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2017/12/17
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交流送電がインフラとなっていたのだったからこそ、二酸化炭素が減らずに逆に増え続ける、という案に相違した困った状況が生み落されておたのであり、それが気候変動要因となったことによって、地球が温暖化する事態へと変化した。経済成長にとってエネルギー消費の増加は不可欠であったことから、温暖化現象が問題化した後になってからも、その代表的な原因物質が二酸化炭素であると特定していながらその濃度を引き下げることが、依然としてできないまま現在へと至ったのである。これが進化を遂げたとされる文明の、偽らざる現状となったのである。
教育投資に資本を長期間大量に投入してきたところで、温暖化問題一つさえ解決することが未だにできない。無駄な投資の累増が、経済から成長余力を奪っている。これを教育の欠陥といわずして、何と呼んだらよいのだろうか。問題の本質を見いだすことができない限り、気候を変動させる古典的要因、である二酸化炭素の濃度上昇を、これから先の未来社会に於いてでさえ止めることはまったくできまい。電力消費を減らすと二酸化炭素が減る、という相関性についての一般的誤解は、直流回路でなら正しいとすることはできるのだが、交流電路に於いては完全に誤ったものとなる。交流電流はそもそも、回路を形成することができないものであるからだ。 それは電力を遠方へと輸送するための、送電技術として開発されたものなのであり、交流電流を生み出すための磁場変化の量的拡大で、起電力を高める効果が引き出せたことから、発電と変電とが容易にできるようになったもの。高圧化することによって電流値を引き下げ、電気抵抗で失われる電流損失を低減する効果と、変圧工程で生じる増幅効果の双方で、発電した以上の電力を送電の中継地点毎に、何倍かに増やす効果が引き出せるようになっている。このような絶大なメリットがあったことから、交流送電という方式が、世界中の電力輸送の基盤技術となったのだった。だが、このことが同時に温暖化を止められないものにもしたのである。 交流電流というものは周波数と呼ばれている、欠くことのできない枢要な成分で成り立っていて、それが発電機の回転数によって、一義的に決定されるものであったことから、地下資源の燃焼を節約しようとして、発電機の円運動量を勝手に減らしてしまうと、周波数も自動的に減少してしまう、という相関性に縛られた状態となることを強いられ、周波数変動を防ぐという目的で、回転数を常時一定に保っている義務が生じ、世界中の電力会社がそこから抜け出せなくなっている。毎分３０００回転する発電機は、毎秒５０ヘルツの周波数をもつ交流電流を生み出す。６０ヘルツの場合なら、毎分３６００回転の円運動が必要となる。 火力発電は炭化水素系地下資源を大量に燃やし、その酸化作用で所定の熱を導き、蒸気圧を安定的に高めて、タービンを円滑に回すことで、安定した発電を常時行っている。蒸気圧が安定しないままだと、タービンの回転数も安定しなくなることから、発電所の燃焼炉では発電の有無に関わらず、一定の燃焼を恒常的に維持する、という必要性に常時縛られている。電力会社の送電系統に再生電源を増設しても、それによって蒸気圧を低下させることができていなければ、外部電源のすべては二酸化炭素の排出量削減、という環境効果を何一つ引き出せすことはできない。要するに長距離高圧送電であればあるほど、二酸化炭素の削減効果は得られなくなる、ということなのである。 これが京都議定書をパリ協定へと変更させた、そのたった一つの理由であった。太陽電池の導入を急いだとしても、火力発電所の燃焼炉で蒸気を生み出す努力、が四六時中維持されているのだから、外部電源を導入した効果はつまりゼロのままなのだ。その実効のない外部電源の設置を行った人に対してだけ、電力会社が費用を分割払いで立て替えることで、発電した分の電力単価を適用して還元する、その立て替えた分の金額を電力の受益者総てが遅れて均等に負担する、という余りにも馬鹿げた制度が、どこからも批判されることなく、大手を振ってまかり通っているという訳だ。 実効性を失って既に久しい再生電源の増設を急ぐと、二酸化炭素がその分だけ減る、という勝手な理解を無批判に受け入れて、直流回路と交流電路とを身勝手に混同し、すべての知識階級が引き出したその認識が、不正な理解へと繋がってしまったのだった。節電したり再生電源を設置したりすることにより、その出力値の分だけ二酸化炭素が減ったことにする、という物理法則に反する異常な法律を、予め制定させておいた勢力が、過去の時点で交わった、その可能性へと一瞬で辿りつく。要するに現状の事実確認を怠った国会の責任と、事実関係の確認を意図的に怠らせてきた、監督官庁の指導官僚らと、電力業界の指導体制一同らによる利益共同体の責任、とをここで指摘しておかざるを得ないのだ。 これが国民から可処分所得を執拗に奪いとり、環境投資と教育投資の二つの効果を同時に失わせたことで、有効需要の創出に悉く失敗する、という不毛な顛末を長年生みつづけさせる経過を導いた。その連環の作る輪が現状に見る如く、国益の壮大な喪失へと繋がっているのである。景気の長期的低迷は、経済循環の所為などでは決してなく、人為的な過ちと意図的な秘匿が引き起こした、その余りにも愚かで拙いな結果なのである。 お気に入りの記事を「いいね！」で応援しよう
最終更新日
2021/02/07 11:07:54 AM
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