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19世紀、ラマルク、マルサスらによる進化論は、ダーウィンによって発展・継承されました。
ダーウィンは、1859年に『種の起源』を発表し、小さくランダムな変化が時間と共に蓄積していき、経済的な力が強く求められる状況下ではまったく新しい形質の発現に至る大規模な変化になるというプロセスを解釈するための一般的枠組みを開発しました。 進化経済学は、この生物学の考え方に基づいて定式化したもので、スペンサーの進化論、ヴェブレンの制度進化論、ハイエクの進化論と発展してきました。 この考え方では、シュンペーターやヴェブレンの資本主義観を受け継ぎ、経済の進化が重視されます。 ”進化経済学のすすめ”(2002年6月 講談社刊 江頭 進著)を読みました。 進化論の考え方を受け入れた進化経済学の概要を説明しています。 規制撤廃、産業再編成、市場第一主義、グローバライゼーションなどを、変化と淘汰という視点から読んでいます。 経済の時間的変化は制度や技術、そして諸個人の選好の不可逆的な変化を伴う過程、つまり進化的な過程であるとします。 経済主体間の相互依存性や競争、経済成長、資源の制約などが強調されます。 伝統的な経済理論は主に物理学の考え方に基づいて定式化されており、労働力や均衡、弾力性、貨幣の流通速度などの経済用語が、物理学上の概念から名付けられています。 伝統的経済理論では希少性の定義から始まり、続いて合理的な経済主体の存在が仮定されます。 すべての経済主体の意思決定に必要とされる情報はすべて共有され、経済主体の選好関係は所与のもので、他の経済主体によって影響されないと仮定されます。 これらの前提条件による合理的選択は、解析学的手法、とりわけ微分法に置き換えることができます。 これに対して、進化経済学は進化論の考え方から派生し、各経済主体や彼らの意思決定の目的は固定されたものではないとします。 社会システムの進化という視点から見ると、個々の企業の独立性が高く、失敗した経営者が引退しなければならないルート128号線・日本型システムの場合は、ダーウィン的進化ということができるようです。 知識は企業内部で受け継がれるしかなく、企業の盛衰でのみ進化を論じることになります。 それに対して、知識の共有と双方向的コミュニケーションが可能であり、獲得された経験を、他者に伝達することが可能であるシリコンバレー型システムは、獲得形質の遺伝のような要素が入っているということができる、といいます。 お気に入りの記事を「いいね!」で応援しよう
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