し、政策転換が行われる時期に来ている。