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HD陣営を主導する東芝は6月末、店頭想定価格15万円前後の新製品を国内発売した。従来機の半分以下の値段で、20万円台のBD録再機に価格勝負を仕掛けた形だ。最大の市場である米国でも、東芝は7月から再生専用機を100ドル値下げするなど、攻勢を強めている。 対するBD陣営は、BDの再生機能が付いたソニーのゲーム機「プレイステーション(PS)3 」を武器に市場シェア拡大を狙う。ソニーは今月、米国に加えて欧州、アジアでも再生機を発売。秋には日本でも新商品を発表する見通しだ。 規格競争の行方はハリウッドの映画配給会社も大きく影響する。映画ソフトの販売が経営の大きな柱になりつつある配給会社は、「劇場並みの高画質で楽しめる新世代DVDは新たなビジネスチャンス」(大手家電メーカー)とみているが、その多くを味方に付けたのは、BD陣営だ。ソニーの中鉢良治社長は「BDが優勢であることは間違いない」と自信を示す。 だがHD陣営も「価格ではHDに分がある。国内シェアの7割を獲得する」(東芝幹部)と強気の姿勢を崩していない。現行規格と互換性があるため、既存設備を活用した生産が可能で、コストを抑えて低価格を実現できるからだ。 市場調査会社などによると、新世代DVDの国内シェアは、薄型テレビなどデジタル家電に強い松下電器産業やシャープを擁するBDが9割近くを握っている。対応ソフトの多さもBDを後押ししている。しかし、巻き返しを図る東芝が低価格の普及機投入に踏み切ったことで、BD陣営も価格の引き下げなどで対抗せざるを得ない状況だ。実際に米国では再生機購入者にソフトを無料でプレゼントするなどサービス合戦が始まっている。 規格を巡っては、かつて家庭用ビデオで、VHS方式とベータ方式がし烈な戦争を繰り広げた。新世代DVDもHDとBDには互換性がなく規格統一を望む声が強いが、両陣営とも「今さら戻れない」(中鉢社長)。韓国のLG電子が両規格に対応できる再生機を発売して話題になったが、価格が高いなどの難点がある。決着はビデオの場合同様、消費者がつけることになりそうだ。【赤間清広】 ★♪★♪★ お気に入りの記事を「いいね!」で応援しよう
最終更新日
2007.07.18 06:36:19
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