環境投資の失敗と損失の累増が生む有効需要の大量喪失が貧困化した理由

地球の温暖化という惑星全体を対象とするその変化は、地下資源を文明が燃やしつづけている限り、悪化する一方となって決して止まることはない。問題の所在そのものが、誰にもはっきりと見えていないからである。不可逆的な反応に終始しているというこれまでの環境対策の不甲斐なさは、指導体制が的を外している事実を差し示している。真因ではないＣＯ２削減にだけこだわっている、ということが温暖化を止まらないものにした。 現状で判断する限り、気候変動が止まるということは絶対にない。原因と見做しているＣＯ２をまったく減らせなくなっているのだから、結果が改善されるとする見込みなどある筈がない。現時点でＣＯ２が原因であるとされているのだったが、ＣＯ２排出削減努力を世界規模で鋭意続けていながら、成果といえるものはまったくなかった。それどころか却って逆に増えていた、という正反対の現実が既に確定してしまっている。 　京都議定書が無効な枠組みでしかなかったとする事実がこのとき確定し、国連はパリ協定という新しい枠組を披露して、削減目標を最大化することで乗り切れると方針を指し示したのだったが、実施主体として手を挙げた国は一か国もなかった。国際社会は問題の本質を、完全に見失ってしまっているからである。 ＣＯ２に温室効果があるにせよ、それがどのようにして大気圏内を温めているのか、というメカニズムに関する報告は一例もなく、仮説のままでありながら根拠とされたのは、それが温室効果ガスであるということだけだった。分かっているのは温室効果があるという一事のみであり、温暖化の原因物質だと最初からされていたことから、温暖化のメカニズムを解明した理論を、実は誰も知らないという状態が生じていた。ＣＯ２の有害性を譴責するだけという風潮が、こうして全世界へと急速に広まっていたのである。 ＣＯ２削減運動はその結果として生じたものでありながら、ＣＯＰ１からＣＯＰ２５までの四半世紀を通じて、どのような削減効果も引き出したことはなく、反対にＣＯ２の濃度は増える一方となっていた。こうして京都議定書が無効であった事実を承知していながら、排出量を大きく削減すれば温暖化は止まるだろう、とそう頑なに信じ込んだまま判断の過ちであることを疑わず、目標の最大化だけが唯一の手段であると未だに信じ込んでいる始末。このため温暖化が止まることは、永遠にないといわなければならなくなった。気候危機が止まるという見通しは、どう見たところでゼロなのだ。排出量の削減率を１００％にしてみたところで、これまでまったく改善されていなかったことが、なぜ成就するのかという理論的根拠とはなり得ない。獲得した科学的知識に基づいて実際に応用展開していくためには、自らの認識の到達度に基づいて、確からしさを判断できるようになっているか否かがカギとなる。思考力を涵養する必要性を認めたがらない、いわゆる知識集約型へと特化した高等教育の在り方が、知識の質を劣化させることはできるにせよ、有効解を見いだすことはいつまでたってもできなくなった。知育偏重型の教育へと特化したという過去の一連の経過が、学力の量的拡大に寄与したことは確かなのだが、学力の質的深化には失敗してしまい、思考力の涵養を等閑にしたままに放置した。考える力を失った国連の高等文官たちが鳩首して、温暖化を止められないまま手を拱くに至り、ついに気候危機と呼ぶべき事態を引き出して定着させた。最高レベルの知識階級がこの体たらくにある以上、それ以下の並みの知識階級が問題を理解できなくなっていた、ということは無理からぬ話だったのである。 　科学的知識をきちんと理解していたのであれば、ガスの持つ比重の違いを問題視することは夙にできていたのだ。大気圏内を構成しているガスは、窒素７８％と酸素２１％となっていて、その他のガスは１％でしかないことくらい分かっていた筈なのだ。ＣＯ２がそこに含まれていなかったのは、たった０、，０４％（４００ｐｐｍ）でしかなかったからなのだ。大量の水蒸気がそこには雲や湿気として存在している筈だったのだが、国連は平均で６０％以上もあるガス化した水の比率を最初から無視していた。これこそが、壮大な規模の世界的誤謬へと知識階級の成員すべてを陥らせたその理由だったのであり、温暖化を通じて気候変動を誘導しつづけ、最終的に気候危機とまで自ら表現せざるを得なくした。 　自然界が生み出した飽和水蒸気と、化石資源を燃やして生み出した人工の水が、蒸気発電を行っている火力と原子力からなる二種類の発電所で、高温化した熱水蒸気を大量に生み出しているその行為こそが、いうまでもなく不可逆的な変化を文明へと与えているのである。