東日本大震災から1年以上が経過し、日ごとTVでは、やれ房総沖だの南海地震だの、東海地震だの、富士山麓直下型地震だの、不安をあおる特集番組をよくみかけます。
ただ昨今、地震だけでなく、突風竜巻の被害や、奈良県、熊本県などでの大雨洪水土砂災害による家屋の損壊や続出する死者行方不明者の数を見ると、どの災害も人事ではないと感じられている方も多いはずです。
また、国や自治体がどの程度のことを被災者にしてくれるかも、よくわかったはずです。
そうなると、被災してから、生活環境の状態を被災前に復活させるための損害保険の必要性を痛感されている方も多いがはずです。
持ち家での一戸建て住宅や分譲マンションにお住まいの方なら、既に火災保険や地震保険に加入されている方も多いですが、借家住まいの方でもせめて家財保険の火災保険と地震保険に加入しようとする方が増えてきています。
とはいえ、自動車保険のTVCMにもありますが、「火災保険なんてどこも一緒でしょ」と思われている方も多いと思います。
確かに橋本政権下で保険自由化されたといって、参入業種が増えただけで、地震保険まで含めた場合、当局の行政指導という名のもと、補償の範囲が定められているため、とりわけ大手損害保険会社の地震保険では、違いを見つけるのも面倒なほど、ほぼ一律化しています。
また、自由化によりある程度が差別化されるようになった火災保険の部分では、自由化により損保以外の金融機関はじめ信販会社、警備会社、リース会社など多くが参入してきていますが、異業種参入により、単純に火災保険だけで、どこの
火災保険が安いのか、得なのかというの比較が難しくなっています。
自動車保険も同じことですが、新興勢力の異業種では、本業サービスとセットでのサービス提供をしている会社も多いからです。
例えば警備会社系火災保険では、個人宅警備契約とセットで警備費用が割引されたり、リース会社系では、系列企業のサービスが割引されたりします。
そうでなくとも事件性がないと動けない警察では、被災後の盗難に対しての検挙期待は持てないことは、今回の震災でもはっきりしたことですが、警備会社系では、盗難監視警備契約も含めたユニークな契約などもあるようです。
いずれにしても既に火災保険や地震保険に加入している方でも、他社乗り換えをすることで、保険料が下がったり、返戻金を受け取れたりというメリットもありますが、保険以外のメリットあるサービスも多いため、普段からアンテナを立てておくことが、自分に得する保険を探す上では重要になってきます。
とはいえ、そのために苦労して情報収集するのも面倒です。
そんな時、たとえば、「ここに激安の火災保険があったわ」のようなサイトを時折閲覧していれば、火災保険を激安にするための情報が自然と入手できます。