いい星つくろう

　２１世紀の世界をリードしてゆくのに最も相応しい国は、日本以外にはありません。政治判断の拙さは相変わらずのことなので、民間でできるところから着手して、問題の所在を示すことになりそうです。状況を変えながら、世界を牽引して行かなければなりません。地下資源に最も恵まれていなかった国であるこの日本が、持続再生が可能な環境負荷のない資源の創出国になる、というのがこの時代をつくる鍵になるでしょう。日本がもし産油国だったとしたら、天然資源を守ることだけに腐心して、大きなチャンスを見逃していただろうと思います。炭素資源に執着して水素資源の開発を遅らせていること自体が、そのなによりの証拠なのです。


　このままで何も思わずにいたら、あたらしい技術がこの国に根付くことなど考えられません。守るべきなにかを持っていると、それがチャンスを逃がす原因になることを、ある程度の経験を積んだ方なら想起することができるのではないでしょうか。たとえば電力会社が交流送電に恋着して、直流の独立分散電源の発展を阻止し、温暖化を続ける衰弱した地球を平然たる態度で見殺しにしてきた結果が、この日本に、二酸化炭素の絶対的増加という形で今起きているこの現実があるように。守っていてはいけないものを保守していたことが、温暖化の根本的な原因になっていたのです。不合理なシステムを守ろうとすることが、合理的なシステムの登場を阻害することになっていたのでした。


　環境汚染は、このように考えてくると、わが国とって、またとない絶好の復興チャンスだったということが分かるでしょう。政府はこれまで、実に多くの誤った選択をしてきています。現在でも、その選択が誤っていたことすら自覚できない状態におかれています。赤字国債の増発とその結果である財政赤字の拡大は、日本のありのままの姿を数字の形で如実に伝えているのです。同じコトを毎年連綿として続けていられるというのは、国の理解がコトの本質に及んでいないという明らかな証拠です。正しい判断がなされていたら、温暖化を止めることや、財政赤字を縮小させるようなことなどは、とっくの昔に実現できていなければなりませんでした。対策を誤ったのは、すなわち判断を誤ったからでした。政府が下した決断より正しい判断が他にあった、ということにまだ気づいてさえもいないのです。責任の所在は、ここに自ずから明らかとなっているのでした。

　
　二酸化炭素の増加率を集計したデータさえ、誤っていたのです。５％も少なく見積もっていたことは、既に書いてきた通りです。従来の省エネ対策では、家計簿の光熱費を下げる程度のことしかできません。省エネの本来の目的は、温暖化を防止することだったはずです。国は国民に対してエネルギー消費の抑制をもとめていますが、その結果はというと捨てる電力を増やしただけのことでした。発電所では化石燃料が一貫して燃やされ続けているのです。二酸化炭素の発生源で燃焼の抑制を行わず、既に発電されている電力をどれだけ節約したかという点にのみ目を奪われてきたのでした。削減率が示す数字の間にある懸隔は、この認識の相違が原因となって生みだされたものなのです。


　京都議定書が定める削減数値を実現するのは、現状を見る限り完全に不可能です。最先端に到達している日本の省エネ技術が、何故温暖化を防止できなかったのかを、虚心になって反省する必要があるでしょう。世界が問題の本質に気づくのは、おそらくその後のことです。日本の温暖化防止技術の限界が明白になっても、京都議定書という国際条約が発効した以上、遵守する義務を確実に果さなければなりません。
　政府はバブルが崩壊した直後のように、右往しつつ左往するような嘗ての姿で、無作為のまま再び時をやり過ごすことになるのでしょうか。指針を示すリーダーは、問題をすべからく承知していなければなりません。集団合議制というものの欠陥は、理解力の不足があるだけで優れた代議士並びに官僚をしてカラスの集合体に変えてしまうことがある、という点に集約することができるでしょう。日本の資産はバブル崩壊以降、急速に失われてしまった事実があるのです。株式市場ではニューヨークが隆盛を誇り、東京マーケットでは閑古鳥さえ見かけなくなった、あの長いながい連なった日々で作られた冬の時代が思い出されます。


　日本が必要とするエネルギー資源は、ほぼ１００％を輸入に頼っています。その殆どが炭素系の地下資源でした。日本はこのエネルギー資源の輸入を断たれたら、半年以内に干上がってしまうのです。原油の備蓄量は、およそ１６０日から１８０日程度だとされています。１億二千六百万人の日本人は、半年以内にまともな生活をおくることすらできなくなってしまいます。
　日本が水素資源へと率先して切り替えてゆくなら、エネルギーの安全保障政策は存在理由をたちまち失うことでしょう。なくても良いものにコストをかけることは、損失以外のなにものでもありません。エネルギーとエネルギー資源とを確保するために支出されていた巨額の費用は、ほかの事柄をより充実させるために振り替えることができていたのです。炭素資源の供給が保障されていたと仮定しても、未来のエネルギーに切り替えることで需要そのものを消してしまったら、炭素資源を掘り出す意義さえ消滅してしまっていたはずです。（ここに次代のリーダーを作る戦略の胤が潜んでいます）


　温暖化を止めるための国際条約である京都議定書は、人類が選択した誤りを正すための見本として、歴史の教科書に一行を書き加えるだけの存在にするべきだと思います。既存の資源だけをみていると、未来の資源の姿を知ることができません。地下資源は有限なものなのですから、いつまでも炭素資源を燃やし続けることは、「どちらにしても」できななくなってしまいます。早く現実の相を見て、温暖化を速やかに止めるよう行動するべき時がきています。いま行動することこそが、世界を牽引して行くための第一歩となるでしょう。躊躇している時間はありません。現状は、政府において認識が醸成されていないことを指し示しています。ならば、民間でやるしか方法がないでしょう。次世代エネルギーの実現計画には、リスクというものがありません。ここは、人類が必ず通らなければならない重要なチェックポイントになっているからです。


　日本が水を一次資源とする水素エネルギー社会の建設を選択しない限り、地球の温暖化が止まることはないのです。つまるところ、炭素資源を掘り尽くして二酸化炭素濃度を極大化し、地球のエコシステムを止めてしまう時の到来を待つのが、文明のたどり得る必然的な宿命となりつつあるのです。
　一次産品が確保できなければ、地球が許容できる生命の数は減らざるを得ません。人口が急減すれば二酸化炭素濃度は緩慢に低下するでしょうが、地球の環境そのものが破壊されてしまったのなら、生命がこの星で誕生し繁栄を続けるようなことは、もうできないのです。エネルギー資源となっていた炭素系の物質は、おそらく蕩尽されているでしょう。わたし達の子孫は、そんな時代を生きる定めを負って、これから生まれてくることになるのです。