テーマ:モバイルよもやま(4414)
カテゴリ:ユビキタス
NTTドコモやノキアなど世界の携帯電話会社と端末メーカー10社は24日、携帯端末の基本ソフト(OS)などのソフトウエアを共通化するための推進団体を09年に設立する、と発表した。共通化が進めば、世界の様々なサービスを導入しやすくなり、開発費用も減って端末の値下げも期待できそうだ。
団体には、ソニー・エリクソン、モトローラ、AT&T、ボーダフォン、サムスンなども加わる。英国のソフトウエア会社シンビアンのOSをもとに技術やノウハウを出し合い、共通ソフトの開発を進める。2年後には誰でも使えるよう無料で公表する。 これまでは、各社が個別にソフトウエアを開発し、端末に搭載してきた。ソフトが共通化すれば、独自サービス部分の開発だけで済み、費用や期間が抑えられる。国内端末が海外に出やすくなるなどメーカーへの影響も大きい。 ドコモはグーグルが主導する無償共通OS「アンドロイド」の開発にも参加し、共通化の取り組みを強める。KDDI(au)もアンドロイドに加わり、au端末の共通ソフト「KCP+」などを開発。ソフトバンクモバイルも、ボーダフォン、チャイナモバイルの3社でソフトの共通化を進めている。 お気に入りの記事を「いいね!」で応援しよう
最終更新日
June 25, 2008 07:30:57 AM
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