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いい星つくろう

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予　定　飽　和　（ＥＶの限界）

電気自動車ＥＶには当初から限界が設定されていた、ということは夙に知れ渡っていた。内燃機関が登場するより早く登場していながら、その後普及することはなかった。酸素の薄い山岳域で主に採用されていたのだったが、充電サイクルが短かいという理由が、普及することを妨げていた主な原因とされていた。そんな脛に傷もつＥＶが環境問題解決の主要な対象に指名されたときから、世界中で開発競争が一斉に繰り広げられるようになったのだった。最大の技術的な限界となっていたのは、蓄電装置のエネルギー密度が小さすぎるということにあった。　蓄電装置が抱えている限界を悟った研究者たちは、その頃から将来必要となる電源の開発に着手していた。燃料電池自動車ＦＣＶという直流電源搭載型モデルの登場は、電解膜が開発されたことがきっかけだった。最も小さな原子である水素を、原子核と分子とに分離して電解することができるようにったことで、水素を原子核プロトンと電子エレクトロンとに、この電解膜を使って切り離すことができるようになったからだった。　水素は単独で存在できないほど活性が高い元素であることから、他の分子に組み込まれた状態で地表に分布している。その一例となっているのが炭化水素という化合物なのであり、これは主にメタンＣＨ４の状態をとって、地表で安定していられる化合物となったのである。このことは水素を資源として取り出すためには、化合物を分解して抽出精製するプロセスが必要だということを意味していた。つまりコストの高い資源なのである。水素が空気中の酸素と繋がると、水になって温室効果をもつ水蒸気の濃度を高めるものとなる。　水と呼ばれている水素化合物もまた、水素資源の重要な供給源のひとつだ。水素原子は活性が余りにも高いため、単独で純度の高い水素資源となっていることができない。このため常に化合物状態をとっていなければならず、水素化合物としてのみ安定性をかろうじて維持できる。水の分子構造ががっかりとしたものであるそのことが、地球を水の惑星と呼ばせているのだ。これは独身者が配偶者を求て活動的になっているその状態とよく似ている。　燃料電池は水素原子を電解膜で人工的に電離させることによって、原子から切り離した電子だけを逆戻りできないようにしておき、電子から電荷を誘導して電気エネルギーとするための装置である。燃料電池を電源とするためには、純水素か天然ガスを改質して水素だけを抽出するサブシステムが必要だ。この燃料電池搭載型のＥＶであるＦＣＶは、バッテリーを用いなくても走ることができため、充電する必要がそもそもない。移動体に水素資源が準備されている限り、走りつづけることに限界はない、という点で既存のＥＶにはない優れた特徴をもっている。　リチウム系バッテリーを搭載したＥＶは、充電と放電を同時に行うとができない。電池内部でプラスの電荷とマイナスの電荷とが行き交うため、接触してショートする確率を構造的に高めていた。このため走りながら充電するのは、不可能なこととなっていた。その制約に強く縛られているということが、充電中は停止していなければならない理由であった。常時充電していることを可能にするには、蓄電装置を二重にして切り替えることが必要なのだ。充放電を同時に実行できるようになっていなければ、ＥＶに固有のこの問題を消すことはできない。ＥＶに最大のコスト負担を与えているのが、このリチウム系二次電源の大量搭載なのである。エネルギー密度を高めるためだった。　リチウム系蓄電システムはプラスの電荷とマイナスの電荷とが、蓄電装置内部で交錯する関係となったとき火を噴く。そんな事例が中国製二次電池で早くから頻発していた。互いに異なった正反対の電荷が電池内部で衝突すれば、たちまち短絡して発火するのは当然の帰結。このため充電している時には、電気自動車は止まっていなければならなかったのである。　水素原子は二つ繋がった二原子分子のＨ２になると、互いに相手を遠ざけようとする性質を顕著に示す。このため常圧の環境下では非常に希薄なガスとなっていた。このため高圧をかけて強く圧縮しておく必要があったのだ。水素は爆発するとこの排他性をもつが故に、膨張圧力を高めて威力を一気に解放する場合がる。フクシマ原発の頑丈な建屋を一瞬で吹き飛ばしたほど、水素の膨張圧力は高エネルギーとなっている。これは水素爆発または水蒸気爆発と呼ばれている現象だ。水素分子Ｈ２であるが故に生じた巨大な破壊圧は、Ｈ２がもつ固有の性質が与えたものなのだ。電解膜に水素ガスを吹き付ける電離圧力として、Ｈ２の排他性が圧力源となってＦＣＶで利用されている。　ＥＶの走行限界は充電容量によって一義的に決まるため、バッテリーのエネルギー密度をひたすら高める、という開発競争が世界中で熱心に進められてきていた。そこを解消しようとしたのが燃料電池車（ＦＣＶ）だったのだが、発電単位であるセル単体の電圧がたった２ボルトしかなかったために、１００枚積層して漸く２００ボルトの高電圧を稼ぎ出すことができている。高圧タンクの中の水素資源の密度が下がれば電解効率は下がり、走行出力は低下さざるを得なくなる。　こうした諸々の課題が未解決のまま残されている、ということが世界中で一斉にシフトしたＥＶ化の波を退潮させた。使い勝手と利便性の悪さという予てからの課題が、エンジン車に比べ殆ど進化していなかったからである。その中間に位置していたのがハイブリッドカーというものだったのだが、ＥＶの限界が意識されたことで失地挽回の機を得たものの、世界的な需要創出という展開にはならない。装置システムを標準化するためには、技術的な公平性が共有されていなかったからだった。突出した技術を誇ってきたその姿勢が、市場を形成することの邪魔をしていたのだ。　ＥＶ業界が眼前の分厚い壁を突破することができないままであるのなら、道を失って崖から転落する未来だけが待っている。前例が示していた通りの衰退過程が、そこに復活して再登場する未来が待ち構えていたという訳だ。地下資源を用いない小型発電システムが市販されたとき、移動体のすべては電気化が可能になる。移動コストはその時代になってはじめて、ゼロになるという事態が舞台の袖で待っている。先年欧州全域で起きた内燃機関に対する許容拡張と回帰への変容の意味が、そこで改めて再認識されることとなる。　この未来型電源に関する技術情報で特筆しておくべきことは、発電機に固有の回転抵抗をキャンセルする機構をもつということである。最小の投入エネルギーだけを用意しておけば、常時発電する能力をいつでも発揮することができる。発電した電力を負荷へと供給するだけでなく、付属の備蓄用二次電源に貯めて置くことも可能だ。これまでに想定されていなかった交流電源搭載型の移動体モデル、という点で出色のモデルである。つまり標準化プロセスが同時並行で進行するということだ。だが完成しても公表することはない。時期尚早であるからだ。ものには時宜というものがあるのだ。　地下資源を消費する必要はそのとき消え去り、移動体として充放電を同時に実行できる能力を誇示するものとなる。予てから計画してきたＥＶがどこかの国で市場投入されたとき、既存の移動体メーカーが続けてきた努力のすべては水泡となって消え去る。彼らが勤しんでいる多くの開発プランは、悉く一瞬にして無駄なものとなる運命なのだ。ＥＶはとてもシンプルな構造でも成り立つことから、差別化するための電子戦で消費者の歓心をとり込もうと努めている、というのが現状で辿り着いた精々の到達点。　気候変動の原因が地下資源の燃焼にあることは間違いがなく、間違っていたのはそれがＣＯ２であると断定したことだった。質量分析をしたことさえない、似非知識人たちがやっていたのはそういうことだったのだ。真実以外に価値がない、ということはいうまでもないことだ。間接情報を鵜呑みにして脱炭素運動を展開してきた過去の努力の悉くが、一瞬で烏有に帰すその時を早晩迎える、という最悪の結果がやがて地上をゆっくりと訪れる。　現状が夙に飽和していたとする事実と遭遇した後になっても尚、無駄な投資でしかない再生可能エネルギーに執着しているのだから、問題認識能力が基本的に欠けているとそう言わざるを得ない。ＥＶ開発に際して一次動力源となるものは、殊更慎重に吟味されていなければならない。コスト効率の改善が今や完全に見込めなくなっているのだから、損失を増やす行為をこれ以上黙過していてはならない。失敗から学ぶことが後にできるようになったとしても、既に確定した損失を取り戻すことは最早不可能。　その意味でアップルが行ったこの度のＥＶ事業からの撤退という英断は、経営陣の先見性の高さを正しく指し示す記録として後世に残される。移動体の動力となる内部電源を開発してしまえば、バッテリー容量の課題はたちまち消えてなくなる。地下資源を採掘する必要さえ、意味のないものとなってしまうのだ。発電機の円運動を邪魔している回転抵抗というものを、人工的に取り除いてやるだけのことで、交流電流を生み出すのは至極簡単な技となり得る。　決断を先送りしていると損失だけがただ徒に嵩んでしまい、その規模は膨張する一方となって後日ひとに祟るものとなる。損失となる以外に道のない開発案件に囚われていると、時が経過してゆに連れて尚不利益の供給源のままでありつづける。このプロセスは再生可能エネルギーを国連が有効と認めた、ドイツ発祥のアーヘンモデルとなって世界中に広がった。その結果として気候変動を押しすすめながら、国家予算の積年の喪失とその無意味な蓄積へと繋がった。　環境条件の一方的劣化という文明が辿ってきたこれらの拙い経過は、知識階級が覚醒しない限り状況の悪化となってただ祟る。貧困の一般化を意味する９９％が被った損失の拡張と、それを犠牲としてきた胴元を演じている集積資産を運用している階級が、繁栄を享受している１％となったその対比に、新自由主義社会経済体制が導いた資本動態の結果を招かせた、乖離メカニズムの関与が果たしたその意味の重大性を知るべきだ。　アインシュタインにノーベル物理学賞を与えた光電効果は、環境異変を悪化させる因子となったソーラーパネルを世界中にまき散らし、環境回復を阻害する要因となってそのまま残される事態となった。優れた発明を文明社会に対して有害な経過の発生源にしてきた不毛な経過は、知識階級が応用技術の使い方を誤ったからに外ならず、のちの核分裂反応の兵器化が及ぼした不毛極まるその経緯と酷似している。再生可能エネルギーが化石資源の消費を減らした、とする事実は未だに一例も確認されたことがない。何故なら交流電源と交流電流のそれぞれは、そもそも一瞬たりとも止まっていられないものであったからである。　火力発電所で稼働する燃焼炉の火が減ったデータなど、どこにも存在していない。似非知識人というものは、この事実をまったく理解することが未だにきない。そのために環境投資の一切が完全に無駄な投資となっていた。交流と直流の相違点についての認識レベルの到達点は、かれらが知識と呼べるものをもっていない、ということを指し示す有力な証拠となっている。　この事実に学ぶことができていたなら、太陽光付加金は無駄を重ねるだけのものに過ぎない、ということは見えていなければならなかった。これがこれから増額されるようになるのだから、国民生活は圧迫されて消費を抑制せざるを得なくなる。国連が当初下していた誤った判断を妄信している選良と官僚が、間接情報と知りながら検証することなくそのまま受け容れてきたからだ。その結果国民は可処分所得だったものを長年に亘って奪われつづけ、余りにも粗末な経過を世界中に定着させてしまう一助となった。愚かさの極みというべきは正にこのこと。

2024/04/29

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ナワリヌイの名誉のために

ナワリヌイの死因は血栓症とされている。これは血流が滞ってできた血の塊が、血管を詰まらせたことでその先で虚血状態を誘導し、循環器系統全体が機能不全に陥ったということになる。脳などの細い血管に血栓が生じると、脳溢血や脳出血が起きる。動脈などの太い血管が血栓で塞がれてしまうと、心臓は機能していることが不可能になる。心臓マッサージの痕跡が指摘されれているのは、血栓が動脈などの早い血流を移動させている、いわば幹線道路で起きた突発的な通行止め、ということになる訳だ。血栓ができるのは運動不足や長期間の強制的な拘束、という条件が関わっている可能性がある、とするニュースは今のところ見当たらない。近年エコノミークラス症候群という症状で、血栓症を予防するための軽い運動をすることが推奨されている。それほど一般的なリスクとして認知されているのが、この血栓症という病気なのである。ナワリヌイの場合は極地の刑務所に移された後のことだったため、当該刑務所の懲罰房の苛烈さについて、高度な批判の対象となっていたとする情報がでていた。拷問といってもよいほどそれは過酷なものだ、というのが批判者が下していた報告として伝わっていた。身動きできないほど狭い箱のような所に、長時間閉じ込められていたのだったら、血流は淀み停滞していたことだろう。血管の中で血流は基底状態となったまま、歩くこともできず心臓に負荷がかかっていたとは考えられない。極寒の中の散歩が何故必要だったのかが不明であり、その直後に突然斃れたということだったのだが、この時に実施された極寒の中の強制散歩は、ナワリヌイにとって致死的な行為であったことだろう。ロシア当局者はこうなることを経験的に知っていただろう。先行事例は複数あった筈であるからだ。その後血栓と懲罰房でやっていた拷問を終えて、無理やり歩かされていたのだったのだから、未必の故意による殺人罪を適用しなければならない。これまでのところナワリヌイの死因である血栓と、懲罰房での長期的な拘束につづく強制散歩が、どのような結果になるかはエコノミークラス症候群を知っていれば、因果関係からみて犯罪であることは世界中に伝っていた。知識階級が批判精神を失ってしまっていたら、見えて然るべき犯罪をそれと知らずに見逃してしまう。権威主義の恐ろしさは、ここにある。プーチンの犯罪を見逃してしまっていたら、ナワリヌイの名誉は毀損されたままでありつづける。※当時あった情報では当該刑務所の措置は余りにも苛烈だとされており、一定時間以上の拘禁は禁止するべきであるとさえされていた。それが連日続けられていたのだったから、その直後に軽度の運動をしただけでも血流を急加速する効果はあったであろう。長期拘禁でエコノミークラス症候群を発症し、血栓症や脳梗塞を惹き起こすことは容易に推測できた。その蓋然性は極めて高い。。

2024/03/06

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虚　偽　情　報

太陽光発電で地下資源を燃やす量が減った、ということを確認した資料はない。それは事実ではないのだ。電力会社が輸入している原油・石炭・天然ガスなどの炭化水素系地下資源の消費量は、変化していなかったのだ。再生可能エネルギー導入の実施如何にかかわらず、発電所の燃焼炉は地下資源を着実に燃やし続けている。蒸気発電という世界共通のその方法は、原発を含めた大出力の電源が共に採用しているモデルなのだ。国連が未だに脱炭素運動をやっているのは、対象と定めたＣＯ２が減っていなかったからである。　地下資源の取引価格が下がっているのは、脱炭素運動の成果では決してなく、ウクライナに軍事侵攻したロシアの国家収入を引き下げるための措置だった。たまたま市場参加者の折り合いがついたところが、原油相場が下落したところで安定したということに過ぎない。これは誰も予測していなかった経過であった。世相が落ち着いてから顧みたとき、経済史に特筆されるべき画期的な変化と見做される。　地下資源の価格が下がったのは確かな事実。だが、それは地下資源の取引量が減った結果である、ということにはならない。現在世界中で稼働している火力発電と原子力発電の殆どは、蒸気発電という方法を採用している。これは水を熱して作った蒸気を高圧にすることで、蒸気タービンを高速回転させて交流電流を生み出すという仕組み。蒸気を常に一定の圧力状態にしておかなければ、安定した周波数をもつ良質な交流電流を供給することはできない。周波数が１ヘルツでも変化してしまうと、周波数変動を検知した電流遮断装置が一分以内に起動する。そのとき、供給網の下流域で停電が発生することになる。　このため電力会社は地下資源の燃焼を減らすことが、まったくできなくなっていたのだ。その事実を電力会社が国民に説明した、という記録はない。それどころか買い取ったグリーン電力は、消費地で再利用するために送電系統に戻している、などというできもしない絵空事をほざくようになった。交流電流は一方通行の電路となっているため、逆流させてはならないものなのだ。もともと交流ＡＣは二つの電流の混合体で成り立っている。もう一つの電流を意味するオルタナティブ・カレント、の略号がこのＡＣのことなのだ。右へ流れる電流と左へ流れる電流とが、交互に正しく切り替わっているのが交流電流なのである。　周波数はこの切り替えをおこなっているタイミングのことであり、５０ヘルツは一秒間に５０回切り替わっている電流であることを意味している。６０Ｈｚなら毎分３６００回転しているということであり、その切り替え頻度の状態が周波数のことなのだ。この状態はショートし易いことから、電源側で予め絶縁処理を施している。太陽光発電が発生させた電流は直流であることから、インバーターで機械的にスイッチングさせている。家庭用の電圧は１００ボルトで統一されているため、低圧の交流を５０ヘルツの配電線に統合させるためには、電圧を６６００ボルトへと高めてやる必要があった。　１００ボルトの引き込み線から高圧の配電線へと戻すためには、６６００ボルトへと高めなければならないのだ。だが、昇圧トランスを設けたとするエビデンスが示されたことはない。広域に電力を託送するためには、送電電圧を６万ボルトにまで昇圧しなければならない。周波数の位相が正確にぴったり重なり合っている、という条件で交流の送電々圧は整数倍の値へと変化する。つまり周波数変動と電圧変動が、同時に起きる高調波が出現する。要するにできないことをやっていると言い放っている、というのが電力会社がやっている託送という行為なのであり、電流の位相を考慮しないで複合させているということになる。　あり得ないことを公然と実施しているとしているのは、業界全体が虚偽に塗れているということだ。国連が再生可能エネルギーを温暖化対策として有効だ、と間接情報に過ぎない身勝手なオモイコミに囚われて、無思慮に認めてしまっていたからだった。国連に科学の基礎が不在だということは、温室効果ガスの質量計算を省いていたことからも明白だ。交流電流の基礎的な知識を、国連はもっていなかったのだ。世界中の指導体制も同じことだった。交流電流と直流電流の違いを理解していなかった、ということが世界中に実効不在の再生可能エネルギーを蔓延らせた。再生電源にＣＯ２を削減する能力など、そもそもない。　報道された情報によると太陽光発電が生み出した総発電量は、一部で年間の需要を凌駕するレベルに達していたということだ。電力会社が引き取りを拒否したほど多くの電流が、九州全域でパネルから生み出されていたという訳だ。再生可能エネルギーは既に使いきれない程の電力を、日本では生み出していたのであった。これほど巨大な虚偽情報が大手を振ってまかり通っていたために、環境対策になっていなかったという意味で、無価値な電源に過ぎない太陽光発電の導入量が、成り行きで嵩上げされていただけだったのだ。　電力会社は再生可能エネルギーを経営資産へと組み込むことが、ついにできなかったということになる。国民から太陽光付加金を徴収しておきながら、発生させた電力の大部分を捨てていたということになるからである。こうなることは強電の基礎がある人には、最初から分かっていたことである。交流送電で再生可能エネルギーをどんなに増やしても、それは損失しか生み出さないものであったからである。電力会社に再エネ電力を売ってしまうと、現金化できたことから設置者にとって、投資が還元されたことになる。付加金を徴収されている国民全般にとっては、損失という不利益にしかなっていなかったということだ。　電力会社が大量に再エネを買い取りつづけたところで、それを有効利用したとする記録などどこにもないのだ。そんなことは不可能だったからである。そのため電力の受益者と位置付けられている国民すべてが、再エネ付加金を強制的に徴収されることとなっていたのだった。買い取った電力を再販売した記録は、公開された決算書からは確認することはできなかった。仕入れの項目がそこに立てられていなかったからである。販売益として計上されている電気料金のうち、どこからが仕入れた電力なのかは誰にも特定することができない。　仕入れ項目のない電力の再販売で得た利益の場合、利益率を確認することなどそもそもできない。納税申告の対象にもならない。電力会社の決算報告書には、再生可能エネルギーを仕入れた項目がなく、再販売した事実に関する記録もない。国民から強制的に徴収した再エネ付加金で買ったクリーン電力を、どこでどう販売したのかという情報さえ秘匿しているほどである。再生電力を増やしていながらそれを使わず、地下資源の輸入を相変わらず続けている以上、国連がＣＯ２削減で騒ぎ続けるようになったのは当然の成り行きだ。交流電流による長距離高圧送電という方法は、いまや世界中で行われているものなのだ。　止まらない温暖化を生み出していたのは、科学の基礎ができていなかった国連の高等文官たちが、世界をミスリードしたことによる粗末な結果だったのだ。交流と直流の違いを弁えていない彼らの無知が、権威主義的な姿勢をとったことによって、世界中の指導体制を不正な認識へと引き摺り込んだ。実効を未だに生み出せないままでいる莫大な規模の環境投資の失敗の数々が、世界中を貧困の渦中へと引き込んだ。折悪しくパンデミックが複合要因となったため、ドル余り現象を緩和させようとした、イールドカーブコントロールの影に隠れて、金融引き締めＱＴに奔って生まれたアメリカのインフレが、サプライチェーンで起きた流通の停滞と重なってＥＵ、そして日本へと伝播した。　失われた３０年を超えて長引くデフレから抜け出そうとした政府は、リフレ派が提唱したアベノミクスが案の定失敗に終わったのだが、それがインバウンド需要を刺激する円安を加速した。人間（ジンカン）万事塞翁が馬、とはこのようなことを言う。失敗と見えたものが実は重畳だったということのなりゆきは、優れて良い経過を残すことがある。意図的に誘導してきた円安効果で、貿易収支は赤字化せざるを得なくなった。自給自足体制へのシフトが求められるようになるのは、まさに必定という趨勢だ。予告していた再生不要エネルギーを披露するための伏線が、これでいよいよ転轍装置で切り替わる。

2024/02/23

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利　害　得　失

生活圏に向けて流されている電力は、高圧化された交流電流にしておかなければ、長距離を移動する途中で、電気の一部が熱へと化けて消えてしまう。ここで生じる電流損失を防ぐために、高圧化することが必要な措置となっていた。この方式で統一するということが、世界の標準となっている。長距離の電力輸送に対応するためには、変圧が容易な交流で出力しなければならない。送電電圧を変更するためには、複数のコイルを内包している磁場中で、コイルの長さを引き延ばすことによって、所定の電圧をもった交流電流を誘導発生させる措置が実施されている。　発電と変圧の原理は電磁誘導の法則（誘導法則）であり、ファラデーが１９世紀初め頃に体系づけた。磁束と導体が直交する関係にある時、磁場が一定の変化を維持しているという条件で、発生した負荷に対応する電気製品に設定されている電流要求値が、過不足なく誘導されるというものだ。電流が反応器の中を流れている状態にるとき、電流の進行方向に対して右回り（時計方向）に磁場が展開されている、ということはアンペールの法則として知られている。電流に電圧を与えているのは、磁場変化を保っているコイルの巻き数である。（ターン数ということもある）　　磁場中の導体の総延長距離に対して与えられる、というのが消費電流が帯びる設定電圧となって機能する。これら二つの法則（誘導法則とアンペールの法則）を利用するために作られたのが、変圧器とよばれている電気工作物なのである。最も身近にある変圧器は、電信柱の上に置かれているトランスと呼ばれているものだ。最近は路上に設置されている箱型のものを多く見かける。地下に埋設されているタイプもあるようだ。古典的なものでは電信柱の上に載っている、柱状トランスと呼ばれているものである。これは昔から目になじんでいるものであり、どこにいっても必ず見かけるありふれたものである。　最も消費地に近い電力輸送を行っているエリアは、配電系統と呼ばれている。電源である発電所に近い最上流部では、変電所という名の中継設備が置かれていて、既述した方法で変圧した高圧電流を作り出している。発電であろうと変電であろうと原理は同じ、誘導法則に基づいて開発されたものなのだ。過去の最高電圧は東電の１００万ボルトとなっていたのだが、フクシマで水素爆発が起きてから原発の運転が一斉に止まってしまい、その後復旧した際に５０万ボルトへと引き下げられた。原発建設とそれに付随する遠距離送電というシステムは、高圧化を選択した段階で否応なしにセットとなる関係を迫られる。　５０ヘルツの交流電流で統一されている送配電エリアでは、６６００ボルトが配電系統の基準電圧となっている。これより高圧となっている電力輸送エリアは、送電線（送電系統）という名称が用いられている。送電系統の最低電圧は六万ボルトとされていることから、これを６６００ボルトに減圧して１０本の配電線とするための分岐が行われている。磁場変化を与える側の電流を励磁電流と呼んでいるのだが、六万ボルトの励磁電流が送電系統の末端で、１０分割して１０本の６６００ボルトの配電線を作り出す。これが一次側高圧コイルを通過しているとき、励磁電流が磁場変化を与えているという条件を満たすのだ。　電圧が不足している状態のときには、磁場中のコイルの長さを伸ばせば昇圧が成り立っている。要するに交流の送配電系統に於いては、電圧の出力調整は容易にできるものなのだ。直流での昇圧なら複数の創意工夫が別途必要になる。交流の長距離高圧送電が世界の標準となったのは、このような技術的な課題解決が急務となっていたからだった。１９世紀末のこのとき交流を推奨したテスラが、直流送電に肩入れしていたエジソンに勝利した、その背景となっていたのが直交戦争と呼ばれていた両者の確執だった。　配電系統で変圧を遂行するためには、高圧側一次電流を接地点に落とすことが必要で、励磁電流の密度を最大レベルにしておかなければならない。電流密度が抵抗を受けて下がっていれば、誘導可能な消費電流の上限は低くなる。そのために抵抗のない最低の電位、であるゼロボルトに繋ぐ必要があったのだ。接地で電流を捨ててしまったとしても、ほぼ等価な電流を別途誘導発生させることができたことから、損失となるのは誤差の成分である１％に過ぎない。この程度の損失は二次側のコイルで昇圧することで、容量全体を調整するのは簡単にできるようになっている。　こうして送配電系統の総ての過程に於いて、励磁電流を接地点から大地に吸収させていながらも、それと同等もしくはそれ以上の二次電流を誘導することが問題なくできていた。つまり、電力会社は電力を生み出すだけでなく、生み出した電力を接地することで捨てながら、その電流密度の高さを利用して、二次電流を制限なく再生することができていたのだ。電信柱を繋いでいる三本並列の被覆線を辿っていっても、どこまで続いているのか確かめることはほぼできない。この電路をループ化してやれば、永久電流と似た電気の回廊を構築することができる。その記録は電中研の紀要か何かでかつて見た覚えがある。　配電系統の途中で電流を別途新しく取り込んでいる、とする形跡は日本全国どこでも確認できない。電力をまったく補給しないで、電力会社は接地で捨てた電流の密度の高さを利用して、同等またはそれ以上の電流を二次的に再生することができていた。トランスが電信柱に複数で載っているとき、それは電流を捨てるための接地線を利用しながら、別のトランスで電流を昇圧しながら再生産を維持する。一つは変圧器と呼ばれるものであり、別のもう一つは変成器と呼ばれている。外形はまったく同じであり、相違があるのはダウントランスかアップトランスかというその点だけである。　配電系統を流れている６６００ボルト（５０ｈｚ）の電流は、電力会社で再生することができるだけでなく、繰り返し再利用することもできていたのだ。この場合発電コストはほぼゼロであるため、電力会社の利益率は極めて高くなっていたのであった。この利益率の高さを隠しておかなければ、電力会社の経営状態は良好とは言えなかったことから、原発政策を精力的に推進することは多分できていなかった。このことが業界に秘密主義という姿勢をとらせていたのであり、その後延々と黙秘し続けている状態を保たせていたであった。　電力の再生と再利用を洗練させていくことが簡単にできたため、電力会社には高度な利益が自動的に転がり込むようになっていた。風力発電の不安定性をバックアップするための電源となっているのは、接地する直前の交流電流を用いた、配電線を流れている励磁電流の再生と再利用という、技術情報の現金化という行為であった。電力業界がバックアップしていないウインドファームは、電流を誘導発生させるための蓄電装置が絶対的に必要なのだ。負荷の代わりとなる呼び水を、風力電源は蓄電装置の能力に託すことで、消費電流を負荷で誘導しているかのように思わせていた。バックアップするという行為は、この措置を不要にしただけでなく、不要なものにしてしまったのであった。　誘導法則の意味を知識階級の多くが知っていたのであれば、この程度の判断は誰にでもすぐできていた筈だ。発電実績がゼロとなって終わった風力発電プロジェクトは、電力会社のバックアップという不健全性を忌避した自治体の設備でだけ起きている。蓄電装置を具備していない風力電源は、環境改善の役にはたたない。ＣＯ２を減らせないからだ。この事実を電力会社が伝えていないということ自体に、彼らのこころの裡にある背徳の病を感じとらざるを得ないのだ。風力発電をバックアップしているものの正体こそ、接地線が生んだ共有磁場を経て意図的に再生されている、起電力を誘導するための励磁用の再生された電流なのである。

2024/02/18

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節電努力とは何だったのか

国民が一丸となって電力消費を減らすことを、電力業界はかねてから節電と呼んでいる。交流による長距離高圧送電という方法で、消費者が電力消費を頑張って減らしたところで、それは電力会社の収入を減らすことにしかならない。節電したからと言って地下資源を消費する割合が減る、と国民と国家は根拠のない風説を刷り込まれたまま、環境信者の群れがいまそうなっているように、勝手な理解で虚偽の事実を信仰または傍観していてはならない。　節電に環境を改善する能力など、そもそもない。それは、広域停電を事前に防ぐための措置でしかないからである。交流の長距離高圧送電を行っている地域のすべてで、電力の安定輸送を維持しているための方便、というのが節電と言う作為に満ちた尤もらしい理由になっている。発電所が生み出した交流電流は、原発を導入した直後から長距離輸送する宿命にあった。人口密度の低い地域に原発を立地させていたのは、安全対策の一環という大方のコンセンサスを得たからだった。　原発は遠隔地に設営するという前提が受け容れられたことから、電力輸送の方法が必然的に長距離化していったため、輸送の途上で熱に化けてしまう電流を減らすことが急務となった。そこで送電々圧を高めることにした。送電抵抗を小さくすることができれば、熱となって消えていた電流損失は減るからだ。電力は電圧と電流の積であることから、一方を高めると他方が下がるという相関が顕在化する。こうして長距離送電には高い電圧がかけられるようになったのだった。電圧を高くすると電流値を引き下げる効果が簡単に得られる。　高電圧となった交流電流は、送電の過程で生じる電気抵抗を大きく減らす。電流損失が減れば減るほど電力会社の損失は希釈され、受け取る利益は同じ比率で膨張することになる。送電電圧を徐々に高くしてきたということが、深夜の時間帯で捨てている電流を高めることとなっていた。そこで深夜電力料金制度というものが導入された。交流電源は出力を調整することが、その本質としてまったくできないものなのだ。それは周波数を精密に維持、制御していなければならなかったからである。　交流電流はおしなべて、止まっていることが即ちできない。だから節電した所で発電装置の出力を制御することは不可能だった。消費者が打ち揃って電力消費を抑制してみたところで、火力発電所が燃やしている地下資源を減らすことはできないのだ。この事実を電力会社が国民に説明していた、という記録を示すものはどこにも見当たらない。そこで再生可能エネルギーが増やせば、温室効果ガスの排出が減らせるようになる、という事実誤認が世界中に短期間で広まった。　火力発電所が供給している高圧電流は、励磁電流と呼ばれている。それは磁場変化を電流に植え付けることによって、交流電流として出力するための周波数を与えるためのものだった。消費者が節電することで減らしたつもりになっていたのは、この励磁電流の方ではなくそれが生み出す起電力を利用して、二次的に誘導された消費電流の方だった。　最も低い消費電圧となっている１００ボルトの消費電流を、節電行為は消費者に行わせていたということなのだ。高圧化されて長距離輸送されていた交流電流を消費者が安全に使うためには、変圧装置で電圧を１００ボルトへと引き下げておかなければならない。この時の減圧するための誘導効果によって、電流値はもとあったそのレベルへと戻され高められている。電流を幅広く分岐させても問題がおきないほど、１００ボルトに統一された配電線の系統では、電流のもつ値は大きく増えて高められている。多くの世帯が単一の電流を共有できているからこそ、上流で停電すると下流で発生する被害は巨大化してしまうのだ。　電力の需要水準が安定している状態にあるのなら、電圧と電流の相関は一定に維持されている。ところが夏の盛りの熱い時期には、冷房の需要が広域で急増することがある。電力会社では供給している電流の電圧が不安定化してしまわないよう、供給計画を事前に立てている。この計画に含まれる供給余地が少なくなっている状況で、電力会社は国民に電力消費を減らすようお願いしてきたのだった。国民は節電すると地下資源の消費が減る、と当時既にそう勝手に判断する習慣が身についていた。秘密主義の効果が発揮されるようになったのは、この時代の頃に胚胎していた現象となっていた。　電力需要が供給計画を著しく超えてしまうと、電力の安定供給能力は衰え貧血状態へと陥る確率を高める。主な理由は電圧の不安定化ということである。灯りは明滅を繰り返すようになり、運動装置の回転数は乱れて定まらなくなる。この状態が発症するとほぼ同時に、送電系統の上流部にある変電所で、電流を遮断する措置が自動的に起動する。電圧が不安定化するのを防ぐためには、電流遮断装置（ブレーカ）が不安定化状態を逸早く検知して、自動的に電流が下流域に流れ出てしまわないようにするためだ。この状態のことは広域停電と呼ばれている。　国民は直流回路がそうなっているように、停電すると電源装置が機能を停止するると思い込み、地下資源の消費は止まっていると直感的に確信してしまう。実際に止まっていたのは変電設備で中継されていた励磁電流だったのであり、それが生み出した消費電流となるために誘導された二次誘導電流は、そのとき否応なしに消滅することになっていた。励磁電流が遮断されて消えてしまうと、消費電流を誘導する能力は連動してたちまち消滅してしまう。だが発電所の交流電源は回転を続けている。このため、地下資源を燃やしている量はちっとも減っていなかったのだ。蒸気発電では蒸気圧と熱を保っていることが、発電所の義務であるからだ。蒸気機関車がその好例となっている。　これと同じことが再生可能エネルギーでも起きていた。交流電流が止まっていられないものである以上、燃焼炉の火を止めると蒸気圧が高まるまでに相当の時間がかるからである。交流電流は周波数が成り立たせているものであることから、発電装置の回転を止めることはそもそもできない。周波数が直ちに消えてしまうからである。周波数のない交流電流は存在しない。周波数こそが磁場変化を与えるための変動要因であったからである。磁場変化が与えられていないとき、電流を誘導する能力は消えている。誘導法則の本質はここにあるのだ。　節電に環境を改善する能力など初めから不在であり、電力会社の収入を減らして国民に暑い夏に耐えることを、国に頼って強制して耐えさせていただけだったのだ。節電は国民の誤った解釈に国と電力業界が便乗して、忍耐を等しく強いるものとなっていた。この事情を国民が知ったあとでも、国と電力会社はシラを切り続ける積りなのだろうか。秘密主義の裏にある背景を国民がしらないと、止まらない温暖化に危機感を募らせながら、実効のない対策を連ねて環境投資の失敗を繰り返し、国民の可処分所得を奪って貧困を強制しながら、経済成長の足を引っ張っているその姿を、この先も末永く隠し続けていく積りでいるかのようだ。

2024/02/15

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沈　黙　の　罪

国連は交流電流について、何も知らない。再生可能エネルギーを増やしても、火力発電所は温室効果ガスを減らせない。この事実を理解することが、未だにできない。交流電流は止まっていることが、まったくできない。このことすら自覚していなかった。この事実について沈黙を続けているすべての知識人たちも、問題を指摘することを避けている、という風にみえるという点で彼らの罪は重い。　交流電流についての基礎的な知識があるひとなら、発電機を止めることができないことは常識であるからだ。この簡単な事実すら彼らの眼にはみえていない、ということは明らかだ。何故なら、再生可能エネルギーが温暖化を防止する、と相変わらず頑なに信じ込んでいるからだ。交流電流が止まることができない、という事実は小学生でも知っていることである。　この単純な事実を何故か、国連とその他の指導体制の総てが失念している。これが脱炭素運動を無効にしていた元凶となっている。止まれない交流電流はインバーターを除き、回転し続けている発電装置が作り出しているものだ。交流電源は回転機でなければ生みだせない。回転を止めてしまうと、交流電流は直ちに消え去る。周波数を維持できなくなってしまうからである。周波数のない交流電流は存在できない。　交流発電装置以外の電源が作り出した電流を増やしても、交流電源の回転数を減らすことはできない。周波数は厳密に定められているため、回転運動を精密に維持しているのが電力業界の義務となっている。このことは地下資源の消費量を再生可能エネルギーでは、減らすことが一切できないということを伝えていたのだ。世界中の知識人たちが交流電流の意味を知っていながら、国連の誤謬を質していなかった経過は雄弁だ。　意図的に沈黙していたのであれば、文明に対する背信行為であると断罪しておかなければならない。無知であったというだけである場合でも、事実関係の確認を怠ったとする罪状は黙過し難い。環境保護団体はもともと無知だったのだが、国連がミスリードしたことが彼らのまたとない利益となった。こうした不毛な経緯のすべてが関わりあったということが、国連に京都議定書を見限らせパリ協定へとシフトした理由であった。だがその効果もまったくなかった。そこで登場したのが脱炭素運動というものだった。　交流電流の意味を知らないすべての階級が、気候変動を気候危機へと変えたのだ。温暖化を進めさせてきたのは、このような交流電流に無知な善意の第三者であった。知性ある知識人には分かっていたことでも、大多数が国連の錯誤をそれと知らずに靡いている。少数派の悲哀を甘受せざるを得なくなっていた事情は分かるが、罪は罪。電力業界に支えられている技術者が沈黙しているのは、生計（たつき）を維持するには沈黙するしか方法がなかったからのだろう。だがこの沈黙が生んだ弊害の巨大さに気づいたら、最早黙っていることはできまい。　交流電流の技術者が声をあげて国連の非を難じていたなら、再生可能エネルギーへの投資が招いた損失は確実に減っていた。つまり成長する経済が復活していたのだ。無駄な投資を長年続けてきたということが、可処分所得を減らされた９９％の貧困階級を作り出したのであり、反動勢力の存在意義を押し上げて分断を加速した。つまり国連が犯し続けている不束な所業のあれこれが、文明社会の不安定化を急がせた。当事者のすべてが自覚をもたない、という共通分母の関与が問題をより複雑にした。国連の覚醒が、今こそ待たれている時代はない。

2024/02/09

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何が間違いだったのか

　再生可能エネルギーは、環境にとって何一つ役立っていなかった。世界中の知識階級のすべてが、交流電流について無知だったからである。交流電流について正しく説明した知識人はこれまで皆無。環境保護団体もすべて同様だった。電力業界が秘密主義に徹しているということが、交流と直流の違いを弁別できない知識人を、地球の全域に亘って遍く大量に作り出していた。　直流しか知らない弱電技術者の集合が、交流（強電）との違いを理解しないままに電力を利用していた。この交流と直流を混同したことで生じた認識の錯誤が、気候変動を悪化させるよう国連にミスリードさせてきた。交流電流の最大の特徴は、周波数があるということなのだ。周波数とは発電機が備えている磁石の極性を、高速で切り替えていることで与えられる、ある周期性をもった特性のことである。一秒間に五十回磁極の切り替わっている周期を維持する電流が、５０ヘルツの交流電流というものなのである。　交流電流を作りだすためには、磁場が変化する共有磁場という反応場が必要なのだ。磁石が持つ磁束の密度を高めてやれば、電流量を増やすことができるため発電効率は高まる。交流起電力は磁束密度と磁場変化の割合が定めている。このため一瞬たりとも止まれなくなっていた、というのが交流電流というものの正体なのである。　このため再生可能エネルギーの発電量を、どれほど増やすことができたとしても、火力発電所で燃やしている地下資源の消費量を減らすことは不可能だった。止まってしまうことができない交流電流を、常時切れ目なく生み出しつづけているためには、回転を常に維持している交流発電機でなければならない。交流発電機（電源）では、有害な地下資源を節約すること自体が本来無理な相談だった。　温暖化がこれまでまったく止まっていなかったのは、再生可能エネルギーを世界中で導入していていながらも、地下資源を燃やしつづけていたからに他ならない。これが気候変動を著しく悪化させることとなったのであり、地表に気候危機を連れてきた最大の理由だった。再生可能エネルギーを有効利用するためには、独立した状態で稼働する自己完結型の電源でなければならない。再生可能な電力を電力会社に買い取らせてきたというその行為が、その後の無駄な投資を積み上げさせることとなったのだった。　蓄電ユニットと組み合わせていない再生可能電力のすべては、環境復元能力を失ってしまうことにしかなり得ないのだ。現状は４００ｐｐｍ＋つまり０，０４％超というコンマ以下の数値を既に達成していた、という事実を既に伝えていたにも関わらず、パリ協定は排出量を更に引き下げようと躍起になった。つまりパリ協定の目標は、夙に達成されていたということなのだ。思考力の不在は、批判精神の不在となって世に祟る。　大気圏に温室効果を与えている最大の原因は、ＣＯ２ではなく平均で６７％と非常に高い濃度の水蒸気、という名をもつ温室効果ガスの一つであった。蒸気は周囲の熱を奪って運び上げるという能力をもっていることから、熱を大気圏へと伝えている最大量の温室効果ガスとなっている。ＣＯ２が気候変動の原因物質だと決めつけている国連は、冤罪を誘導して真因を隠すという最悪の結果を導いた。

2024/02/04

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国連の罪

　火力発電所が行っている蒸気発電というその方法が、大気圏内の熱をひとしきり高めてきた。ＣＯ２は大気圏内の残留濃度が０、０４１５％＋と大変低くなっているため、温室効果が指摘されてはいるものの、熱を貯めておくことができるその能力は極めて低い。百万分の４１５、７を意味する４１５、７ｐｐｍという比率の希薄なガスでしかないからだ。　大気中の温室効果ガスは大別して四種類あるのだが、最大の比率をもつ水蒸気は平均で６５％と見積もられている。保温能力が高いのは一酸化二窒素Ｎ２Ｏであり、その次がメタンガスとなっている。その質量は非常に軽いものであることから、大気圏を一気呵成に通り抜け、成層圏へと達してしまう。その大気圏内の濃度は、２１年度実績で１９０８ｐｐｂでしかなく、つまり十億分の１９０８とという値となり、その濃度は大気圏では極めて希薄なガスとなっている。　気候変動に関わるほどの温室効果ガスとしての有害性は、空気より軽すぎても重すぎても温室効果能力はない。軽すぎない温室効果ガスである水蒸気だけが、大気圏に温室効果を与える能力をもっている。この分子質量と大気圏内に於ける残留密度、そして熱の分布と割合を確認しておかなければ、気候変動の原因を特定したことにはならない。要素抽出に不備があったのだから、有効解が引き出せなかったのは当然に帰結というものだ。　ＣＯ２の２００倍も高い温室効果をもつＮ２Ｏ（一酸化二窒素）の大気圏内濃度は、２１年度実績で３３４，５ｐｐｂ（十億分の３３４、５）とメタンより一桁低いものとなっていた。温室効果ガスの大気中濃度　２１年度実績温室効果ガスの平均分布比率水蒸気　　　　Ｈ２Ｏ　　　≒６７％　（湿度換算）二酸化炭素　　ＣＯ２　　　４１５ｐｐｍ（０，０４１５％＝百万分の４１５）メタン　　　　ＣＨ４　　１９０８ｐｐｂ（十億分の１９０８）一酸化二窒素　Ｎ２Ｏ　　　３３４ｐｐｂ（十億分の　３４０） ※大気圏内の濃度が最も高い水蒸気は単位時間当たりの変化量が大きいため、計測条件を平均湿度として適用した。　国連が問題として扱っているＣＯ２の質量は、空気より１５０％重いため浮遊する能力は本来ない。地表（海洋や湖沼河川と大地の全域）に落下してしまっているため、大気圏での分布比率はとても小さなものとなっていた。温室効果能力がたとえ高いものであるにせよ、その影響は極めて低いと観なければならない。 ※ＣＯ２についてはドライアイスが気化したときにできた白煙が、地平に落ちて横に広がっていくのを、誰でも一度は見た経験があるだろう。　大気圏内の温室効果ガスで最大の比率となっているのは、水蒸気以外に存在していないのだ。空気より４０％も軽いという蒸気に特有の性質があるからだ。この軽さがあったために地表にある水が気化したとき、その熱を奪って上空へと直ちに運び上げていたという訳だ。　その過程で大気圏の平均気温を高めている事実を、国連は要素として完全に見落としている。この認識の錯誤を国連がそれと知らずに握りしめているために、気候変動を止まらないものにしてしまっていたのだ。平均気温の上昇に寄与している温室効果ガスとは、水蒸気以外に存在していない。　メタンは質量が小さいことから大気圏を通過してしまい、成層圏にまで直ちに到達してしまう。２５ｋｍ付近にメタンが集まっているため、メタンの温室効果は成層圏に限られている。地表で行ったメタン濃度の計測は、したがって気候変動対策としての意味をもたない。　温室効果は一定の時間熱を保ち続ける能力がなければ、計測してもどれほどの温室効果を発揮していたのか、ということを知るための手がかりにはならない。判断を誤って却って有害な経過を招いたのでは、実効を失って弊害を強めただけとなってしまうからである。一酸化二窒素Ｎ２Ｏの温室効果はＣＯ２の二百倍も高いのだが、その質量はＣＯ２の次に重いことから、大気圏内に留まることができず地表に降下して、窒素肥料として直物の生育を助けるか、或いは硝酸塩として海底に沈着沈殿することとなっている。　空気より重いガスはすべて地表のとこかへと落ちることになるのだ。上昇能力をもっているのは水蒸気とメタンガスなどの分子量の少ない、空気より遥かに軽いガスに限られる。国連が質量分析を長期間怠っていたそのために、温室効果ガスであるというだけの理由で、大気圏では希薄なガスであるＣＯ２が有害だと決めつけられていた。　科学的知識がなかったのは寧ろ、学歴社会を突破してきた文明の上部構造に属する、世界中に遍く分布している似非知識人たちの方だった。

2023/10/09

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相　互　誘　導

　今ハワイのマウイ島でおきている山火事の原因が、交流高圧送電の系統で起きた不備が原因だったとされている。停止していることができない交流電流は、常に前進しつづけていなければならない。これは交流電流の宿命なのだ。　この問題を解消するための措置として採用されたのが、接地線の敷設ということであったのだ。最低の電位であるゼロボルトに繋いでおかない限り、交流電流は終端で行き詰って系外へと溢れ出す。或いは逆流し始める。電源側が発電し続けているからだ。漏電はその結果が事故となって現れたものである。　交流電流は変圧が容易にできるものであるため、電線が引き込まれている変電所で減圧し、細分化された状態で低圧の送電系統へと向けて繰り返し送り出される。鉄塔の一次側から取り込んだ高圧の交流は、減圧した後再び鉄塔の二次側に昇圧または減圧した状態で戻される。　接地で電力を捨ててしまっても、殆ど等量の電力が再生されているため、損失とはならず変圧を繰り返すほど増幅効果を発揮する。これが電力会社の最大の利益供給源となっている。発電コストを捨象してしまうことができるからである。　最も低い配電電圧である６６００ボルトの被覆線は、変電所を出た後一度も電力の補給を受けずに、どこまでも衰えることなく長距離送電を問題なくこなしている。これは変圧工程と再生工程を同時に実施しているからに他ならない。配電系統では発電コストがまったく不要なのである。これも電力業界が秘密主義を続けている理由のひとつ。　鉄道の給電設備や変電施設などでは、二次側への再接続を目で確認することができる。半分に減圧した段階で電流は二倍に増えるからである。変電の減圧過程で電流が増えている事実や、電信柱を繋いでいる配電線が無補給でどこまでも続いている事実はその事実をよく証明している。　　ハワイの山火事で島の一部を焼き尽くしたその原因は、送電線の接続が何らかの事由で断たれたからだと想定されている。止まっていることができない交流電流は、強風で寸断された時そこで行き場を失ってしまう。そこで大気中の何かに放電してしまうので、ハリケーンの強風に送電線が切断されたら、小さな火花放電程度であっても、山火事を簡単に引き起こすことは考えられる。※ハリケーンはカリブ海を含む大西洋上で発生するもののことであり、太平洋上で発生したものはタイフーンと呼ぶことになっている。地理と気象の基礎知識がない人物が発した情報である、ということはここからすぐに分かっていた筈だ。インド洋ならサイクロンということだ。　　送電線の接続が失われて往き場を失った交流「電圧」は、移動可能な単線上で往復運動へと遷移する。この場合往きと還りの電流電圧が擦れあうため熱を生じ、加熱が進んだとき発火現象となって現れる。これを放置していると燃え広がって、広い地域で炎が同時に燃え上がり、山火事と呼ばれる自然災害を惹き起こすのだ。　変圧設備がある市街地などでは、トランスで接続している接地線が引きちぎられた時、閃光を伴った大爆発を惹き起す。それは巨大なスパークを発生する異変であり、竜巻などでも簡単に引き起こした事例は無数に見られた。ニュース報道の映像などで目にしたことが、おそらく一再ならずあったのではなかろうか。　交流送電が誘導法則で成り立っているものである以上、起電力と逆起電力の同時発生を生むことは前提条件となっている。この危険な状態を排除する目的で、接地線（アース線）がすべての電気工作物が備えられている。だが、安全対策としては不十分な措置だった。　何故なら自然災害が悪化して強風が吹いただけのことで、接地されているアース線は引きちぎられてしまうほど脆弱だったからである。この時に起きるのが、逆起電力と呼ばれているものである。（サージ電圧と呼ぶこともある） ※ファラデーが体系化した電磁誘導の法則は、磁石または電流が与えられているとき、それが生む磁束密度と導体であるコイルが、９０度で交差する磁界を共有する関係にあるとき、負荷の発生を条件にそこに起電力が誘導されるということである。※電気製品のスイッチを入れると当該装置が起動するのは、この起電力がトランスの内部で１００ボルトに減圧された消費電流を直流にして、製品の内部にある回路が要求する電荷量を、遅滞なく即座に誘導しているからである。消費地に張り巡らさえている配電系統の変圧装置の中では、高圧側を６６００ボルトの励磁コイルを流れ下り、６０ヘルツの地域では７７００ボルトの励磁電流が流れ続けている。電信柱の上の減圧トランスでは高圧の励磁電流を１００ボルトへと減圧し、すべての電気製品を安全に使えるように保っている。　接地線というのは高圧の励磁電流の密度を保つための措置であり、励磁電流に備わっている電流密度の多寡次第で、減圧した状態の低圧コイルに、誘導発生する消費電流の最大値が設定されているからだ。消費電流というのはこの減圧された状態で、低圧のコイルに誘導された交流電流のことである。　この消費電流はスイッチを切ったからと言って、発電所が既に行った燃焼の結果を減らす能力を当然ながらもたない。したがって省エネと謂い節電と言う行為も、温室効果ガスの発生量を減らす効果など初めからもっていなかったのだ。再生可能エネルギーが生んだ健全な電力さえも、環境効果を発揮した事実の認証を未だに拒んでいるほどだ。問題は電力業界が誘導法則に関する情報を、永遠に秘匿しておこうと決め込んだということにある。 ※過去の環境投資が悉く不首尾に終わっていた事実があるために、国連が自らの責に帰すべき科学的知識の不在を悟らないまま、脱炭素運動の推進へと一方的に世界全体の責任として、こじつけたその行為に潜んでいた有害性にあったのだ。二種類の温室効果ガスの比重の違いを彼らが未だに見失っている事実は、既に確定していることである。　温暖化が一向に止まらなくなっていたというのは、知識階級が交流電流についての情報を、例外なく正しく理解していなかったからに外なるまい。世界中の電力業界は真相を告白するタイミングを既に失っていることから、どこまでもシラを切り通す臍を固める以外の方法をとれなくなっている。さて、変圧器が爆発するということに話を戻そう。理論として与えられているのはレンツの法則である。これが逆起電力（圧）を生み出した基本法則。変圧装置に安定的に流れていた高圧の励磁電流が、接地線を失ったときそこにあった電流電圧も同時消失することとなる。電磁誘導では安定していた磁場が失われた時、そこにできた負の効果を打ち消す方向に、つまり逆向きに流れる電圧が突如として新たに発生する。これは順方向にながれていた電圧に、逆方向に流れる電圧が唐突に誘導されるという結果を導く。 ※右向きに流れている電流電圧に左向きに流れる電流電圧が誘導されるのだから、巨大なスパークがそこで発生するということになる。その規模は電圧の高さとコイルの長さ、電流の濃度（密度）次第で、爆発の威力は計り知れないものとなり得る。互いに異なった電圧を与え合うことになる、相互誘導という現象がこれである。人命に関わるほどその破壊圧は巨大である。高圧の受電設備で爆発がもし起きたなら、相互誘導がそこに生じたということを疑うべきだ。

2023/08/18

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気候変動の増悪と可処分所得の低下を生んだ歳出の欠陥について

交流高圧送電を採用している地域のすべてが、平均気温の上昇という深刻な問題を加速容認させている。蒸気発電という方法そのものが、二種類の温室効果ガス即ちＣＯ２とＨ２Ｏを弛むことなく生み出した原因となっているからだ。回転機方式の発電装置である交流電源は、一瞬たりとも止まっていることがつまりできない。　この止まっていることがまったくできないのが交流電流だということが、交流送電で複数の温室効果ガスを同時生成するたった一つの原因となっている。交流電源をとめることができないというのは、それが周波数を否応なしに生み出すことになっているものであるからだ。交流電流は周波数がなければ、直流電流とまったく同じものでしかない。わざわざ交流で発電する必要はなかった。　この事実を知らない世界中の知識人たちは、地下資源に基づかないクリーン電源を増やせば、温室効果ガスの生産量を減らすことができる、と根拠を確かめることなく頑なに信じ込んでしまったのだった。再生可能エネルギーを世界中で採用していながら、地球の平均近畿温は一向に下がっていないことを不思議だとも思わない。　大部分の発電所では蒸気発電で電力を生み出していることから、発電機の運転を止めることがまったくできなくなっていた。全体の一部を止めるためには、その能力を代替する別系統の電源を別途、予め立ち上げておかなければならないのである。周波数が１ヘルツでもずれてしまうと、当該地域のそこかしこでサーキットブレーカが起動し、送電を直ちに止めてしまうという結果を招く。　このため電力会社では発電装置の安定性を失うことが、絶対に許されなくなっていたのである。周波数の安定性が失われると、交流電流の品位はたちまち劣化してしまい、高い精度で機械操作を維持することができなくなってしまうからである。　優れた外部電源を数多く導入していながら、気候変動を悪化させ続けている現状というものは、世界中の指導体制が交流電流に無知だったから起きたのだと言わざるを得ない。止まっている交流電流など存在しない。交流電流について総ての知識人が、その成り立ちと性質について完全に無知だった。電力会社に問い合わせたことなど、一件もなかったからである。そのために世界中が気温の上昇と自然災害の急増に苦しむこととなったのだった。　止まっていることができない交流電流を送電し続けているのだから、クリーン電源の増設は固より節電行為にも効果がある筈もなかった。何故なら、電力会社は周波数を維持する目的で、地下資源を燃やし続けていなければならなかったからである。　クリーン電源を大量に増やしていながら、地下資源の輸入を量的に減らした結果を確認したことがなかった。石油とガスの輸入量の推移をみていれば、節電の励行と再生電源の導入拡大で、実際にどれほどの地下資源の輸入量を減らすことができていたのか、ということなど電力会社かエネ庁に説明を求めればすぐにわっていたことだ。　気候危機を生み出した最大の在任は、交流電流について完璧に無知だった世界中の知識人であったのだ。交流電流が止まっていられない電流であることを正しく理解していたのなら、その他の措置がすべて対策として無効となっていたことなど、一瞬で理解することができていた筈であるからだ。　交流電流を知らない似非知識人がどれほど高邁な知識を披歴して、温暖化防止対策を進めていったところで、大気圏内の平均気温は着実に上昇しつづけることしかできない。これまでに投じられてきた環境投資の総ては、気候変動対策としてみる限りまったくの無駄で終わっていた。　この損失を大量に生み出したことについてさえ、似非知識人たちはいまだに蒙昧な状態をつづけている。大事なのは事実を自らの手で数値として確認する、ということなのである。そのためには電力会社と監督官庁である経産省に、交流電流について正式に質問するということが必要なのだ。取り分け国会議員には国政調査権というものが夙に与えられていた。気候変動対策でこの権利を使ったことが一度もなかった、ということが世界規模の環境異変を惹き起こす事態を招いた原因の一つとなった。　再生可能エネルギーを増やしてきたその分だけ、石油とガスの輸入量が減っていたことを確認しないで、気候変動対策に国家予算を惜し気もなく注ぎ込んでいる。この行為が国民の可処分所得を奪っていたことに、不幸なことに誰一人きづかなかった。交流電流について何も知らなかったからである。　石油とガスの輸入量を再生可能エネルギーと節電で減らした費用を、国家予算の支出削減に適用することは可能であった。エネルギーコストが高まり続けている事実をみて、環境対策が失敗したと疑った知識人はこれまで皆無。思考力を失った知識人は、有害な存在となるのが定め。判断能力を失ったことにさえ、気づかなかった事実はとても雄弁なのである。

2023/08/08

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真相を知るときがきた

　交流電流というものはひとつの電線を、二つの異なった電流がシェアしているという特殊な電流である。二つの電流の分布形態の特徴は、交流波形の山と谷に分極して存在することにある。山側を流れている電流が右向きとなっているとき、谷側をながれている電流は左へ向かう電流となっている。　交流波形は電圧を表示するためのものであるため、電流がそこになくても電圧波形は成り立つ。複数の電流を安全に流すためには、端子の一方を予め絶縁させておけばそれでよい。テスターで測ると電圧は表示されるが、電流を測定しようとするとゼロになっている。絶縁措置を講じておきさえすれば、周波数変動で短絡が生じても発火することはない。　交流電流はもともと自然界には存在していなかった。人工的に作りだされた電流なのである。プラス方向とマイナス方向へと互いに１８０度反転した状態にある二つの電流が、単線上を交互に切り替わりながら流れている。だがその一方の端子だけは出力側で絶縁されているため、一つの電流値しか表示することがない。　このため交流電流を数式化する場合、複素数という二重式が用いられる。虚数の部分が絶縁されたかつて電流だったもの、という事実がそこに暗示されているという訳である。この点を考慮すると交流電流は直流電流に比べ、電流密度が半分となっているので危険性はその分だけ低い。　余談だが電気椅子による処刑の際、アメリカの死刑囚がより長く苦しむこととなったということだ。直流方式に拘ったエジソンに軍配が上がっていたら、二コラ・テスラの評価はもっと低かったであろう。そのテスラが今では直流方式のＥＶの覇者となっている。不思議なめぐりあわせというべきか。　交流電流が止まっていることができなかったというのは、交流電流の条件が周波数を必要としていたからである。周波数とは一対の電磁石を常時高速で切り替えることで、発生させることが可能となったものなのだ。つまり磁場の変化を定常的に与えておかなければ、交流電流を取り出すことは不可能だったからである。　磁石の極性を切り替える頻度が安定していたのであれば、電流と電圧を所期の状態に保っておくことは可能であった。電磁石が一対となっている電源系である場合、毎分三千回転する発電機が必要となる。５０ヘルツの交流電流はこのようにして作られている。毎秒５０回極性が切り替わるからである。　起電力は磁場の変化を与えられたとき、その切り替えが毎分三千回転となっているとき、毎秒５０回転したことで５０ヘルツの交流電流を出力する。３６００回転の磁場変化が与えられた場合、毎秒６０ヘルツの交流出力が得られるということだ。周波数が高ければ高いほど、電流誘導能力は高まっている。　交流電流は磁束密度と磁場変化の割合で、出力の値が一瞬毎に変化する。周波数変動が発生すると交流電流の安定性は失われ、消費者は品質の劣った交流電流を使わざるを得ない。つまり電気製品の精密制御をすることができないため、劣悪な電流で製品を仕上げなければならなくなってしまうのだ。　電力会社は周波数を一定の状態に保つことを義務付けられている。このため再生可能エネルギーを増やしたところで、発電装置の回転数を減らすことは不可能だったのだ。この事実を説明する機会を電力業界は見送っていたため、事実関係を説明をする機会を自ら失い、節電してもその効果がゼロであるという事実について、正しい説明をこれまで一度もしてこなかったのだった。　総ての発電所では発電機の回転運動を、常に安定させておかなければならない、という制約に強く縛られている。回転数が僅かでも変化してしまうと、それだけで周波数を変動させて供給電力の品位を落とすからである。　永久磁石の極性が電流のながれる向きを定めているので、交流電流は二種類の異なった電流を出力しているのだが、その一端は電源システムの最上流域で事前に絶縁措置が施されている。安全性を担保しているのは、絶縁措置が取られているからである。電圧があるからといって、電流がそこにあるとは限らない。これが交流電源の特徴なのだ。　この電流の流れる向きを切り換えている磁場変化のタイミングが、交流電流の特徴である周波数を安定した状態で生み出す。この周波数を四六時中維持していなければならない、ということが交流電流を止まることも貯めて置くこともできないようにしたのであった。　再生可能電力をどんなに多く増やすことができたとしても、交流電源の出力を勝手に変化させることはつまりできないということなのだ。国連をはじめとする環境保護団体などのすべては、交流電流のもつその意味を全く理解していなかった。再生可能電源を増やせば増やすほど温室効果ガスの排出量を減らしている、と未だに頑なにそう信じ込んでいるほどである。無知ほど恐ろしいものはない。　根拠のない噂話の根拠を確かめずに都合よく解釈し、真実だと思い込み温暖化現象を減らす効果がある、として再生可能電源の普及に延々と努めてきたのだった。こうした事情で世界中が取り組んでいるＣＯ２削減目標だったのだが、未だにまったく減らしたとする実績は得られていない。成果は一貫してゼロのままだったからである。　交流電流を知らない似非知識人供がこのように錯誤していたそのために、世界中の資本が実効の全くない環境投資を行って、成果のないまま損失となって放置されたままになっていたのだ。このため環境投資の歩留まり率をみていれば、資本提供者が環境投資に二の足を踏んでいたその理由がよくわかる。　間違った環境対策を無批判のまま推し進めていた、ということが国際経済の反応場全域で、無駄な投資に明け暮れする総ての政府を生み育て、その無駄な投資の数々が可処分所得を国民から強制的に奪い、貧困の度合いを時の経過と共に高めさせていたということになる訳だ。　世界中の電力会社が秘密主義に徹しているため、交流電流に関する正しい情報をあらゆる政府が得られなくなり、間違ったままのいつわりの情報を真に受けて勝手な解釈を施し、再生可能エネルギーを増やせば温室効果ガスの排出量が連動して減る、とそう信じ込んでしまっていたのだった。　再生可能エネルギーが有効となっている電源系は、水力発電だけに絞りこまれる。地熱発電が有害なのは水蒸気を前提としていることにある。水蒸気の温室効果能力は大気圏内を上昇することにあり、空気より４０％軽いというその性質が、大気圏を上昇する過程で温室効果を大気圏に与えているからだ。　電力会社が地下資源の燃焼量を再生電源が減らしていた、というのなら石油と天然ガスの輸入量が相応に減った、ということを確認しておくべきだった。だが、そんな検証作業などは誰もしていなかったのだ。再生可能エネルギーの有用性を、権威主義者たちが頑固にそう信じ込んでいたからだった。　権威主義的言動をとっていた連中がこぞって無批判に解釈してきたことが、判断を間違えたその理由であった。似非知識人たちが勝手に断定している二酸化炭素が温暖化の原因だ、としてきた過去の行為を世界中の権威主義者たちが、間接情報であると知りながら根拠を確認しないで、狂信的な姿勢をとって真に受けてきたからだった。　権威主義者というものは、一律に批判精神というものをもたない。世界中が脱炭素運動に取り組むようになったというのは、要するに利益共同体が秘密主義から抜け出せずに、誤った情報を訂正できずにいたということが招いたことである。　それが８０年代から今まで４０年以上つづいていたため、世界中がこぞって脱炭素運動に取り組むというアホらしい事態を引き寄せた。水蒸気の質量が空気より４０％軽く、ＣＯ２の質量が空気より５０％重い、という化学的な事実を誰一人考慮していなかったからである。　国連とその取り巻きを構成するすべての当事者が、温室効果ガスが温暖化の原因だと思い込んでいた、ということが京都議定書をパリ協定へと変えたのだ。その効果が不在であったという多くの事実が、脱炭素運動に世界中を巻き込んで駆り立てるよう、国連に意思決定するよう方向づけて急がせた。　教育を高度化してきた過去の経過が、思考力をうしなった似非知識人を再生産し、判断能力を持たない個人の集合が批判精神を失ったまま、再生可能エネルギーへのシフトが必要だと一方的に信じ込んだのだった。脱炭素運動を進めている当事者の全員が、交流電流を知らずに自らを科学的だと信じて疑ったことがない。　真相を知ればそれが非科学的な信仰に過ぎない、ということは明らかになっていた。知性をもたない似非知識人たちこそが、地球の現状を作り出していたのであった。現象論的な立場で観察をつづけていたために、誰かがその内に気づくだろうと踏んでいた。正しい情報の提供を敢えて避けていたのだったが、警告という形でここに記しておくこととした。　こうして余りにも空しい経過が夙に確定していたのだったが、それが生み出した負の結果が真相を明かすよう促した。人類の愚かさの本質は、思考力の欠如にあった。考える力が不在なら、判断することはできない。判断が成り立っていないときの行動などは、成果となって反映されることは決してない。　判断のない決断が無駄な環境投資を積み重ねさせ、地表に広く貧困化という状態をもたらした。交流電流を知らないという自覚を持たないのが、似非知識人として批判してきたその所以なのだ。彼らは交流電流が二つの電流で構成されている、ということさえ理解していなかった。この事実は既に確定していることなのだ。　交流電流の記号はＡＣである。もう一つ別のという意味であるオルタナティブの　Aと、電流であるカレント　C　で表記することになっている。交流波形を上下に二分割して分けてみたとき、山側の方向を示す波が右へと進む電流となっているとき、谷の方向を示している波の側には左へと向かう電流電圧が示される。　交流波形は上下に分割されている、複合した電流であることを意味していた。５０ヘルツの交流電流は磁石のN極とS極とを、正確に毎分三千回転で移動していなければ得られない。磁極が倍になるのであれば、回転数は毎分１５００回転となっていても問題はない。原発はこの方式をとっている。　問題を引き起こしていたのは、殆ど総ての電源が蒸気発電になっているということだった。大気圏に温室効果を与えているのは、ＣＯ２ではなくこの水蒸気以外にはなかったからである。ガスは圧縮すると新たな熱源となる。ガスの種類によって冷熱になるものも中にはある。　エアコンの冷媒がその代表例だ。ところが地下資源がメタンを主成分としている炭化水素でできている、ということが二酸化炭素と水蒸気を同時に生成する経過を生み出した。どちらのガスも温熱を生み出してその熱を保持する温室効果能力があったため、比重の軽い水蒸気は上昇して大気圏を温めるようになり、比重の重いＣＯ２は海洋へと落下して海水温を高めて、海水の酸化を促すことにもなっていたのだ。海洋の酸性化は地下資源の大量燃焼が生み出したことなのだ。　地下資源を燃やすと大気圏と海洋上で、燃焼の熱と加圧した圧縮熱を同時生成することとなり、それが温室効果で長時間維持されたことで、大気圏内部の熱を高める外的要因となって作用したのだ。これがすべての温暖化対策から実効を奪っていた理由であった。真相を知らないまま勝手な判断に振り回われていると、望ましい結果は得られずにおぞましい結果を迫られる。

2023/07/02

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３０年かけて成し遂げたバカ社会

２００６年頃から続けてきた温室効果ガスに関する情報が、分散状態でここに残されている。やっと参照する時がやってきたようだ。温室効果ガスはそれがどれほど濃度を高めたとしても、外部から与えられた熱がなければ、温室効果を大気圏で発揮することができない。単に温室効果ガスだからというだけの理由で、排出量を減らしたところで状況が解決するはずがなかったのだ。低い温度の熱を吸収した温室効果ガスであったのなら、その熱源の温度を超えて大気圏内で熱を高めることは不可能だ。上空へ行けば行くほど大気温は低くなって下がるため、大気圏全体を温めるほどの高温の熱源を特定しておかない限り、あらゆる種類の温室効果ガスは、地球大気の平均気温を上昇させることはできない。熱源をもたない温室効果ガスなら、それが何であれ生態系にとって実害はない。有害な温室効果ガスとは、高熱を大気圏上層部へと運び上げる能力をもつものでなければならない。国連が温室効果ガスを槍玉に挙げたその時から、既に四半世紀以上の長い無駄な時間が経過した。状況は現在でも何一つかわっていない。バカの程度が更に蒙昧化した、というその一点をのぞいては。この無駄で有害なだけの長い年月を歴史に挿し挟むことになったのは、紛れもなく科学的知識に乏しい国連の高等文官たちの解釈が誤謬に充ちたものだったからである。世界中の環境保護団体が国連に倣って、権威主義的な姿勢を募らせていったことから、未確認情報を真に受けた勢力がこぞって、壮大な規模の時間と費用そして労力を悉く無駄にしてしまっていたのだ。その結果脱炭素運動へと辿りついたのだったが、これも問題の解決が可能だと世界中に誤った情報を信じ込ませただけだった。高い温度の温室効果ガスに的を絞ると、それは火力発電所の燃焼炉で燃やされてできたものに限られる。それは二酸化炭素と、熱水蒸気の二の気体しか存在していないのだ。この二種類の温室効果ガスのうち熱を上空へと運び上げる能力をもつものは、火力発電所が排出した高温の熱水蒸気以外にはあり得ない。その熱水蒸気は２８０℃から３００℃にまで達するほどの高温になっている。１００℃で気化した蒸気に高圧をかけていた、ということが水蒸気に圧縮熱を加える経過を生みだし。この高温となった熱を大気圏へと運び上げているのは、火力発電所の排煙筒から放出された水のガス、即ち高温の熱水蒸気だったということなのである。　ＣＯ２は比重が空気より重いことから、大気圏内を昇ってゆく能力そのものを本質的に失っている。ＣＯ２の質量は空気のそれより１５０％も重いため、大気圏へと放出されても空へとは昇ることはできず、地表へと堕ちるだけしかできないガスであったからである。ＣＯ２は最終的に海に落ちて海水温を高めることになりはするのだが、それは低気圧を作り出す程度の低い熱の蒸気であるため、飽和水蒸気としてまったく別のものを二次生成していただけのことだった。従って温暖化とは間接的な相関性しか保持していなかったのである。　このため海水の酸性化という変化を、世界中の海域で大量に生みだすこととなってもいたのだった。地表に落ちたＣＯ２は植物の炭酸同化作用の素材として使われ、光合成で根が吸い上げた水を葉から酸素として空気中に放出する。海水にＣＯ２は炭酸化していくことによって、やがて石灰質の物質なって海底に沈着し、貝やサンゴを形成するための素材ともなっていた。これが地球の炭素循環を成り立たせている、人工的な変化の主成分となって地質時間で、炭素循環と呼ばれているサイクルをなり立たせている。一概に温室効果ガスだからといって地球環境にとって有害だ、と断じるのは科学的な姿勢であるとはいい難い。熱源をもたない温室効果ガスは、上昇する能力があっても上空を広く温めて、気候変動を引き起こすほどの能力を本来もっていないのだ。低温の飽和水蒸気は気化熱を伴って上昇し、そこで雲となって地表の温度と湿度を同時に保ち、地表を潤す雨となって最終的に降下して海へと戻る循環を繰り返す。炭素循環と水素循環を繰り返してきたのが、この地球というものを成り立たせている変化成分となっている。気候変動の原因となるほどの環境有害性は、飽和水蒸気には本来備わっていない。だが火力発電所で人工的に高圧化してできた熱水蒸気は、高温のままの蒸気となって大気圏を広汎に温める。ここが国連にはまったく理解できていなかった。一般的な知識だけをたくさんもっていたとしても、科学の素養が不在のままであったなら、合成された情報を統合して思考を立体カする力とすることはできない。そのために脱炭素運動へとシフトしてしまっていたようだ。気候変動を惹起するほどの高い有害性を、海面から立ち昇る飽和水蒸気は基本的にもたない。自然界で発生する蒸気はガスの温度が低く、夏の蒸し暑さを除けば無害であって、雨を降らせるという点で却って有益なものとなっていた。この天然の水蒸気を火力発電所が人為的に高圧をかけたことによって、有害な温室効果ガスにしたということが、気候変動を地表に定着させたということことなのである。ＣＯＰ２７というイベントの持つ意味は、２７年以上前から国連が気候変動対策として騒いでいた、ということを指し示すためのものとなっている。この期間を通じて環境条件は悪化の一途を辿り、状況が改善したとする事実はどこにもなかった。脱炭素運動とはこのように科学的根拠のない、迷信の如きものであるに過ぎないものだったのである。だから改善することがなかったのだった。パリ協定はその錯誤の結果として生み落されたものだったのだ。ドライアイスはＣＯ２が圧縮されて固体となったもののことである、ということは誰もが皆知っていることだろう。それがマイナス７０℃以上ある環境で気化した時にできた白煙が、上昇せずに下降したという事実を、何度か見た体験が誰にもあったことだろう。この空気より重いＣＯ２が大気圏上層へと昇り、そこで温室効果を発揮しているというのが、権威化した国連の身勝手な不正な解釈だったのである。世界中の知識人たちがこうして、その錯誤に気付かずに権威主義者となったのだった。この誤った判断を広めてきた国連が握り締めている不正な思い込みというものを、世界中が信じ込むようになったことによって、行き詰っていった国連が窮余の一策として、脱炭素運動にしがみつくこととなったのである。国連が冒した科学に対する無理解に基づいた誤った認識を、科学的素養をもたない世界中の指導体制が真に受けて、世界に広く鋭意拡散させてしまっていたということが、環境投資のすべてを無駄にしたということにが言えるだろう。判断が正しいものであったのなら新規の環境需要の創出で、得ていた筈の高度な経済成長を手放さざるをえなくなり、貧困とテロに苦しむようになったため、文明は健全な経済成長を三十年以上の間失ってしまったのだった。国連が自らの判断の過ちによって有効需要の創出を自ら阻んでいた、ということが文明に損失を与えてきた積年の失敗となって今に残された。地球規模で貧困を蔓延させてしまっていたのは、まさしく国連の錯誤ととりまきのエセ知識階級に属する半可通たちだったのだ。気候危機へと事態を悪化させていたのは、事実誤認に基づいた独善的な姿勢が、禍を導いた結果以外のなにものでもないのだ。もうそろそろ世界は、真実に気がつかなければならない。権威主義というものがいかに有害なものだったのか、ということについて認識を改めなければならない。熱水蒸気が大気圏を執拗に温めているのだから、水素を含む地下資源つまりメタンＣＨ４などの炭化水素を、大量に燃やして酸化させてきたということが、気候変動のたった一つの原因になっていたのだ。国連が執着しているＣＯ２温暖化原因説というものが、実効不在の長い年月を経て気候危機を導いた。メタンは水素を四つも含んでいることから、ＣＯ２が一つできた時その二倍のＨ２Ｏ（水蒸気）を同時に生みだしていた。水害を伴う自然災害が水素資源の燃焼で生まれた水のガス、を起源とするという事実を再認識するべきときがきたようだ。　水蒸気が空気より４０％軽いということは、モル質量としてアボガドロの時代に伝えていたことだったのである。この基礎科学についての見識さえ、国連と世界中の知識人たちは、すっかり見失ってしまっていたのであった。世界中の知識階級はｐｐｍという単位の意味さえ、未だに理解することができないようなのだ。分かっていたらＣＯ２の大気中濃度が、０％以下だったことに気付いていた筈であるからだ。百万分の一を意味するｐｐｍを百分の一に置き換えると、それは４００ｐｐｍ＝０，０４％にしかなっていない、という事実に気付くことは早期にできていたのだった。これほど希薄なガスに過ぎないＣＯ２が比重の違いを超越して、大気圏内を上昇したために温室効果を大気圏に与えている、と世界中の人々がそう堅く信じ込んでいる。バカとしか言いようがないだろう。判断能力が欠如していたということが、この一事だけからでも明らかになっていたのである。誤った判断が招くことになるのは、いつだって損失の増加という粗末な結果だけなのだ。事ここに至っても尚この為体（ていたらく）のままなのである。言うべき言葉が最早ない。教育の高度化を目指してきた先進的な国際社会は、迷妄の度合いを時の経過と共に益々深めるようになっていた。気候危機という変化が生じることとなったのは、文明の自業自得だったという事実に、後代の人々は遅れて気づくことだろう。

2022/11/12

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賠償請求訴訟は国家に対する国民の義務

　脱炭素運動が昨年、世界中で始まった。これまで国連が熱心に薦めてきた再生可能エネルギーが、まったくの無効であったという結果の証明という意味なのだ。日本では政府が太陽光付加金徴収を、電力会社に代理で徴収することを許す。という法律を事前に制定していたことから、効果がまったくないことが分かっていたCO2削減運動を、消費者の負担で推進させることで解決できる、とそう確信してしまっていたのだ。　この無駄に終わった時間の無意味さと、投下したすべての費用の合計が、莫大な規模に達している、という損失の事実を指し示していた。交流と直流の二種類の電流の間にできていた違いの意味を、世界中のひとびとが理屈の根拠を確認せずに、訳も分からないまま混同し、すっかり信じ込んで真に受けてしまい、未だに蒙を開くことができずにいる、という過去の経過が引き起こした、実に不毛な結果を現在の文明へと伝え続けているのである。　交流電流は周波数で成り立っているものであることから、一瞬たりとも止まっていることが即ちできない。どれほど環境性能に優れた直流電源を、長距離高圧交流送電システムに組み込んだとしても、火力発電と原子力発電の蒸気発電システムでは、地下資源の消費を量的に減らすことなど不可能だったのだ。　似非知識人たちは、この事実をまだなにも知らない。再生可能エネルギーをふやせば、その分だけCO2の発生量が自動的に減る、とそうすっかり思い込んだまま、ついにここまでやってきてしまっていたのだ。　交流周波数とは電源の回転装置に設けられている、永久磁石の極性を機械的に切り替えることで得られる。磁石はNとSからなる極性を、高速で切り替えたとき与えられるものなのだ。交流電流のもつ二重性は、この周期的変化が起源となっている。磁束と導体が９０度の関係をなして交差する時、N極を通過した導体に右向きの電流が与えられ、S極を通過した導体にも同時に、左向きの電流が与えられているということなのだ。　交流電流にはつまり、二重の電流が併存しているのである。このためもう一つの電流が付随している、という意味でオルタナティブ（A）カレント（C）、つまりACという略称で呼ぶ方法が予てから一般化している。直流が一つの電流でなりたっているのに対し、交流は相異なる二つの電流が、成り立たせている電流であるということなのだ。　５０ヘルツの交流電流とは、毎秒５０回の頻度で、二つの磁極が切り替わっているという意味なのだ。つまり発電機の回転量で、周波数の数値が決まるという訳だ。だから交流電源のすべては回転数を、変えることが何一つできなくなっているのである。　この事実を分かっている知識人は、今のところ一人もいなかったようである。そのために地下資源の輸入量が変わらなかったのだし、再生可能エネルギーの導入量がふえていながら、CO２の大気中の濃度が増え続けていたのだった。文明の実態は、これほど愚かな状態になっていたのだ。これこそ高等教育が引き込んだ自らの失敗を、明瞭に物語るものとなっている。　このため気候変動枠組み条約、所謂「ＣＯＰ」を毎年開催するようになっていながら、実効の不在について誰も不審に思わなかった。何の役にも立っていなかった環境対策の正当性を点検せずに、再生可能エネルギーを普及させれば、問題はそれだけで解決すると思い込んでいる始末。　こうして不毛な結果と遭遇せざるを得なくなっていた、ということが世界中で脱炭素運動へと突っ走らざる得なくなり、いまその問題の持つ深刻さを顕在化したその後で、漸く知るということになるという経緯がこれから定まる。　再生可能エネルギーがＣＯ２をどれほど削減したのか、という事実関係の確認を行ったという記録はどこにもなく、大気中の温室効果ガスの濃度だけが、執拗に増え続けるということになってしまったのだった。政府は再生エネルギー付加金の徴収を電力会社に認めていながら、成果については検証と確認そして評価検討を、一度も実施したことがない。　国民は毎月電力会社から請求される無意味な環境コストを、黙って支払うことしかできなくなってしまっていた。再生可能エネルギー付加金には、どのような効能も一切ないのだ。要するに単なるムダでありつづけ、ついに脱炭素運動という形式主義者の一群を国連が生み出す、という失態を演じさせるに至らしめたのである。　この状況が今後も続くようであるのなら、国民は政府に付加金制度の費用対効果について、早晩エビデンスを示すよう求めなければなるまい。すべての環境対策に実効が不在だった事実があったからこそ、いま世界中が脱炭素運動を展開するようになったのだ。　これは指導体制の失敗そのものだったのであり、それ以外のなにものでもないのだ。国民は国家に対して負担するよう強制されていた付加金を、失効する前に返還請求する権利を、いつかどこかで行使するようになるだろう。　そのムダとなったままの環境コストの総額が、国民から可処分所得を奪い去り、消費市場を圧迫したことによって、経済成長の足枷となって現在もなお負の効果を及ぼしている。交流発電装置がインフラとなっている限り、地下資源の安定的燃焼を減らすことなど不可能なのだ。　交流電流は周波数がなければ存在し得ない。50ヘルツの交流周波数は、発電装置の回転数で自動的にきまっている。火力発電と原子力発電の殆どは、蒸気発電という方式で統一されている。蒸気圧を高めることで圧縮し、熱を生み出すと同時に非常に重い蒸気タービンを、高速で円滑に回すことができるようになっている。　燃やしている地下資源を減らそうと努力すれば、それは電源の回転数の減少となって現れる。それは周波数変動という実害を、送電系統の全域に割って及ぼす。これを避けるために、電流遮断という方法をとることにした。それは場合によって、広域停電の長期化、という変化となって現れる。　周波数変動が発生すると短絡現象に結びつくため、送電プロセスのいたるところで自動的にサーキットブレーカが起動する。このため電力会社は地下資源の燃焼量を、減らすことが一切できなくなってしまったのだった。この事実を電力会社が黙っている、ということが世界規模の脱炭素運動へと、繋げてしまったということになるだろう。　この無駄でしかない受益者である国民が負担している環境コストを、速やかに返還するようもとめるのは、国民が持つ請求権の範疇であり、かつまた健全な国民としての義務なのだ。法律が規定したことであるにせよ、自然法則に違背している行為である以上、法律上の正当性を担保する能力は失われている。国家は国民から請求権訴訟が為されたとき、どのように対応しようとするのだろうか。

2022/02/04

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渦を巻く錯誤のあらし（三）

　省エネ節電という過去の努力の有無に関わらず、世界規模の環境改善努力や環境復元運動などの一切には、失ってしまったあの麗しい自然環境を、回復させる能力などまったくなかったのである。交流電流についての基礎的な知識があったのなら、それは常識というレベルの共通認識となっていた。　交流電流は周波数がなければ電力として存在し得ず、交流電源の回転数によって、ヘルツ波が自動的に決まってしまっていたからだった。火力発電所や原子力発電所の殆どは、蒸気発電という共通の方法で統一されている。蒸気圧を高めれば高めるほど、最大の温室効果ガスである水蒸気の温度は、嫌でも高まらざるを得なくなってしまうのだ。これを圧縮熱という。　その温度は排煙筒から排出された直後の段階で、概ね最大で３００℃程度以下となっている筈だ。これほどの高熱が大気圏内で雲の状態をとり、地表の至る所を日夜漂って温めている。この事実を、文明は正しく観ることができていなかった。放射冷却を防いでいるのは雲であり、それが気化熱を上空で保存しているからなのだ。蒸気に圧力を掛けて重いタービンを高速で回転させているため、地下資源を常に一定の状態で燃やし続けていなければならない。周波数を安定した状態で維持しておくためには、地下資源の燃焼を常時一定の消費状態に保持していなければならない。ＣＯ２を減らそうとして地下資源の消費量を減らしても、発電機の回転数の低下となって即座に具現化してしまうのだ。　５０または６０ヘルツと定められている交流周波数は、燃やすための地下資源を減らそうとすると、一瞬で周波数変動となって現れる。ＣＯ２を減らすことができたとしても、出力される周波数は連動して自動的に減る。周波数の安定性を失った交流電流は、電気としては使えないものになっている。つまり資源と電力の二重の無駄という損失状態が、その段階で瞬時に作られてしまうということを意味していた。このためＣＯ２の輩出量を減らそうとして、電力消費の抑制に努力した大勢の消費者が、省エネ節電を実施して電気製品のスイッチを切ったとしても、発電所ではそれに応じた化石燃料の消費逓減をすること自体が不可能だった。電力業界が抱え込んでいる交流電流に固有の課題のあれこれを、世界中で誰ひとりとして確認したことはなく、そのまま脱炭素運動に熱心に取り組んでいたのであった。　その無駄な努力を長期間続けてきたということが、地表のＣＯ２濃度を高め続けることとなったのであり、危機感に迫られて対応しようとしてきたすべての努力を、無駄にしてしまうことなっていたのだ。そしてＣＯ２を減らした積もりとなって、却って増やし続ける結果を生んでしまっていたのであった。電力会社が供給している大量の電力は、励磁電流と呼ばれる高圧電流のことを意味していた。　ところが節電で減らしていたのは、二次側で消費者が発生させた誘導電流、つまり消費電力のことでしかなかった。肝心な励磁電流を減らすことができない限り、発電所は脱炭素運動を実施したということにはならない。　消費者が電気製品のスイッチをいれたときにだけ、１００ボルトの低圧電流を消費者が安全に使えるよう減圧した状態で、１００ボルトに変換するための変圧トランスが機能する。消費電流を正確に誘導することができているのは、誘導法則を活用することができていたからこそのことだった。この変圧の仕組みを支えているのが、高圧の一次コイルを流れている、励磁電流がもっているその密度だったのである。　電力消費を減らす節電を実施したところで、それは二次側の低圧コイルに誘導された、消費電流を減らすことでしかなかったのだった。化石燃料の消費を確実に減らすためには、励磁電流の発生量を減らす必要があったのだ。　化石燃料の消費量を減らすと、励磁電流の密度が低下するのみならず、交流周波数までもが低下してしまうこととなる。このため電力会社は地下資源の輸入量を、まったく減らせなくなっていた。この事情のあることが省エネ節電効果を、無に帰せしめていたということになっている。　変圧装置の高圧側を流れているのが、この励磁電流だったのである。消費者が使っている安全な低圧の消費電流を、誘導発生させるための能力は、励磁電流の上限値が天井になっている。節電で減らすことができるのは、変圧トランスの低圧側二次コイルに、負荷を発生させることで誘導されている、所謂消費電流の方だけだったのである。　電気料金が下がるだけのことでしかなかったため、環境効果など何一つとして生みだしていなかった。これが省エネ節電という行為が、完全に無効となっていたその理由だったのである。問題はこの情報を業界が一丸となって、黙秘しつづけているというその事実に、当初から潜んでいたということができるのだ。省エネ節電で減らすことができるのは、１００ボルトしかない消費電流だけなのであり、それを誘導するための６６００ボルト以上の高圧の励磁電流を、電力会社に減らすための方法など存在していないのだ。　このため消費電流を減らす節電行動が、ＣＯ２を減らしたとする事実は、世界中のどこにも存在した事実は証明できないものとなっていた。エビデンスの不在という結果が、そのなにより雄弁な世界規模の証明となっている。　励磁電流を抑制することがもし可能だったのであるならば、深夜電力料金制度など意味もなければ必要もなかった筈だ。この事情のあることを世界中の電力会社が、表沙汰にすることを意図的に避けている。これ以外に公にされたくない事情が、更に複数あったため業界のすべてが、秘密主義と形容される状態から離脱できなくなっている。

2022/01/02

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渦を巻く錯誤のあらし（二）

再生可能エネルギーが温暖化防止にとって有効だ、と根拠なくそう断定していたのは、紛れもなく国連とその周辺にいたエセ知識人たちだった。交流電流についての基礎的な知識をもつ者が一人でもいたなら、再生可能エネルギーが温暖化防止にとって何の役にも立たない、ということは敢えて説明するまでもなく、明らかな事実となっていた筈であるからだ。　未だに再生可能エネルギーへのシフトが、温暖化を防止するための有力な手段である、とそう勝手に思い込んでいる知識人もどきが多くいることから、ついに気候危機を定着させる結果を自らの手で引き寄せたのだ。それが誤まった情報に基づいた不正な判断だった、ということを未だに誰も理解できなくなっている。業と言わざるを得ない。蒸気発電を行っている火力発電所と原子力発電所のそれぞれは、蒸気発電から離脱することができないまま、蒸気圧を高めた状態を四六時中維持していなければならない。これは交流電源にとって、絶対条件となっていることであるからなのだ。この事情をまったく知らない、交流電流について無知で善良な人々は、太陽電池が生んだ電力を取り出した分だけ、火力発電所の負担が軽減されている、と事実関係を確認しないでそう決めつけた。電池と名のつくものは総て直流電源であるのだが、直流電流が増えることと交流電流が減ることとの間には、どのような相関性も存在してはいないのだ。この部分にみられる認識の錯誤が、再生可能エネルギーに対する異常な盲目的信仰を、集団的意識の底深くに人知れず刷り込んだのだ。電力会社が再生可能エネルギーで発生させた電気を、大量に買い取っているからといって、それが需要に応じてどこかで有効利用するために、再販売されているとしてきた証拠はどこにもない。電力会社が買い取った直流電流が、どのようにして周波数を一致させ、国内需要にどう対応することができたのか、という経過を確かめた痕跡は確認されていないのだ。火力発電所の出力をどう抑制することができたのか、という所期の結果を担保した事実は存在しておらず、その記録さえ誰も見たことがないほどだ。　仕入れと販売の相関がバランスシート上に載っている、とする事実がどこかに残されているのであれば、電力会社の決算書に貸し方と、借り方の全記録が併記されていなければならない。そのような存在していない記録を、一体誰がみたというのだろうか。その事実を確認したという報告は、未だに一例も見当たらない。再販売が有効に実施されていたのであれば、地下資源を輸入した割合は、応分に減っていなければならない。これは子供にでも分かる単純なことだった。しかも国税に関わる重大事例だったのである。それができていなかったからこそ国は電力会社に、経営負担となっていた買い取り価額の引き下げを許し、電力料金に太陽光付加金を新たに上乗せする、という制度を導入して損失を国民に圧しつける形で転嫁した。意図された糊塗を実施するための行為、であることは言うまでもあるまい。　何故なら買い取った再生電力を、再販売したとする事実の確認記録など、どこにも存在していないからである。電力会社の決算書にさえ記載されていないほど、意図的な韜晦が国と監督官庁によって行われている、ということをその事実は当初から指し示していたのであった。　再生可能エネルギーに地下資源の輸入量を減らす能力がもしあったのなら、国民が太陽光付加金を支払う義務など生じてはいなかった。地下資源を輸入したその代金として、産油国に支払っていた費用を減少させた、とする記録も例外なく公開されていない。エネルギーコストの削減実施効果で、相殺することができていなければならない、というその事実を確認する手段は、はじめから失われていたということになる。　ＣＯ２削減で得た環境の改善の実現と同時に、再生電力の再販売で得た巨額の収益とを、電力会社が石油の輸入を減らしたことで、輸入を減らした分の資源コストを受益者のすべてに還元することはできていた。現実がどうなっていたのかということを、再点検していれば太陽光付加金制度のもつ欠陥など、国民のすべてが一瞬で理解することは夙にできていた。再生可能エネルギーに対する国連の判断に、重大な瑕疵があったということを、世界中が知るときがいずれにせよいつか必ずやってくる。権威として振る舞ってきた国連の愚かさに、地球人一同がまったく気付いていなかった、ということがこの不毛きわまる状況を、四半世紀以上の長きに亘って、執拗に悪化させつづけることとなったのだ。気候変動を気候危機へと変えてしまっていたその背景には、当事者の総てが批判精神を一斉に失っていた、という負の共通点が深く関わっている。　愚かさは文明の敵。知識の量を競う教育を推し進めてきた、これまでの学歴主義教育と、当該制度の執拗な高度化というこれまでのプロセスが、環境異変を誘導したということに異ならず、自然災害で落命した数多くの無辜の人々を、世界中で大量に生みだすという不埒な経過を、すべての生命体に対して強いてきたのだ。これが教育の高度化を急いできた、世界共通にみられる教育投資のあり方が、善と信じて獲得してきた負の成果となっている。　再生可能エネルギーに関する投資のすべては、環境の復元にまったく寄与していないのだ。高額の環境投資が有効化されていたとする事実は、ひとつとして確認されたものがなく、期待のすべては損失の闇へと消え去っていた。経済成長が成り立っていなかった理由の一つは、環境投資が有効需要に結びついていなかった、というその事実にこそあったのだ。　有効需要の創出を喪失へと変換してきた国連が冒した判断ミスと、批判精神を失っている知識階級のすべてとが、余りにも拙いこの現状の生みの親となっている。未だに自覚することさえできずにいるほど、彼らは愚かなる存在のままであり続けている。この事実を誰も、自覚することができていなかった。　文明は愚かなる存在としてのみ、機能していることを容認する事態を放置した。これが人類が急いできた進化の到達点だったのであり、その過程で生みだしてきた文明がやっとの思いで辿りついた、その荒んだ岸辺の不毛な光景を大気圏内で定着させた。　温室効果が平均気温を高めるという事実を、この先の時代に於いても前提としていたいというのなら、その前にエンタルピー（エントロピーではない）が導いた数式に準拠して、熱収支の動態変化とその過程の確認を、世界中の知識人たちがこれまで、何故一様に避けつづけていたのか、という疑問を解いておかなければならない。それが為されていなかった。甚だ不思議なことである。　ここにこそ問題の本質が潜んでいるように思われてならない。数式が既に成り立っていたにも関わらず、抽象的な観念でしかない平均気温の上昇という曖昧な概念で、世界全体を誤った方向へと誘導してきた、国連が犯したその罪はこうして極めて重いものとなったのだった。教育の失敗は思考力の涵養を蔑ろにしたのみならず、環境の劣化と民主制度の誤用を使嗾することだけに役立っている。

2021/11/30

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渦を巻く錯誤のあらし（一）

温室効果ガスで大気圏内に逗留する能力を持つものだけが、地表に気候変動を与えるという結果を押し付ける。地表に希薄なガスのままであるのなら、蓄熱能力が高いとしても熱の伝播や熱交換に関与できない。地球を温暖化させた変化とは、言うまでもなくどうみても無関係。温暖化に関係していないガスであるＣＯ２は空気より５割も重いため、大気圏で温室効果を発揮することがそもそもできない。この基礎的な知識の意味を、誰も正しく理解していなかったようである。国連が下した誤った判断を無批判に信じ込み、気候変動とは関係のないＣＯ２を世界中で罰することに躍起となっている。実に奇妙なことではあるまいか。これが科学的な判断だとされている限り、気候変動は今後益々苛烈なものになってゆく。多くの努力を続けていたにも関わらず、温暖化を止めることがまったくできなくなっていて、危機感を抱いた人々がＣＯ２を目の仇として扱うという事態を引き出すに至ったのだった。大気圏内に滞留しているガスが温室効果の根源であると判っている以上、そのガスを特定して速やかに減らさなければならなかったのだが、判断が誤っていることにまったく気付かない。この状態が８０年代以降延々と続いていたにも関わらず、問題の所在に気付いた知識人は不在のままであったのだった。権威主義という古典的な慣習と風調などが、惑星全域に抜き難くはびこっていたからだった。　多数派が真実の担い手であるとして認められている枠組み、を意味する民主主義体制で統制されている分野では、学歴主義の指導体制を永年積みあげてきた、遠い時代からの到達点となった現在では、気候変動という深刻な課題を、ついに地表へと定着させてしまうようになっていた。世界共通の経過である右傾化の急速な進行と、ポピュリズムの感染症的蔓延を平衡状態で定着させる、という様相を色濃くみせるようになってしまっていた。多数派であるがゆえに正しく、権威であるがゆえに無謬だということはできない。寧ろ権威化した存在をこそ、おおいに疑って然るべきことだったのだ。たった０，０４％しかないＣＯ２であったにも関わらず、年間のＣＯ２総排出量は６００億トン近くにまで達していたのだ。この差となっている残り９９，９６％のＣＯ２は、一体どこへ消えてしまっていたのだろうか。誰も考えたことすらなかった筈だ。知識の量的拡大に特化した教育システムは、知識の質的劣化となって気候変動を、自らの高度化したその判断能力の優越性によって、止められないものにしてしまっていた。国連が採用した大気成分の定義には、水蒸気という要素が一切含まれていなかった。国連が乾燥空気だけを採用していたということが、湿潤空気を除外してしまっていたからだった。空気の定義には二通りの分類法があり、国連は水蒸気を含んでいる湿潤空気を、はじめから大気の成分から除外してしまっていたのだ。この不正な判断を是としてきたということが、誤った理解で統一された誤謬を真実だと思い込む結果となった。大気中の湿度は安定した状態を保っていることはなく、常に変化しているという状態が湿度計を変化させている。そのため水蒸気という名の気体は世界中で、温室効果ガスの定義から事前に外されていたのであった。国連が犯した一連の事実誤認というものは、この段階で既に生じていたものだったのだ。再生可能エネルギーが温暖化防止に有効だ、と未だに堅く信じ込んでいるというのも、交流電流の意味を理解していなかったことから生じた誤解であった。再生電源は既に地球上の全電力の３０％以上に達しているというのに、ＣＯ２の排出削減にはまったく結びついていないからである。　国連が大気の定義を正しく運用していたのであれば、ＣＯ２が温室効果ガスの代表だと誤認することはなかったであろう。各種の統計データから、温室効果ガスの中でも最も多量に存在している水蒸気を、温室効果ガスから除外するという蛮行を顧みることなく、その事実に相変わらず気付くこともできない。焦燥感だけを闇雲に募らせている、その理由は一体どこにあったのだろうか。判断の過ちは真相の究明を困難にするのみならず、却って逆の結果である平均気温の上昇を高める結果を与えていた。大気中のＣＯ２残留濃度は０，０４％であるに過ぎず、９９，９６％のＣＯ２が大気圏外のどこかに消え去っていた。この事実を人類は将来どう解釈するのだろうか。すべての指導体制が問題の本質を見失っている。状況の改善など期待してはならなかったのだ。大気中の水蒸気の平均濃度は概ね６０％以上とされており、温室効果ガスの中では最も多い比率となっている。水蒸気のもつ影響力は、この比率からだけでも相応に高いものとなっていた。環境に対する有害性を一方的に高めていたのは、ＣＯ２ではなく水蒸気だけだったのである。ＣＯ２の絶対量は１％以下でしかないという事実を知っていながら、水蒸気については完全に要素成分から除外していたほどなのだ。非常に高い温室効果をもつメタンガスは、大気中濃度では極めて微量な十億分の一のオーダーとなっており、成層圏低層に於いてだけ集中的に高い値を示している。この領域は亜真空となっているため熱の伝播は成り立たず、温室効果があるにせよ何の影響も及ぼさない。ＣＯ２がｐｐｍ（百万分の一）であることと、メタンがｐｐｂ（十億分の一）であることとの意味の違いを、世の知識人たちは悉く考慮していなかったのである。

2021/11/20

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地球の環境は悪化の一途

どうやら現代文明というものは、科学を理解することができなくなっていたようだ。質量のもつ違いの意味さえ、理解していないことがあきらかとなっているからだ。物質のもつ密度の違いや比重の差についてさえ、その意味を正しく認識しているとは言い難い。以下はその根拠となった代表的な数値、として残されてあったもの。大気圏内にあるＣＯ２の濃度が４００ｐｐｍ超であるということは、最早衆知の事実とされている。最近公表された濃度の平均である４１３ｐｐｍという具体的な数値が、最新の値であるということだ。大気圏内にはこれ以上のＣＯ２は存在していない、というこれは世界に対する宣言だということなのである。これを否定することは最早できない。たった１％にも満たない比率に過ぎないＣＯ２の大気中濃度が、何故脱炭素運動の標的とされなければならなかったのだろうか。この実測値に基づけばＣＯ２のものとされる４００ｐｐｍの濃度とは、百万分の四百という比率であるに過ぎない。１％にも満たないたったの０，０４％、という比率でしかないのだ。この余りにも低い値を更に１％減らすことに、一体どのような意味があるというのだろうか。甚だ訝しいことである。狂気じみた知識人の集合が、気候変動をこの惑星へと連れてきた。大気成分の比率でもっとも多いものは、７８％を占めている分子が窒素Ｎ２となっており、その次に多いのが酸素分子Ｏ２の２１％となっている。合計すると９９％となることから、地表を覆っている大気の成分は、窒素Ｎ２と酸素Ｏ２以外のすべてを足し合わせても、最大で１％でしかないということなのだ。翻ってＣＯ２の比率となっている４００ｐｐｍを、百分比に置き換えるとそれはたったの０，０４％でしかないということなのである。この極めて微小な量に過ぎないＣＯ２を、これからもっともっと減らさなければならない、という世界規模のムーブメントのことを脱炭素運動と呼んでいるようだ。これは世界中が科学に疎いということを指し示すことであったことから、誤った解釈を世界中が真に受けているという意味になっていた。これまで気候変動枠組み条約ＣＯＰが関わってきたその期間は、まる２６年に達している。この四半世紀を超える長い時間を、文明は誤った解釈に基づいたＣＯ２削減運動を、真顔で達成しようと努力しつづけていたのであった。何とも愚かなことである。文明社会の構成員のすべてが、錯誤に基づいた誤った解釈を真実だ、と疑うことなく等しく確信してしまっていたのだ。集団的意識が生みだした共同幻想というものが、脱炭素運動となって、ＣＯＰ２６の直前には大潮流となって蔓延していた。温暖化という現実が既に成り立っている以上、その原因を特定しておかなければ、有効な対策を導くことはできない。そのために温室効果ガスに的を絞ってはいたものの、的をおおきく外してＣＯ２が犯人である、と高圧的な姿勢で断定してしまっていたのだ。ＣＯ２は空気よりもはるかに重いガスであることから、自力で大気圏を上昇する能力をもっていない。ドライアイスの白煙が、ＣＯ２の重さを雄弁に物語っていたのである。火力発電所の排煙筒から吐き出された熱いＣＯ２は、その直後に海面へと降下してしまうことから、大気中の濃度はＣＯＰが始まった９５年には、３４０ｐｐｍ程度のレベルに過ぎなかったのだが、その後国連が犯した判断の過ちが、今では４００ｐｐｍを超えてしまう濃度へと高めていた。どちらにしてもこの値は微小なものであったため、気候変動を齎すほどの実害を地表に与えたとすることはできない。たった０，０４％の密度でしかないからだ。地表に温室効果を与えているガスは、ＣＯ２ではなかったのである。それは熱水蒸気というものだったのであり、火力発電所では蒸気に高圧をかけて、水蒸気に圧縮熱を更に加えた状態で、大気圏内へと排出しつづけて現在に至っている。世界中で燃やされていた地下資源は、主に天然ガスへとシフトするようになっており、その主成分がメタンＣＨ４であったということが、燃焼炉の中で炭素Ｃを酸化作用でＣＯ２へと変え、四つもついている水素Ｈは空気中の酸素と結びつき、２Ｈ２Ｏとなって燃焼で生じた熱で液体から気体の水、即ち高温の水蒸気となって大気圏内へと放出されていたのであった。　対比すると水蒸気Ｈ２Ｏは、ＣＯ２の二倍の量となっている。洪水の被害が９０年頃を境に、急増していた訳である。このため自然界に存在していなかった天然の水が、炭化水素の大量燃焼で人造の水を増やし続けることとなり、海面の水位を人為的に高めていたのである。さらに天然ガスは工業炉の燃焼材としても使われているのみならず、家庭では煮炊きするための資源とされたり、屋内を温めたりするめの熱源として使われてもいた。この事実は人口密集地であればあるほど大気中の水蒸気の濃度を高めることとなり、気化熱として地表の熱を上空へと移動させながら、降水量の異常な増加となって水害を多発させたその主原因ともなっていた。これら炭化水素の燃焼による熱反応でＣＯ２が一つ生じたとき、二倍の水蒸気を同時に大気圏内へと放出していたということなのだ。９０年代ころからはじまった降水量の異常な増加という変化は、天然ガスへの資源シフトが生んだ世界規模の気候変動を生みだすに至ったのである。ＣＯ２は水素をまったく含まない分子であることから、降水量の増加に関与したとすることはできない。燃焼で生じた熱を重さの故に海面へと着水した段階で、海水を温めて低気圧を発生させることはできても、地球全域に広汎な温室効果を与えることなどできる筈はなかった。水に溶け易いという特徴的なその性質が、石灰化と地球の炭素循環に取り込まれて、大気圏内の残留濃度を極小化させていたということなのだ。国連とそれをとりまく知識人たちがこぞって解釈を誤っている以上、温暖化とそれが生みだした気候変動を抑制することは既に不可能。世の覚醒が、新時代到来の鍵となる。権威主義の罪業は重く、そしてきわめて深い。自業自得とはまさにこのこと。

2021/11/13

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知の分断　痴の統合

環境条件の大きな劣化という近来稀な変化は、交流電流の意味を知らない似非知識人たちが、身勝手な判断で事実誤認に陥ったことから引き起こした。ＣＯ２をたった１％減らすことさえ、これまでまったくできていなかった厳然たる事実が、既に確定したものとなっているからだ。　真相のリサーチを世界規模で怠っていたというその不作為が、この不埒な認識の誤謬という粗末な結果を生んだのだ。事実関係の確認をしないで再生可能エネルギーが気候変動にとって有効だ、と永遠に思い込み続けることとなった理由がこれだったのだ。健全な判断能力を身に着けることができない限り、この先何年かけたとしても環境の復元など絶対に不可能だ。これまでにとられてきた環境投資の一切は、何の成果も挙げ得ていないという事実をみるべきだ。まったく減らずに増え続ける一方となっている大気中のＣＯ２の残存率が、その雄弁な証拠となっていたにも関わらず、世界中の知識人たちは己の下した判断を確信しつづけていて、疑ったことなどまったくなかったのであった。最初の過ちは再生可能エネルギーを増やせばＣＯ２の輩出量がその分だけ減る、という素朴な迷信であったということになるだろう。何故なら交流電流は周波数がなければ、存在することがそもそもできないものであるからだ。周波数は磁石の極性であるＮ極とＳ極とを交互に切り替えることで得られ、それは発電装置の回転数で規定されるものであるため、電力会社は発電機を常に安定した状態で、回転させつづけていなければならなくなっている。つまり出力制御をすることが、本質的に何一つ許されていないという立場なのである。　発電装置の回転が毎秒一周少なければ、周波数は１ヘルツ減るという変化を交流に与える。発電原理はファラデーが導いた電磁誘導の法則であり、磁束密度と磁場変化の割合で誘導可能な電力が決まるため、磁力の強度と磁石を配置した回転体の運動能力次第で一義的に定まる。　電力会社はこの条件をいつ、いかなるときでも安定した状態で満たしていなければならない。再生可能エネルギーが増えたからといって、発電機の回転数を減らせば周波数変動という結果となって現れる。周波数が１ヘルツでも乱れると、電力の品位は著しく低下するため、使えない電力を無駄に作り出すこととなる。　売れない電気と知りながら高いコストの地下資源を輸入して、倦まずたゆまずせっせと燃やしつづけていなければ、電気製品を利用することはそもそもできないことなのだ。再生可能電源がどんなに増えたとしても、電力会社が輸入している大量の地下資源を、減らすことは本来できないことであったのだった。　地下資源の輸入量が減ったとするデータは、これまで誰も指摘していないため、世界中探してもないものとして通っていた。誰もみたことがない記録なのだから、誰も確認することができていなかったのである。再生可能エネルギーをどれほど増やすことができたとしても、交流電流を生産している火力発電所が、地下資源の消費を安定的に維持する義務に縛られている以上、ＣＯ２が減る道理など最初からなかったのである。　直流電流を増やす努力が有効なものであるためには、火力発電所で燃やしている地下資源が、連動する状態で低下していなければならなかったのだが、世界中の知識人たちは確認しようとさえしてこなかった。気候変動の根源的な原因を構成しているその部分とは、大量の知識を誇っている世界中の似非知識人たちだったのである。直流と交流の違いさえ弁別できずにいる全員が、地表に温暖化を引き起こした気候変動の被害を、止めようとして努力するようになりはしたものの、問題の本質を見誤っているというそのことが、止まらない温暖化と気候危機を現実のものにした。　交流と直流の違いについて分かっているという気分になって、周波数でなりたっているつまり出力調整ができない交流電流が、再生可能エネルギーで地下資源の消費量を減らした、と盲信したことでついにここまでやってきた。交流電流が貯めておけないだけでなく、止まっていることもできないものである、という基礎的なことなどは常識中の常識に過ぎない。知らないということの方が、寧ろ訝しいことだったのである。　四半世紀以上前から辿ってきたこれら一連の負の経過は、まさしく自業自得というべきものであったのだ。世界中の知識人たちが問題の本質を見失っている以上、どのような対策を講じたとしても有効性はひきだせない。その結果がＣＯＰ２６となっていたのだったが、指導体制は間違った思い込みに縛られたまま、資本と時間を長期間失っていながら、真相に迫ることはまだ一向にできないでいる。交流電流を理解できていないエセ知識人たちが学んできた、大量の知識を生かせずにいるすべての地球人が、束になって止まらない温暖化を生み出していたのだ。最初の失敗となったその起源こそ、太陽光発電で温暖化が止められると錯誤した、一知半解の似非知識人とその集合を生みだしてきたヒトに固有の思考の傾斜。未だにＣＯ２を減らしさえすれば、環境の復元が可能だと頑なにそう信じ込んでいる始末。哀れなものである。再生可能エネルギーがＣＯ２を減らしたとするエビデンスはなく、何をやってもまったく減らないＣＯ２が大気圏内で増加し続けていた。この結末に文明と人類は謙虚になって、静かな姿勢で学ばなければならない。成果なき対策の裏には、迷妄という名の錯語の胤が潜んでいる。交流電流を理解することができていなかったことと、温室効果ガスをＣＯ２だと断定してしまっていた、というそのことなどが環境の復元を不可能にした。

2021/11/03

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科学は進化のベクトルを誤った

温室効果ガスはあまたあるものの、主なものに絞ると四つにまで収斂する。大気中濃度が最も高いのは水蒸気。その大気中の平均的な比率は、６５％程度であろうと見積もられている。湿度計が最大１００％となっている時間が、年間を通じて一定量認められているからだ。その次に多いのが世界中で削減対象としている、例のＣＯ２と呼ばれている炭素系化合物。その大気中の存在比率は、世界中で削減努力を続けていたにも関わらず、毎年着実に増え続けていたことから、先年ついに４００ｐｐｍを突破してしまったのだった。ｐｐｍとは百万分の一という単位であることから、これを百分比にすると０，０４％ということになる。量的にみてとてもすくないレベルなのだ。たったこれっぽっちの量にすぎない二酸化炭素ＣＯ２が、地球の表面全域に強い温室効果を与えている、という誤った理解が近年急速に広まった。国連傘下のＩＰＣＣはこの微量なＣＯ２を急いで削減しなければ、地球の平均気温が近い将来１．５℃高まる、という情報をそれが温室効果ガスであるというだけの理由で、積極的に発信して世界中を賛同させようと腐心している。高い温室効果をもつガスであるとはいえ、惑星全域にその影響を均質に及ぼすほどのボリュームとは到底いえない。温暖化起源説をＣＯ２と定めたその根拠となったエビデンスは、当初から誰も見たことがない筈だ。勝手にそう思い込んでいたのは明らかだったからである。中途半端な知識は、却って有害な結果を残す。ＩＰＣＣがこのとき犯した認識の錯誤は、その後世界に拡散しつづけたことから、それが与えた影響を余りにも巨大なものにしたのであった。気候危機という状況が俄かに出来するようになったのは、このような背景があって生じた経過の途上で起きたことなのだ。天然ガスの需要が急激に高まった変化の背後には、ＣＯ２の輩出量が石油より少ない、という理由でＩＰＣＣが切り替えるよう慫慂したからだ。メタンＣＨ４には炭素が一つしかなく、水素は四つもついている。メタンの質量は極めて軽いため、大気圏を超えて成層圏にまで直接到達してしまうのだ。このため大気圏内の濃度は、極めて低い値を示すのだ。成層圏を含む地球周辺の亜真空域にまで範囲を拡大すれば、次に存在比率の高い温室効果ガスは、このメタンＣＨ４であるということになる。その領域内の濃度は、昨年実績で２０００ｐｐｂだった。ｐｐｂとは十億分の一の意味である。次に多い温室効果ガスは、亜酸化窒素Ｎ２Ｏということになっている。大気圏内の残留比率は、３００ｐｐｂ程度とされている。質量が空気より遥かに重いガスであったことから、大気圏へと上昇する能力を始からもっていなかった。地表か海水に吸収されていた、ということになるだろう。　同じ理由で大気中のＣＯ２の残留濃度は、着実に高まり続けている。だが精々４００ｐｐｍ超でしかない。ｐｐｂよりけた違いに巨大な量ではあるのだが、ｐｐｍは百万分の一で三桁高い。化合物としてのメタンＣＨ４の大気圏内残留値は、２０００ｐｐｂとなっていた。これは十億分の２０００という単位であり、それより多いＮ２Ｏ（亜酸化窒素）の３００ｐｐｂという値よりは一桁高い。地球全域に温室効果を齎すほどの高い濃度、とはとても言いないレベルである。この差は化合物の重さの違いによって与えられたものであり、空気より重いＣＯ２が４００ｐｐｍとなっているのに対し、それより軽いメタンの残留濃度が取り分け低くなっているのは、軽すぎて大気圏内に滞留していることができなかったからである。大気圏にとっては希薄なガスであったとしても、成層圏の低層の地上２５ｋｍ付近の亜新空域では、メタンが集合している事実が観測されている。重力が作用するバランスが、そこに作用していたからである。大気圏の低層域である空気圏と呼ばれている狭い領域の温室効果ガスは、残留比率の差を突き合わせると、水蒸気以外には存在していないことは明瞭なのだ。ＣＯ２は空気より１５０％も重いガスであるため、排煙筒から吐き出されたあと、直ちに地表へと降下する。また水和し易いという属性をもつが故に、着水すると海水に溶け込み炭酸化して、やがて石灰質を海底に沈着させる。サンゴや貝殻の素材となったり、海底に取り込まれて長周期の炭素循環を成り立たせたりする素材となる。内陸部に降下したＣＯ２は炭酸同化作用を支援して、植物の生育を助ける成長促進剤として機能する。窒素は炭素より少しだけ重い原子であるため、降下する速度はＣＯ２より早くなる。そのために大気中の濃度が、とても低くなってしまっていたのだ。大気圏内で温室効果を与えているガスに絞り込むと、水蒸気だけが有意に高い値を示す。その加重平均が最も多い６５％となっているのに対して、国連が大騒ぎしているＣＯ２は、たった０，０４％の濃度でしかないのだ。この異常なほどまでに微量なＣＯ２を、最終的に大幅に減らすことができたとしても、存在比率が低いレベルである以上、その削減効果は微々たるものでしかない。極めて微量なＣＯ２を１００％減らそうとして、脱炭素運動へと発展させてきた国連の所業は不可解だ。温暖化が止まると完全に思い込んでいる姿が、哀れでならない。ｐｐｍについての基礎的な認識能力が、明らかに欠けている事実にさえ気付かない、という事実が問題の本質を見失わせていたようだ。世の混乱を引き起こして世界を不安定化させていたのは、第一当事者であるＩＰＣＣ自身なのである。ＣＯＰ２６に至るまでの四半世紀の長きに亘って、彼らのやっていた悪戦苦闘という成果のない無駄な努力が、止まらない温暖化を生み出していたということになる。気候危機と自らがそう呼ぶようになった、引き返すことが最早不可能という臨界線を、意識共同体となった全員が呑み込まれていた。権威主義者が共有している表にでないその特性は、このようにして意識の隙間にひっそりと潜り込み、出番のくる日をおとなしく待っている。温暖化防止活動の根拠が科学的だと主張するためには、少なくともこの程度の基礎的リサーチは、やっておいて然るべきことだった。だが知識人のすべてが、今のところまったく何もしていなかった、ということが過去の経過からはっきりと見えてくる。このような為体（ていたらく）でありつづけている、ということに気付きもせず、科学的だと自負してきた過去を、誰も訝しく思っていなかったことがとても不思議なことである。　これが権威的存在として振る舞っている、指導体制の一郭を占めている、知識階級が到達したその姿となった。文明社会が辿りついた余りにも粗末なこの現状は、実に低いレベルで科学を標榜していた、ということに世界中の指導体制は未だ気づかない。彼らが問題の所在を自覚する時がくるまで、あらゆる対策を実施し続けていたとしても、温暖化現象というものは絶対に止まらないのだ。損失を積みあげるだけの経過を、これからも堆く積み上げるだけとなる。過去の脱炭素運動の結果が失敗に終わった事実を、文明は謙虚に受け容れるよう努めければならない。間違った主張を正当化しようとして我を張り続けていたのだから、不毛な結果と遭遇する結果がいま訪れたのだ。過去の気候変動対策が正しいものであったのなら、このような顛末が確定する事態など生じてはいなかった。判断を誤った権威の罪もさることながら、過ちを指摘しなかった識者の罪についても、その咎の重大さをここで指摘しておかなければならない。それは観察者としての義務なのだ。問題の本質に気付くかどうかということは、当事者本人の課題であって、傍にいる誰かが制御し得るものなどではない。温室効果ガスの影響を止めるためには、水蒸気の発生量を制御するしか方法は残されていないのだ。水素を含む資源であるメタンを燃やすと、その酸化作用で自然界になかった人工の水を、熱した状態で大量生産することとなっていた。天然ガスを長期間燃やしてきた文明が、最も有害な結果を自らの手で生みだした。問題の解釈を強引に誤ってきた知識人たちが、ＣＯ２だけを目の敵にしてしまったということが、温暖化をこじらせ気候危機を地上に連れてきた。真実とは、単純な事実だけでできているものなのだ。

2021/10/27

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本質的な課題

問題の所在が何処にあるのかということについて、正しい判断ができるようにならない限り、気候変動リスクは高まり続けて止まらない。これまでＣＯ２だけを削減対象と断定していた、というそのことが自然災害を止められないまま、ずるずると損失を積みあげることとなり、国連の組織のひとつである世界気象機関（ＷＭＯ）が、このほどその結果を総括した報告が公表された。　それによると１９７０～２０１９年の５０年間で、気象に関連する災害が５倍に増えた、ということを国連自らが明らかにしたことになる。２１年八月三十一日付け（現地時間）とされている。死者数は２００万人以上で、約４００兆円の損害を記録した。原因は気候変動であると断定し、過去半世紀に起きた事実の結果報告となっている。　国連は気候変動の原因をＣＯ２だと当初から規定していたことから、その排出量を減らせば気候変動をその分だけ抑制できると断言してきた。これから脱炭素運動に世界が一斉に取り組んだとしても、ＣＯ２の存在比率はこれから減る、とした根拠は未だに不明のままであり、増え続けることとなる確率を却って高めた。これまで過ごしてきた半世紀の成果として、否定的な結果であるＣＯ２増加が、未だに維持されているからである。この経過を実効なき温暖化対策と、予てからそう呼んでいたものだった。いままでできていなかったことが、理由なく改まることなどあり得ないことである。不可能なことを可能だとしていた指導体制が、習慣的にやっていた事実誤認を、世界中をと引きずり込んでいた国連の所業に、誰もが無批判に突き従ってここまできた。京都議定書の頓挫とパリ協定の実施合意不成立を経て、脱炭素運動へのシフトを国連自らが急ぐよう迫られた。　　国連の組織であるＩＰＣＣは、ＣＯ２の属性について調査したこともなければ、最大の温室効果ガスである水蒸気の分布情報についてさえ、存在していないものとして未だに扱いつづけている。大気圏内の温室効果ガスの分布割合は、ＣＯ２が４００ｐｐｍ程度しかないのに対し、水蒸気の比率について言及した事実は皆無であった。水蒸気の分布割合は加重平均で、概ね６５％超もあるとされていたにも関わらず、そして湿度計がその比率を毎日表示していたにも関わらず。　ＣＯ２の濃度とされている４００ｐｐｍを、％に置き換えるとそれは０，０４％であり、６５％の水蒸気との間にあるその差は、余りにも大きなものとなっていた。どちらも温室効果ガスなのである。だが、ＣＯ２は空気より比重が五割も重いため、自力で上昇する能力を本質的に失っていた。ところが水蒸気は空気より四割も軽いため、発生すると直ちに上空へと向かって移動する熱となって現れる。分子の質量を示すＭol/gという単位は、そのように訴えていた。　　道に水を撒くとそこが俄かに涼しくなっていたのは、水蒸気が熱を奪って上空へとそれを持ち去っていたからだった。その過程で位置エネルギーを水蒸気へと蓄える。これが水害発生時に、破壊エネルギーとなって解放されることになる。水蒸気の軽さが上昇気流となったことにより、気圧を下げて熱の上方への移動を加速するからだ。発達した低気圧が台風と呼ばれるようになるのは、誰もがよく知っていることである。これが上空１万３千メートルから１万５千メートル付近で反転し、折り返すようになった時、下降気流となって乾いた空気を、地表へと圧しつける優勢な高気圧となる仕組み。これが空気を乾燥させ、山火事を生む状況を設える。　上昇気流と下降気流とでこの大気層が成り立っていることから、対流圏とも呼ばれているのだ。高気圧と低気圧とで構成されている対流圏のハザマで生じる強風は、この気圧差の移動に伴って生みだされたものなのだ。台風は低気圧が発達した時にのみ、異常な規模の降水と強風とを地表に及ぼす気象の変化。これは自然現象の一つなのだが、気候変動は人工的な手が加えられた変化の結果、であると今回初めて断定されたということになるだろう。それは地下資源に含まれるメタンを燃やした時に、人為によって強制的に生み落された、温室効果ガスであったからに他ならない。　地下資源に多く含まれているメタンＣＨ４は、炭素と水素の化合物であることから、炭化水素と呼ばれることもある。ひとつしかない炭素Ｃは、燃焼の酸化作用で空気中の酸素Ｏ２と結びつき、ＣＯ２ひとつとなって大気圏内へと放出される。この時燃焼で生じた高熱を帯びたガスとなっているため、空気より重くなっているＣＯ２は、排煙筒から吐き出された後海面へと降下してゆくこととなる。　火力発電所は冷却水が必要であることから、沿岸部に建設されている。このため高熱を帯びたＣＯ２は海に落ちて、もっていた熱を海面へと移す。この時の熱交換で海水は執拗に温められ、それが気化して水蒸気を二次生成することとなる。この水蒸気も温室効果ガスであったことから、気化熱を奪って海面を冷やすのだが、奪った熱を上空へと運んでそこを却って温めていたのだ。　火力発電所の燃焼炉が生んだメタンＣＨ４のもつ四つの水素は、燃焼の酸化作用で高熱のＨ２Ｏとなり、高温の熱水蒸気へと一瞬で変化した。火力発電方式は殆どが蒸気発電となっていることから、こうして生じた蒸気に高圧をかけることで、重い蒸気タービンを高速で回転させる動力源となり得ている。　この高圧化する過程で更に圧縮熱が加わってしまうため、燃焼炉の内部で混合状態となっているＣＯ２とＨ２Ｏの二つのガスは、３００℃を超える熱を帯びたガスとなっている。この高温となった温室効果ガスのそれぞれが、空気圏を効率よく温めているのだ。違いがあるとすればそれは、向かってゆく方向の違いだけだったのである。　重いＣＯ２は下方向へと移動し、軽いＨ２Ｏは上空へと向かって昇ってゆく。こうして白く目に見えるようになった雲は、水蒸気によって絶えず生みだされている。太陽からの輻射熱と、火力発電所などで地下資源を燃やした反応熱で、自然増加と人工的な増加の相乗効果で、平均気温を着実に高めながら、降水量の異常な増加を急がせている。　権威が陥った誤謬に気付かずにいるというそのことが、温暖化に過ぎなかった現象を気候危機へ増長させた。そして半世紀を無為に閲したという経過の事実が、このほど生命の長期的消失と資産の大量消滅、という不測の事態となって残された事実露見へと繋がった。多数派が判断を誤ったとき、民主制度の欠陥が顕在化する。　この程度の錯誤にさえ気づかなかったのだから、問題が一向に解決しなかったのも無理からぬことだった。権威を無批判なまま世界中が信じ込んでいた、ということが気候変動を気候危機へと変えたのだ。自業自得とはまさしくこのことなのである。判断の誤謬を生みだした事実に権威が謙虚に学んでいれば、気候危機はリスクであることをすぐにやめることだろう。

2021/09/04

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問われる「問題認識能力」

温暖化現象とは、世界の錯誤を示すための啓示、という意味をもつ様態の変化として、８０年代中頃から世界中の関心を集めていた。持続可能な開発目標とは、環境対策に実効が失われていたことを知った指導体制が、正しい道に戻るための文明による告示となった。リサーチの基本は、要素抽出と要因分析の結果を照合する、という基本動作を必要とする行為。判断が間違っていなければ、有効解は最初から得られていた。正しい判断は、良い結果を正しく導くからである。結果がまったく得られていない温暖化対策の当否について、過去の判断について再点検しておく必要があったのだが、誰も検証と確認を実施したことがなかったのである。ＣＯ２が原因だと、そう確信してしまっていたからだ。世界は知育偏重へとシフトした教育制度が標準化され、知識の量的拡大に特化したことによって、知識の意味を斟酌するための時間を意図的に排除した。その結果考えるための素養の訓練をナオザリにして、判断の当否より一つしかない特定の解を、最も早く得るための時間競争が、思考力を失うと同時に批判精神を価値の無いものへと位置づけた。　思考力の不在を生んだ高等教育の世界化という変遷のあり方が、判断が誤っていたことに気づかずにいる国連の高等文官に代表される、学歴社会の蔓延という社会構造を生みだしていたのであった。ＣＯ２の質量分析さえしていなかった事実は、既に否定しがたい事実となって確定していることである。　教育の高度化を善と心得た世界中の指導体制が、教育システムの健全な判断能力を失わせ、気候変動という変化を現実化させたという経過の事実にまだ気付かない。この期間に何もしてこなかった、ということでは決してない。危機感に迫られてあらゆることをやってきたにも関わらず、成果はまったく得らえていなかった。どうして良いのかということさえ、今はまったく見えなくなってしまっているのだ。自業自得の結果であるということにさえ、気が付かないで迷い続けていたために、ついにこのような事態へと生息環境を劣化させてしまったのだった。世界中の知識人たち総てが、科学の意味を取り違えている。温室効果ガスの発生比率を減らさなければ、気候変動は止まらないという事実が既に成り立っており、排出削減努力を長期間続けてきたにも関わらず、削減対象と定めていたＣＯ２の大気中濃度は、着実に増加し続ける一方という展開を取り続けていた。　温室効果ガスは複数あるのだが、地表付近に影響を与える能力をもつ気体は、最も多い比率となっているのが水蒸気だけなのだ。その次に多いとされているのが二酸化炭素ＣＯ２であるのだが、大気中の平均濃度の計測では昨年実績値で４１５ｐｐｍとなっていた。ｐｐｍとは百万分の一の意味であることから、４１５ｐｐｍを百分比に当てはめると、それは０，０４１５％だということが分かるだろう。もう一つの温室効果ガスである水蒸気の比率は、概算平均で概ね６５％以上と見積もられている。大気圏内の雲と上昇過程にある水蒸気の合計が、ほぼ６５％の平均湿度の発生源となっている。ＣＯ２の年間排出総量は概算で最大６００億トンとされ、その内ヒトを起源する出自のＣＯ２は２０１７年度実績で、３３０億トンであるとした報告がある。問題はこの３３０億トンものＣＯ２が、大気圏内の平均濃度では何故たった０，０４１５％、という数値でしかないのかということなのだ。残りの９９、５８５％のＣＯ２は一体どこへ消えてしまったのだろうか。この疑問に答えたとする報告は、知られているものがまったくない。疑問に感じたことさえなかったようである。世界中の知識人のレベルは、実のところこの状態が指し示している通りなのである。膨大な知識量を誇っていながら、温暖化の発生機序さえ総括することが何一つできていなかった。これが高度化した教育の欠陥であることは、言うまでもないことだ。考えるための思考訓練より、知識の修得の方を急いだのだったから、知識はあってもその意味を理解するための時間を惜しんだことは否定できない。高等教育を受けると、思考力が疎かになってしまうのだ。思考力が保たれて不在となっていなければ、既に学んでいたことを思い出すことはできていた筈なのである。教育投資の一切は温暖化現象に対する偏った解釈によって、損失へと変貌を遂げていたとそう言わざるを得ない。民主主義の成否は、教育の結果で決まるといえる。多数派となった勢力がその判断を一斉に誤ったからこそ、環境の劣化が進んで経済は低迷し、力に恃む勢力の台頭を許す右寄りの傾斜が顕在化した。それはポピュリズムと呼ばれているものなのだが、この変化を誘導したのは最近喧伝されるようになった多様性という概念だった。多数派が意思決定権を持つ民主主義という制度に於いて、指導体制が判断能力を失ったことに気付かないまま、間違った政策を打ち出し続けていた、という経過の事実の半世紀に及ぶ錯誤の連なりが、民主主義のアンチテーゼとなっている、多様性という概念を浮上させるに至ったということなのだ。多数派が常に正しいという事実を否定したのが、温暖化とそれによる気候変動の悪化という事態を招いた、京都議定書とパリ協定の失敗、そして脱炭素運動への世界規模のシフトであった。教育システムの高度化という一斉転換という経過は、指導体制に知識の裏付けを与えていたのだったが、その知識の意味と使い方とをまったく教えていなかった。知識の量的拡大に熱中して、質的深化を怠っていたのは明白な事実なのである。ＣＯ２が空気より１５０％重いという事実は、中等教育で学んだアボガドロ数を適用していたのであれば、だれにでも簡単に導きだせていたことだった。ところがそんなことは誰もやっていなかったのだ。この事実が国連のレベルで、このほど明確な証拠となって示された。空気より重いＣＯ２が高層域である大気圏内で、どうして温室効果を発揮することができているといえるのだろうか。この事実を誰も問題としていなかったということが、世界中の指導体制を事実誤認へと駆り立てた。たった０，０４％しかないＣＯ２が、空気圏で６５％もある湿度のもつ温室効果より何故有害なのか、という疑問について国連は答えたことが一度もない。疑問視することすらしていなかったのだ。知識のゴミに埋もれた優れた頭脳は、学歴主義という価値基準となったときから、国連という権威を盾にとり、事実誤認の情報を鵜呑みにさせてここまできた、ということが止まらない温暖化を世に定着させる結果となった。不具合の根源とはこのようにみてくると、教育の失敗であるに他ならないと、とそう断じざるを得ない。

2021/08/15

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基礎的な科学情報

　今や権威的存在となった国連の温室効果ガスに対する判断が、完全に誤ったものであったというその事実を、これからも世界が知らずに過ごしているのなら、熱水蒸気の温室効果で空気圏内の平均気温は、予告されたその上限を呆気なく突破してしまうだろう。　ＣＯ２がもつ温室効果能力は、比重の差によって海水温を高めるためにだけ使われている。この事実からみえてくるのは、大気圏内の平均気温を高める経過に、最初からＣＯ２は関わっていなかったということなのだ。国連が犯した事実誤認というものは、これほど甚だしく酷いものだった。この状態が、未だに続いているということなのである。　太陽からの輻射熱が飽和水蒸気を生みだしているところに、火力発電所で発生させた高温の熱水蒸気が加わったことにより、大気圏内の気温をこれらの「複合水蒸気」が高めた温室効果で、急速かつ執拗に高めていたということになる。火力発電所で水を蒸気に変えている行程の前段で、その熱源である地下資源の構成因子となっているメタンＣＨ４が、燃焼の酸化作用でＣＯ２とＨ２Ｏを燃焼炉の中で同時に生みだしていた。　ＣＯ２は常温でガスであることから形状は変わっておらず、水蒸気は液体の水が気化したものであるため、地下資源を燃やした熱でガス化と同時に、地下資源に含まれるメタン成分のひとつである水素と、空気中の酸素とが燃焼炉の熱で化合と気化とを同時成立させていた。ガス化した水である熱水蒸気を大量に生みだしていたのは、自然界に存在していなかった人工の水を、炭化水素であるメタンが水素の酸素化合物へと変えていたからに他ならない。　火力発電所が世に登場するまでは、自然界で発生する温室効果ガスは、飽和水蒸気だけだったのである。近代文明がガス燈から電球へと変化するようになった頃から、水力発電では電力供給が足りないようになったため、火力発電所が世界中に建設される時代がこうして作られるようになったのだった。　水蒸気には自然界が作り出していた飽和水蒸気と、地下資源を燃やしたことでガス化した、人工的に作りだされた熱水蒸気、との二種類の複合した温室効果ガスがその頃からできていたのだ。ＣＯ２の温室効果はそれがもつ重さの故に、上昇能力がなかったことから、大気圏内に滞留していることがそもそもできなくなっていた。国連が報告している４００ｐｐｍ以上のＣＯ２とは、航空機の廃熱を伴った空気より５０％も重いガスのことなのだ。この重いガスが大気圏を上昇する、などという思い込み自体が非科学的なことだったのだ。　このため最終的に海水に触れて熱をそこで放出し、その段階で炭酸化して石灰質の素材となる。海底が地殻変動で隆起した石灰岩が山の頂にあるように、ＣＯ２は重さの故に大気圏内に温室効果を与えてはいなかったのだ。水和したことで石灰質という固体になったり、サンゴや貝殻の素材として使われたりすることになっていたのだ。地球スケールでいう炭素循環というサイクルを成り立たせている、長期スパンの一部分としても、それはよく知られていることなのである。　分解されたメタンから人工的に派生したＣＯ２は、大気中に放出された実績が３００億トン以上とされている。自然界でつくりだしたＣＯ２もほぼ同量程度あり、合計で６００億トン近く大気圏内へと放出されていた。大気中のその残存濃度である４００ｐｐｍを百分比に変換すると、それは０，０４％となるのである。このことから、９９，９６％のＣＯ２が落水して、最終的に石灰化しているということになっている。　国連は４００ｐｐｍとなったＣＯ２濃度について、何の背景説明もしたことがない。このような状況下で脱炭素運動に力をいれたとしても、説得力を世界に対して与えることなど不可能なのだ。去年の暮れにＣＯＰ２５が頓挫したまま散会となった経緯にさえ、なにも学んではいなかったのである。国連の問題認識能力に説得力が備わっていない以上、いつか合意形成が成就するとそう思い込んではならない。　的外れな対策である脱炭素運動にどれほど資本投下したところで、状況が改善される見込みはこれまで通り一切ない。目下の関心毎はこの先どのタイミングで国連が、ギブアップ宣言をするのかというその一点に絞られている。過去の対策が１００％無効であったというその事実こそ、世界の富を損失へと変えてしまっていたとする証拠なのである。だがその事実さえ理解できないでいる国連は、ＳＤＧｓを御題目のように唱えることしかしておらず、意味もなく騒ぎたてている己の姿には相変わらず無関心。　熱水蒸気は火力発電所の蒸気発電という方法が、四六時中大気圏内へと放出しているもなのなのだ。このため大気圏の低層域に当たる空気圏を、緩やかに上昇する熱運搬システムを機能させている。蒸気は加圧することで次第に熱を高めるという性質をもつため、重い蒸気タービンを高速で回転させるには、蒸気圧を高めつづけていなければならない。結果として３００℃程度の圧縮熱を、随伴現象として水蒸気に与えていたのだ。　この高温化した熱水蒸気が空気圏に熱を供給するため、空気より４０％軽いという水蒸気がもつその性質が、ゆるやかな上昇能力を熱水蒸気へと与えていた。この緩やかなプロセスが、空気圏を目立たずに温めるための熱源として機能した。水蒸気より遥かに軽いメタンガスは、空気圏に留まっていることができず、成層圏の中域である２５ｋｍ付近まで上昇してしまう。このため気候変動の熱システムには、殆ど関わることがなかったのである。物質密度が希薄な成層圏と宇宙空間では、熱の伝播は効率が低く大きな変化を引き起こさない。　燃焼炉の中で燃やされた地下資源の主成分がメタンである、ということが炭素酸化物であるＣＯ２と、水素酸化物であるＨ２Ｏの混合ガスに、同質の圧縮熱を与えて温室効果能力を共に高めていた。ＣＯ２は空気より５０％重いため排煙筒から放出されると、ゆっくりと海水面へ向かって降下するガスとなる。着水するとそこで熱を海水へと移して、水に溶け易いというＣＯ２のもつその性質が、水和で炭酸化合物となったことによって、石灰質成分の供給源となっていたということだと思われる。　そのため大気圏内に浮遊しているＣＯ２の濃度は、増えたとはいっても高々０，０４％（４００ｐｐｍ）に過ぎなかったのだ。重いＣＯ２が空気圏を超えて大気圏へと昇ることなど、到底できないことであったのだ。考えられる可能性があるとするなら、それは航空機などのエンジンが吐き出したものである筈だ。ロケットエンジンは純水素が燃料であることから、ＣＯ２の発生に関わってはいなかった。宇宙空間では熱伝導を起こす粒子が不在であるため、熱水蒸気ができたとしても温暖化とは関連づけることはできない。大気圏内に滞留している４００ｐｐｍのＣＯ２は、熱を失ってゆっくりと地表へと降下する、その途中の状態を示していただけだったのだ。　大気圏内に漂っている温室効果ガスが、ＣＯ２だけであるという証拠はどこにもない。空気より軽い温室効果ガスでなければ、上昇する能力はそもそもない。水蒸気が空気より４０％軽いという事実が、温室効果を空気中でゆるやかに保持させていた。長時間の温室効果を地表へと与えていることで、温暖化を急がせることともなっていたのだ。　自然に蒸発している飽和水蒸気と、人工的に放出された熱水蒸気とが、空気圏内で混然一体と化し、温室効果を上空の広い範囲で高めていた。気化熱は地表から熱を奪って上空を温め、周辺の大気温を局所的に高めていたのであった。熱いからといって水を地表に撒くという行為は、地上の熱を上空へと移動させ、その周辺を却って温めることでしかなかったのだ。熱は、エネルギー保存則に従うからである。　上空で保存された熱が雲となって縦方向に集合し、積み重なった状態をとったあと、集中豪雨を地表へと落とす雄大積雲へと短時間で発達する。雲が横方向へと展開するようになっていたなら、それは線上降水帯となって長時間降り続ける雨となる。国連は科学の基礎であるエネルギー保存則さえ、はじめからまったく理解していなかったようである。

2021/07/31

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明けない夜　暁闇

　洪水は温暖化の影響以外に考えられないことではあるのだが、ＣＯ２が増えたことと自然災害が起きたこととの間には、どのような相関性も見いだせない。降水量の増加は水のガスである水蒸気が増えていなければ、発生した理由を関連付けるのは困難なのだ。ＣＯ２に水素原子は含まれていないからである。そもそも雨を降らせる能力そのものが、ＣＯ２には欠けている。水素と酸素の化合物が熱でガス化していなければ、上空へと立ち昇る能力を生み出すことはできない。　ＣＯ２に雨を降らせる基本的な能力はない。海水温を高めて水蒸気を生みだすことはできるにしても、降水量の規模に見合うほどの蒸気を生みだす能力はない。たった４００ｐｐｍ程度の濃度でしかないＣＯ２が、あれほどの大洪水を世界中で、同時並行で生みだせる訳がない。ｐｐｍを％で表記すればそれはたったの０，０４％でしかないのだ。これほど希薄な濃度の温室効果ガスが、世界各地に大洪水を一斉に引き起こし、多くの犠牲者を生み出した理由とするには合理性がなさすぎる。　自然界にある以上の水分子を人工的に生み出していた原因は、火力発電所に代表される大規模な燃焼を、常時行っている事業所以外に存在し得ない。火力発電所ではその多くが、天然ガスを燃やすことで発電を行っている。天然ガスの成分はメタンＣＨ４であるため、燃焼の酸化作用でＣＯ２とＨ２Ｏを同時に生み出している。炭素Ｃは一つだけであるため、その酸化物であるＣＯ２は一つしかつくりだせない。ところが水素Ｈは四つもあるため、燃焼の酸化反応でＨ２Ｏが二つもできてしまっていたのだ。　燃焼炉の熱が液体の水を気体に変えてしまうため、排煙筒から放出された段階で水のガスである水蒸気という気体へと変わっている。この水のガスである水蒸気は空気より４０％軽いため、空気圏を上昇して上空で集まっては雲となる。この雲の層が厚くなればなるほど降水密度は高まり、長く伸びれば延びるほど、線状降水帯となる水蒸気群をより多く作り出す。　水素の含有率が高いメタンＣＨ４は、二酸化炭素を一つ生みだすと同時に、二倍の量の水蒸気を空気圏へと放出するのだ。ＣＯ２は空気よりも５０％も重いため、上昇して大気圏へと達することがそもそもできない。水蒸気は空気よりも４０％軽いため、空へと昇って上空を温め温室効果をそこで如何なく発揮する。重いＣＯ２には絶対にデキナイことを、いとも簡単にやってのけてしまうのが、水蒸気という名の温室効果ガスなのである。　大気圏内のＣＯ２濃度が百万分の一オーダーの希薄なガスとなっていたのは、その比重が空気より重かったからなのだ。自力で上昇する能力をもたないＣＯ２が、何故大気圏に４００ｐｐｍ強浮遊しているのかという理由は、飛行機のエンジンが吐き出したＣＯ２が、ゆっくりと降下しているからにほかならない。　天然ガスを大量に燃やすと、ＣＯ２の二倍の量の水蒸気を上昇させるため、それが集まって雲となったことにより、異常な降水量が人工的に生み出されていたのであった。天然の水を大量に蒸発させるほど大気温が高まったとすることはできず、できたとしてもその段階でニンゲンが生き延びていられる道理はなかった。天然ガスを燃やすと自然界に存在していなかった人造の水を、メタンの中の水素分子Ｈ２を空気中の酸素と結びつけるため、水蒸気の量産効率をＣＯ２の二倍へと高めてしまっていたのであった。　水蒸気が天高く昇ってゆく際に、世界中が見落としている位置エネルギーまで与えているため、雨となった蒸気が地表へと帰還する際に、位置エネルギーだったものは流体エネルギーへと遷移する。その後地表の具合によってさまざまな破壊エネルギーを解放することとなり、あれほど多くの自然災害を、文明社会へと圧しつける事態となった。　ＣＯ２だけを目の敵にして追い詰めていったところで、重い質量のＣＯ２にとっては根拠のない言いがかりでしかなかったのだ。世界中の知識人が的を外している、というこの事実が夙に確定していたにも関わらず、真の原因である天然ガスの燃焼を、当の国連自らが推奨していたというその行為こそ、人工的に作りだされた水による災害の規模を、これほどまでに巨大なものにしたのである。　こうした経緯を閲する時代となった１９９０年代は、天然ガスの消費量が急速に高まるようになったことから、その頃を起点として降水量の異常な増加が顕著となり、さまざまな水害を至る所で生みだすようになったのだった。温暖化の原因物質はメタンの成分である炭素Ｃと水素Ｈが、燃焼炉の熱で分解と合成を同時進行させる過程で、酸素化合物である二酸化炭素と水（一酸化二水素）を同時生成することとなったためであり、空気より軽い蒸気が上昇して雲となり、その反対に重いＣＯ２は海面へと落ちて、熱を海水へと放出して低気圧を生みだす、というサイクルを成り立たせていたのである。気候変動メカニズムというものは、こうして天然ガスの大量燃焼によって、人工的に作りだされたものなのだ。　大気中にたった０，０４％しかないＣ２を、頑張って大幅に削減したところで、それは気休めにしかならないことだったのだ。知識は正しく使うためのものであり、勝手な解釈は、判断を誤るための教育の失敗という証明であったのだ。このような拙い判断の誤りとその連鎖が、止まらない温暖化と水による災害、そしてその対極に位置する乾いた空気を、地表へと圧しつける下降気流の高気圧となり、何日も続く山火事の原因となっていたのだ。地下資源である天然ガスを、大量に燃やし続けてきた結果が、気候変動を引き起こしていたということだったのである。　温暖化と気候変動そして自然災害の増悪という一連の負の変化は、教育システムの運用を誤った知識階級による錯誤、が原因となって生みだしたものだった。問題の本質がＣＯ２にあるのではなく、メタンＣＨ４という炭化水素の燃焼にあることは、要因分析を正しく行っていたのであれば、すぐに分かっていたことである。この部分が知識階級がおしなべて見落としていた、ということが気候危機という状況を、今毅然として突きつけるようになったのだ。天然ガスを燃やしているのは。大企業ばかりではない。すべての家庭にあるガス器具が、水のガスである水蒸気を生みだす原因となっていたのだ。　小規模な燃焼であったとしてもそれが集まれば、水蒸気の広大な規模の発生源となり得る。中央アジアは天然ガスの産出国が犇めいている地域である。そこで惜しみなく燃やしている大量の天然ガスが、水蒸気を大量に生みだし、空高くへと水と熱とを運び上げていたのである。高度一万メートルには、ジェット気流が流れている。これが偏西風という名で呼ばれている、東へと向かって流れる高速の風となる。中央アジアを起点とする水蒸気の遥かな流れが、中国大陸上空を通って揚子江沿いに移動し、線上降水帯を遠路はるばる日本列島へと押し流す。線上降水帯の風上には、天然ガスの大消費地が関わっていた筈なのだ。人口密集地を多く経由すればするほど、空気中の湿度は増加することとなり、温室効果を高めるという結果を導くのである。　自然界に存在していなかった大量の気体の水は、天然ガスを燃やしている地域で作りだしたものだった。温暖化で氷山氷河が融解してできる淡水が、海面水位の上昇を生みだした以上の雨を降り募らせ、世界規模で海面の上昇を急がせるようになっていた。　海岸線を縮小させているそのスピードが、融解速度よりも早くなっていたのは、天然ガスの燃焼を、世界中の研究者が要素化していなかったからなのだ。水没した島嶼国家が環境難民の最初の排出国となったのは、水素原子を含む大量の天然ガスが、燃焼の酸化作用で人工的に水を生みだしたその結果だったのである。教育の失敗はこんなところにも認識の齟齬を介して、強い影響力を及ぼしていたということになるだろう。

2021/07/20

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デマ発生のメカニズム

　真実以外の情報はすべてデマである。昨今ではそれをフェイクニュースと呼ぶらしい。真実だと信じて根拠のない情報を発信する行為を、古くからデマゴギーと称し、トラムプの時代にフェイクニュースという表現が一世を風靡する情勢となっていた。事実関係を確認しないまま、間接情報を再発信したり、拡散させたりする行為がそれに該当する。ニンゲン社会に共通に見られる特有の現象なのだが、原因と結果はすべてひとのもつ特性を起源として引き起こされたものなのだ。　気候変動対策として脱炭素運動を世界に対して熱心に呼び掛けている国連は、温室効果を与えているガスはＣＯ２だと一方的に断定し、事実関係の確認を怠ったまま、四半世紀以上に亘って誤った情報を発信し続けている。だが過去の努力は悉く失敗に終わっていたのだ。そこで京都議定書をパリ協定へと変更し、ＣＯＰ２５が不首尾に終わってしまったことから、脱炭素運動へと世界中を巻き込んだという経緯を残したようだ。　過去の温暖化防止対策の総てのものが、ＣＯ２削減に悉く失敗した事実を知っていながら、国民の資産を無駄な環境投資に惜し気もなく注ぎ込ませ、四半世紀以上に亘ってその状態を続けてきたのみならず、何の成果も残せずにパリ協定の実施推進を一方的に見限らざるを得なくなり、脱炭素運動の推進という方針変更を行った。この期間を通じて国連が行ってきたものとは、止まらない温暖化という現実の創出に加え、気候変動を気候危機へと結びつけてきたというその経過であった。　改善させるべき環境の劣化と資本の大量喪失とを、国連は誤った解釈に基づいて誘導していながら、過去の失敗について総括することを避け通し、ＣＯ２削減に強く執着したまま、事実関係の確認を蔑ろにした状態を未だに続け、自らが気候危機と呼ぶ状況を設えるに至ったのだった。こうした実効不在の不毛な環境投資を、もう２５年以上の長きに亘って継続させいながら、京都議定書を捨ててパリ協定へと乗り換えたものの、ＣＯＰ２５の年の１２月に合意形成に失敗し、今年から脱炭素運動へと方針を急遽切り替えていた。　このような成果なき無駄な経過の長期的継続という状況が、止まらない温暖化を定着させた原因となっただけでなく、この時代に投下されてきた気候変動対策のための資本のすべてを、巨額の損失へと振り替えてしまっていたという過去が、現代史の記録へとこうして残された。　経済の長期的な低迷という地球規模の壮大な変化は、環境対策の連鎖的失敗の結果として生みだされたものなのだ。四半世紀に亘って毎年莫大な環境投資を続けていながら、目標となっていたＣＯ２削減は一向に進捗しておらず、却って大気中の温室効果を着実に高めつづけさせていたのであった。こうして地表では富の蓄積を一斉に失っていたことに加えて、貧困の蔓延をさえ引き起こす事態を招いたのだった。経済成長は有効需要の創出機会を失って低迷状態から一向に抜け出せなくなり、資本の大量喪失という実に拙い経過を経た上で、貧困の蔓延を拡散させるようにさえなってしまっていたのであった。　批判精神の欠如と権威主義が複合状態となったとき、間接情報の一方的な横流しという現象が伝播しはじめる。電流が電子の移動ではなく電荷の移転とその連鎖でなりたっている如く、情報の伝達過程で洗脳された偏った意識が作用して、空気より重い質量であった事実が上昇能力を失わせていたＣＯ２に濡れ衣を着せ、温暖化の絶対的な原因であるとそう決めつけていたのであった。これらの経過を無批判のままに放置し、自ら判断を誤っていながらその事実を顧みることなく、環境意識に対する誘導要因として、権威的に利用してきた国連の所業を動かし難いものにした。　事実ではないＣＯ２温暖化原因説を、錯誤であると確かめずに拡散させてきたその行為こそ、気候危機を生みだした原因となっていたのだ。国連が撒いたデマであるＣＯ２犯人説を、世界中の知識人たちが無批判に見過ごしていた、という事実は最早否定し難いものとして確定している。ＣＯ２の質量はアボガドロ数に加えて、ドライアイスの白煙の重さで歴然としていたのだが、中学校で学んでいたその内容を誰一人思い出せなくなっていたのだ。　この経過は真の温暖化原因物質となっている大量の水蒸気と雲の集合体が、上昇過程で獲得した位置エネルギーについても当てはまる。これも中等教育で扱うカリキュラム、に含まれている項目の一つなのである。この単純な知識を忘れ去っていたということが、気候変動対策の無効化と経済的喪失の長期化、という恐るべき粗末な経過とを同時に生みだしていた。国連の罪業の深さを、世界はそろそろ確認しておくべき時がきている。壮大な規模に達した無駄の累増を止める、というたった一つのことだけで、経済的損失を防ぐ程度のことは夙にできていたのである。失ってきた時間が、惜しまれてならない。

2021/06/30

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自覚のない錯誤はトワの禍い

　温暖化を止めることは、実のところ誰にもできない。問題の本質を見損なったままでいるからだ。ＣＯ２を減らそうとして脱炭素運動を世界中で始めてはみたもの、その成果が僅かでも得られるという見込みはゼロなのだ。今までがそうだった。これからもそうなのだ。気候変動がＣＯ２起源であると解釈してきたその錯誤に、この先どこかで誰かが気付かない限り、いつまで経っても堂々巡りを繰り返すだけとなり、成果のない虚しい努力を積み重ねて損失の規模を徒に高め続けることになる。これほど簡単な事実さえ、まったく見えなくなっているということなのである。病膏肓とはまさしくこのことの謂いなのだ。　錯誤した多数派が決定権を誤用している時代を通じて、環境の劣化は募り続けて止まらない。当たり前のことである。現代文明は交流電流の意味がまったく分かっていない、という事実を観ることさえできていなかったにも関わらず、ＣＯ２の輩出量だけを減らせば気候変動を抑えることができる、とそう安直に思い込んでいる。それがそもそもの誤りの素となっていたのだ。交流電流に関する基礎的な知識があったのなら、再生可能エネルギーを増やすこととＣＯ２削減との間には、どのような関連もないということは、一目するまでもなく既に瞭然たるものがあったはずだった。世界中の知識人が悉く交流電流について、まったく理解することができていなかったその事実を、止まらない温暖化という現実が如実に伝えていたのであった。そのためにあらゆる対策が無効となってしまっていたのであり、錯誤の果てに気候危機という状況を生み出しておきながら、経過の意味にさえ気付くことなく、平然たる姿勢のままに安閑として過ごしている、というありさまを露呈した状態で放置していたのだ。　再生可能エネルギーのみならず節電努力もまた、無駄な努力となっていることを未だに知らずにいるほどなのである。このため損失を徒に積み重ねて、環境の劣化と経済の低迷が同時進行するようになった経緯の意味を、いつまで経っても一向に悟れなくなってしまっていたのだ。気候危機と貧困の蔓延とは、相互に関連しうことで牽引力と推進力という循環構造となっており、相乗効果を生みだして気候危機を最短時間で引き起こすに至っていたのだ。　文明が自ら生みだしていながらその危機にすら未だに気付けなくなっている、という状況の拙さが文明の劣化と淘汰を急がせていたのだ。認識の錯誤は解釈の誤謬を生み、対策の悉くを無駄にして損失の糧として堆く積み上げていた。貧困の蔓延と気候の危機的状況の急速な出現というその変化は、結果として地球の表層域へと与えられた負の報酬という意味を文明へと伝えていたのだった。問題の所在に知識人が一人でも気付いていたのであれば、国連の錯誤を指摘するのは夙にできていたことだったのである。世界の錯誤は、こうした経緯で始められていたものなのだ。覚醒を待つことだけが、たった一つ人類に残された生き残るための最後の道。

2021/06/11

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愚かなる哉この文明

世界中を靡かせた国連が主導する脱炭素運動は、温暖化現象が止まらないという事実を確かめることにしかならない。これまでまったく進捗をみせていない環境復元運動には、改善するという保証もなければ根拠もない。目標設定を高めさえすれば、今まで不可能だったことが可能になると思い込んでいただけなのだ。その対策の根拠となったＣＯ２削減という方法では、温室効果ガスの発生を減らすことはまったくできない。ＣＯ２のもつ温室効果は、大気ではなく、海面を温めることにしか、使われていないからである。空気より五割も重いＣＯ２は、大気圏を自力で昇ってゆく能力そのものをもたない。大気温を高めることなど、不可能であるからだ。地表に温室効果を与えているのは、二酸化炭素ではなく水蒸気なのである。脱炭素運動には、意味がないだけでなく価値もないのだ。国連が陥ったこの錯誤が、無駄と損失の温床となったことによって、多くの不具合を現在へと齎した。温暖化がまったく止まっていなかったのは、権威が陥った錯誤に基づいて導いたその結果だったのである。国連が温室効果ガスと定めたＣＯ２はガスとしては重いため、火力発電所の排煙筒から放出されたその直後、重力の作用で下へと向かって降下することしかできない。世界中の知識人たちのすべてはガスに宿る質量の差を、完全に見落としていたことは経過の事実から既に確定していることなのだ。固体のＣＯ２であるドライアイスは、マイナス７０℃より温度が高いときガス化して白くなる。そのとき生じた気化したＣＯ２は空気より重いため、上へ上ることができずにゆっくりと降下する白煙となっている。床に棚引くドライアイスの白い煙を、誰もが一度は見たことがある筈だ。ＣＯ２には、大気圏どころか空気圏を温める能力が欠けていたのだ。上空へと昇ることができる主な温室効果ガスはメタンと水蒸気くらいのものなのである。国連が用いた大気圏の定義には、湿度という要素が最初からが除外されていた。このため、水蒸気を要素として採用することができていなかったのである。これが重大な錯語となって、温暖化を長期間止まらないものへと位置づけた。温暖化問題の解決を阻んでいる最大の原因が、ＣＯ２にはできない上昇が大気圏内で起きているとしてきた、国連の思い違いと独善による強烈な一方的なキメツケであったのだ。空気の定義には、乾燥空気と湿潤空気との二種類がある。大気の成分が７８％の窒素と２１％の酸素その他１％とされているとされていたことから、湿度を包摂する空気を大気成分として要素化すると、大気圏の定義を再設定しなければならなくなる。この部分を見落としていたということが、その後の気候変動へと繋がった理由だったのであり、さらに止まらなくなっていた温暖化を募らせただけでなく、ついに気候危機と国連自らがそう呼んでいる、危機的状況を生み出すに至らしめたその原因となっていた。気候危機を発生させてしまったというのは、水蒸気の温室効果を国連が見落としていたからに他ならない。この判断の誤りが祟って削減目標の的を外してしまっていたために、温暖化対策に膨大な費用を四半世紀以上もの時間を費やしておきながら、状況の悪化を却って進めせてしまっていたのであった。こうして貴重な富を大量に失う誤った対策を執拗につづけさせていた、ということが世界を貧困化させることとなったのである。この己が犯した瑕疵の重大さに気づくことなく、世界を更なる蒙昧へと引きずり込む脱炭素運動へと発展させた、ということになる拙い経過を残してしまったのだった。温室効果ガスは主なものに三種類あるとされ、最大の温室効果能力を持つメタンガスは水蒸気より軽いため、大気圏内を急いで通過してしまい、成層圏の中層域に集まっていることが分かっている。このため大気中の密度はｐｐｂ（十億分の一）と極めて低くなっている。ＣＯ２の温室効果は既によく知られているのだが、その比重が空気より重いために自力で上昇する能力を本来もっていなかった。大気圏に放出されたＣＯ２は空気より１５０％も重いため、海面へとむかって降下することしかできないのだ。火力発電所の立地が沿岸部であることから、風向き次第で海面へ落ちる場合と、陸上へ落ちる場合とに分かれる。ＣＯ２の性質に水和し易いという特徴があることから、海面へと降下したＣＯ２は熱を海水に移して失い、自らは炭酸化して石灰質へとやがて変化する。その後は地球の炭素循環へと組み込まれることとなり、長い時間をかけて地殻変動や噴火などで地表に再び顔を出すことがある。ＣＯ２の年間排出量は約６００億トンと見積もられているのだが、その半分以上は産業分野で生みだしたものなのだ。ところが大気圏内の残留濃度を測定すると、全体でたったの４００ｐｐｍ（百万分の四百）でしかなくなっていた。４００ｐｐｍを百分比にすると０，０４％であることから、６００億トンのＣＯ２のうち炭素循環に取り込まれているその最大の割合は、概ね９９．９６％だということになるだろう。このためＣＯ２の温室効果は海水温を少し高めていただけだったのだ。大気圏内で温室効果を発揮するための条件を、殆ど失っていたということが当初から見えていたのだ。要素抽出が不完全だと、要因分析で判断を大きく誤ることになるだけなのだ。これまで続けられてきたＣＯ２削減努力には、最初から実効が不在であった。地上に落ちたＣＯ２は炭酸同化作用を促して、ＣＯ２の吸収と酸素の分離再生を経て酸素の濃度を暫し高める。このため地表に落ちたＣＯ２は、有害であるどころか有益なもとなっていたのだ。着水したＣＯ２は水和した時点で熱を手放し、貝殻やサンゴの成分となったり、カルスト台地の下で鍾乳洞を生みだしたりするサイクルに取り込まれることとなる。実害があるとすれば、それは海面温度の上昇という点に限られる。この熱は飽和水蒸気を発生させて低気圧となり、やがて台風へと発達して上空へと至る。年間にすると台風の発生数は３０コほどで安定している。高気圧は時計回りの渦となって下降し、その後海面付近で折り返し上昇気流へと反転する。回転方向を右回りから左回りへと、低気圧となる段階で反転させているという現象が対流圏では起きている。下降気流である高気圧は、乾燥した空気と熱を地表へと圧しつける。これが山火事を発生させる条件を整えることになる。　この熱循環を行っている対流圏は上昇気流と下降気流とで成り立っていることから、そのメカニズムが気候の安定性を保っている。高気圧と低気圧の回転方向が一緒だと、互いに打ち消し合って消えてしまうため、台風もなければ山火事も起きないということになるだろう。空気圏で水蒸気の熱と位置エネルギーがそこに加わったことによって、風水害を狂暴化させながら内圧を高めた破壊エネルギーを、地表で解放するサイクルを加速させるようになっていた。大気圏内のＣＯ２はその濃度が極めて薄いものであるため、温室効果を地球に与えている原因とすることはできない。大気圏の低層部は空気圏と呼ばれており、上空へ行けば行くほど酸素濃度は薄くなっている。高い山に登れば昇るほど、気温は下がってどんどん低くなっていく。大気中の温室効果とはどの温度帯域を指しているのか、という条件設定が不明のままとなっていたのがこれまでだった。極めて漠然とした概念に、国連が執着していることは当初から明らかとなっていた。平均気温の計測地点と温度帯域を特定しないで、一概に温室効果が高まったとしている行為には甚だ重大な問題があったのだ。　水蒸気の温室効果は、気化熱で説明できる。地表に打ち水をすると俄かにそこが涼しくなっていたのは、気化熱が地表を冷やしていたからだった。エネルギー保存則がこの熱を上空で保っているために、大気圏が温暖化の根本的な気温上昇の原因になっていたのである。水蒸気の問題点は上昇する過程で位置エネルギーを身に宿す、ということなのである。この位置エネルギーが破壊エネルギーとなって、自然災害を引き起こしていたのであった。ＣＯ２には雨を降らせる能力は本来なく、上昇する能力もないため破壊圧を解放する位置エネルギーの影響を一切受けない。有害という点では、水蒸気の方が遥かに高いものがある。　国連が問題認識能力を失っていることは、これらの諸事実から夙に明らかとなっていたのであった。世界中の知識人のすべてが何故か、国連が犯した錯誤の意味に気付かなかった。たいへん訝しいことである。国連を権威へと位置づけてきた現代文明が、温暖化をとまらないようにしたということができるだろう。教育水準が高まると判断能力が損なわれることになるようだ。初期の段階で物質の重さを比べていたら、温室効果ガスの違いについて健全な判断を下すことはできていた。ところがこのとき、思考力が世界規模で失われてしまっていたのであった。気候変動という問題の出現は、教育の失敗を示唆することでもあったのだ。質量を確認するための方法として、１９世紀の後半ころにはアボガドロ定数が既に与えられていたのである。比重の違いをこれまで一度も確認していなかったのは、明らかに国連が犯したミスなのだ。そのために温暖化現象をこれほどまでにこじらせてしまったのであり、無駄な投資を長年に亘って、幾重にも積み重ねて損失の総額を徒に壮大な規模へと押し上げたのだ。この損失を積みあげてきた経過の事実が、貧困化の原因となったものと考えられる。

2021/06/02

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国連の咎

　国連がＣＯ２削減を温暖化対策の金科玉条にしてしまったときから、気候変動が進みだすという変化が地表に出現するようになっていた。ＣＯ２に温室効果があるにせよ、その大気中濃度は極めて低く、たったの０，０４％であるに過ぎない。大気圏内に吐き出されているＣＯ２を全部まとめると、年間６００億トン近くにまで迫るほど膨大な量となる。それが大気圏内の濃度測定では、たったの４００ｐｐｍでしかなくなっていた。この値は百分比にすると僅か０，０４％であるに過ぎない。ＣＯ２の重さを示すその質量は、空気のそれより１５０％も重かったからである。ＣＯ２の温室効果能力は、大気圏内で大気の温度を高めるほどの濃度ではなくなっていた。６００億トンのＣＯ２の殆どは、その重さの故に海水に溶け込んでいたのだ。この段階で地球メカニズムである炭素循環に、ＣＯ２の殆どすべてが取り込まれていたのである。大気圏の低層部に当たる空気圏を温めているのは、同じ温室効果ガスでもメタンでもなければＣＯ２でもなく、水蒸気という水のガスだったのである。気体の水である水蒸気の重さは、Ｈ２Ｏの質量とまったく同じであり、空気と比べると４０％も軽い気体となっている。このため水蒸気は空気圏をゆっくりと上昇していくこととなったのであり、その緩慢な上昇速度が地表に温室効果を与えていたということだったのである。　問題は、国連がＣＯ２とＨ２Ｏという二種類の酸素化合物の比重の違いを、完全に見落していたというその事実を、世界中の知識人たちがこぞって指摘していなかったというその一点にある。権威的存在として振る舞っていた国連が、ＣＯ２以外の温室効果ガスのうち最大の成分比率となっている水蒸気の機能を見落としていたのだ。その認識の錯誤という単純な事実誤認を、世界中の知識人たちの悉くが当初から、指摘することができなかったということなのだ。ここに学歴重視の高等教育の失敗が、もののみごとに立証われていたということなのだ。世界中の指導体制が例外なく検証確認を怠っていた、ということが脱炭素運動へと、国連主導で世界中をのめり込ませていたのであった。この経過の事実のもつ意味が分かっている人であるのなら、脱炭素では気候変動を止めることができない、ということくらい一瞬で理解することは可能であった。ここが分かっていなかったということこそが、気候危機を作り上げる経過を生みだしていたのである。温暖化現象を止めることは、この先何年たってもまったくできない、ということは当初から必然の結果だったのだ。つまり王様は、はだかだったということなのである。世界中にこれほど多くの馬鹿どもがいた時代は、かつて地球上に存在したことはない。規模の点に於いて、その事実を否定できるものはないからだ。ＣＯ２を減らすことができたところで、温暖化が止まる根拠は最初からなかった。ＣＯ２は国連によって冤罪となるよう仕向けられた被害者だったのだ。冤罪事件がそうであるように、真犯人を無罪扱いして温存することとなっていた。気候変動は世界中が束になってかかったところで、改善することなどあり得ないと断じざるを得ない。これまでに実施されていたすべての気候変動対策は、国連が招いた誤った判断を、世界が真に受けたことによって、実効のない対策であり続けることとなっていた。これからも気候変動を加速する経過を国連主導で進めていくのだから、世界中が時間と資本の同時喪失をそれと知らずに熱心に、善と信じて推し進めることとなったのは当然の帰結であった。賢明であって然るべき知識階級が判断を一斉に誤った事実がある以上、その影響は破壊的な結果を地表へと残すものとならざるを得ない。科学的知識を活用することができる人なら、このように稚拙な誤った判断を、握り締めていつづけるということなど絶対にない。当事者が知識人という自負をもっていればいるほど、己の判断の過ちを受け容れることはできない。自覚症状がまったくないというそのことが、問題をより複雑にして無駄な投資で富を失い続ける、という余りにも拙い経過を生みだしていたのだ。世間のバカは、このようなことをやっていながら、そのことにまったく気付くこともできなかったのである。そのために経済成長を維持できなくなっていたのだし、損失を徒に高く積み上げていながら、更なる貧困化を推し進めていたのだった。不具合の根源は権威主義と、権威主義者供の我田引水目的の心得違いにあったのだ。環境問題とパンデミック対策の双方には、人為的な未解決の課題が色濃く漂っている。バカにつける薬は、昔からどこにも用意されていないのだ。過ちのそもそもの根源となったものの正体は、おそらくこの辺りにあったのではないだろうか。

2021/04/25

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持続可能性はどこにあるのか

　温暖化の原因がCO２ではなく水蒸気であるという事実を知ったときから、天然ガスを温暖化防止対策として消費してはならない、というのは明らかでありかつ避けがたいことなのだ。天然ガスを燃やすとＣＯ２とＨ２Ｏの二種類の温室効果ガスを、同時大量に生み出してしまうのだから、天然ガスを燃やす行為そのものが、禁止されるようになるのは決定的なのである。人類にとって喫緊の課題となっているものとは、温暖化を止めること以外にある筈がない。火力発電所で燃やしている天然ガスを減らすことは、現状でまったくできないことであるため、温暖化と気候変動はこれから先も当分続くと覚悟しておくべきなのだ。別のもっと健全な発電方法を探る努力をするということが、問題解決の糸口を見つけ出す唯一の手段なのである。蒸気発電以外の方法を見出すことができなければ、温室効果ガスの大量生産を止めることは絶対にできない。温暖化現象とそれが生み出した気候変動を止めることは誰にもできず、気候変動はまったく改善することはなく、環境の劣化はこれから先も進み続けて止まらない。これは文明の宿命だといってよい。長期間の錯誤とそれによる迷妄の拡散が、この拙い現状を生み出した。自らが科学的知識であると断定しておきながら、温室効果ガスの定義を確定させたとする事実はどこにもなく、曖昧な定義を科学的であるとして、CO2削減を人類の義務だと文明は決めつけていた。CO2の温室効果を否定する言動はすべて非科学的であると断じてきたということが、脱炭素運動だけが温暖化を止める唯一の道、と規定してきたその姿を彼らはどのようにして眺め、そして正当化しようとするのだろうか。判断を誤ったことを知らずにいたこれまでの長い時間と無駄に消え去った巨額の費用の一切は、彼らの錯誤が原因となって生み出した損失であることは明らかで、既に確定した事実として否定しがたいものになっていた。交流電流についての基本的な知識について、これまでにリサーチした実績はひとつもなく、炭化水素の代表的存在となっている、メタンについてもまったく調査しとする記録は見えない。分子の質量をアボガドロ定数で確認したこともなければ、比重の差について何の解釈もしてこなかった。エネルギー遷移に関する知識もなかったのは明白だったし、自然災害の深刻な被害だけしか参考にしてこなかった。科学的知識の有無を判断の基準にしたと言い張るのなら、まず己の無知について謙虚になってみる必要があるだろう。高学歴を誇っていても知識の意味を知らなかったのだから、どのような判断も環境復元の役には立たない。解釈の正当性を担保する能力は、夙に失われてしまっていたのである。脱炭素運動には論理的根拠がなく、科学と見做すこと自体が無謀な行為となっていた。空気より１５０%も重いCO2が何故、大気圏上層へと達することができていたのか、という疑問を解明してからでなければ、誰も説得することはできないのではなかろうか。錯誤を続けていた三十年以上の長い時間と、一向に減らない増え続けているCO2削減のために、血税を使って莫大な環境投資を続けていながら、それがまったくの無駄となって、地上から消えてしまっていたことにさえ気づかない。この不始末の責任は、一体誰がとるのだろうか。学歴依存症の知識人もどきほど有害な者はない。知識を大量に仕込んでいた筈なのだが、科学の意味しているその内容については、すっぽりと抜け落ちてしまっているのだ。それでいてCO2の温室効果を否定する相手を、非科学的だとして擯斥して憚らない。実に不可思議な経過が、この地球全域を包み込んでいたのであった。高等教育とされているものの正体は、中国史の中核となっている科挙の制度と大同小異の古びた制度。価値基準を失っている時代に跋扈する、魑魅魍魎の類と断じて差支えのないものなのだ。判断能力を失ってしまうと、価値の有無を見極めることさえおぼつかなくなるようだ。人材登用の判断基準を学歴にしたために、思考力を持たない無批判な人材を偏って採用し、判断能力を失ったままの指示待ちニンゲンを、大量に再生産していることにさえ気づけなくなっている。代替電源が未開発となっている現状で、環境復元運動の徹底実施という行為は、誰にとっても受け容れ難いことなのだ。温暖化がガス化した人工の水である水蒸気によって生み出されたものであり、地球全域に高い温室効果を与えていることを正しく知るに及べば、気候変動を回避するための有効解を特定することができるようになるだろう。必要且不可欠の措置として、すべての国家が天然ガスの消費抑制を、当面の間実施しなければ環境問題は解決しない。無効な温暖化防止対策運動に国費を投入しつづけていっても、それが気候変動を回避する結果を引き出せる訳がない。危機的状況となっている気候変動を抑制すること自体が、即ち不可能なことなのである。時間と資本とを大量に失っていながら、認識能力の不備には目をつむって知らないことにしている、という似非知識人のナント多くなってしまったことか。ＣＯ２削減に拘り続けてきた過去の不首尾と不手際が、こうして温暖化現象を気候変動へと変えてしまっていたのであった。これまでの環境復元運動が実効を何一つ上げられずにいたというそのことが、温帯を亜熱帯へと変えてしまうこととなったのであり、気候の安定性を破綻させてしまっていたのだったから、気候危機を気候変動へと戻すためにも、努力することは喫緊の責務となったといわなければならない。　問題を誤って解釈していることに気づいていない現状で、有効解を引き出せる道理は最初からなかったのである。これからも似非知識人たちは判断を間違い続けることとなっているために、行き詰ったこの状況はますます悪化し続けて止まらない。こうなってしまったという経緯には、自業自得という結果に結びつく錯誤した判断が関わっていたのだ。　余りにも自明なことであるこの事実をこれほど永く理解できていなかった、という経過の不自然性こそ、錯誤した人間を作り続けている理由であったのだ。そこには何らかの配慮が、人知れず働いているに違いない。こういうケースでは時の経過に待つことしか、ほかに手立てと呼べるものはなく、意図的な隠ぺい圧力が強くかかっている条件として、措定しておくことしかできないのである。放置しておかざるを得なかった、というのが最善の策となっていたのだ。この状況こそが、環境問題をかくもこじらせた原因となっていたのであった。

2021/03/09

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民主主義と全体主義　（宿命としての過誤）

地球ではいま、あらゆるひとが温暖化したその理由を、ＣＯ２が大気中で濃度を高めた結果である、とそのように思い込んでいる。そんな事実はまったくないにも関わらず、すっかり信じ込んでいて疑ったことなど一度もない。誰一人として事実関係の確認を試みたことはなく、間違ったフェイクニュースを真実だと無批判に受け容れて、気候変動を生み出したのはＣＯ２以外にない、と未だに堅くそう信じ込んでいる。これが錯誤の結果であるということについては、ここで縷々説明してきた記録が残されている。一度刷り込まれた情報はそれが間違いであると分かった後でも、しぶとく生き残っているため、偽りの情報であったからといって反省することもない。判断を誤り続けていたその時間の長さが、環境の劣化を進めさせることとなったのであり、その対策として登場した環境対策のための投資のすべてを無駄にして捨て去り、経済成長を抑圧して貧困の蔓延を急がせた。現在起きている不幸な状況のすべては、人間が判断を誤ってきたその結果として与えられたものなのだ。このまま自業自得という現実を見ないままで過ごすのなら、文明の存続は大いに怪ぶむに足りるものとなる。問題の本質を見失っていたことを悟ることができたとき、有効解を見出すための知の旅を人類は漸く始める。判断能力を有する地球人口の１００％が、温暖化問題の解釈を打ち揃って誤っていた。温室効果ガスのもつ質量の違いを知れば、壮大な錯誤を生み出したのが人類のすべてだ、という事実と必ず遭遇することになる筈だ。そのとき己の錯誤がどのようなものだったのか、という事実認識を改めて知ることになる。分母が１００となっているとした場合、分子がゼロであるならばそこに民主的判断は宿らない。民主制というシステムは多数派の意思を前提とするものであることから、少数派が不在となっているにも関わらず、温暖化の原因がＣＯ２以外にない、とした判断を真実だとして規定する義務を果たさざるを得なくなる。脱炭素という遠大な目標は、こうして生み出されてきたものなのだ。真実であるかどうかは最早問題ではなく、多数派の意思がどうなっているのかということの方が大切なのだ。真実でありかどうかということを判定するのはいつもマジョリティであって、マイノリティが正しかったとしてもその意思は無視される。多数意見だからと言ってそれが正しいということにはならず、誤った判断であることに気づくときがくるまで、間違った判断を本当だと信じて敬い続けることとなる。今起きている諸問題の多くは、民主主義的な手法を前提として採用された、多数決という方法が生み出したものなのだ。世の中は常に多数勢力が正しいとする義務に縛れていて、権威が判断を誤ったときすべての人が、自動的に判断を間違える仕組みとして成り立っている。温暖化したことによって生じた気候変動は、このようして世に生まれてきたものなのだ。判定を下すのは当否判断の正当性では決してなく、多数派の意思であるか否かということだけが重視される、ということなのである。民主的であるか否かということと、真実であるか否かということとの間には、大きな違いが厳として横たわっている。そこにあるのは解釈の違いただひとつ。民主的であるという理由が、当否判断の正当性を担保することは要するにできない。多数派になびいた科学的基礎知識をもたない知識人のすべてが、温暖化を止められずに気候危機を地球上に定着させた、ということなのである。実に阿保らしいレベルの話ではなかろうか。この状態は民主的であるとは言い難いものであり、むしろ全体主義的というべきことであるだろう。こうしてサステナビリティを否定する証拠が着実に積み上がっているのだが、多様性の喪失を意味する全体主義の時代がこうして繰り返れることとなる。これこそが人類に課せられた宿命、ということだったのかも知れない。

2021/02/15

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知の遷移　知の劣化　その二

　日本ではコロナウィルスが引き起こした感染者の急増をめぐって、マスメディアは感染症の専門家の意見だけを専ら扱うようになっていて、そのことが国民の危機感を募らせて不安心理を強く刺激するようになっている。真剣さを感じさせない政府内閣の対応ぶりを、メディアの報道姿勢が対照的な違いとして国民にみせつけている。感染症の医者ではない疫学系の研究者が画面に登場する機会は、こうして第一波が頂点に達する以前の段階で予め減らされるようになっていた。危機感を煽らない疫学系の専門家の発言よりも、国民の不安を募らせるコメントの方がメディアにとって都合がよく、情報発信力が高くなるとでも思い込んでいるかのように、感染症患者の増加のグラフの棒を追い続けている。このため異なった断面で状況を視覚化するということができなくなり、バイアスのかかった報道姿勢で情報を提供するパターンが定着した。情報の選択権は国民にあるのではなく、情報を伝えるメディアの側だけがもっている。情報の平衡感が損なわれていることを、国民が知る機会は与えられていない。感染しなければ免疫を確保することはできないため、だからこそワクチンの開発を急いでいるのだったが、感染者数の増加が免疫確保を意味することと同義であることを指摘した報道はその後なく、感染患者の増加を防げば問題は解決する、といい続けることをひたすら繰り返すだけとなっている。未感染者の増加は感染機会を先送りして、抗体の出現を後回しにすることでもあることから、免疫を獲得する機会を国民から奪うという経過を与えている。この点については、意図的に言及を避けているフシがあり、そのことが傍証として機能する塩梅になっている。中国ではコロナウィルスを完全に制圧していたのだったが、それは一時的なものに過ぎなかった。隔離を急げば未感染者をウィルスから守ることができるにせよ、それは抗体を作り出す機会を取り上げるということでもある。再感染の波がいま中国を襲うようになってきていることから、隔離を急いだというそのことが免疫を獲得する機会を失わせ、一年を経て再感染のリスクを顕在化させたといえる。感染者の増加率が低いということは、免疫を獲得できなかった人の数が増えたという意味になる。感染症に打ち勝つためには免疫機構を活用する以外に道はなく、そのためにワクチンを接種することによって、疑似的に感染させて偽陽性の状態を作りだすことで、患者の生命維持システムを援用して、抗原を制圧するための抗体がもつ攻撃性を発揮させ、人体に備わるこの免疫反応を利用して、ウィルスを淘汰するための闘いに勝つというメカニズム。感染患者の強制的隔離を実施した中国政府が行った初動対応は、感染患者の発生率を確かにゼロにしたのだったが、それは免疫の獲得を先送りしたという意味をもっていた。感染機会を単に先送りしただけのことであり、抗体保有者の数に上限を設けただけのことだったのだ。このような免疫機構の意味が分かっていたのであったのなら、マスメディアが偏った報道に奔ることなどなかった筈だ。現状の混乱した状況を出現させたその原因は、報道姿勢の在り方に根源的な欠陥があり、それが思わぬ方向へと作用した結果であろう。裏と表でなりたっている一枚の紙がそうであるように、互いの存在がそれぞれ肯定と否定を表すための、裏付けを与え合う材料となっている関係とそれはよく似ている。免疫を成り立たせて抗体をつくりだすためには、感染リスクを避けていたのでは話にならない。一度感染しておかなければ、抗体を生み出すことはできない。ワクチンは無害化したウィルスを使って、生体がもつ生命維持システムの能力を高める、という意図的に感染誘導するというのがワクチンの仕事。感染者が増えることで罹患率は高まるが、抗体保有者の数も自動的に高める。感染者を隔離してしまえば患者数は増えなくなるが、抗体を生み出す生命体の能力を賦活することはできなくなる。隔離措置は次の感染ピークの山を却って高くするだけでなく、三次乃至四次感染のリスクを確実に高める。ある程度の犠牲を甘受する覚悟をしなければ、人命はおろか経済まで圧殺してしまうという結果を招くのだ。不安心理を利用して恐怖感を煽っている報道姿勢の在り方は、サービス産業全体に強い淘汰圧をいまかけている。ジャーナリスティックな報道姿勢が国民の不安を煽り、健全な判断の維持を自ら阻止している、ということが日本の防疫体制に潜む問題の本質を露にしてみせている。民主主義の成否は、健全な判断力を養う教育によってのみ定まる。偏った思い込みによる多数派の形成とそれによる恣意的な誘導は、トラムプが明確に示したように有害であるだけでなく、対立を鮮明にして不安心理を却って煽り、望ましからざるせめぎあう対立を不用意に引き起こす。こうしたトラムプが行っていた意識の攪拌行為に、アメリカはいま大いに苦しんでいる。先鋭化した学歴主義に対する反動形成が、アメリカの底辺に反発要因として内圧を膨張させているからだ。民主主義の再興へと向けた第一歩は、この峠を超えたところから始まるのだろう。もっていた良質の思考力を取り戻すことができれば、気候変動を有効に制御する方法の存在に気づくことは十分可能。

2021/01/21

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ココから　知の遷移　知の劣化　その一

　権威とされている存在が判断を誤ったとき、殆ど総ての人々が同じ失敗へと期せずして嵌り込む。疑うことなくそのまま間違った道へと、自動的に突入してゆくこととなり、結果として全体が同じ穴へと転落することを歴史は繰り返してきた。止まらない温暖化が、その最新の証拠となった。　権威主義者というものは、権威的存在を批判することがそもそもできない。このためたとえ判断が間違っていると分かっていたとしても、錯誤をそれと疑うことを自発的に避けたがる。見たくない事実は、見ないで済ます習性を無意識裡に発揮するのだ。この経過は普遍的なものであることから、不幸で不毛でしかない戦争と呼ばれる戦闘行為を、過去に幾度となく引き起こしてきたという歴史が残された。このところ世界的に顕著になっている民主主義の急激な劣化、という制度設計上の意図に反する負の経過は、権威主義が到達した最も進化した時代を迎えた現在、システムが内包する脆弱性を明らかにし始めている。指導体制の劣化を進めていることに気づかないトラムプの共和党政権は、国民の多くをアメリカ至上主義へと取り込んで、国家の未来を捻じ曲げて独裁体制を構築する、その直前の段階にまで達していた。　一期四年で退いた第四十五代アメリカ大統領となっていたこの男が、歴史に刻み付けてきた余りにも恥知らずなその行動で、彼の支持勢力を意図的に利益誘導することに成功したことから、民主主義の模範的存在とされていたアメリカを、もののみごとに分断してしまい、その波及効果で多くの国にまで悪影響を及ぼした。民主主義を否定することになる力と、威圧的な大声による単純化されたその行動で、独裁体制の擁立を謀り我田引水型の論理展開で、行為の正当化を圧しすすめ、居丈高な姿勢で押し切ろうとした記録はあまた残された。獲得した既得権益を露骨に使って体制強化を推しすすめ、見苦しいほど独善的となった、極右化した新指導者の姿を昂然と露出して恥じることもない。アメリカの恥でしかならないそれらの行為を、公然とさらけだしていながらそれが意味することには無関心。民主主義は教育の在り方次第で不健全な多数派を作り出す、という点で極めて有害かつ脆弱、な制度であることを人々に見せつけた。このところ続けざまに世界へ向けて、バイアスのかかった発信を繰り返す言動は、前大統領が在任期間を通じて残した、紛れもなく雄弁な数々の証拠となった。アメリカの分断は異なった立場の勢力を、相拮抗させる経過を一貫して辿り、そのことが民主主義に対する権威主義のバイアスとなって作用した。脱炭素社会を標榜する国連の錯誤にまったく気づかない国際社会は、気候変動の原因を相も変わらずＣＯ２が増えた所為だ、と無批判に決めつけただけでなく、検証することは固より確認することさえ怠って、科学に背く認識だとは露ほども思わない。こうして気候変動にすぎなかった温暖化現象を、気候危機へと結びつけることに一役買う、という役割を演じつづけることになったのだった。科学全般に関する基礎的な条件が、知識階級に広く残されていたのであれば、ＣＯ２の質量をアボガドロ数で確かめる程度のことは、ＣＯＰがスタートした時点で問題なくできていたことなのだ。Ｍｏｌの意味を学校で学んでいながら、その使い方を失念してただ安閑と過ごしている、というそのことが温室効果ガスを、ＣＯ２だけだと決めつける経過を生み、真の原因である水蒸気に対する疑いを、国連の錯誤に気づかない権威主義者たちが、善と信じて拡散させてきたのであった。これこそが、温暖化を止まらないものにした最大のその理由であった。知育偏重に特化した教育の高度化、という半世紀に及ぶ変遷過程の関与によって、短期間で思考力を顕著に失った人材を抱え込んだ、この国の指導体制一同は、己の判断が劣化してしまっていることに気づく機会を失っていたのだ。繰り返し黄泉還ってくる原理運動と同等の原点回帰を志向したがる性向が、亡霊のようにして盲目的に帰依を求める宗教的状態とそれはよく似ている。　他者を排除するためだけの高度な知識習得、を目的とした進学競争に勝ち抜くための教育投資を、世界中で積極的に推進してきたことから、知識の集約が最も必要となっている温暖化防止対策を、長年誤りつづけていただけでなく、知識の読み出し速度だけを競い合う学力主義の弊害を、いま尚放置容認しつづけているほどである。批判精神の劣化は教育の劣化へと繋がったてめ、教育投資の失敗が環境投資の損失増加へと結びついたのだった。知識量重視の学力主義が、結果として学んだものの意味を咀嚼する時間を惜しみ、高度化する一方となった教育体制が、知識の深化ではなく横への拡大に転じたことで、思考力を涵養するための時間を教育が奪い、知識はあってもその意味を理解していない、半可通の知識人たちを、大量量産しつづけてここまでやってきた。　考えるための力を劣化させると健全な判断能力は身につかず、権威的な第三者による指示がなければ意思決定をすることすらできなくなった。歴史はこのことを、教訓として環境問題として残したのである。権威的存在からの指示がなければ自発的に動けない、所謂指示待ちニンゲンを長期大量に作り出してきた、学力主義に徹した教育制度の在り方こそが、民主主義の劣化を急速に進めさせている、とそう言わざるを得ないところまできてしまった。アメリカで今起きている政治情勢の急峻な変化には、過去に積み上げてきた失敗の歴史が、国民の総意となって指導体制の選択に、強い影響力を与えるようになってきており、民主主義を誤った方向へと導こうとする強い力が、特定方向に働くベクトルとなって作用しはじめている。ポピュリズムと右傾化という変化から、文明は学ぶことがまだできない。

2021/01/20

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役に立たない知識など無駄中のムダ

地下資源の絶えざる燃焼は、文明にとって今や必要不可欠な措置となっている。燃焼を維持するためには酸素がなければならず、何かを燃やすためには、酸化剤の関与は必須の条件となっている。そのために炭化水素でできている化石資源に含まれている炭素Ｃは、大気中の酸素Ｏ２と結びついたとき、水素Ｈも酸素Ｏ２と結びつくこととなり、自然界に存在していなかった人造の水Ｈ２Ｏを、燃焼の結果として必然的に生み出すという変化を招く。炉内の熱で液体だった水は気化するために、水蒸気という名の温室効果ガスへとそのとき変わる。火力発電所などにある燃焼炉の内部では、こうした化石燃料の燃焼によってＣＯ２とＨ２Ｏとが、同時大量に作り出されている、という事実をこれまで誰も問題視していなかった。交流電源は絶えざる燃焼が必要となっているものであるため、燃やすための火を絶やすことがどうしてもできない。何故なら交流電流を成り立たせているのは、周波数という成分であるからだ。このため再生可能エネルギーを一斉に導入していながら、化石燃料の消費量を減らす効果はまったくなかった。この事実を世界中の知識人たちは、理解することが今でもまったくできなくなっている。交流電流が止まっていることができないものであるというのは、この周波数に縛られているからこそ起きていることなのだ。周波数とは発電機の回転数が生み出す磁場変化のことであり、これに磁束密度を重ね合わせた条件が揃ったとき、電磁誘導の法則に基づいた電流を誘導することができるようになる仕組み。このため交流電流は片時も止まっていることができなくなってしまったのであり、直流電流には周波数がないことから、電池電源が供給している直流電流を一瞬で消す効果が得られる。交流電流と直流電流との違いを、世の知識人たちはまったく理解できなくなっていたのである。電力業界の通弊となっている徹底した秘密主義というものが、国民に節電すればＣＯ２の排出量が自動的に減る、と勝手に解釈することを許すこととなり、その不正な判断を業界が否定も肯定もしていないということが、温暖化を止められないものへと位置付けた。そのために再生可能エネルギーの導入促進を加速してきたのだったが、世界中の電力会社が交流送電を実施するようになっていたために、火力発電所の燃焼炉の排煙筒から大量の温室効果ガスを、複合状態で休むことなく吐きだすことが止められなくなってしまったのである。交流と直流とを弁別できずに混同したために、電力消費を削減しさえすれば温暖化が止まる、とそう根拠なく思い込んでいたエセ知識人たちが、気候変動にすぎなかった事象を気候危機へと押し上げた。世界中がこぞって取り組んでいたＣＯ２削減運動は、こうした事情で無効に終わってしまったということが、無駄な努力をそれと知らずに世界中で続けさせるようになっていた。自然災害や熱中症で亡くなった人の数を増やし、勝手な思い込みやキメツケを定着させてきた。太陽電池や風力発電装置をどんなにたくさん増やしたとしても、温室効果ガスの排出源となっている火力発電所で、化石燃料を燃やし続けているのだから、状況が改善されるという望ましい結果には、どうみたところで繋がらない話だったのである。太陽光発電が温暖化防止に有効だと信じ込んでいる知識人もどきは、ＣＯ２が実際にとれだけ減ったのかという事実確認を未だに怠っている。化石燃料を輸入した量がどれだけ減ったのかを確かめておかなければ、事実関係の確認を実施したということはできまい。名目上の数字でＣＯ２削減を達成した、ということにしてきた公的機関の姿勢を真に受けて、未だに真実だと頑なに思い込んでいる国民を生み出してきたのは、中途半端な知識人たちがやってきた行為の結果。環境ビジネスで儲けることができたのは装置の販売業者だけだった。環境復元効果がゼロだったという報われない結果を埋め合わせようとして、消費者に等しく太陽光賦課金を支払わせるよう国が強制したことにより、損失補填を国民に負担させる行為を合法化し、業界が負った責任を転嫁する行為を国会が正当化させていた。世界中の人々が高い学力と知識をもっていながら、理科学系の基礎的知識すら活用できなくなっている。無知ほど恐ろしいものはない。アボガドロ定数を学んでいながらその意味を知らず、使い方さえわかっていない似非知識人たちのナント多いことか。無駄な知識の習得に大枚をはたいていながら、温暖化対策を延々と誤り続け、自然災害の悪化をくい止めることもできずにいる。何のための教育だったのかということを、ここらでそろそろ再認識しておく必要と義務がある筈だ。再生可能エネルギーの導入促進のための投資のすべてを、交流と直流の違いを知らない知性なき知識人によって無駄に費やしつづけ、成長していた筈の経済から活性を奪っただけでなく、デフレ経済を加速する結果となるだけという、有効需要の喪失を善と信じて導いた。なんと愚かなことであることか。こうして引き起こされた教育の劣化という負の変化は、とりもなおさず指導体制の劣化となって、すべての地球人に対してただならぬ大きな犠牲をいま強いている。教育投資の失敗が生んだ壮大な規模の損失は、政治システムと経済システムのみならず環境システム全体へと既に及んでいるのだ。ニンゲンの劣化が制度の劣化となっている現実に、平然として目を背けているのだから、ＳＤＧｓの実現可能性はいままで通り絵にかいた餅でありつづける。水蒸気が温室効果ガスであるという事実を、まったく理解していなかった国連の環境部会は、温室効果ガスのカテゴリーから水蒸気を初めから除外してしまっていた。これがそもそもの錯誤の淵源となっている。このときの誤った判断こそが、京都議定書を失敗に終わらせパリ協定を締結させた原因となったのである。問題の所在について誰もが無関心でありかつ無批判でいる、ということが気候危機へと発展させたたった一つのその理由。今ではできもしないＣＯ２排出削減を達成する、と公言してはばからない政権指導者たちを世界各地で輩出するようになっており、結果として損失の規模だけを徒に拡大する、という不毛な結果を実現するまで声高に叫び続けることとなるようだ。京都議定書で失敗している確定済の事実がありながら、それを認めることができずにパリ協定へと鞍替えし、その評価が危ぶまれるようになったところで、ＳＤＧｓという具体的な目標設定をしたものの、余りにも内容が抽象的な概念ばかりで満たされていたことから、そこから一歩も抜け出せない状態へと陥ってしまい、専ら旗振り役になろうと専心している国連の姿が際立っている。ＳＤＧｓについては前世紀末から広く喧伝されていた項目ばかりであるにも関わらず、一向に実現させることができていなかったものばかり。環境問題に絡めたことで解決不能となっていた諸課題を、止揚しようとしただけのようにみえているその点がとても妖しい。こうした浅はかな態度が問題の本質をこじらせている、ということについては相変わらず無思慮でまさしくヒトゴト。子供たちが裸の王様と呼んで批判したのは、理由があってのことなのだ。　気候変動を惹起した温室効果ガスをＣＯ２だけと断定し、そのことが真相を知る機会を却って遠ざけた。思考力を奪われて適切な判断脳力を損ない、批判精神を手放して事実誤認へと陥り、見当違いのＣＯ２排除をお門違いであるとは露知らず、富と時間を大量に失って膨大な損失をひたすら積み上げている、という浅はかで粗末極まる経過をもう３０年以上もつづけつつ、経済と環境とを共に圧殺し続けてきたその罪は、余りにも重くそして何よりも深い。ＣＯ２の質量が空気より重いことなど、アボガドロ定数から簡単に割り出せる基礎的な知識であるに過ぎない。ＣＯ２の年間の総排出量が約３３０億トンもあるのを承知していながら、大気中の平均濃度がたった０，０４１％（４１０ｐｐｍ）でしかないという事実の意味には今以て気づかない。　膨大な教育投資を積み上げていながら、温暖化問題ひとつさえまったく解決できずに、平然とした姿勢で漫然と過ごしている始末。この顛末にさえ、誰ひとり気づかない。知育偏重に特化した高等教育を受けると、思考力が育たなくなるだけでなく、判断能力と批判精神も一緒に損なってしまうのだ。学力重視の社会体制ではなかった昔のように、高等教育が健全なものであったのだったら、批判精神を損なうようなことにはなっていなかった筈である。温暖化を止めるための有効解とは何かということを見定めるためには、事実関係の確認と検証プロセスが絶対的に必要なことなのだ、ということくらいリサーチの基礎として、理解できてきなければならなかったのだが、どうやらそうではなかったようである。国連が錯誤に陥って判断を誤りつづけている以上、これまでの経過の在り方に学ぶことができないままでいるのなら、気候危機を回避する方法に気づくチャンスは消えた状態で維持される。《二週間程度で再開します》

2021/01/03

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リサーチ不足

解決すべき課題がありその対策が問題となっているとき、要素抽出が不完全のままであったのなら、要因分析で判断を間違えるという結果が待ち構えている。温暖化防止対策で成果とよべるものが、未だにまったく得られていないという現実は、要素抽出の過程で起きた判断の誤りや、情報の遺漏を見逃していたからに他なるまい。あまたある温室効果ガスのもつ性質のそれぞれの違い、を確認しないで熱媒体であるというそれだけの理由で、ＣＯ２のみが削減対象のやり玉に挙げられてきた。この判断が正しいものであったのなら、排出量を減らせば一定の効果が得られていなければならず、大気中のＣＯ２濃度は応分に減っていた筈だ。温暖化現象が認知されて以来この方３０年以上に亘って、世界中で削減努力を続けてきていながら、ＣＯ２の大気中濃度は減るどころか逆に増え続けている、という事実が確認されそれがパリ協定の合意成立へと繋がった。賛同しても参加はしないという国ばかりとなったことから、ＣＯＰ２５は何も決められずに散会せざるを得なかった。成果のでていない環境投資をこれ以上進めていっても、削減目標の達成が可能になるという保証はないからだ。投資判断を誤っていた直近の３０年間で、ＣＯ２の削減が少しでも達成されたとする事実があるのなら、世界中から投資の波が一斉に押し寄せてきていた。投資ファンドは有望な新市場の開拓に血まなこになる、という普遍的な特性をもっていることから、見込みがなくても投資する意欲を決して崩さない。投資意欲の高いファンドが身動きしないということは、環境投資の見込みのなさを裏付けていたのだったが、環境保護を目指している勢力のすべてが、ＣＯ２削減運動に邁進しつづける経過を辿り、成果のない不毛な結末を手に入れただけだった。そんな状況が現在まで延々として続いているのだが、実効不在の環境対策を成就させようとしてあがいている。原因を突き止めきれていない中で、やみくもに運動を進めても成果が得られる道理はない。現状認識さえできていないのだから、損失を徒に積み上げただけ、という粗末な経過を飽きることなく繰り返すこととなる。この段階で判断の誤謬を悟っていたのだったら、問題の本質に迫る程度のことはおそらくできていたことだろう。この振り返りを、実は誰もやっていなかったのだ。ＣＯ２が温室効果ガスだというそれだけの理由で、直情径行的に温暖化の原因だと決めつけてしまっていた。この判断の主体となった組織が国連だったということが、権威となっている組織による判断を無批判に受け容れ、確認することもなければ検証することも怠らせていた。このためＣＯ２の削減が急務だとする認識が一斉に広まってしまい、当否判断を省いて間接情報の伝播に専念しつづけ、世界中の人々がその情報の伝達に自発的に参加したがる事態となった。この時代にガスの比重差について検討していたのなら、ＣＯ２と空気、そして水蒸気のもつそれぞれの比重の差について、違いのあることが明確にみえていたことだろう。空気の重さがモルあたり約２９ｇであり、ＣＯ２のそれが４４ｇ、そして水蒸気がほぼ１８ｇとなっているのだから、空気より重いＣＯ２は空気層を超えて大気層へと昇ることはそもそもできず、空気より軽い水蒸気にはそれが可能だという程度のことは判断できた。気化したＣＯ２であるドライアイスの白煙が沈降するのに対し、水蒸気は目には見えないが空へ上ってやがて雲となる。それが低気圧にまで発達すると上昇気流へと変わり、高気圧と低気圧とでつくりだす対流圏を成り立たせ、気化した熱を帯びた水を天高く押し上げて雲と呼ばれる集合体と化す。地表に水を撒くとそこがすぐに涼しくなるのは、そこに生じた水蒸気が熱を奪うからだということは子供でも分かる。この気化熱が地表から持ち去った熱を上空へと移動させ、大気圏と空気圏とを温めることとなる。これこそがＣＯ２には決してできない、水蒸気だけがもつ特有の温室効果。メタンやフロンなどはとても軽いものであるため、大気圏に留まっていられずに成層圏へと直行してしまう。地上２５ｋｍ辺りで滞留し、その濃度をそこで高める。成層圏では亜真空となっているため熱を伝える媒質がないため、温室効果があったとしてもそれはすべて意味をなさない。温室効果ガスであってもその熱は真空域では効果がなく、フロンガスだけがオゾン層を破壊するものとして、強い排出規制の対象とされている。温室効果が有効となるための条件は、大気圏低層部の空気圏だけに限られる。標高三千メートルだと周辺の温度は相応に低く、温室効果能力はその高度では相殺されている。温暖化させた熱源は火力発電所などが吐き出している熱水蒸気で、化石燃料を燃やした時に燃焼炉の内部で、空気中の酸素と化合した酸化物となる。炭素Ｃが酸化してできたものがＣＯ２であり、水素Ｈが酸化してできるのが気体状態の水即ちＨ２Ｏのガス。この水は燃焼炉の熱でガス化されているため、気体状態の水を意味する熱を持った水蒸気となる。この時に合成されたＣＯ２とＨ２Ｏとは共に圧縮熱を与えられているため、圧力を高めることで次第に高温化する運命にある。蒸気発電を行っている原発なら３００℃以下であり、同じタイプの電源である火力発電所なら６００℃以下とされている。発電機の回転数の違いが、この温度差をつくりだしている。高い温度となったＣＯ２とＨ２Ｏの二種類のガスが、火力発電所の排煙筒から吐き出されているということなのだ。この熱水蒸気が高温の温室効果ガスとなり、空気圏を広域で温めることに寄与している。空気より重いＣＯ２は重力の作用で海面へと降下してゆき、軽い水蒸気は上昇気流となって空へと昇る。こうしてできた雲が厚みを増して寒気に触れると、降水量を急増させて大洪水を引き起こす原因となる。このことはＣＯ２の温室効果が着水した瞬間に失われ、水に溶けやすいというその性質が、ＣＯ２を水和物へと置き換えているために、３３０億トンもあるＣＯ２の年間排出量に対して、温室効果ガスの濃度計測では極めて微小な量である４１０ｐｐｍでしかなくなっている。この数値の乖離の巨大さこそが、ＣＯ２の温室効果を奪っているその証拠であり、水和して別の物質となることで、炭素循環を惑星の深層へと取り込んで、石灰岩やカルスト台地を作り出すサイクルを成り立たせている。ＣＯ２がもっている温室効果ガスとしての機能は、この着水した段階で終焉を迎えることとなる。どれほど大量にＣＯ２が吐き出されているにせよ、空気より重いガスはそれより上へ行くことができない。ＣＯ２の殆どは、海に落下したときその熱を海水へと移して終わる。水に溶けやすいというその性質は、二酸化炭素を別の組成素材へと変えてしまう。サンゴや貝殻などがそうであり、海底から石灰岩の素材として取り込まれれたあと、長い時間をかけて鍾乳洞で石筍となっている事例が多々ある。　温暖化を促進しているとは言えないＣＯ２がどんなに増えたところで、大気中に残存することができているのは、３３０億トンの内のたった０，０４１％（４１０ｐｐｍ）であるに過ぎない。知識階級が一度もリサーチしたことのないＣＯ２を、急いで削減しなければならないと独善的に断定し、京都議定書という枠組みを創設したのだったが、成果を得ることがまったくできなかったのだった。そこで、パリ協定へと乗り換えざるを得なかった。この経過こそ権威主義に陥った国連が、意図せずに仕向けた結果であった。この過ちにこの先も気づくことができていなければ、無駄でしかない環境投資に富を注ぎ込みつづけ、環境の悪化を圧し進めながら、損失だけをひたすら積み上げていくこととなる。ここが見えてくるようにならない限り、減らすべきものはＣＯ２では決してなく、むしろ水蒸気の方なのだという正しい理解と、既に陥っているその錯誤した認識との違いについて、誰もが現実を理解できないままとなる。

2020/12/27

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脱炭素ではなく脱水素

科学的知識の基礎的条件にさえ背いていた環境問題に関する誤った共通認識は、真の原因を特定する作業を怠りつづけ、削減するための目標を最大化しさえすれば、不可能だったＣＯ２削減ができるとそう決めつけた。パリ協定とは要するに、単にそれだけの薄っぺらなものでしかないのだ。京都議定書が失敗したのを承知の上で、同じ方法を強化して削減目標を高めると、これまでまったくできていなかったことが可能になる、どうやらそういうことであるらしい。この誰も信じていない削減運動に賛同した国は、実施段階では一つも残っていなかった。実現可能性の低い目標を、国連が世界に受け入れるよう迫った、という風にも見て取れる経過を閲して今がある。化石燃料を火力発電所で大量に燃やし続ける、という行為は二種類の温室効果ガスを、同時に生みだすという結果を地表に残す。その一つがＣＯ２だったのであり、別の一つがＨ２Ｏでもあるということなのだ。地下資源の主要な成分が炭化水素であるということは、その主成分であるメタン（ＣＨ４）を構成している分子が、炭素Ｃ一つと水素Ｈ四つとで作られていて、それが空気中の酸素と燃焼炉の中で結びついたとき、一つしかない炭素ＣはＣＯ２となったとき、四つある水素Ｈは二分子のＨ２Ｏを、炉内の燃焼で同時合成することになっている。ＣＯ２が燃焼炉の中で一分子合成された瞬間に、その二倍の量の人造の水であるＨ２Ｏもまた、同時にそこで生み出されているということなのだ。二酸化炭素が燃焼炉の中でひとつ合成されたとき、その二倍の水が高温の熱水蒸気となって、大気圏内へと放出されている。この１対２という比率の違いが、気候変動に直結している。夏の蒸し暑さの原因は湿度であるため、乾燥している空気に満たされているときには、心地よさを皮膚はもっともよく感じ取っている。ひとは湿度が温室効果を生み出していることを、体験からよく承知していた筈なのだ。現象の意味を知っていながら、それを認識へと結びつけいなかった。これこそが考える力の不在の証拠。水蒸気がもっている温室効果こそが、大気圏の熱の上昇に寄与しているものであるということが、何故正しく理解されていなかったのか、そこにこそ問題の本質が隠れている。温暖化現象を生じさせたその原因とは、ＣＯ２の増加などでは決してなかったのだ。科学的知識を誤用曲解していた高度な教育を受けていた知識人ほど、知識のゴミ（コンタミ）に囚われて事実関係の確認を怠っていた、という過去の経過の意味を見失っていたのである。役に立たない高度な知識など、有害であって且つ無益。無駄な環境投資を三十年以上続けていながら、所期の成果を何一つ挙げ得ていない事実を残した。気化熱は上昇過程で位置エネルギーを取り込むため、雨となって地表に落下したとき、位置エネルギーから流体エネルギーへと変わり、水に生じたその圧力エネルギーが破壊エネルギーとなって作用するものとなる。洪水が引き起こすその被害は、位置エネルギーが自然災害を生み出すための基本的な条件、となっていることから水害を引き起こしたものの正体は、位置エネルギーであるということができるのだ。位置エネルギーが流体エネルギーとなったり、水力発電所で電気エネルギーとなったりしている、ということなのだが川を氾濫させることもあれば、堤防を決壊させることもある。これらのすべてが、位置エネルギーの解放が生み出した自然災害であったことから、エネルギーの遷移過程の濫觴を辿っていくと、それが人的災害に外ならないということが見えてくる。。降水量の急激な増加が引き起こす災害のすべては、この位置エネルギーを水蒸気が垂直移動で獲得し、やがて雨となって降下したその段階で、解放エネルギーへと変容したものといえるだろう。このエネルギーが様々に遷移していく過程で、自然災害を狂暴化させて気候変動を惹き起こす。このプロセスにＣＯ２は僅かしか関わっていない。海水に落ちて熱をそこへと移し、海面の温度を少し高めはするものの、そこで水蒸気の発生量をちょっとだけ高めることができるだけ。気体から液体へと熱の移動を引き起こすその過程で、ＣＯ２自らはそこで姿を変えて別の何かへと遷化する。人工的に作りだされたこれら大量の温室効果ガスは、化石燃料を燃やしたときの酸化作用で、電力会社の燃焼炉やその他の熱源が意図せずに生み出したものであり、自然界にはもともとなかった人造の熱資源と水資源。地球にある水の絶対量は、このプロセスが増やしているため、海岸線の緩慢な縮小が日夜起きている、ということになっている事実から目をそらしてはならない。ＣＯ２の温室効果能力は着水した瞬間に消えてしまい、海上で気化したガスである水蒸気は身の軽さから、獲得した熱を上空へと運び上げる媒質という素性を顕す。ＣＯ２の温室効果はそこで消えてしまうのだが、水蒸気の温室効果は大気圏の下層域である空気圏内で維持される。これをエネルギー保存則という。化石燃料を燃やすと熱い水蒸気が大量に、かつ途切れなく確実に生み出されるのだ。こうして自然災害を狂暴化させてしまっていた、ということが気候変動を生み出して止められなくしてしまい、ついに気候危機と呼ばれている極めて深刻な事態を、最終的に引き起こしたということになるだろう。温暖化の原因がＣＯ２の増加で起きた、とする誤った判断をそれと悟ることができないまま、真実だと権威化した国連がそう決めつけた。これが不正な認識を世界中に蔓延らせる経過を導き、まったく減っていなかったＣＯ２の残留濃度を、削減できていないまま放置容認していたため、再生可能エネルギーの導入促進に取り組んでいたものの、それが再投資へと結びつくことはなかったのだった。　成果の見えない環境投資と承知の上で、生じた損失を受益者である消費者に転嫁し続ける、という展開を生み出しておきながら、その行為の意味には誰も未だに一向に気づかない。この錯誤したままの偏った認識が、京都議定書を見限ってパリ協定へと、世界中を引きずり込んだその理由。思慮の不在を前提としていた粗末な過去が生んだ無駄の連鎖が、気候危機を大気圏内に定着させたという訳だ。この不正で身勝手な偏った強い思い込みは、ＣＯ２に関するものだけではなく、再生可能エネルギーについてもまた当てはまる。ＣＯ２削減で温暖化を止める効力をもっている、という思い込みで決めつけていたこれまでの経緯が、ＣＯ２削減を再生可能エネルギーが可能にする、という誤った強い思い込みを世界中に向けて発信する事態となった。ＣＯ２には水害を引き起こす能力は本来なく、温室効果をもっていながら着水した瞬間に、その熱を海水へと移して直ちに水和してしまうのだ。温暖化の原因が水のガスである水蒸気であることが確実となった以上、水をつくりだしている最大の成分である水素を減らさない限り、温室効果と降水量の増加を止めることは誰にもできない。炭化水素を燃やしたことで増水能力が強化され、純水素の大量燃焼が高濃度の熱い水蒸気を作り出す。そんな時代になったということが、熱エネルギーと位置エネルギーの相乗効果で、気候変動を気候危機へと、効率よく変えてしまったことは既に明白。メタンハイドレートは勿論のこと、水素エンジンや燃料電池など以ての外、というしかない時代がいつか必ずこの惑星に訪れる。

2020/12/20

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教育の高度化と判断停止の再生産

　状況判断を世界中で誤らせただけでなく、そのまま事実誤認へと導いたその根源的な理由とは、エネルギー起源のＣＯ２の年間排出量が２０１７年実績で、約３３０億トンとなっていたのに対し、大気中のＣＯ２濃度測定でたった４１０ｐｐｍにしかなっていなかった、という巨大な落差の解釈を全員が理由なく怠っていたということにある。　大量に生産されて毎年増加し続けているＣＯ２が、大気圏内の計測値では何故０，０４１％にしかなっていなかったのか、というその違いを誰一人としてこれまで不審に思ったことがない。この差が伝えている厳粛な数値の意味を、どうして誰も指摘しようとしていなかったのか、文明が犯した最大の誤謬は、おそらくそこ。環境問題に取り組んでいる当事者のすべてが、そのデータに残された壮大な規模の事実誤認について、関心を示したとする報告は一件もない。世界はその結果事実認識を誤り続けることとなり、環境問題を解決するための有効な方法を見出せなくなってしまっていた。この壮大な規模へと膨らんだ数値に潜む意味の違い、がどうしてできてしまっていたのか、ということについて世界は謙虚に反省する必要があるだろう。問題の本質を知らずに現在まで放置しつづけている以上、有効な対策を絞り込むのは固より不可能。事実関係の確認をこれまで無視しつづけている、という不実なその姿勢が止まらない温暖化とそれによる気候変動を、三十年以上の無駄な歳月を環境投資に費やしていながら、何一つとして成果を挙げとする結果を失ったままにした。ＣＯ２の質量と性質をこの段階で一人でも確認していたのであれば、ＣＯ２が空気より重いため上昇する能力がなく、そして水に溶けやすいという性質をもっている、という事実を知ることは十分可能なことだった。ここで生じた怠慢が温暖化を放置して気候全体に強い負の影響を与え、自然災害を狂暴化させるようになった経過を、世界に正しく伝えることはおそらくずっと前からできていた。温室効果ガスが海面に着水したとき、熱を保持していることは最早できず、海面を熱交換プロセスで温めて海水温を若干高める、という変化を生み出すようになっている。火力発電所が沿岸部に建設されているのは、理由があってのことなのだ。地表に降下したＣＯ２なら植物に取り込まれ、夜の間に新鮮な空気を作るための酸素の供給源となっている。ＣＯ２の限界と効用に気づく程度のことは、誰であっても当時おそらく既にできていたはずなのだ。盲いたる知識人たちでこの地表が満たされてしまっていた、ということがいつまで経っても気候変動が治まらない、という状況の定着を加速したように思われる。空気より重い物質はそれが何であれ、自力で上昇する能力をもたないため、重力の作用を受けて降下していくことしかできなくなっていた。最終的に地表又は海面へと落下し続けるようになったのは、だから物の道理だったということなのである。このためＣＯ２が大気圏に長期間滞留していることは本来できず、３３０億トンという膨大な年間排出量となっていながら、上空ではたったの４１０ｐｐｍしかないという少数派へと変化せざるを得なかった。この事実は温暖化の原因がＣＯ２にあるのではなく、同じ温室効果ガスである平均６０％以上の比率を占めている、多数派の成分となっている水蒸気にあった、という事実を以前から指し示していたのであった。　ＣＯ２以外に原因とすべきものはない、と確信している世界中の知識人たちは、国連の権威の下で錯誤を悟ることができないまま、狂信的で統一的な行動をとり真相の解明を積極的に怠っていたのみならず、阻害さえしていたほど陋劣な存在となり果てている。これほどまでに劣ってしまっていたというその認識能力の劣化という状況が、偽りの情報を信じ込んでいた知識階級によって、これまで永く維持されていたのだったから、気候危機へとそれが発展していったのは必然ととなっていた。こうした成果なきプロセスの長期的関与が、温暖化を止められないまま放置することとなり、気候危機と国連が自らがそう呼ぶようになった状況を定着させ、そうなった原因を特定するための努力を怠らせて、削減目標の最大化だけを声高に叫ぶようになったのだった。なんと愚かなことであることか。学力を高めるための高等教育へとシフトしておきながら、基礎的な科学知識を理解することすらまったくできなくなっていた。アボガドロ定数を知らずにＣＯ２を温暖化の原因だとして、打ち揃って指弾している似非知識人のなんと多いことか。知識の総量は格段に増えたのだが、その学力は使い物にならないほど拙劣でかつ幼稚なレベル、ドライアイスの白煙を見ていながら、ＣＯ２が空へと昇ってってゆけないほど重い、という事実を平然と見逃しているほど無知、であることを世界に対して公言して尚憚らない。これこそが教育の失敗を示す何よりの証拠となった。権威主義的な性向を強く持つ似非知識人たちは、判断能力が不足しているのを悟られまいとして、率先して行動することを避けたがることから、責任を取らされる事態を予め回避する特殊な能力をもっている。言葉の使い方に注意を払っていると、常に逃げ道を準備しておこうとするその習性を知るだろう。自発的に判断したり断言したりすることができない、という特徴から指示待ち世代だとすぐに判断できるからである。判断停止を流行らせた時代とその再生産を蔓延させた、直近の半世紀というながい長い時間の帯を、こうした社会背景の変化が人知れず生み出していた、ということを推定することができるのではなかろうか。この時代を作り上げてきた当事者たちは、温暖化を誘発した温室効果ガスをＣＯ２だけだ、と権威的存在と化した似非知識人たちから刷り込まれたことにより、本当の原因物質である熱水蒸気の関与を長い間見逃していた、という経過の事実が気候危機という状況を地球上に連れてきた、ということに今以て気づかずない。これが知性なき知識人、とここで断定しているその根拠。

2020/12/13

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脱温暖化は没温暖化

文明社会はこれまでのところ、温暖化防止対策を悉く間違えていた。そしてついに気候危機と呼ばれる深刻な状況を、地球の表層全域へと貼り付けた。過ちの根源は三つ。一つ目は、温室効果ガスの特定に失敗したこと、そして二つ目は再生可能エネルギーを普及させれば、ＣＯ２削減が可能であると理由なく思い込んだこと。更に三つ目は３３０億トンという巨大な排出量を知っていながら、大気圏内に於ける残留濃度は４００ｐｐｍ（０、０４％）しかない、事実を認識していながら何故これほどまで余りにも低くなってしまっいたのか、というこの素朴な疑問に未だだれも答えたことがない、というまことに不思議な経過について、一切の批判を避け続けているというその反応。つまり問題をモンダイとしてみていなかった、という思考力の不在がつくりだしている無思慮という暗愚。　再生可能エネルギーを増やすと何故ＣＯ２が減ったことになるのか、ということについては交流電流と直流電流とを混同している、ということが起源となっていた事実誤認を疑ったことがない。それぞれのもつ違いを弁別することが、未だにまったくできていなかった、ということを全員が勝手に曲解するための前提、として利用していたからに他ならない。実に単純な錯誤に陥ってしまっていたそのために、知識人たちのすべてが事象の意味を理解できなくなってしまっていた。その結果温暖化はどこまでも進み続けて止まらなくなったのであり、気候変動は悪化して自然災害を狂暴化させる一方となったのだ。　判断を誤っていながらその事実を顧みなかった国連は、ＳＤＧｓという概念に基づく計画案を持ち込んで、危機感を更にあおってＣＯ２削減を最大の急務だと規定した。この行為が環境対策の実施を煽りはしたものの、気候危機を却ってより一層深刻なものにした。まったく減っていないＣＯ２の削減運動に対する積年の無駄な努力が、判断能力の不在に気づかせる機会を奪って、ただ単に抽象化しただけのことだった、ということにやがて世界が気づくことになるだろう。温暖化の原因物質であると国連が断定したＣＯ２は、世界中で削減するための努力を３０年以上にわたって努力していたにも関わらず、たった１ミリグラムたりとも減らすことができていなかった。却って着実に増えつつけているという報告を、世界気象機関（ＷＭＯ）が先日公表したばかりなのである。今年はコロナウィルスによるパンデミックが発生し、航空機の運航全体が一定期間消えてなくなっていた。　このためＣＯ２の大気中の濃度は、大幅に下がっていると信じ込まれていたのだったが、そうではなかったことをこの報告が明らかにした。これが錯誤を証明する最初の証拠となったのだった。世界に温暖化の結果として災害で祟るようになった、その理由を与えたキッカケともなったのだった。大気の成分は窒素Ｎ２の比率が７８％とされており、酸素Ｏ２の比率は２１％だとされている。アルゴンなどの２分子原子がそれ以外の１％をシェアしていて、ＣＯ２やフロンそしてメタンなどの気体が、そこを通過して成層圏へと抜けていったか、超える途中にあって大気圏内を移動しているかのどちらかなのだ。　雲を作っている水蒸気は国連の大気成分から予め除外されていたため、気化した水のガスであることを意味する水蒸気が、温室効果ガスでありながら温暖化の原因ではないとして捨象されていたのである。この誤った措置を生んだ国連の錯誤と、それによって生じた偏った世界中の思い込みが、温暖化を止まらないものにして気候変動を導いた。空気の定義は湿度を完全に除外した乾燥空気と、海面から立ち上る低気圧が生み出している湿潤空気とに分けられており、立ち昇る飽和水蒸気と雲の集合を含まない乾燥空気を、大気の主要な成分でありながら要素としては除外した。Ｈ２Ｏを含んだままの大気では変化量が多くなり、成分比率をこの上なくやっかいなものにするからだ。この誤った認識に基づいた不正な判断が、気候危機を生んだ事実誤認へと世界中を巻き込んだ。　それというのもガスの質量と密度を示す比率を、一体化したまま使っていたことが問題に対する理解を邪魔し、己の判断の間違いに気づくことができていなかった国連の高等文官たちに、最大の量を占めている水蒸気の関与を、観測統計から完全に除外したまま放置することを許してきた。空気より遥かに軽いメタンやフロンは成層圏に達するのだが、大気圏からは抜け出してしまうため、温室効果を地表へと与えることは不可能なのだ。取り分けオゾン層を破壊する原因となっているフロンガスは、オゾン層を破壊して高緯度地帯で皮膚がんの確率を高める、として供給市場に於いて強い規制がかけられている。メタンの質量はｐｐｂ（十億分の一）で表記されているほどその質量は軽いため、地表で温室効果を発揮しているとすることはできない。ＣＯ２はどうかというと400ｐｐｍ（百万分の400）という表記が適用されているように、その比率はたった０，０４％の密度であるに過ぎない。水蒸気は頻繁に濃度が変化しているものであるために、大雑把な値でしか捉えることができない。加重平均で概ね６０％程度であろう、という概略の数値で示されるのが一般的であるようだ。このように湿度は変転極まりないものであるため、国連が乾燥空気という条件を適用したもののように思われる。このときの判断が、真相の解明を遠ざける結果を招くこととなっのだ。世界中でＣＯ２削減に励んでいながら、四半世紀を経た先般その結果をみると、予期に反してその濃度は増加し続けていた。ＣＯ２の質量は空気よりも１５０％も重いため、大気圏内に放出されたあと、重力の作用で降下し続けることとなり、最終的に海面へと着水して保持していた熱をそこへと移す。このため海水温を高めることにはなるのだが、大気中を自力で上昇する能力を、ＣＯ２はもともともっていなかったのだ。ＣＯ２のもつ空気より重い質量という要素を無視していた国連が、気候変動という環境危機を生み出したと断じざるを得ない。上昇能力を有する温室効果ガスのうち、大気圏の地表付近の空域に長期間滞留することができる、つまり成層圏へと立ち去れない軽すぎない気体は、水蒸気だけしないのだという事実を、もっと早い段階で、国連が察知することは十分に可能なことだった。

2020/12/06

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錯誤のはじまりは弁別能力の不在

世界が必要としている電力の九割近くを、再生可能エネルギーによる新電源が、代替できるほどまでに普及は進んでいるのだが、大気中のCO2濃度は期待に反し、まったく減っていなかった、という報告がＣＯＰ２５の直前に明らかとなっている。ＣＯ２の大気中濃度は所期に反して却って増え続けていたという事実を、またしても情報として世界に対し伝えていたのである。それまで京都議定書と呼ばれていた枠組みから、こうして国連は離れざるを得なくなったのであり、新たにパリ協定と呼ばれている国際的な取り組み、へと乗り換えざるを得なかった。ＣＯ２排出量の削減を目的とした変更であったのだが、パリ協定は削減目標を罰則抜きで最大化しただけだった。たった１ｇたりともも減らせていなかったＣＯＰ３の削減目標を、最大限のレベルにまで高めて減らすことにより、不可能だったことが何故可能になるのか、という疑問については誰も答えたことがなく、誰一人としてその欠陥の所在確認の回避行動を問題視しなかった。再生可能エネルギーの比率を高めるということが、何故ＣＯ２を削減することにつながるのか、というメカニズムに関する説明はこれまでに一切なく、世界中のひとびとが太陽電池を増やせば、火力発電所の負担が減ると根拠を確かめたこともないくせに、何故有効となるのかについて検証を怠ったまま放置していた。発電量の単純な比較だけを判断の基準として、環境復元運動を熱心に推し進めるための理由として奉り続ける、という無駄な時間を徒に積み重ねていただけだったのだ。そこに横たわっていた交流電流と直流電流との違いについては、太陽電池が発電した直流電力の量と、火力発電所が化石燃料を燃やして作り出した交流電流とを同一視していたため、一方が増えれば他方は勝手に減るだろう、という単純な論法を世界中が好んで一斉に受け容れた。交流と直流とを混同して何ら憚らないこの風潮は、こうして世に広く伝播してしまったのであり、これほどまで急速に定着してしまうこととなったのである。交流電源にほかならない火力発電所が存続する限り、直流電源である再生可能エネルギーがどんなに増えたところで、燃やされることになる化石燃料の輸入と消費は、一向に減らせないということなのである。交流電流は周波数が生み出しているものであることから、５０ヘルツの周波数を交流電源のすべては、四六時中生み出していなければならなくなった。発電機の回転数とそこに置かれた磁極の対とが、周波数を成り立たせるための動因となっているため、この磁場変化を引き起こすための発電装置の回転運動が、何かの理由で安定しなくなってしまったとき、周波数は乱れて電力をたちまち失効させてしまうことになる。周波数変動が発生すると、それは交流送電システム全体を、まったく機能させなくしてしまい、交流電流のすべてを使えないものにするからだ。直流電流にとって周波数は邪魔な成分以外の何物でもないのだが、交流電流にとって周波数とは起電力を生み出すための、最も重要な要素である磁場変化を与えるための、必要不可欠の基本因子となっている。５０ヘルツの交流電流を維持するためには、一対の磁石がもつＮとＳからなる二つの磁極を、毎秒５０回正確に切り替えていなければならないということなのであり、それは毎分三千回転している磁場の変化を、常時必要とするほどの運動量であるということ意味している。原発は１５００回転に運動量を抑制していながら、５０ヘルツを維持することが問題なくできている。これは磁極の設置方法が火力の倍である、二対になっているからこそできていることなのだ。蒸気の圧縮率を引き下げることができていれば、熱水蒸気が抱え込む温室効果ガスの温度の上限を、一定のレベルにまで引き下げることができ、海水による冷却効率を高めたことで、海水温の上昇を抑制することがうまくできている。大気中に存在している温室効果ガスのうち、主要なものは二種類だけなのであり、その一つとされているＣＯ２の比率は４００ｐｐｍ超だが、これまで見逃されてきた加熱された人工の水蒸気と、気化熱を上昇させている飽和水蒸気との合計値よりはるかに低いものとなっている。ＣＯ２が０、０４％と余りにも低いレベルになっているのに対し、大気中の湿度は低気圧という上昇気流が生み出したものであり、それが垂直移動させている水蒸気の平均湿度は、概ね６０％以上のレベルを超えているということだ。このため温室効果ガスを２０５０年までにゼロ％に減らす、という壮大な目論見は間違いなく失敗に終わる、ということが現時点で既に分かっていることなのだ。これは問題認識能力以前の、モンダイなのである。交流電流と直流電流との違いを誰も弁えていなかった、ということが再生可能エネルギーからＣＯ２削減能力を失わせ、環境投資は一過性の運動となって推移するのみとなり、再投資の波が沸き立つ時代となることを妨げている。再投資の波が立ち上がらなければ、投資は損失となる以外に残された道はない。日本では電力会社が買い取った電力を活用した記録が公開された事例がなく、再生可能エネルギーが生産性を向上させたとする証拠を、水力発電以外おしなべて失っているという現実だけがある。そこで生じた損失を電力会社に代わって国民が補填する、という太陽光賦課金というにわか作りの新制度が、無駄な環境投資を国が電力会社に続けさせることとなり、ちっとも減らない地下資源の輸入量、という記録となって残された。再生可能エネルギーに備わっている筈の効能が、不在であり続けているというその事実が、実効なき温暖化対策となって歴史に刻み付けられた。地下資源の輸入量を減らすことができていたのが事実なら、国民が損失を補填する必要はまったくなく、反対にエネルギーコストの減少となって、国民が恩恵を受けることが可能となっていた筈なのだ。虚偽の事実は、生産効率の向上をただ単に損なうのみ。

2020/11/29

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権威主義の権化

人造の水の出来高と化石燃料の輸入量との間には、一定の相関関係が成り立っている。石油と天然ガスそして石炭などの可燃性地下資源は、炭素と水素の化合物を意味する炭化水素と呼ばれている。その代表的なものはメタンであって、化学記号がＣＨ４となっているように、一つの炭素Cのまわりに四つの水素Ｈが、ひとつずつ上下左右にくっついている。中には水素の含有量がより高くなっている化合物があり、それがもつ水素の量が多くなっていればいるほど、酸化反応で生じている合成された人造の水、つまり不自然な形で気化したＨ２Ｏの量を一方的に増やしている。プロパンがＣＨ３ＣＨ３で示されているように、二つの炭素に水素が合計六つついている。カセットボンベに詰められているブタンなら、ＣＨ３ＣＨ２ＣＨ２ＣＨ３であることから、四つの炭素に水素がつごう十個ついている。この組成はプロパンガスを燃やした時、燃焼の酸化作用でＣＯ２が二つできたときに、Ｈ２Ｏは三分子作られているということになっている。　焼き肉屋で使われているカセットボンベの場合、ブタンガスが燃えたときＣＯ２は四分子できるのに対し、Ｈ２Ｏは五分子同時に生成したことになっている。このときできたＨ２Ｏの多さが、焼き肉の仕上がりを柔らかなものにし、炭火で焼くよりカセットコンロの方を、好んで選択する客を増やしているようだ。炭素原子の数が四つまでなら気体なのだが、それ以上になると液体となる。液体燃料であるガソリンに含まれているオクタンなら、ＣＯ２とＨ２Ｏを同時生成するその割合は一層高くなっている。オクトは八のことであるからだ。このような組成を持つ炭化水素を大量に消費している以上、燃えて生じる酸素化合物となったとき、二次生成物となったＣＯ２とＨ２Ｏのそれぞれは、共に温室効果をもったガスとなる以外の道はないのだ。このため空気より軽いＨ２Ｏが上昇してゆくのに対し、空気より重いＣＯ２は背の高い排煙筒から排出されたあと、自重で海水面へと着水するまで降下しつづける。ドライアイスの白いあの煙の行方が、その事実を予てから指し示していたように。ＣＯ２は着水したあと熱を海水へと移し、自らは水和して消え去る。海水温を多少高めることができたにせよ、大気圏に温室効果を齎す能力をそのとき既に失っている。一方の分かれてできた熱水蒸気は、大気圏内を上昇し続け一定の高みに昇っては集まって雲となり、集積度を高めた後に寒気に触れると凝固し、落下の際に氷の粒から液体の水へと変わっている。雨を降らせる雲の厚みが降水量の多さとなり、その横方向の連なりが降水時間の長さとなる。　化石燃料を大量消費する時代がくるまでは、飽和してできた水蒸気だけが温室効果を発揮していたのだったが、火力発電方式が交流電流の大量輸送を効率化させ、高圧電流の長距離輸送を担うようになっていた、ということが地下資源の大量消費を生みだした。炭化水素を燃やすとその酸化作用で、二種類の温室効果ガスが同時に生まれ、自然条件を超えた大量の人造の水を空へと持ち上げ、雨という形で地表へと戻すことを繰り返す。このプロセスが大気圏内の熱の移動を濃密なものにし、所謂温暖化現象となって顕在化させるようになったのだった。知識人と呼ばれている階級の成員すべてが、ＣＯ２削減へとその解釈を誤ってしまっていたことから、止まらない温暖化となって異常気象を募らせ、それが気候変動という症状にまで発達し、ついに国連が気候危機と呼ぶほどに剣呑な状況を定着させるようになっていた。蒸気発電という方式を長期間つづけてきたということが、蒸気を液体の水に戻す復水装置で海水を利用していることから、閉鎖系となってはいるものの、廃熱の一部は周辺海域の温度を高めつづけるものとなっている。重要なのは地下資源を輸入したその分だけ、人造の水を大気圏内に放出せざるを得なくなっている、という発電システムの開放系で起きている温室効果ガスの複合作用。ＣＯ２の有害性は実のところそれほど高いものではなく、海水温を高めた分だけ飽和水蒸気の発生量に、若干の影響を与えた程度の些細なものであるに過ぎない。熱媒体である飽和水蒸気と人工的に作られた熱水蒸気の双方が、温室効果をそれぞれ高めているのだが、温暖化を生み出したのは化石燃料を燃やしたことで、人工的に作りだされた大量の蒸気だという、ガス化した水の大量生産が及ぼしているその重大な変化がもつその意味。気候変動はこうして生じた。原子力発電所の反応熱は３００℃以下となっているのだが、火力発電所のヒートポンプを利用した圧縮熱は６００℃以下と倍近い。発電機の回転数が原発で毎分１５００回転と低くなっているのだが、火力発電所の交流電源の回転数では毎分３０００回転と倍になっている。周波数は５０ヘルツと一定でなければならず、磁極の数を増やして回転数を半減させた。この回転数の違いが、周波数を一致したものにしている。NとSからなる磁極の対が一つである火力発電では、毎分３０００回転させておかないと、５０ヘルツの交流電流を生み出すことはできない。この磁極の対を倍の二つにしておくことにより、回転数を半減させることが可能になるからだ。こうして１５００回転しかできない電源でありながら、５０ヘルツの周波数をもつ交流電流を問題なく生み出すことができるようになっている。交流電流は周波数がなければ生み出せないことから、常に化石燃料を燃やし続けていなければならない発電装置。蒸気圧が少しでも下がれば、周波数は乱れてたちまち低下してしまう。このため交流電流は止めておくことができない、という条件に縛られていることが絶対条件となっていた。直流電源である再生可能エネルギーを増やすことができたとしても、化石燃料の消費抑制にはどうみたところで繋がる道理はなかったのである。ここが誰にもわかっていなかった。このため環境投資のすべてが無駄となってしまったのであり、まったく減らないＣＯ２の削減に世界中をその錯誤した解釈が駆り立てた。温暖化の先鞭をつけたのは、最大の当事者である国連による思慮のない、不埒で不束な判断が生んだ二重の錯誤なのである。　その一つがＣＯ２の比重の違いだったのであり、もう一つが再生可能エネルギーはＣＯ２削減に有効だ、としてきた誤りに満ちたその有害な解釈と、削減目標を高めさえすれば温暖化が止まる、としてきた反省不在のその姿勢に対する余りにも強い、単なる無知が生みだした我田引水型のとても不潔なその執着。

2020/11/22

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自覚なき負の変化

気候変動は水の巡りがもたらすさまざまな変化、が引き起こした現象に纏わる諸相の総称。温暖化が長らく膠着状態となってしまっていたために、地表の熱が高められていったことから、大気圏低層域の空気帯と呼ばれる多くの地域で、化石燃料によって加熱されたものだけでなく、圧縮熱まで加味された熱い水蒸気が、メタンに含まれている水素と空気中の酸素とによって人工的に増やされたことにより、それがもつ温熱効果で地球の平均気温を高め、これまで安定していた穏やかで麗しい気候が、臨界条件を超えた時を境に失った。　異常気象とみられる気候変動が、その時点で地表の低層域で俄かに生じることとなったのだった。その理由となったのは熱媒体となっていたＣＯ２が、自らのもつ相対的な重さの故に、大気圏内を上昇する能力を最初から失っていた、ということを知識人全員が知らずにいた、という確定した事実が既に明らかにしてみせたのだった。この基本的な物性と条件を世界中の知識人たちのすべてが、何故かまったく理解できなくなっていて、ＣＯ２の濃度を引き下げさえすれば温暖化が止まる、と根拠を確かめもせず頑なにそう思い込んでしまっていた。　元素の質量を確かめるためのアボガドロ定数は、中等教育で学習していたことであったのだが、教育の高度化を進めてきた文部行政によって、学んだ知識の意味を斟酌する時間を惜しむようになっていたことから、学ぶべき項目の拡張を目指した高等教育の在り方を変えた転換が、知識の量的拡大へと特化したことによって、質の劣化と引き換えにする決定に国民が従った。　６．０２ｘ１０の２３乗を意味するアボガドロ定数は、その成果を記念して１０月２３日を化学の日と世界が定めた。これほど重要視されていた定数となっていたものを、あらゆる知識人たちはおしなべて忘れ去っていたのだ。こうして教育の高度化が思考力の劣化を生んだことにより、学んでいた知識を応用する機会を悉く失ったのだった。この時から大学に行くとバカになる、という風説が生まれやがて定着するようになっていく。空気とＣＯ２の間にある比重の違いに気づいていたなら、気候変動が発生する機会などなかった筈なのだ。空気より重い熱媒体であるＣＯ２が、なぜ大気圏全体に滞留し続けていることができているのか、そしてどうやってそこを長期的に温めることができているのか、という素朴な疑問にどうして気づけなくなっていたのだろうか。という素朴な疑問を残したのだったが、その意味を誰も理解しようとしなかった。　学生運動が収まったあと大量生産されるようになった知識人のすべては、科学的な基礎知識を学んでいながら、それを有効活用することができなくなっていたのだ。これが教育を高度化させてきた世界の潮流となったことにより、止まらない温暖化を生み出すに至ったということができるだろう。相対的に重い物質であるＣＯ２が大気圏を上昇できないことくらい、学校で系統だって学んでいなかったとしても、経験から理解するのは子供にでもできる簡単なこであるに過ぎない。　最先端に達している筈の高等教育を受けていながら、国連の文官たち全員が学習した内容を忘れ去っている。それと同じ経過が世界中の知識階級にも当てはまり、真実ではないＣＯ２の温室効果能力が、温暖化現象を誘発して気候変動を惹起せしめた、とそう例外なく思い込んでしまうようになっていた。　こうして誤った解釈を下して真実だと確信した世界中の指導体制が、罪のないＣＯ２削減に躍起となって対応し、希薄なガスに過ぎなかったＣＯ２を削減することに何度も失敗し、京都議定書を見限ってパリ協定を前面に押し出したものの、合意形成に失敗して敢え無く頓挫してしまったのだった。雨を降らせた原因は気体となった大量の水以外になく、ＣＯ２削減だけを追いかけていたという、これまでの無益で拙い経過の無駄な長さが、気候変動を成長させて危機的な状況を、２５年を経た後でついにここへと連れてきた。文明を発展させてきたその人類が如何に無知であったのか、という事実を時の経過が確定してみせた。　文明社会の指導的立場となった知識階級は、その科学に対する無知というその姿勢が禍いし、解釈を錯誤して間違った理解に基づいた環境投資に富を使い続けることとなり、成果なきまま削減目標を最大化しさえすれば、気候変動が収まるだろうと根拠なくそう思い込んでいた。国家が富を失って貧困化したことによって、可処分所得を否応なしに失った国民が困窮し、消費意欲を失ってそれが税収の低下となったことにより、国家の財政状況を悪化させてしまっていた。これがアメリカでは自国優先主義の温床となったことにより、保守化と極右化が同時進行するようになって、世界を対立と分断に奔らせて大きく躍進することを許し、不寛容に支配される利己的状況へと、一斉に陥ってしまうこととなったのだった。　政治的危機と環境的危機が折悪しく連動しておきたため、経済的危機に苦しんでいた国際社会は今年、コロナウィルスによって追い打ちをかけられ、どう転んでも逃げ場がないという差し迫った状況へと追い詰められた。温室効果ガスの解釈を誤った国連の咎によって、環境投資のすべてが無効となったのみならず、世界は公平に富を失って貧困化することとなり、自国第一主義を選択せざるを得なくなった一部の指導体制は、右傾化へとシフトする傾斜をより強め、分断と対立を同時に生みだすようになっていき、それを次第に発展させていくという経過を一様に辿った。　アメリカ大統領の選挙結果とそこで生じた経緯のすべては、認識の誤謬が生んだ錯誤の結果として与えられたものなのだ。その根源となっていたのが知の劣化、という普遍的でかつグローバル化したその粗末な変化。

2020/11/15

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環境投資の失敗と損失の累増が生む有効需要の大量喪失が貧困化した理由

地球の温暖化という惑星全体を対象とするその変化は、地下資源を文明が燃やしつづけている限り、悪化する一方となって決して止まることはない。問題の所在そのものが、誰にもはっきりと見えていないからである。不可逆的な反応に終始しているというこれまでの環境対策の不甲斐なさは、指導体制が的を外している事実を差し示している。真因ではないＣＯ２削減にだけこだわっている、ということが温暖化を止まらないものにした。現状で判断する限り、気候変動が止まるということは絶対にない。原因と見做しているＣＯ２をまったく減らせなくなっているのだから、結果が改善されるとする見込みなどある筈がない。現時点でＣＯ２が原因であるとされているのだったが、ＣＯ２排出削減努力を世界規模で鋭意続けていながら、成果といえるものはまったくなかった。それどころか却って逆に増えていた、という正反対の現実が既に確定してしまっている。　京都議定書が無効な枠組みでしかなかったとする事実がこのとき確定し、国連はパリ協定という新しい枠組を披露して、削減目標を最大化することで乗り切れると方針を指し示したのだったが、実施主体として手を挙げた国は一か国もなかった。国際社会は問題の本質を、完全に見失ってしまっているからである。ＣＯ２に温室効果があるにせよ、それがどのようにして大気圏内を温めているのか、というメカニズムに関する報告は一例もなく、仮説のままでありながら根拠とされたのは、それが温室効果ガスであるということだけだった。分かっているのは温室効果があるという一事のみであり、温暖化の原因物質だと最初からされていたことから、温暖化のメカニズムを解明した理論を、実は誰も知らないという状態が生じていた。ＣＯ２の有害性を譴責するだけという風潮が、こうして全世界へと急速に広まっていたのである。ＣＯ２削減運動はその結果として生じたものでありながら、ＣＯＰ１からＣＯＰ２５までの四半世紀を通じて、どのような削減効果も引き出したことはなく、反対にＣＯ２の濃度は増える一方となっていた。こうして京都議定書が無効であった事実を承知していながら、排出量を大きく削減すれば温暖化は止まるだろう、とそう頑なに信じ込んだまま判断の過ちであることを疑わず、目標の最大化だけが唯一の手段であると未だに信じ込んでいる始末。このため温暖化が止まることは、永遠にないといわなければならなくなった。気候危機が止まるという見通しは、どう見たところでゼロなのだ。排出量の削減率を１００％にしてみたところで、これまでまったく改善されていなかったことが、なぜ成就するのかという理論的根拠とはなり得ない。獲得した科学的知識に基づいて実際に応用展開していくためには、自らの認識の到達度に基づいて、確からしさを判断できるようになっているか否かがカギとなる。思考力を涵養する必要性を認めたがらない、いわゆる知識集約型へと特化した高等教育の在り方が、知識の質を劣化させることはできるにせよ、有効解を見いだすことはいつまでたってもできなくなった。知育偏重型の教育へと特化したという過去の一連の経過が、学力の量的拡大に寄与したことは確かなのだが、学力の質的深化には失敗してしまい、思考力の涵養を等閑にしたままに放置した。考える力を失った国連の高等文官たちが鳩首して、温暖化を止められないまま手を拱くに至り、ついに気候危機と呼ぶべき事態を引き出して定着させた。最高レベルの知識階級がこの体たらくにある以上、それ以下の並みの知識階級が問題を理解できなくなっていた、ということは無理からぬ話だったのである。　科学的知識をきちんと理解していたのであれば、ガスの持つ比重の違いを問題視することは夙にできていたのだ。大気圏内を構成しているガスは、窒素７８％と酸素２１％となっていて、その他のガスは１％でしかないことくらい分かっていた筈なのだ。ＣＯ２がそこに含まれていなかったのは、たった０、，０４％（４００ｐｐｍ）でしかなかったからなのだ。大量の水蒸気がそこには雲や湿気として存在している筈だったのだが、国連は平均で６０％以上もあるガス化した水の比率を最初から無視していた。これこそが、壮大な規模の世界的誤謬へと知識階級の成員すべてを陥らせたその理由だったのであり、温暖化を通じて気候変動を誘導しつづけ、最終的に気候危機とまで自ら表現せざるを得なくした。　自然界が生み出した飽和水蒸気と、化石資源を燃やして生み出した人工の水が、蒸気発電を行っている火力と原子力からなる二種類の発電所で、高温化した熱水蒸気を大量に生み出しているその行為こそが、いうまでもなく不可逆的な変化を文明へと与えているのである。

2020/11/08

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気候危機は錯誤した認識がうみだした

蒸気のもつその固有の熱が、地球の大気圏の下層域である空気帯を広域で温めていた。湿度の違いで生じる多少のムラは常にあるものの、熱が生み出す温度分布にみえるその差にこそ、温室効果のもつ捏の違いが特定の状態となって映し出されている筈なのだ。湿度が高い日には体感温度は高くなり、爽やかに感じられる日の湿度は低くなっている。　これがガス化した水である水蒸気による固有の温室効果となっていたのであり、地表に既に存在している水を蒸発させたことによって、気化熱を発生させて地表を冷やしながら、奪った熱を上空へと運んでそこを温めることに使われる。寒気によって冷やされたとき雨となって落下してくる、というメカニズムを安定的に成り立たせている。これこそがエネルギー保存の法則、と呼ばれている現象のことなのだ。意味を学校で教えていないということが、認識の合成を妨げて気候変動を無知な知識人が率先して生みだす行為を黙認させた。温暖化とは要するに、教育の失敗がその母体。人工的に作り出された不自然な水は、火力発電所で地下資源を燃やした時に、大量に生み出しているのだが、それが温室効果ガスであることを誰も知らなかったのだった。液体の水は１００℃で沸騰して蒸気となり、気化したガスは１００℃をはるかに超える熱を、密閉された条件で加圧されたときに作り出す。蒸気に圧力をかけてゆくとガスがもつ熱の温度は高められ、圧縮熱をこの随伴現象が更に高めることとなる。このプロセスはＣＯ２にも適用される熱反応であるのだが、蒸気は最大で２０００℃を優に超えてしまうことさえあるほどだ。圧力をかけるとガスの温度は高まっていき、高温化した蒸気は水の分子構造を熱で分解し、純度の高い酸素と水素とに切り離し、水素爆発さえ引き起こすことがある。淳水素の濃度が一定の範囲に達したとき、そこに何らかの熱源が存在していると、水素爆発が起きる可能性が大いに高まる。２０１１年三月フクシマでおきた水素爆発は、原発で燃やすための核燃料が熱暴走したことによってメルトダウンし、密閉された空間を高圧化して大量の冷却水を熱分解し、水素の純度を高めていったその最終局面で、金属配管の熱を起爆剤として起きた反応であろうと推察される。冷却水を循環させるためのポンプで使う、電力を生み出すためのディーゼル発電機の燃料となっていた軽油が、津波によってタンクを沖へと流されてしまったことにより、冷却水を循環させるための能力を失って、冷却行為が不可能となってしまったということが、核燃料の熱暴走を引き起こすこととなったのであり、メルトダウンを引き起こして水を熱分解し、元素へと還元された高純度の酸素と水素とが生成し、その純度を同時に高めていたというプロセスが、爆発するための条件を設える経過を生んだ。軽油タンクがもう少しだけ高い場所に置かれていたのであったなら、原発の破壊は絶対に起きてなどいなかった。原発を所有する電力会社の判断に瑕疵があったからこそ、水素爆発を可能にした条件の最初の一つとなったのであり、それが与える世界を震撼させる結果となった。人災というものは、こうした判断の失敗によって作りだされるものなのだ。温暖化現象にもこの法則が当てはまっていたために、ＣＯ２を唯一の原因物質であると断定した国連の判断ミスが、止まらない温暖化とそれを理由とする気候変動を生み出した。科学的知識がありながら判断を誤ったというそのことが、問題の解決を執拗に先送りする経過を繰り返すこととなったのであり、あらゆる手立てを講じていながら、目標としていたＣＯ２削減を失敗に終わらせたのだった。アボガドロ定数を判断を下すその段階で適用していたのであれば、ＣＯ２が空気より１，５倍も重いものであり、大気圏内にとどまっていることがそもそもできない、ということくらい一瞬で理解することはできていたのだ。気候危機を生み出したのは、国連が陥った解釈が誤っていた、というその事実にこそあったことなのである。蒸気は空気より遥かに軽いため、大気圏内を素早く上昇していくことから、上空で雲となって纏まったとき寒気にふれて冷やされる。そのときこの水のガスは軽さを失ってしまい、液化したことで重くなり雨として地表へと舞い戻る。この下降する際にも上昇過程で獲得していた位置エネルギーを帯同するため、水流のエネルギーが破壊エネルギーとして解放され、貯水池に貯められた後電気エネルギーとなって、大いに役に立っているということもできるのだが、その多くはとても有害な自然災害となって、破壊による混沌を生み出すために専ら使われる。要するに気候変動は水を媒質とするエネルギー転換と、位置エネルギーの解放を伴う流体エネルギーや、破壊エネルギーとなってものみなすべてを押し流す破壊圧となって作用するもんとなるのだ。このようなエネルギー転換の諸相を眺めれば、気候危機の原因がエネルギー遷移による形態の変化、が生み出したものであるということが見えていた筈なのである。水害は雨が理由でなければ起きることはなく、強風は気圧差の乖離幅の懸隔の度合いの違いによって、極めて巨大な被害を人類へと圧しつけるものとなる。発達した低気圧は蒸気を上昇気流として上空へと運び上げ、一万五千メートル付近で反転したものが優勢な高気圧となることによって、水分を失った下降気流となって地表に乾燥した空気を圧しつける。この下降気流が海上で反転して再び上昇気流となってゆくことから、気圧を引き下げて海面を膨張させる循環を、交代で生み出すサイクルを成り立たせているのである。　対流圏とはこのような変化を絶えず生みだしている、大気圏で引き起こされている変化の基礎的な因子、であることを当初から指し示していたのであった。乾燥した空気となった高気圧が下降気流となることによって、地表のすべてから水分を上空へと運び上げ、燃え広がりやすい条件を高気圧が地表付近で整える。そこに着火原因となる何かが発生したとき、山火事となって燃え広がるという変化が引き起こされる。上昇気流は低気圧が生みだした蒸気を空高くへと運び上げ、水分を放出して乾燥した空気となって地表へと戻されたとき、それを高気圧と呼ぶのである。この循環が対流圏を形成しているものであったため、軽い温室効果ガスである水蒸気が空へと昇ることとなり、重い温室効果ガスとなっているＣＯ２は、地表へと向かって唯降下するだけとなっていた。　ここを理解することができていないと、気候変動をＣＯ２の所為にして、問題の所在を見失わせて解決を徒に引き延ばすこととなる。このようにして国連自らが的を外してしまっていたということが、気候変動に過ぎなかった環境異変を気候危機へと変えてしまっていたのであった。

2020/11/01

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不自然にできた水が与えた環境異変

地表で生じた自然の産物である水がどんなに増えたとしても、それが気候変動に結びつくようなことはまずない。もともと水だったものが大雨を降らせるようになったところで、地球のもつ水の絶対量が増えたということにはならないからだ。文明が経済成長を目指すようになった時代を経て、大量の地下資源を世界中で一斉に燃やすようになっていき、熱エネルギーを効率的に確保する必要性を高めてきた。地下資源を燃やして得た熱の利用の高度化がすすみだしたことにより、地下資源の消費が着実に増えていったため、メタンを中軸とする炭化水素系化合物が、燃焼炉の中で空気中の酸素と結びつき二酸化炭素と熱水蒸気とを、大気中へと高温状態で二種類の酸素化合物を同時排出することとなり、もともと自然界には存在していなかった合成された人造の水を、ガス化した状態のまま大気中へと大量に放出することが、火力発電所の慣例行事となったのだった。この過程を通じて炭化水素を燃やして熱を取り出し、蒸気機関を発明して産業革命の成立を導き、後には電気エネルギーとして取り出すことを可能ならしめ、経済を拡大して富の生産効率を改善しながら、国の発展に利用することができるよう、その熱の活用法を熱心に工夫してきたということが、文明の進歩に大きく寄与したのはマイ切れもない事実。　現状で社会基盤の基礎的条件となっている交流電流は、自然界には本来存在していなかった、人工的につくられた電気であるという意味をもっている。自然界から与えられていた電気はすべて直流電流でできていて、交流電流が発見された１９世紀の終わり頃には、起電力の高さが世の注目を集めるようになっていて、変圧も自在でかつ容易にできたということが、使い勝手の良さに気づいた指導体制を通じて、世界中を交流電流に飛びつかせたことにより、国家の発展と文化の発達とを競い合うようにして急がせてきた。交流電流の特徴は起電力を制御することが任意にできる、というその点にあったのだが電圧の制御もまた簡単にできたことから、その後短期間で世界標準の電流として認められることとなったのだった。電圧の制御を可能にしたのは変圧器の発明だったが、電圧を高めてやると電流値は自動的に小さくなる、という変化を利用することができたことから、電気抵抗を高めたことて熱損として消えていた電流の多くを、大きく減らすことができるようになったのだった。　この変圧システムを有効利用する方法が発見され、電流増幅が任意にできるようになったというそのことが、交流電流による長距離高圧送電を世界中に普及させることに役立った。電信柱を繋いでいる配電線を遠くまで辿っていっても、終点がどこにあるのかさえわからないほど、その延長距離は極めて長く伸びていて、どこまでいっても電源の追加関与を求めなくても、電力の安定輸送が問題なくできるようになっている。　この途中のどこかに別の電源が密かに置かれているということはなく、変電所から電力を供給しているたった一基の電源が、電信柱を経由してどこまでも果てしなく伸びてゆくことが問題なくできている。こうして電力の安定供給を円滑に実施することが、問題なくできるような仕組みが世界中で成り立つようになっている。これこそが交流電流だけにしかできない、電流を増幅して際限なく再生産している具体的なその方法。変圧装置と編成装置とでつくる意味のあるカップリングが、電力の長距離輸送を安定的に成り立たせるための世界標準となったのこの理由による。直流電流が蓄電装置に貯めて置くことができるのとは反対に、交流電流はそのままでは貯めておくことがまったくできない。交流電流は直流電流にはない特別な要素である、周波数というものに強く縛られているからである。この制約に拘束されているのが交流電流の宿命なのである、ということが常に一定の回転数を電源に与えておかなければならなくしたのだった。　安定した周波数をもつ交流電流でなければ、電力需要を満たすことは本質的にできない。このため再生可能エネルギーを大量に導入していながらも、交流の発電機を常時回し続けていなければならなくさせていただけでなく、化石燃料の消費を減らすことがまったくできないようにしていたということができるだろう。この事実を世界中の電力会社が未だに隠し続けている、というその事実にこそ問題があった、ということなのだがこの問題を理解することが誰にもできていなかった。太陽電池をどんどん増やしていったとしても、交流電源である火力発電所が運転を続けている以上、化石燃料の消費量は常に一定となっていなければならず、ＣＯ２濃度を引き下げることは最初から不可能となっていたのだ。この事実を知らない世界中の知識階級に属する人々が、再生可能エネルギーを増やせばその分だけ化石燃料の消費が減る、と根拠を確かめないで勝手な解釈を施して拡散させたのだった。　気候変動だったものが気候危機へとシフトしてしまったのは、交流と直流の間にあった電流のもつ意味の違いを、誰ひとり承知していない状態のまま、ＣＯ２の排出量を電力消費の抑制で減らしさえすれば、ＣＯ２削減が自動的に進む筈だ、と頑なにそう思い込んでしまっていたからに他ならない。大気中のＣＯ２は世界規模で削減努力を熱心に続けていながら、結果は却って逆に増えていた、という経過の事実がその証拠として残された。こうしてパリ協定が誕生したとはいうものの、すべての国が罰則規定のない削減義務と承知の上で、参加することを例外なく見送った。　再生可能エネルギーでは気候危機を乗り切ることが本来できず、火力発電などの蒸気発電方式を採用している限り、人工的に合成された水分子でできている大量の蒸気を、これからも果てしなく延々と生み出し続けることになるばかり。文明が負ってしまった環境債務の返済を自ら果たす、という義務を人類が果たすことが本当にできるのか。自然が文明を試すための機会は、これからますます苛烈なものとなるだろう。

2020/10/25

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空前にして絶後

世界中を巻き込んだ国連によるＣＯ２削減運動を、２５年以上に亘って行ってきたその結果、大気中のＣＯ２濃度は予測に反して逆に増加していたのだった。この事実と遭遇したＩＰＣＣは京都議定書を諦めてパリ協定の実施を急いだものの、ＣＯＰ２５で決める予定の具体策の合意形成に失敗し、何も決められないまま時間切れとなり、中途半場のままという状態で頓挫してしまったのだった。守ることのできないほど困難な約束を遵守しようとする協調的な国家が、ひとつも現れてこなかったからである。この年コロナウィルスが世界中で猖獗を極めるようになったため、経済活動全般がその影響を被らざるを得なくなり、経済成長は急停止して景気の好循環が一瞬で失われ、国境封鎖が社会現象としてあっという間に広まった。ロックダウンが徐々に拡大していったことから、飛行機での広域移動がその対策として真っ先に禁止された。ヒトヒト感染するこの新手のコロナウィルスは、コミュニティ社会の維持継続をたちまち破断し、人と個人の間にできていた関係性を断ち切って、社会経済活動のすべてを停止させるに至らしめたのだった。大気中に溜まっていたＣＯ２は大きく減ったのだったが、温暖化はその後も止まらずに進み続けることとなったのである。何故なら大気中で温室効果を発揮しているのはＣＯ２ではなく、気化した水のガスである蒸気以外に考えられないことであったのだから。大気中のＣＯ２濃度はたった０、０４％でしかなく、４００ｐｐｍという極微の値に過ぎない分母がたとえ１０％減ったとしたところで、３６０ｐｐｍ（＝０、０３６％）にしか減らせていないということになっていた。大気中に遍く分布している温室効果ガスはＣＯ２では決してなく、６０％以上もあると見積もられている水蒸気の関与を、世界中の知識人たち全員が打ちそろって見失っていたということであったのだった。水蒸気という最大の大気成分を、まったく要素化していなかったその国連が、温室効果ガスをＣＯ２だけだと決めつけていたのだ。この誤った情報がフェイクニュースと築かれずに、そのままどんどん拡散していったことから、止まらない温暖化を定着させてしまうこととなったのであり、気候変動を気候危機へと発展させたということになったのだった。　この空前にして絶後であろう偽情報を真に受けた知性なき知識人たちが、国連という名の権威を身にまとい、フェイクニュースであると悟ることなく、喧伝するための主体となって機能した。これが止まらない温暖化へと繋がったことから、気候危機だと警告を発した当のその国連が自縄自縛へと陥ったのだ。　　　　温室効果を持つガスはＣＯ２以外に存在しない、とそう決めつけている国連を妄信している似非知識人一同が、温暖化を推し進めて気候危機へと発展させたということなのだ。ＣＯ２を大量に減らすことができたとしても、温暖化と気候変動はどのみち止まることはない。それどころか植物が行っている炭酸同化作用を抑制して、酸素濃度を減らす効果を却って高めるだけなのだ。人工の水を増やし続ける炭化水素の燃焼拡大という既定の行為は、大気中から酸素を奪って水素と結びつかせたことで、その過程で酸素濃度を引き下げていくばかり。そこにＣＯ２を取り込んだ植物が光合成をおこなって、酸素分子Ｏ２の濃度を高めることができていながらも、酸化物へと取り込まれてしまっている酸素が元の水準へとは戻れない。炭化水素の代表的存在であるメタンＣＨ４を燃やすと、水の分子が二つ生まれたそのときに、その半分である一分子のＣＯ２が自動的に産み落とされている。この生成で生じている差の値が、降水量の増加とそれによる自然災害を執拗に生み出すようになっていた。この比率で人工の水をこれからも増やし続けていくのであれば、降水量の異常な増加が起きるだけでなく、海水の淡水化と海面水位の上昇が同時進行するようになり、魚の生息域を塩分濃度の高い深みへと押し下げ、漁獲高に重大な影響を与える事態を恒常化させるだろう。この変化は既に世界中で起きていることなのであり、誰もが思い当たる節をいつか見つけだすことだろう。人工的に作られた大量の水のガスである水蒸気は、大気圏内で温室効果を着実に発揮しつづけ、冬の放射冷却を防いでいるのみならず、湿度の高い夏の日の蒸し暑さの原因ともなっている。液体の水は１００℃で飽和してしまい、それ以上の高い熱にはなれないのだが、気体となった水のガスである蒸気は２０００℃以上の高熱となる能力を秘めている。　原発が引き起こしたあの水素爆発は、メルトダウンした核物質が熱暴走したことによって、蒸気の熱を高め続けさせていた、そのプロセスの最終結果として生み落としたもの。空前絶後の偽情報に振り回されている世界中の知識階級が、この現状をつくりだしたその原因として、共同幻想の合成サイクルに組み込まれてしまっている。

2020/10/18

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内なる敵

　ＣＯ２がもつ温室効果能力の高さが温暖化の原因だ、として受け止めてきた文明の誤りつづけてきたその負の歴史が、気候変動を募らせている経過を経たその末に、自然災害を狂暴化させる一方となったという不毛な展開を経て、ついに気候危機を定着させてしまったことから、世界に対して警鐘を鳴らさなければならない、とする緊急事態へと国連を追い込んだ。ＣＯ２のもつその属性について、明らかな思い違いをしていたことに、誰も気づかなかったからだった。大気圏の低層域を占めている空気より軽いガスでなければ、高層域へとそれが上昇していくことはできず、大気圏を温める能力は初めからＣＯ２にはなかったのだった。相対的に質量の重いガスは上昇する能力を本来もたず、地表または海面へと向かって、ひたすら沈降してゆくことしかつまりできていなかったのだ。　その空気より１５０％も重いＣＯ２が何故か地球を温暖化させている、と断定してしまっていた国連の下部組織であるＩＰＣＣが、問題認識を誤っていたことはその時点で夙に明らかとなっていた。だが世界中の知識人たちはおしなべて、国連が下した判断の過ちにまったく気づけなくなっていた。そのためＣＯ２の大気中濃度は４００ｐｐｍと極めて低くなっていたのだが、その量がたったの０、０４％でしかない、という事実を問題視したことは一度もなかった。科学万能とされる現代に於いて、これは極めて非科学的なことであり、とても不思議なことだった。アボガドロ定数を知っている筈の世界中の知識人たち全員が、質量分析することを何故か未だに避けている。質量計算を試みることが当時しかとできていたなら、空気とＣＯ２のもつ比重の違いを知るのは簡単なことだった。だが、誰もそんなことをしていなかった。総ての当事者が検証と確認を怠った、とそうわざるを得ない。　こうして事実認識を誤った国連の指導体制が、たったの０、０４％濃度に過ぎないＣＯ２が、地球全域に温室効果を与えているとそう決めつけた。百分比を意味する％で表記する習慣をもつ知識階級の成員すべては、百万分比にしたことの意味の違いを見損ない、ｐｐｍ（particle per million）のままで統一的に表記した。この段階で認識の誤差が許容されてしまったことから、意味の違いを弁えない知性なき知識人たちが、不毛な知識を大上段に振りかざし、それを妄信していた知識人もどきたちまでもが受け売りするようになり、問題をこじらせて気候危機と国連が呼ぶ現状を定着させた。　気候変動は水がもたらす降水量の増加と、低気圧を意味する上昇気流が生む熱の移動と、その過程で生じた潜在化した位置エネルギー、そして下降気流となって降りてきた高気圧による乾燥状態が、燃えやすい条件を生み出すというサイクルを形成することとなり、洪水と山火事を時間と場所を交互に変えながら、連続して発生させる自然災害となって文明に襲い掛かった。元はと言えば地表と海上で発生した飽和水蒸気が、空気より軽いものであったために上昇気流となったのであり、大気圏内で熱を貯め込む温室効果能力を、水蒸気にも与えていたというそのことが、温暖化した地球をつくりだしたそもそもの原因となっている。太陽からの輻射熱で温められて熱くなった地表に水を撒くと、それはたちまち蒸発して気体の水である水蒸気へと変化する。水蒸気の質量は約１８ｇ/モルであるため、空気の質量である２９ｇ/モルより１１ポイントも軽いため、熱を地表から奪ってすぐさま上空へと運びあげてゆく。　大気圏内の温度はこの水蒸気の蒸発によって高められ、熱を保持して温室効果能力を保ち続ける。熱エネルギーはこうして大気圏で維持されることになるのだが、この動因を与えているのがエネルギー保存則。他方海面から蒸発した水蒸気は、そこにできている熱を奪って大気圏内を同様に上昇し、地表と同様に海面温度を引き下げつつ、体得した熱を上空へと移動させることとなる。その後適宜集まって雲となりはするものの、寒気と出会ったとき冷やされて、雨となって地表へと最終的に舞い戻る。　大気圏内にある水蒸気はこの飽和水蒸気だけではなく、火力発電所や原子力発電所から放出されている熱水蒸気も含まれる。火力も原発もともに蒸気発電を行っていることから、化石燃料と核燃料を燃やした熱で蒸気をつくり、さらにこれに高い圧力をかけることで、重い発電タービンを高速で回転させる動力としている。この加圧工程で圧縮熱が随伴現象として与えられており、高温化したＣＯ２と水蒸気とが同時に、大気圏内と海水中へと放出されてゆく決まり。　このとき軽い水蒸気は熱を伴って上昇するが、重いＣＯ２は最終的に落下して海面へと着水する。この段階でＣＯ２の温室効果は失われ、熱を受け取って温められた海水は蒸発し、気化熱を伴って雲となるために昇天することとなる。ＣＯ２には水に溶けやすいという性質があるため、熱と交換する形で水和して海水を炭酸化する。海洋上で発生した水蒸気は上昇する過程で気圧を下げ、低気圧となって高気圧から吹き下ろす風をより強いものにする。上昇した低気圧は熱エネルギーと位置エネルギーとを携えて雲へと変わり、上空の寒気でそれが冷やされたとき重さを得て雨となり落下する。このところの降水量の異常な規模の増加という変化は、気化した水のガスが冷やされたものであるに相違なく、頓に顕著となった洪水の頻発化こそ、その結果の一つであるに外ならない。山火事の増加も低気圧だったものが上昇過程で水分を放出し、乾燥した空気となって反転してできた優勢な高気圧が、地表に乾いた空気を圧しつけたことで、乾燥状態となった可燃物が何らかの原因で着火したとき、一気呵成に燃え広がって山火事を引き起こすこととなる。低気圧という名の上昇気流が高空へと上り詰め、水分を放出して下降気流となったその高気圧が、地表へと舞い戻る過程で生みだしている対流の循環構造が、洪水と山火事を交代で生み出すための重要な素地となっている。　地下資源を燃やしたときにできた熱エネルギーが、大気圏を上昇してゆく過程で位置エネルギーを取り込み、水力発電所で電気エネルギーを作り出す。電気エネルギーとなる機会が与えられない状況下では、水流のもつ流体エネルギーが地表を流れ下る際に、堤防を決壊させたり河川を氾濫させたりする破壊エネルギーとなって顕れる。このとき生じた解放エネルギーが山塊を押し流したり、社会資産をメチャメチャにしたりして、整然となりたっていた平穏な環境を混沌へと一瞬で突き落とす。これら一連の過程はエネルギーが遷移したことで、引き起こしたものであることから、エネルギーが不滅であるというその法則の関与が、まとまりのない無形のエネルギーとなっていき、ダークエネルギーとして宇宙のどこかに内在化することとなる。気候危機とはエネルギーが臨機に遷移したことで、その正体を韜晦するためのシステムのことであるようだ。どんなに大量の知識を持っているにせよ、エネルギーに関する基礎的な知識が不在なら、この謎を解くのは容易なことではないだろう。末期的症状となった気候危機を止めるためには、知識の集約と統合プロセスが不可欠の急務となる。思考力の不在というこの困難な状況は、判断するための最大の、そして人工的につくられた見えない敵。

2020/10/11

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原因はただひとつ

　生命は、水がなければ生きることができない。だが多すぎる水は環境を破壊するものとなり、生き残るための権利を強い力で否定する。それは降水量の急増を引き起こした大量の雨であったり、その結果である洪水となったりして、生活するための場と条件を人の暮らしから奪いとる。長期化した雨はダムを決壊させ、川を氾濫させて地形や景観を一瞬で変えてしまう。これら一連の変化は、水が増えたことによって生まれ出たもの。水を自然以外の作用で増やさなくしておかなければ、集中豪雨や洪水がもっと多く発生することだろう。　多くの場合、自然災害は人為的な理由によって生じりたものであるために、人間が与えた様々な変化によって、棲息環境を破壊するという経過を最終的に生み出す。文明は気候変動が自分自身の行為の所為で与えられている、という単純な事実に未だまったく気づけなくなっている。実効がない対策の継続に拘って、さながら他人事のようにして満ち足りている。そこに因果関係が成り立っているかどうかということを、誰もが確かめておく必要に迫れるようになっていた。文明はこの深刻な事態を承知していないため、この問題の解決を長いこと確かめることができなくなっていたのであった。　１９８０年代頃から指摘されるようになっていた、地球温暖化という問題が時の経過とともにだんだんと深刻なものになっていったことから、気候変動枠組み条約ＣＯＰとして防止活動がはじまって、昨年で２５年となったのだったが、何も決められないまま呆気なく頓挫していた記録が残る。　このＣＯＰは国連の環境部会が中心となって始まったものであり、その後ＩＰＣＣという略称の組織へと改められた。国連の下部組織であったこのＩＰＣＣは、当初から温暖化の原因物質はＣＯ２であると決めつけていたため、その他の可能性について検討することさえ何もしていなかった。国連という組織体がもつ権威主義と独善主義とが、温暖化の犯人はＣＯ２だと断定してしまっていたため、温室効果ガスであるＣＯ２削減こそが、気候変動を回避するための唯一の手段、であると世界中にそう信じ込ませる結果となった。ところが犯人であると見定めていたＣＯ２を、大幅に削減するための努力を四半世紀の長きに亘って続けてきた末に、大気中のＣＯ２濃度が却って逆に増えていた、という現実と遭遇してしまったために、これを否定すると国連の立場は台無しとなってしまうことから、排出量の増加率をゼロ％へと最大化するということにしたのであった。この決定がパリ協定となって概要が広まっていったことから、誰も守ることができない目標設定が明確となり、国連の定めた趣旨に賛同したものの、参加はできないとする国家だけが残ったことから、パリ協定の実施に関する細則についての討議は、時間切れとなって沙汰止みとなったのだった。それというのも国連自体が温室効果ガスの定義について、誤った認識であることを悟ることなく、独善的な行為の執行推進に執着しつづけていたために、正しい判断をすることがまったくできなくなっていたからだった。大気圏を構成している成分の比率は、窒素分子Ｎ２が７８％で酸素分子Ｏ２が２１％、残りの１％はアルゴンとＣＯ２（０、０４％＝４００ｐｐｍ）などとされていた。そこにはガス化した水である水蒸気が最初から除外されていて、大気中に存在している水蒸気の関与は、完全に否定された状態となっていた。空気には湿度成分となっている水蒸気を含む湿潤空気と、水蒸気を全く含んでいない乾燥空気、という二つの空気が使い分けられていたことから、国連は乾燥空気の概念を用いて大気成分と定めたのだった。　このため加重平均で６０％と推定されているほどの、大量の温室効果ガスが存在していないものとして扱われることとなり、ＣＯ２だけが唯一の温室効果ガスであると断定される経過を残したのだった。温室効果を持つガスのうち最大の比率をもつものが、この気体化した水のガスである平均６０％の比率を占める水蒸気と、０、０４％しかないＣＯ２とで構成されているということなのだ。ＣＯ２の存在比率が圧倒的に低いため、大気中濃度が多少上がったと仮定したところで、問題とするには当たらない程度のレベルであるに過ぎない。　質量をみてみるとＣＯ２は比重が空気より１、５倍も重いため、自力で大気圏を上昇してゆく力を本来もたない。大気圏内にあるとされているＣＯ２は、そのすべてが航空機のエンジンから吐き出されたものであり、それ以外の理由は何一つ見当たらない。対流による攪拌という要素は考慮すべきなのだが、それにしても大気中の残留密度は４００ｐｐｍ（０，０４％）と極めて低い。またＣＯ２の属性として水に溶けやすいという特徴があることから、海辺に設置されている火力発電所から吐き出されているＣＯ２は、比重の違いからほどなくして海水に触れる経過を辿らざるを得ず、その段階で保持していた熱をそこで失うことになっていた。ＣＯ２のもつ温室効果能力は大気中でのみ保持されていて、着水した瞬間に熱を放出して水和していた、ということになる経過が引き起こされていたのであった。　高い温度となったＣＯ２はその熱を海水へと移し、海面温度を高めることになっているのだが、その段階で飽和水蒸気となって上昇するため、気化熱を海面から奪って上空へと運び上げ、大気圏の下層域で水蒸気がもつその温室効果で、大気圏の低層を加熱し続けることとなっている。この反応のことは、エネルギー保存則としてよく知られていることである。これが大気圏の熱を高めただけでなく、水蒸気に位置エネルギーを与えた原因として、後に水力発電所で電気エネルギーへと変換されることになってゆく。この位置エネルギーを再利用する仕組みのないところでは、そのまま破壊エネルギーとなってダムを決壊させたり、河を氾濫させたりするなどして社会資産を破壊することのために使われる。位置エネルギーを有効利用すれば電気エネルギーが得られ、それができなければ破壊するための力となって、自然界からの報復を文明が受けとることになるということなのだ。　気候危機とは天然ガスを大量に消費するようになった文明が、それと知らずに人工的につくられた気体の水を誘導発生させていったことにより、それが上昇する過程で地表から奪った熱を上空で保存し、位置エネルギーと熱エネルギーとをそこに取り込み、上空の寒気に触れた段階で雲を雨へと変容させ、降水量の異常な増加を齎して洪水を多発させ、山塊を崩落させるほどの破壊圧を解放する経過を瞬時にして引き起こす。これが気候変動が生むようになった、自然災害による経過と経緯の母体となった。　気候危機とはニンゲンの所業が惹起したものに外ならず、事実関係の確認を怠って判断を錯誤した権威的存在、つまり国連が引き起こした環境異変だということができるだろう。問題の根底に盤踞する事実誤認を放置しているというそのことが、無効な投資に世界の富を投じさせておきながら、ＣＯ２の濃度を減らせずに増やしていた、という事実と遭遇したことによって、削減目標を最大化して乗り切ろうと試みたものの、裸の王様状態へと陥ってしまったことから、己が犯したその咎について自覚することができなくなっていたようだ。　知が劣化した時に環境破壊は止まらなくなったのであり、民主主義というシステムまでもが信用の失墜となって現れる、そのきっかけとなって残されたということになる訳だ。成長を続けてきた世界の経済はこうして牽引力を失って立ち止まらざるを得なくなり、効果のない投資行為のすべてを無駄とという形に変えて消し去った。その結果世界中が貧困化してしまうこととなったのであり、たった１％だけが繁栄を謳歌することが許される時代ともなったのだった。テロと呼ばれる破壊活動が世界中に蔓延するようになっていったことから、貧困という状態が温暖化対策と連動して広まるようになったのだった。貧富の差の拡大が社会を分断する加速要因となっていたため、難民の流入がさらなる分断を加速するという変化となった。温暖化の原因をＣＯ２のみにあるとした、その判断を国連自らが誤ったということが、環境に対する投資の多くを無駄に捨て去ることとなり、発生していた筈の国際投資の波を失わせただけでなく、その理由について考える機会さえ奪うこととなったのだった。このため環境問題に関心をもつすべての国家は、国内に積み上っていた富の多くを失ってしまい、経済成長からも見放されるという状況へと陥ったのだった。　この環境投資の失敗の数々が、インフレ経済をデフレへ経済へと追いやったのであり、貧富の差を執拗に拡大しながら、成果なきＣＯ２削減対策にしようことなく取り組まざるを得なくした。　初期の段階で問題認識を権威とされていた国連が誤った、ということが成長していた筈の経済を停滞させ、政治的分断を誘発したのみならず、貧困層を破壊活動へと引き込んで難民を大量に生み出した。そもそもの原因がどこにあったのか、ということについて世界はいますぐ謙虚になって、ものごとの経過の意味を自らに問い質すことこそが、来し方を振りかえってみるよい機会となるだろう。

2020/10/04

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地球を沈没させる人造の水

　問題の本質に気づけなくなっていることが確実となった以上、過去の環境条件を取り戻すことは最早不可能だと断言せざるを得ない。天然ガスを燃やす暮らしから離れられなくなっているのは、人類にとって当該資源と出会ったことで得た、それが宿命の如きものと今やなっているからに外なるまい。温室効果ガスの消費を減らすことが努力次第で可能となる、と考えることそれ自体がそもそもの間違いであったのだ。国連が嵌り込んた抜け出ることさえ思いつけなくなっているその状況こそ、気候危機をこの惑星へと連れてくるという、だれも望んでいなかった不幸な結末を現実のものにしたのである。気候変動防止対策を推進するという理由でＣＯ２削減だけでなく、天然ガスの消費削減をも義務として受け入れなければならない、ということなのだから料理は固より入浴することさえもが制約され、暖房を惜しみなく使って快適に過ごす冬の楽しみも、世界は必然的に諦めなければならなくなることだろう。　水蒸気の持つ規模の大きな温室効果こそが、降水量を異常に増やしてきた原因となっていたのであり、そのために洪水を生み出しては地形を強制的に変えるようになっていたのだ。液体の水は１００℃で沸騰してしまうが、気体の水となった蒸気は数千度もの高温を維持しながら、その状態を保ち続ける能力をもっている。水を分解するには自然界にはない人工的な電力を用いるか、地球の熱であるマグマがもつ高温を利用しなければならない。人間の生活圏に於いては、液体の水を沸騰させるためには、その温度が１００℃という限界を突破しなければならない、ということになっている。原発がメルトダウンして引き起こした水素爆発は、当初水蒸気爆発と呼ばれていたのだったが、起きていた反応プロセスは同じであり差異はなかった。　　この水蒸気爆発を人為的に引き起こすためには、２０００℃を超える高熱を外部要因として与える必要があるため、その温度レベルを超えるためにはマグマの熱か、核分裂反応による熱暴走を主因とするメルトダウンが必要となる筈だ。水は液体・気体・固体の三態に従う性質をもっているのだが、火山の爆発である噴火を除けば、自然条件の下では絶対に分解することはない。水の持つこの特異な性質というものが、地球を水の惑星とそう呼ばせている。　水を元素分解するためには、第三のエネルギーが別途必要だということなのである。一旦地表にできた水はそれ以降自然に分解することはなく、水の状態を永遠に保ち続けることとなる。これが降水量の急激な増加となって、気候変動を惹き起こしていたのだったが、国連が環境復元対策運動の方法選択を誤っていたために、人工の水を大量に生み出し続ける状況を発生させてしまったのだった。化石資源を燃やすとこれまでなかった水が大量に生み出されることとなり、安定していて分解しないという水の持つ特性を知らずにいる国連の文官たちが、温室効果にだけ囚われていたということが、水害の発生を予見できずに見逃がすこととなったのだった。　化石資源の特徴はそれが炭化水素という形式で成り立っている、というその事実。炭素と水素の化合物でできている地下資源を燃やすと、窯の内部で地表の空気と反応して、そこに無かった酸素化合物が大量に生み出されることとなる。その中核となっている物質がメタン、ＣＨ４という化合物なのである。このため地下資源を燃やすと多くの場合、このメタンが分解されて酸素分子と結びつき、炭素Ｃは酸素Ｏ２と化合してＣＯ２となるその一方で、四つある水素Ｈは空気中の酸素Ｏ２と結びつき、二つのＨ２Ｏを同時に作り出すことになっている。こうして人工的に作られた炭化水素の酸化物は、地球の持つ水の絶対量を増やし続けることとなり、降水量の異常な増加が年々再々、高まっていくようになってしまっていたのであった。問題はこの時派生した酸素化合物であるＣＯ２の質量が空気より重く、同時に生じたＨ２Ｏの比重が空気より軽いものであるというそのことが、水のガスである水蒸気に気化熱を奪わせて上昇するよう促し、潜在状態となっている位置エネルギーを抱え込み、ＣＯ２をそれがもつ重さの故に海面や地表へと落して消す、という経過の事実を誰もが見えなくなっていることを忘れていた。　このため気候変動の原因はＣＯ２以外に存在しない、とそう堅く信じ込むようになってしまっていたのであり、それが実効なき温暖化防止対策という評価を確定させた。こうして降水量の増加は次第に高められていったことから、それが洪水の多発となって氾濫や決壊を引き起こすこととなり、山塊を崩落させて押し流す破壊エネルギーを高めさせていたのだった。　地球の海面水位はこうして緩慢に増加し続けることとなったのであり、洪水を多発させながらその一方で乾燥した空気を地表へと圧しつける高気圧を優勢にして、山火事発生の原因になるという、世界規模で起きている一連の経過を成り立たせるものとなっている。地下資源を大量に燃やしてきた文明が、気候変動を地表に与えて自らの生息環境を劣悪化させていたということなのである。この燃焼炉の内部で起きた反応が起点となったことにより、温熱効果のもつ水の変態の相変異を利用して水蒸気を更に加熱し、高い熱効率で蒸し料理の種類を多彩なものにし、様々な調理法を世に生み出してきたその理由ともなっていた。水蒸気のもつ温室効果能力の高さは、したがってＣＯ２の比ではないほどのレベルとなっていた。ＣＯ２の温室効果は一過性の熱を短時間保持するだけで、安定した温熱効果を地表へと与えつづける能力を本来もたない。この違いを国連が見失っているというそのことが、温暖化防止対策を無駄な投資へと振り替える結果となった。ＣＯ２の温熱効果は水蒸気のそれと比べると比較にならぬほど低く、短時間しか続かないものなのだ。それはＣＯ２が空気の質量より重かったため、地表か海水面へと落ちてしまっていたからなのだ。空気中に長時間漂っていることができないＣＯ２に、温暖化を惹起せしめる能力は初めからなく、その性質の違いを理解していなかった国連の文官たちが、我田引水的に曲解して世界中を錯誤へ巻き込み、実効不在のＣＯ２削減運動であることを理解しないで、無駄な努力の遂行を世界中にけしかけたのは既に明らか。世界は未だ、この経過の意味を知らずにいる。豊富な知識をもっていながら、その意味を理解することがまるでできない。比重の差をドライアイスの白煙として見ていながら、そのもつ意味を見失っていることにさえ気づかない。これが教育の高度化したその結果、であるとは決して考えることはない。この不在化した思考力が知を劣化させ、判断能力を失わせて批判精神さえ圧殺したのだ。温暖化防止対策がおしなべて無効となってしまっていたのは、思考力を失って判断能力が衰えたことによって、批判精神の欠如となって顕在化したその酬いの表出。温暖化を生んだのは紛れもなく人間なのだが、止まらなくしたのもまたニンゲンなのだ。だが文明は温暖化を引き起こした原因物質はＣＯ２以外になく、排出量を削減すれば温暖化が止まる、と頑なな姿勢で長期間そう決めつけていた。国連が犯した過ちは、いかにも罪深い。温暖化は一向に止まらない状態でありつづけ、パンデミックで人の往来がぱったり途絶えた今年、航空機のエンジンから吐き出された高層域のＣＯ２は大きく減ったが、真犯人である水蒸気は地球全域で絶え間なく生み出されていることから、気候変動要因はいつまで経っても存在し続ける。気候危機は今後より一層深刻な問題となり、文明にとって越えがたい壁となって、行く手に立ち塞がり続けることとなる。天然ガスを燃やす行為はそれがどういうものであるにせよ、自然界には無かった人造の水を大量に生む行為となったのだ。メタン、プロパン、ブタン、オクタンなどの炭化水素のすべては、水素を含んでいるため燃焼の酸化作用で、炉内で液体と気体の水Ｈ２Ｏを同時生成することになっている。このところの降水量の異常な増加は、化石燃料を大量に燃やして得た酸化反応が生み出したものに外ならず、炭化水素を長期間大量に燃やし続けてきた文明の過去が、ついに臨界点に達したという事実を指し示す負の結果。問題は錯誤した判断を下した国連の咎の所在と行方にあり、事実関係の確認を怠ったすべての知識人の認識の不始末にある。ＣＯ２排出量が少ないことでクリーンエネルギーだとされている天然ガスを、世界中で積極的に燃やすようになった１９９０年代頃から、洪水の発生率が異常に増えるようになっており、その変化は地域を問わない普遍的な傾斜、となって今に祟るこのご時世をつくりあげていた。

2020/09/27

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負の乗数効果

　温暖化防止活動の進め方について最初でかつ最大の過ちを冒したのは、国連による安直な判断を生み出した拙速で勝手な誤解。交流送電で成り立っている世界中に張り巡らされている電力供給システムを、まったく理解していないことを自覚していない状態が露呈されていて、直流電源である再生可能エネルギーを増やしさえすれば、温室効果ガスの発生源となっている交流電源の負担を減らせる、と事実関係の確認を怠ったまま権威主義的な独善へと陥って、誤った情報であったことが後に証明されることになるＣＯ２削減を強引に推し進め、気候変動を気候危機と呼ぶ状態へと自ら導いておきながら、負の変化を上塗りして定着させてきた過去がある。気候危機とは要するに、判断を誤った国連の所業が生み出したものなのだ。　国連を中軸とする世界中の知識階級を自認している成員のすべてが、交流電流の意味をまったく理解していなかった、という事実を当時既に明らかにしていたのだったが、交流電流の専門知識をもっていた業界の技術系職員と経営陣は、利益共同体を形成していることから誰もが誤りを正せなくなっていた。電力業界の秘密主義が高度化したのは、この頃から頓に目立つようになっいたことなのである。世界中の電力業界がその後秘密主義で統一されるようになっていったため、正しい情報を国連に伝える機会は失われたままとなっていた。太陽光発電システムが生み出した直流電力と同等の効果を持つ、交流電力の供給削減がこれにより可能になった、とすべての知識人たちがそう確信してしまっていた。　直流と交流とを混同していることに、誰もがまったく気付いていなかったからだった。温暖化が加速するようになったのは、太陽光発電が生み出した直流電流を、交流送電を行っている電力会社に買い取らせた時にまで遡る。それがドイツで始まったアーヘンモデル、と呼ばれている買い取り制度として既に定着していたからだった。直流電源が発生させた電力量の記録を以て、交流電源にかかっていた負担を圧縮した、という事実ではない不正な理解をこの秘密主義が広めたことから、一定の金額で電力会社に買い取らせることで、再生可能エネルギーの導入促進を支援するという仕組みが、国際基準となってその後世界中に広まっていったのだった。太陽光発電システムは直流電源であったことから、交流電流へと切り変える措置をとる必要があるのだが、周波数を与えるための装置であるインバーターで変換できたため、直交変換を電力会社が送電系統のどこかでやっているのだと決めつけた。だが交流電流の波形が一致していなければ、使い物にならないので捨ててしまわなければならず、また仮令統合が可能であったとしても、電流電圧をそれが整数倍にすることを誰も問題視しなかった。直流電流を買い取っている電力会社が、インバーターで周波数の位相制御をおこなっている、という事実を確かめたとする情報はこれまでになく、買い取った電力を捨てることしかできなくなっていることを、そう指摘した交流電流に詳しい専門家もいなかった。秘密主義がこれほど徹底されていたということが、直流と交流との意味の違いを弁別することを不可能にした。　買い取った直流電力を交流に変換し、再販売したことを示す記録は、公表された記録はそもそも存在したことがない。売り上げを立てるためには、仕入れという項目が設けられていなければならない。決算報告にあるべきはずの貸借関係の書類を、これまで誰一人問題視しようとしたことがない。　そのために国民が損失を補填しなければならなくなったのであり、太陽光賦課金という名目で徴収される事態が未だに続けられているのである。ＣＯ２の削減が成功していたのだったら、石油を輸入しているその量は減っていた筈であったからである。電力会社の貸借対照表に仕入れ項目もなければ、売り上げとした販売項目も見当たらない。この点について事実関係の確認を怠っている国民と国連の怠慢が、気候変動を甚だしいものへと変えたのだった。交流電流というものは自然界には存在しておらず、人工的な手を加えない限り生み出せない電流なのである。電気と磁気は表裏一体の関係にあることから、磁気の性質であるＮ極とＳ極の違いが、電流の流れる方向を決める因子となっている。　交流電流とは磁極が切り替わるとき、反対に流れる電流を生み出すことで成り立っている。この切り替えを行っている周期のことが周波数ということなのであり、この波の変化が交流波形となって可視化されているという訳なのだ。交流波形の上半分と下半分のそれぞれが、毎秒５０回切り替わることで５０ヘルツの周波数をもつ、交流電流を円滑に供給することができるようになっている。交流電流を生み出している電力会社は、周波数を安定した状態のまま保っていなければならず、常時安定した状態の交流周波数を堅持する義務に縛られている。発電装置の回転数を磁極が二つの場合毎分３０００回転、つまり毎秒５０回転させておく必要があり、この義務が制約となって燃焼炉で燃やすための地下資源を、一定の状態量に常時保ち続けさせていた。原発は磁極が四つ設けられているので、回転数は１５００回転でも５０ヘルツの交流電流が生み出せる。だが蒸気発電というその方法は同じであるため、熱水蒸気の供給源となっている事実に国連は気付いていなかった。　このためＣＯ２排出削減運動で世界中が盛り上がっていた時代でも、化石燃料の消費を減らすことがまったくできなくなっていたのである。蒸気発電という方法は蒸気機関車がそうなっているように、蒸気圧を安定に保たせていなければ、動輪の回転速度を制御することができないのである。化石燃料の消費量を減らすことができていなかったのは、蒸気圧の維持が必要不可欠の条件となっていたからに他ならない。再生可能エネルギーの普及が進んで、環境効果が高くなったという誤解が拡散していったことにより、世界中で燃やしている化石燃料の消費を減らすための運動を、何一つとして発揮することができなくなってしまっていた。これまで永年つづけてきたＣＯ２削減努力は、成果をまったく引き出せないまま、無駄となって損失を徒に積み上げただけとなり、まったく減らせなくなっていたＣＯ２を、着実に積み増す行為を続けることしかできなくなっていたのである。国連が再生可能エネルギーを急いで導入すれば、温暖化を防止することができると決めつけた、というそのことが気候変動を気候危機へと変えたのだ。問題は国連が自ら犯した過ちの連鎖の意味を、いまだにまったく理解していないというその点にある。このため異常気象が頻発するようになってしまったのであり、対策を誤り続けているというその認識の拙さが、災害で命を落とす人の数を増やすことともなったのだった。気候が変動したことによって熱中症で亡くなる命の数を、増やし続けるように仕向けたその主体となっていたのが、国連という名をもつとても有害なこの組織。国連の判断が不正なものであることを誰も指摘しなかったということが、京都議定書を諦めてパリ協定へと変更することとなり、ＣＯＰ２５で蹉跌するという展開を産み落とす結果となった。温室効果ガスが温暖化の原因であることは事実なのだが、ＣＯ２の属性を確認しないで犯人だとして断定してしまい、真犯人であるガス化した水である水蒸気を放置容認したということが、気候変動だったものを短期間で気候危機へと格上げしたのだ。　この判断の誤りを生んだものこそ、知の敗北であるに外ならない。誤りで統一された不正な権威主義が気候変動を加速して、多くの生命を環境異変によって奪うこととなったのであり、持続可能性を容赦なく取り上げるようになった背後の因子。交流電流と直流電流の違いを知らずにいる知識人たちが、こぞって国連の権威主義を無批判に受け入れたことにより、取り返しのつかない環境条件の変化をついに地表へと呼び込んだのだ。再生可能エネルギーが所期の成果を挙げ得ていたのが事実なら、世界が輸入していた地下資源は応分に減っていなければならず、その証拠である化石燃料の輸入量の減少を、国連が検証確認することは容易にできたことだったのだ。だが国連はエビデンスの提出を求めることなく、再生可能エネルギーの導入量の増加率だけをみて、二酸化炭素がその分だけ減ったはずだと思い込み、発電能力を積算して満ち足りていた。　己の非を弁えることなく削減目標を高め続け、成果の不在をみて案の定失望し、ついに１００％削減しなければならないとまで思い込んでしまったのだった。自覚のなさが温暖化対策から実効を奪い去り、自然災害で命を落とす人の数を増やし続けているこの事実に目をつむっている以上、気候変動を回避する対策など導出できる訳がない。　再生可能エネルギーの信奉者と環境保護団体とが、これら誤った判断を世界規模で繰り広げ、国連の権威主義がそれを支援した、ということが止まらない温暖化をこの惑星表面へと濃密に貼り付けたのだった。再生可能エネルギーに対する誤解と、温室効果ガスに対する曲解とで作り出した負の乗数効果というものが、文明の滅亡をこうしてもう確定させてしまっていたようだ。

2020/09/20

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ガス化した水が生み出す温暖化

　天然ガスの消費をできるだけ速やかに止めないと、気候変動を引き起こしている最大の因子、となっている水蒸気の発生量を減らすことはできない。降水量は時の経過と共に増え続け、未曽有の記録を更新する経過を毎年残す。メタンを主成分とする天然ガスを長年燃やし続けてきた、ということが地上にこれまで存在していなかった、化学反応で作られた人造の水を大量に生み出した。化石資源を燃やすことは燃焼の酸化作用で、水の絶対量を高めることを意味することから、最終的に地球のもつすべての水を確実に増やすこととなり、惑星全体が水没する時の到来を結果として早める。既に水となっていたＨ２Ｏの分子は、外気温が下がったときに個体化したものが、氷山氷河となって陸上に永く残される。温暖化の進行はこれらの冷えて固まったままの水を液体へと変え、海面水位を着実に高めているのだが、想定されたその増加量より多くの水を生み出すこととなり、液体と気体の水双方を同時に増やす結果を招いている。　とりわけ水蒸気という温室効果ガスの濃度を確実に引き上げ、大気温を直接高める効果を発揮する動因ともなっている。ＣＯ２と水のガスとの発生割合は炉内に於いて、前者が１で後者が２となっている。つまり１：２の比率となっていて、そこには二倍の差ができていた。メタンの組成がそうなっているからだ。国連の環境対策執行機関となっているＩＰＣＣは、水蒸気が大気圏全体の温度を高め続けている事実を理解しておらず、ＣＯ２削減が失敗に終わったことが確定した後になっても、削減目標を最大化すれば問題を解決できる、と頑なな姿勢でそう決めつけている。その姿勢が災いとなって作用したことから、ＣＯＰ２５では何も決められずに頓挫してしまい、そのまま時間切れとなって散会していた。この事態を生み出した錯誤に基づいた判断の失敗が、気候変動を気候危機へと変えたのだ。気候変動枠組み条約としてはじまったＣＯＰは、四半世紀を超える時間を無駄な資本投下をするために費やしつづけ、環境投資のすべてを損失へと振り替えた。この無駄となって消え去った資本と時間の総計が、グローバル化した経済の枠組みに、効率よく損失を積み上げさせただけでなく、世界の富を大量に失わせて貧困の蔓延を誘導し、そこで俄かに生じた政情不安が拡散したことから、テロの実行を正当化する理由を与え、難民と移民の流動化を加速する事態を経て、その対策をとるようＥＵ各国に迫る状況がその後定着した。最大の比率を占める温室効果ガスの発生源、となっている水蒸気を増やし続けているのは、環境問題解決の最前線に立っているＩＰＣＣだったのだ。学力重視に特化した世界中の高等教育は、知識はあってもその意味を理解していない、知性なき知識階級を大量生産したのみならず、再生産循環を進めてきたことによって、今では指導体制全体の思考力を劣化させるようになっていた。問題の本質に何時まで経っても気づかないこの現状こそ、教育の失敗を物語るその雄弁な証拠であった。民主主義の劣化という変容の出現は、多数派が陥ったこのような錯誤の連鎖によって既に始っている。メタンを燃やして分子を熱分解すれば、ＣＯ２とＨ２Ｏが同時にできるのは、化学反応として当然の帰結であろう。ＣＯ２だけを温室効果ガスだと規定してしまっていた、ということがそれ以外の可能性を消し去った。温室効果は物理反応に外ならず、これに拘ったということが同時進行していた化学反応である、メタンを分解したことで生じたＨ２Ｏの合成を視界から消した。問題の本質を見損なっていたというそのことが、世界中で取り組んでいたＣＯ２削減努力を無効にし、環境投資の総額を四半世紀かけて失い続ける経過を残した。これが環境の劣化を加速させることとなり、国際経済から成長を公平に奪い、損失の山を積み上げることに寄与しただけでなく、気候危機へと環境問題のレベルを国連に高めさせ、自業自得の典型例を歴史へと新たに残す結果となった。有効需要となるはずだった環境投資が悉く失敗に終わり、再生可能エネルギーに対する投資は生産性の不在を露呈した。消費者自らが環境投資の失敗が生んだ損失を、太陽光賦課金としていつの間にか支払わされる立場に置かれていた。国連と配下の為政者の判断が正しいものであったのなら、有効需要の創出となっていた筈の環境投資が失敗に終わることはなく、損失の山が世界中に残されることもなければ、それが貧困の量産化へと繋がることもなかった筈だ。　これが教育を高度化してきた世界中の指導体制が、善と信じて獲得したその結果を最悪のものにした。自覚もなければ成果もなかった２５年以上の歳月を、積極的に費やしてきた人類の無駄な温暖化防止対策運動は、気候変動を止まらなくしたのみならず、自然災害を狂暴化させる一方という展開を経て、ついに国連自体が気候危機と呼ぶようになった最終相を、自覚することなく自らが引き寄せる、という実に不毛な結果を確定させてしまっていたのであった。　これらの経緯が温暖化を生み育てそれによって生じた気候変動を、気候危機へと発展させていながら何の手も打てないでいる。経過の事実を顧慮すれば問題の所在がまるで見えていない、ということが明らかとなるだろう。温暖化が終息すると考えるべき理由は、事実関係の確認をすすめていくと一つとしてないことが見えてくる。　天然ガスの消費をこのまま減らすことができない状況がつづくようなら、大気中の温室効果ガスである水蒸気の保温効果はこれからも増悪し、降水密度は一方的に高まりつづけて水害の規模をより巨大化する。日本列島の西側に位置する国で消費された、大量の天然ガスから生まれた副生成物である二種類の温室効果ガスが、偏西風に乗って日本へと上陸したあと、大量の雨を降らせる変化を惹起したことも亦事実。毎年起きる黄砂がそうであるように、偏西風の通り道に位置する大都市などで燃やした天然ガスが、その主成分であるメタンの燃焼で生じた化学反応によって、一つしかない炭素が酸素分子と結合し、ＣＯ２となったとき同時に四つある水素も酸化して水となり、Ｈ２Ｏ分子を量を二倍にして生み出す反応を同時に引き起こす。　この変化が生んだ二つの酸化物はそれぞれ温室効果能力をもっていて、軽い水蒸気は空高くへと昇ってゆきやがて雲となる。空気よりも重いＣＯ２は、重力に従い沈降して下へと落ちる。このため大気圏内に居続けることができないまま、最終的に地に落ちるか海へと落ちて水和することになっている。　このとき気化熱を奪って地表と海面を冷やし、水蒸気を上昇気流へと変えて上空で熱を貯め込み、積み重なりあって雨雲を形成するようになる。気化熱は上昇気流となって位置エネルギーへと変容し、上空の寒気に触れて冷えて固まる。この反応で重さを得て地表へと戻される。こうして氷の粒を雨へと変え、熱エネルギーを位置エネルギーへと振り替えて、流れる水に破壊エネルギーを託し、洪水を引き起こして川を氾濫させながら、山を崩落させて秩序だっていたものを最後に消し去る。この頻度が次第に高まって気候危機へと発展し、生命と社会資産を奪い去る結果を招いた。これらのすべては人の暮らしが導いた最終結果、秩序を混沌へと相転移させることになっているのだが、エネルギーは本来不滅であるため、ダークエネルギーとなってその姿を隠すことになってゆく。検出不能なエネルギーはそこにあっていながら、誰にも捉えることができなくなって潜在化している。　ダークエネルギーは遠い宇宙のどこかにあるということでは決してなく、すぐそこのごく身近なところに隠れている量子効果の断片のひとつとなっている。三次元空間の位置を知ることのできたとき、それがもつエネルギーを知ることができなくなる。此岸を生きるニンゲンにとって、死後の次元である彼岸を見ることができないのは当たり前であるに過ぎない。生命エネルギーが空間次元を超越した時、それはエネルギーからなる高位次元へと移ってダーク化する。仏教は量子効果を伝えていたというその点で、優れて高い先見性をもっていたということができるだろう。

2020/09/13

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もう一つの犯罪

　天然ガスの消費量を増やしつづけてきた半世紀ほどの過去が、気候変動をその期間を通じて気候危機へと変えたのだ。それ以前のエネルギー資源が石炭だったのに対し、使い勝手の良い石油へとその頃シフトした後、追いかける形で天然ガスがそこに加わった。個体資源から液体資源へと変わってから、エンジンの性能が格段に向上し、自動車と飛行機が急速に進化した。　気体資源である天然ガスはその使い勝手の良さから、薪や炭の需要を奪って市場を拡大する結果を短期間で導いた。温暖化が始まったのは、おそらくこの頃のことであるらしい。天然ガスの消費が増えると、温室効果ガスの発生量が急増するからである。主要な温室効果ガスには二種類のものがあり、その一つが主犯だとみなされているＣＯ２であり、もう一つがこれまで見逃されていた水蒸気だったのである。温暖化を生み出したＣＯ２を中軸とする旧来の温暖化メカニズムは、人類が地下資源を燃やして経済力を高めていたその期間、温室効果ガスとなっているのはＣＯ２だけだと決めつけ、真犯人である水蒸気の関与を当初から見逃していた。温暖化現象が気候変動の原因だとして、天然ガスの方が石油よりＣＯ２排出量が少ない、という理由で天然ガスを使う機会を意図的に増やしてきた。これが間違いのもとだった。天然ガスの主成分であるメタンを燃やすと、ＣＯ２は一つしかできないのに対し、気体の水である水蒸気を二倍生み出すことになるからだ。降水量を急増させたその原因は、ガスの消費量を文明が善と信じて増やしたということにある。温暖化を防止した積りで、もっと量の多い温室効果ガスである水蒸気を、その変化が地球全域に及ぶほどの勢いで、とりわけ積極的に生み出すようになっていた。水が有害となる場合があることについて、指摘する情報が当時まったく存在していなかったからである。　これまで温暖化の原因であるとされていたＣＯ２は、気候変動枠組み条約で排出削減に世界中が努めていながら、四半世紀の時を経た現在、結果を見るとまったく減っていなかった。ＣＯ２を計測している現行の方法では、大気中に浮遊しているＣＯ２しか捉えることができない。ここに根源的な問題があったのだった。　ＣＯ２は質量が空気のそれより１５０％も重いため、大気中に排出されても上空へと昇ってゆくことがそもそもできない。ＣＯ２を凝固させたものであるドライアイスが気化したとき、白煙となってゆっくりとそれが沈降することは、誰もが経験的に知っていることである。これがＣＯ２そのものであることを知っていながら、ＩＰＣＣという国連の組織は、大気中に放出されたＣＯ２が物理法則に反して上昇し、その濃度を高めつづけていると触れ回っていたのだった。　濃度分布に関する地域と高度差によって異なる温室効果のエビデンスを、示したとする事実はこれまで一度もなく、それでいながら疑うことなくＣＯ２を温暖化の犯人であると決めつけていた。ＣＯ２の属性の一つである質量を表すＭＯＬという指標を、判断材料として適用していたのであれば、大気中のＣＯ２が航空機の排ガス以外にあり得ない、という事実について正しい認識をもつことができていたことだろう。ＩＰＣＣは高度一万メートル付近のジェット気流を利用して飛ぶ飛行機のだした排気ガスが、大気圏でゆっくりと沈降してゆくその過程で、温室効果ガスの濃度を高めていると突き止めることが、果たして本当にできていたのだろうか。コロナウィルスの影響で飛行機が飛ばなくなった今年の空は、おそらくＣＯ２の残留濃度を減らしているのではなかろうか。だがその変化は、気候変動にとってどのような変化も及ぼさない。というのはもう一つの温室効果ガスである水蒸気を、天然ガスの大量消費という行為が、地球上のどこかで常に作り出し続けているからである。交流電流がＡＣと呼ばれているのは、直流電流とは違ってそこにもう一つ別の電流を併存させているからだ。もう一つのという意味であるＡｌｔａｎａｔｉｖｅが使われているのは、交流電流には二種類の電流が併存している、という事実を指し示すための表現なのだ。　それは右に流れる電流と左へと向かう電流が、一定の周期で正確に切り替わることで、その状態にあることを波形として教えていたのだ。山と谷からなるその交流電流の波形こそ、電流が二つそこに組み合わさっているというその証拠となる。結節点となる水平線を境に上にある山を示す電流が右へと向かう電流であるとき、下にある谷を示す波形の片割れが、左方向へと流れ出ている電流であることを意味する。この交流電流の特徴を確認したことがない、という知識人たちによって再生可能エネルギーを導入していながら、消費者から太陽光賦課金を徴収しなければならなくなった。環境電源である再生可能エネルギーに切り替えた筈なのに、実際は温室効果ガスの削減にまったく結びついていなかった。何故なら交流電源が回転数を落とすことができない、という制約に縛られて成り立っているものあったからである。二種類の電流を問題なく切り替えているその方法が、周波数と呼ばれている磁極の切り替えを意味している要素であったからである。　天然ガスを燃やすと大気中にガス化した水が増え、それが集合して極端な規模の雨を降らせる。このため地球が持つ水の絶対量は時と共に増え続けることとなり、温暖化した結果として液体の水を増やした以上のＨ２Ｏを、メタンを燃やす酸化反応の場で合成しているからである。世界中の知識人たちは温暖化の原因を基礎的な知識をもたないまま、こうして独善的に見損なっていただけでなく、交流電流と直流電流との違いについても、今なお無知でありつづけている。　こうしてＣＯ２削減の努力はその一切が無駄となってしまうこととなり、環境投資のすべてが損失となって消え失せた。この壮大な規模となっている巨額の損失が、今なお四半世紀上も増え続けているということが、グローバル市場経済の成長を阻んで、貧困の蔓延を善と信じて加速する結果となった。嗤うべし。　もう一つの温室効果ガスである水蒸気の罪を見落として、もう一つの電流を意味するＡＣと称される交流電流の罪を免れさせた。温暖化が止まらなくなっているのは、知識階級が陥った傲慢な独善性がその起源。ＣＯ２は着水して海面温度を高めるのだが、そこで生じた水蒸気が気化熱を奪って海水を冷やし、立ち上る水蒸気のもつ温室効果能力が、エネルギー保存則に従って熱を上空へと運び上げそこを温める。　要素抽出が不完全であっただけでなく、要因分析においてもこのようにして判断を誤った。知識人もどきが行ったその罪の深さは、想像することもできないほどだ。教育投資を誤ったということが、止まらない温暖化を定着させたといえるだろう。判断を誤り続けている以上、問題解決能力を引き出すことは永久にできない。自然災害の増悪を覚悟しておく必要があるだろう。

2020/09/06

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教育投資の価値のなさ

通貨発行権（シニョレッジ）の行使へと図らずも追い込まれたその経過が、中国共産党政府にとっては空前絶後の幸いとなり、たった三年で世界第二位の経済大国へと中国を押し上げた。中国を世界の生産基地にすると明言したアメリカの通商戦略が、ドルの過剰流動性を解消すると同時に、経済基盤の拡大を実現するという効果を中国大陸で生み出した。その代償の一部としてドル安が相対的に進むこととなり、その対抗措置として人民元高を導く土壌が作られた。アメリが望んだ人民元高は、輸出で成り立っている中国経済にとって、大きな打撃となることは避けがたいものとして理解されていた。そうなる事態を事前に回避するためには、人民元の供給を量的に拡大することが急務だということも分かっていた。　国債の追加発行という常套手段に基づかない資本調達の実行が、必須の課題でありまた措置であるとも見做されていたからだ。紙幣の印刷強化という方法をとることしか、実のところ有効な選択肢は残されていなかったのだ。今では異論を挟む余地のないとされているこの方法をとることは、当時のレベルでは掟破りの危険な行為だと世界的に思われていた。　そのため中国がそんな行動をとるとは、誰も疑ったことはなかったのである。熟慮の末の行動ではなかったということが、経済大国へと難なく中国を押し上げた。批判も抵抗も、まったくなかったからである。当のアメリカでさえ、この事実に気づいてはいなかった。マクロ経済という分野は要素抽出という点で、穴だらけだったといういうことができるだろう。　人民元の通貨価値を安値状態のまま維持するためには、ドル安目的の売り圧力に対抗する勢力以上の、強い買い圧力を創出するための手段、即ち人民元の大量供給が急務となっていたのである。人民元の印刷能力を高めることが、基軸通貨であるドルの中国大陸への備蓄を可能ならしめ、人民元安を維持するための大量印刷とその供給拡大が、中国に大量のドル資産を積み上げさせることとなり、使い切れないほどのドルを中国政府に与えたといえる。これが中国人による世界規模の爆買いを、生み出したその原動力となったのであった。　ＩＭＦ体制がドルを基軸通貨として機能せしめているのと同様に、ＡＩＩＢ体制を敷くことによって人民元通貨の需要創出を狙ったものの、信用経済へとシフトしていた国際経済は二極分化することなく、ドルの一極体制のまま推移しつづけている。　つまり人民元の通貨価値を支えているのがドルの価値、という実態が中国の野望を制御することに繋がっていたのだった。この点で中国が狙っている経済覇権の確保は当分の間実現しない、ということが当時の段階で既に明らかとなっていた。人民元の通貨価値を担保しているのが、外ならぬアメリカの通貨であるドルであったからである。　経済大国となった中共が決済の電子化を精力的に押し進めていながらも、ドル経済圏への影響を及ぼせずにいる、ということは既に明らかとなっていた。ドルの外貨準備を対抗措置で充実させてぉた中共は、余勢を駆って海軍力の増強に余剰資本を割けるようになっていて、海洋の権益確保に着手する戦略の実行に自信を抱いた。空母を購入するとしたその決断が、アメリカの猜疑心に火をつけた。アメリカは建国以来強迫神経症を業病として抱え込んでいる国であり、侵略者に対しては異様なほど臆病な姿勢を露にしてみせる国家へと変貌する。　２００１年九月の同時多発テロのときの異常な反応ぶり、を思い出せばそのことがよくわかるのではなかろうか。アメリカ大陸を発見して領土化したということが、ネイティブアメリカンから土地を取り上げることとなり、すべての移民勢力から反撃されることを恐れている。攻撃されることに恐れ慄いていた当時の人々の記憶が、インディアンの逆襲という言葉を今に残した。侵略者は侵略者を最も恐れる、というのは恐怖心が宿命として消し難く、そこに刷り込まれているからなのだ。農業国家として長く貧困を甘受せざるを得なかった中国は、海洋進出することなど夢にも考えていなかった。それが経済大国となった時点で、南シナ海のサンゴ礁を埋め立てて、海洋権益の既得権化を図るための橋頭保にしようとして、国際法に背いていながら頑強な姿勢で圧し通し、世界中の批判を浴びていながら強硬に跳ねのけた。　その経緯が、覇権主義へと中国が転向したことを、国際社会に遍く印象付けることとなったのだった。米中間の対立の根底に成り立っている軋轢の根源は、アメリカのドル安政策で漁夫の利を得た中国が、大量のドル資産を積み上げることに成功し、力で世界を支配する新中華思想の構築へと奔った、というそのことがアメリカに強い恐怖心を思い出させたものとみえるのだ。　アメリカが得ていた基軸通貨の発行権というものが、ドルに過剰流動性を身につけさせ、ドル余り現象を世界中で生み出していた。このためアメリカはドルを大量に売る必要に常に迫られていて、伸びしろのある海外市場への投資を強化することで、ドルの需要増大を図ると同時に、過剰流動性を解消する機会創出を常に狙ってもいたのであった。　産油国は使い勝手の良いドルでの決済を等しく希望することから、ドルの需要が二度の石油ショックを経て、急速に高められていたところに、当時双子の赤字（財政赤字と貿易赤字）を抱えていたアメリカの負担を、さらに高める石油価格の上昇が負担となっていて、恒常的なドル高状態がアメリカを永く苦しめていたのであった。そこで８５年秋にアメリカがＧ５を急遽招集し、有無を言わせぬドル売りの協調介入を即日実施した。７０年代に二度起きた石油ショックで原油相場は急騰した後であり、決済通貨となっていたドルの通貨価値はこれにより更に高まった。このときのドル売り協調介入は、世界各地の市場で余りだしていたドルを、日本市場へと一斉に向かわせたことによって、急峻な円高を結果として誘導するという状況を生み出した。日本市場に大挙して押し寄せてきた巨額のドルは、土地神話を成り立たせていた不動産市場へと集中し、バブル経済を成り立たせたその到達規模は、アメリカが買えるほど膨大なレベルにあったとまで言わせたほどだった。このとき生じたバブル経済は為政者が判断を誤ったことによって呆気なく崩壊し、その事実に長年誰も気づけなかったということが、その後の復興を遅らせることとなり、失われた十年を生み出しただけでなく、経済認識能力を劣化させたままになっていたその後の指導体制のすべてが、倍の二十年へと拡大してしまうこととなり、その後強引に実施したアベノミクスという経済政策が、不毛の時代を更に三十年へと引き延ばす結果となった。　日本市場から逃げ出していた外国資本はその後バーツ危機を閲したのち、紆余曲折を経て中国本土へと向かい、米民主党政権が行き場を失った過剰流動性を希釈しようとして、中国を世界の生産基地にするという旗幟を鮮明にした時を境に、リーマンショックを引き起こしていたドル余り現象を、中国へと大挙して上陸するよう誘導し、金融危機の解消と経済成長の促進を、止揚するための手段へと変えさせようと試みた。　化石資源を大量消費することで経済を牽引してきた国際経済は、日本でバブル経済を発生させたそのとき同時に、温暖化という環境異変を生み出してもいたのであった。その原因をＣＯ２だと未だに誤認しているということが、気候変動を気候危機へと変更させたのだ。　９７年暮れの京都会議から四半世紀を経て、ようやくＣＯ２削減が不可能であるという事実と遭遇し、ＩＰＣＣ自らが判断の過ちを認めることなく、削減義務を１００％へと一方的に引き上げたものの、参加国のすべてが実施することに躊躇させ、最終的に決断を見送ったという経緯だけが残された。　温暖化の原因をＣＯ２だと決めつけている限り、気候危機は悪化する一方という状態で推移する。因果関係が成り立っていないことが明白となっている以上、その事実に気づくことができなくなっていることこそが危機なのだ。思考力を失うと判断力にまでその影響は及び、問題解決能力を失っていながら、その事実にいつまでたっても気がつかない。　問題の持つ本質に気づくことができたとしても、現状の知識レベルでは有効解は引き出せない。人類の知識レベルは、実のところこの程度のものなのだ。中等教育で扱っているアボガドロ定数の意味さえ、まったく理解することができていなかった。問題の本質はここにこそあったのだった。

2020/08/30

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地球を沈没させる人造の水

負の乗数効果

ガス化した水が生み出す温暖化

もう一つの犯罪

教育投資の価値のなさ

予　定　飽　和　（ＥＶの限界）

虚　偽　情　報

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沈　黙　の　罪

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