いい星つくろう

気候条件が安定しない変動型に遷移してからこの方、一向に止まらない状態となってしまっているのは、そこに内包されている重大な欠陥をひとしく見落としているからである。国連が唱導している脱炭素運動を、世界中で一斉に推進してゆくことによって、この問題を解決することができる。そう意気込んで頑張っていたのだったが、その効果はいつになっても確かめられたことがない。具体的な対策を打ち出しておきながら、検証確認することを怠り続けていたそのために、地表の平均気温は高まる一方となったのだった。原因と結果の相関を名目上の数字で扱っていた国連自らが、一度も実測値で確認しようとしていなかったからだった。

　対策を示して経過と結果を眺めていただけだったことから、気候変動対策を決定したあと検証しようとした形跡はみられない。その国連がいまや環境対策の権威となって睨みを利かせている。長期間未解決のままであったたったひとつの課題、つまり温暖化対策として定めた脱炭素運動を急ぎ広げることで、問題は解決するという解釈に専らしがみついている。問題がみえていないことは、この一点からでもよくわかる。

　これまで培ってきた再生可能エネルギーの量的拡大という方法は、何故気候変動に効果がなかったのか、を先に説明しておくべきだったのは権威的に振舞っている国連の義務だった。その検証をいつまでも蔑ろにして放置してきたのが、国連がやっていることの本質のほぼすべて。京都議定書のみならずパリ協定でさえも、何の成果もないまま責任の所在を詳らかにしてこなかった。現状の拙さはその結果であるに外なるまい。

　脱炭素運動と再生可能エネルギーの関係性について、国連がリサーチしていたという記録はひとつも確認できない。検証プロセスを省いていたということが、今になって国連を脱炭素運動に駆り立てているほどだ。再生電源の拡充を世界中で同時多発的に拡大させておきながら、実態をみるとＣＯ２排出量の削減を確かめたことすらなかった。国連が己の錯誤を悟らずにすごしていた不作為となった長い無駄な期間は、ＣＯＰ３０となる来年にまる３０年という時間を積み上げる結果を確定させる。

　大気圏内のＣＯ２の平均濃度は、この不作為を重ねていた無意味な期間を通じて、着実に増やされていたということになる訳だ。要するに温室効果ガスの一つであるＣＯ２排出量は、まったく減ってなどいなかったということだ。再生可能エネルギーだけでなくその他の外部電源の総てが、火力発電所で消費している地下資源を減らした、とする事実を証明した記録など存在しない。地下資源全体の輸入量の推移をみるだけのことで、事実関係の確認をとることは一年単位でできていた。そこには意図された懶惰な姿勢、というバイアスの明らかな関与が背後で関わっていた。


　太陽光発電システムを増設してきたことで削減したＣＯ２の分だけ、火力発電所で消費されていた地下資源の輸入量も減っていなければならない。実証データを確認したという記録すら一例も示されたことがない。太陽光発電の諸元に記された定格出力に基づいて積算した数値を積み上げて、ＣＯ２を減らした値だと強情を張っていたというのがこれまでの通例となっている。机上の積算値で実際の変化としてきた国連の監視姿勢には、重大な不備と欠陥が潜んでいる。再生可能エネルギーが増えたその分だけ、ＣＯ２の排出量が減っていた事実を確かめることができていたのなら、国連が脱炭素運動にいま血まなこになっている理由など生じてはいなかった。

　地下資源の貿易取引量が現実に減っていた、という事実を確認するだけのことが何故できていなかったのだろうか。問題の本質はここにあるのだ。状況の推移をリアルタイムで観測していた当時、国連が意図的に検証作業を怠っていたようにさえみえたものだった。事実関係を確認しておくためには、地下資源の輸入量と消費量の推移を、実測値で確認しておかなければならなかったのだが・・・　

　その検証を疎かにしていたということが、国連をしてカーボンゼロへといま奔らせている。脱炭素運動の目標達成を、厳密に履行するよう監視することが国連の急務となった。だが、再生可能エネルギーの定格出力で積算した理論値を根拠に、大気圏内のＣＯ２削減に寄与したと決め込んだのが禍となった。机上の数値と論理を操って実際にＣＯ２を削減した、としたその証拠と断じた行為は有害以外のないものでもなかった。

　これまでアクチュアルデータの確認が、意図的かつ組織的に見逃されていた、ということが気候変動を気候危機へと変えたのだ。パリ協定を脱炭素運動と読み替えることで、問題の解決を更に策送りした罪は決して軽くない。国連の高等文官のすべてに交流電流と直流電流の弁別能力がなかった、という事実が止まらない温暖化の原因になっていた。交流電流に関する正しい知識を、業界が秘密主義をとったことによって広めていなかった電力業界が、気候危機を地球全域に展開させたといえるだろう。

　交流電流に関する国連が陥った事実誤認とそれに基づく曲解を、何一つ訂正しようとしてこなかった業界が、秘密主義に徹していたということの証明となっている。いまでは交流と直流の違いを正しく説明できるひとが、めっきりいなくなってしまったようだ。電流の違いを弁別する能力が国連に備わっていたのであれば、無駄に費やしてきた３０年に及ぶ長大な時間と、先進諸国が浪費してきた資本のすべてを、地球全域で善用することは夙にできていたのだ。

　交流電流は止まっていることが、そもそもできない。周波数が消えてしまうからである。周波数のない電流は、交流電流とは呼べない。それは直流電流と変わらない状態であるからだ。周波数とは磁場が変化している割合を示すための数値。５０ヘルツの交流電流は、磁石の極であるＮとＳとが一秒間に５０回切り替わっている状態なのである。この動態を保っていることができているからこそ、仕事をするための電流として交流電流が文明の役に立っている。止まってしまった交流電流は、最早電流とは呼べない。ただの静電気になっている。そこに電圧があるだけで電流は消えている。

　気候変動を止めるためには、原油、石炭、天然ガスなどの輸入量を減らすことができていなければならない。そのための脱炭素運動だったはずなのだが、地下資源の輸入量の推移を調査したとする記録は皆無。誰もが確認することを避けていたかのように、記録そのものがどこにも残されていないのだ。電力業界は逸早く秘密主義に閉じこもってしまっていたことから、日本の場合監督官庁である経産省は交流電流について説明したことすらない。このため国民は交流電流の限界を知る機会を奪われ、太陽電池や燃料電池のような直流電源のすべてを、交流電流と同一視するようになったのだった。

　交流電流の本質となっている特徴のひとつは、一瞬たりとも止まっていることができないというその点である。常に流れ続けていなければならないというのが、交流電流の本質なのだ。交流電流が止まることができるものであったのなら、温暖化が気候危機へと発展していくようなことはおきていなかった。周波数という動態をもつことができない限り、交流電流から電力を取り出して使うことはそもそもできない。ここが分かっていなかったのだったからこそ、太陽電池を増やすと化石燃料の消費が自動的に減る、と勝手に誤った解釈をくだして無批判に信じ込んでしまったのだった。

　直流電源を増やしたその分だけ、火力発電所で燃やしている地下資源の量を減らせる、と根拠不明の理屈を妄信してしまっていたということなのだ。太陽電池や燃料電池などの直流電源を増やす行為は、交流電流を生み出している火力発電所で、燃やしている地下資源の消費量を減らす能力は一切ない。停止した周波数は交流電流をゼロにすることができるのみ。

　変化し続けている磁場の維持という基本条件を失った電流は、もはや電流とは呼べない。電流になっていなければ、そこから電気エネルギーを取り出すことはできない。電流の代わりとなっているのが、電荷で電気を貯めて置くための素子であり、これはコンデンサ（キャパシタ）と呼ばれている。直流の二次電源は蓄電「池」と呼ばれているのだが、コンデンサは蓄電「器」と呼ばれる。電荷を吸収しておくための素子であり、電気回路のあらゆるところにたくさん配置されている。だが、電流を貯めておくことはできない。電荷が移動している状態を保つことができているとき、そこではじめて電流と呼べるのだ。それに必要な条件となっているのが負荷の発生なのである。これは回路のスイッチが入ったことを意味する。

　負荷を与えることの意味がきちんと分かっていないと、節電すれば火力発電所の負担が応分に減る、という誤った理解を勝手に抱きしめる。節電すれば脱炭素が可能になる、という理屈は最初から論理として成り立っていないのだ。頑張って節電をながく続けていたところで、地下資源を燃やすその量が減ったということにはならない。周波数は絶対に変動してはならないものであり、周波数のもつ位相を形にしたものである交流波形は、つねに厳密にさだめられていて安定が保たれていなければならない。

　周波数が消えてしまったとしたら、電気製品は使いものにならない。電流という動態が失われてしまうからである。節電は電流を人が消すという行為。暑い夏に耐え寒い冬をこらえていても、節電に励んでいたその行為が生んだ無駄の意味に気づくことはできない。意味のない行為を善と信じてしまっていたために、それが祟って脱炭素運動を国連が強化しなければならなくなった。環境復元にとって節電という行為は、何の効果も意味もまったくなかったのである。電気料金の支払い金額が下がっていたにせよ、それはとりもなおさず電力会社にとって利益の喪失という意味なのだ。

　再生可能エネルギーを含む外部電源を大量に導入したところで、脱炭素運動の目的を成就したという結果は引き出せない。交流電流は周波数という動態をもつことで成り立っているものであるため、止まっていることが一切できなくなっていたからだ。優れた外部電源を導入することに成功したとしても、それが地下資源を消費またはその輸入量を減らした、とする事実が確認されたことはかつて一度もなかった。そんなことは不可能だったからである。

　脱炭素運動が気候変動枠組み条約 （ＣＯＰ）が創設されるまえの、８０年代中頃から夙に分かってたことであった。国連と環境保護団地のすべては再生可能エネルギーに切り替えることで、問題を解決することができると当時からそう頑なに信じ込んでいた。これが気候変動の拡大を加速させている、その根源的な理由となっていまも働いているのである。

　世界が陥っている余りにもひどい蒙昧という罠に囚われた文明は、集中豪雨を起源とする水害の多発に苦しむと同時に、その折り返しである乾燥した下降気流である高気圧がもたらす温熱によって、山火事という大規模災害を世界各地の山林に繰り広げるようになってしまった。交流電流と直流電流の違いを弁別することができていない国連と、彼らが手に入れた認識の錯誤でしかないＣＯ２原因説を、これまで誰一人問題として指摘したことはなかった。

　こうした粗末な経緯を長年経てきたというその年月の長さが、気候危機となって地球全域に強い影響を与えている。ＣＯ２のもつ固有の質量と空気のそれとの違いを、世界中の知識階級が見落としていたということが、気候変動の原因になると同時に背景ともなっていた。ＣＯ２の質量は空気のそれより５０％も重いため、大気圏を上昇してゆく能力を物理法則が拒んでいた、という事実を未だに悟っていない国連が脱炭素運動を推し進めることとなったのだった。

　当の国連が進むべき道として定めた脱炭素というその運動は、余りにも異常でかつ無効なものとなっていた。大気中のＣＯ２濃度は４００ｐｐｍ、つまりコンマ以下の０，０４％にしかなっていなかったのだ。ｐｐｍ（百万分の一）というその意味さえ、国連と世界中の知識人のすべては平然と見失っていたのである。高学歴でしられる国連の高等文官のレベルがこの程度だったのでは、気候が危うくなったのは蓋し当然というものだ。

　アホの典型となった愚かなその姿を世界に曝し、昂然として世界を指導している姿は嗤う以外に方法がない。たった０，０４％（４００ｐｐｍ）に過ぎない希薄なガスであるＣＯ２を、世界中が努力してゼロにしなければならないと思い込んだ、ということが国連に脱炭素運動を推し進めさせ、世界中の指導体制までその渦中へと引き込んだ。

　ＣＯ２の質量計算はアボガドロによって与えられていた科学の基礎、教育の現場では中学二年で学ぶことになっている。その基礎的なｇ／モルという単位を、高学歴である筈の高等文官たちは一律に忘れ去っていた。心ある知識人を自覚しているのであるのなら、内心忸怩たるものがあってよい。そうではなかったのだったからこそ、地球の平均気温は上昇の一途を未だに辿っているのである。１０月２３日は化学の日だ。これはアボガドロ定数である６，０２×１０の２３乗に対するオマージュになっている。学歴主義が渦巻いている現代社会に於いて、気候変動を正しく認識するのは難しいこととなってしまったようだ。有効解はたぶん、この道のどこかにひっそりと佇んでいるのであろう。

　気化したガスとなったＣＯ２は、白煙となってその姿を現す。大気圏を昇るのではなく下へとさがるのみであり、地を這って広っていくドライアイスの白煙を誰でも一度は見たことがある筈だ。この事実を思い出していたひとがいなかかった、ということが教育の限界を告げていたのだ。この事実から文明が学ぶべきものは多くある。