いい星つくろう

温室効果ガスの排出源となっているエネルギー産業は、当然ながら生き残ることはできない。二酸化炭素の削減が求められている時代に、それを生み出し続ける行為は背信と呼ぶべきものである。代替手段がないと思われているのだが、そんなことはない。本気になって削減対策をやろうとしなかっただけなのだ。温暖化という現象を甘くみていたからだった。
　エネルギー消費を抑制することで、困難なこの状況を変えることはできない。ますます温暖化が悪化する一方だったというのは、問題の本質を見損なってきた所為である。その原因は電力業界の隠蔽体質にあったのだが、ガス業界はその隙を突いて自家発電の部分的導入を図っている。


　ガスエンジンで発電するモデルの供給をガス会社は進めているのだが、その投資スタンスは中途半端なものになっている。１ｋｗｈ出力程度の小型発電機で、ガスと電気の一部を供給する仕組み作ろうと動きはじめている。最大３ｋｗｈの需要を賄わなければならない家庭用の電力の三分の一を、ガスエンジン発電機でコ・ジェネを実施することによって提供するというのがその骨子である。

　ガス会社は電力需給で生じる負荷変動を電力会社に押しつけて、おいしいところだけを満喫するという戦略をとっている。電力会社は過剰供給している電力を更に余らせる結果となるこの戦略に対抗する手段を、何一つもっていない。消費者は電気代だったものをガス代へと振り替えることで、熱電併給の恩恵を受けることができるようになるという訳だ。


　ガス会社が電力供給の一部を肩代わりすることによって、電力会社の損失は今以上に大きなものになる。交流電流は、一瞬たりとも止まっていることができない。周波数を常に維持していなければならないため、プラスとマイナスを毎秒５０回または６０回安定して保っていなければならない。これは交流電流の宿命というものなのだ。

　発電所で生み出した交流の電気は、外部から流入してくる電力を受けて、地の底へと消えてゆく定めにある。自然エネルギーやガス会社のサブ発電システムが電力供給に関与しはじめると、電力会社が供給する電気は余剰の存在とならざるをえない。この余った電気は放置しておくと電圧を高め、危険な状態を生み出す。地の底へ電気をすてるようになっているのは、要するに安全対策のためなのだ。

　ガス会社が作り出した電力は有効利用されるのだが、その反面、電力会社の送電系統では余った電力を抱え込むことになる。そこでトランスの一次側のコイルの端から、リアクタンスという抵抗を経て接地される仕組みに、ガス会社は着目した模様である。電力会社の努力で接地技術を進化させていったことが、ガス会社に恩恵を与える結果になっている。漏電事故や感電事故が大幅に減ったのは、接地技術を洗練させていった結果であった。

　電力分野で生み出すＣＯ２が増加を続けていたというのは、原発を肩代わりしたからという要素だけではなく、負荷変動を接地することで安全に吸収するようなシステムになっているからだ。電力会社の損失が増えても、ガス会社の売り上げは着実に増加する。このメリットをガス会社が承知しているため、ガス会社による熱電併給システムは当分の間増加する傾向を保つだろう。だが、その状態はそれほど長くは続かない。目先の利益に囚われていると、大局をみることが困難になるのだ。


　ガス会社のシステムを超えるエネルギー供給モデルが、存在する。詳細についてここで語ることができればよいのだが、今後の戦略展開に影響がでる惧れがある。電力会社は火力発電で二酸化炭素を量産している有害な存在になっているのだが、ガス会社は熱電併給で二酸化炭素と水を二次的に生み出す事実をまだ理解していない。その結果降水量を増やして洪水の被害を拡大させてきた、という事実を国民の側が先に理解するようになりつつある。

　副作用のない新開発のエネルギー供給システムが、二次生成物を生み出すことがあってはならない。つまり、持続再生能力を発揮するものとなっている。一つの解として燃料電池を改造することで、そんなことを可能にする方法が用意されている。しかし、燃料電池の発電メカニズは、これまでのところ正しく理解されたことがない。現状に鑑みて判断すると、このアイデアを実現することに意味はない。電荷と電解質に関する一般的な知識が広く共有されていたのなら、温暖化がこれほど悪化するようなことはおきていなかった。