漸く誹謗中傷を全面否定したのかな?(T_T)
ツーことで、昨夜からまとまった雨が降っているけど、徐々に弱くなってきているのかな?(T_T) 都心のアメダスを見ると、明け方の気温は17度弱で、北寄りの風が吹き、雨が降り続けているからか、午前10時の気温は18度弱と昨日よりも7度も低くなっている?(T_T) ここ数日はTシャツ1枚でも暑いくらいだったけど、今日はTシャツ1枚では凍えそう?(T_T) 気温が急に下がると身体が言うことを聞かなくてどうしようもないんだけど、マジで起きているだけでも辛い(T_T) 一応、午後からは雨も止んで少し暖かになるとか言われているけど、期待薄なのかな?(T_T) そういえばアジサイが咲き始めているから、そろそろ梅雨の季節が近づいているのかな?(T_T) 今から気分はブルー(T_T) こよみのページによると、今日は「総理府設置記念日…1949年(昭和24年)に総理府(後の内閣府)が設置された。2001年(平成13年)に経済企画庁などとともに内閣府に統合された」、「世界禁煙デー…世界保健機関(WHO)が1989(平成元)年に制定。国際デーの一つ。1995年の段階で世界の喫煙者は10億1000万人で約5人に1人の割合となっている。毎年世界で300万人が喫煙が原因とみられるがんや心臓病で亡くなっていた。(World No-Tabacco Day)」、「青峰忌…俳人・嶋田青峰の1944(昭和19)年の忌日。新興俳句運動に理解を示していたことから、1941(昭和16)年、治安維持法による新興俳句派に対する弾圧事件「俳句事件」に連坐して起訴される。留置場で喀血して釈放されましたが、病状が悪化し死去」だとか。ところで、あの事務所の性加害についてあれこれ書いているんだけど、国連の調査チームの報告書が公開されたのを受けてあの事務所もようやく被害者への誹謗中傷について考えを改めたようだ。いわく、誹謗中傷は絶対に許さない、誹謗中傷がなくならない限り被害者への補償は終わらないというもののようだ。これはコメントとして出されたようだけど、そもそも、海外メディアのインタビューで東山が誹謗中傷について「表現の自由」とか「彼らなりの正義」などと誹謗中傷を擁護していると捉えられかねない発言をしていたから、東山自身がこの発言を撤回し、謝罪する必要があると思うんだけど、まだそこまでできていないのかな?あくまでもあっしの感覚の話になってしまうけど、この事務所って性加害の全容を明らかにする気がなく、創業社長が性加害を行ったのは自宅か合宿所かホテルに限られているとし、他の場所、オーディション会場とか、テレビ局内とかではありえないと全否定している。まぁ、そういう場所では最後までは行われず、オーラルくらいまでの行為だったと考えられるけど、被害に遭った方からすればかなりのショックだったろうし、心の傷になった可能性はゼロじゃない。まぁ、最後まで行かないから大した瑕ではない、補償の必要はないって考えたのかもしれないが、かなりの人が門前払いになったとも言われている。なおかつ、「虚偽の申告をした人が多い」とコメントすることで被害にあった人を嘘つき呼ばわりしたことになったし、被害者を誹謗中傷の的にしたともいえるのだ。また、被害を訴える人に弁護士をつける余裕があろうがなかろうが関知せず、ある意味圧迫面接のようなことをし、かつ、門前払いにすることで更なる瑕を与えたこともあったんじゃないかな?正直な話、この事務所は被害者たちに寄り添うよりも黙らせることに執心しているように見え、「虚偽の申告をした人が多い」と繰り返すことでホントに被害にあった人すら「嘘つきだ」ってレッテル貼りをしてしまったのだ。で、海外メディアの記者に「虚偽申告をした人が多い」という印象植え付けを試みたことも公にされ、物凄く拙いことになっていたと言える。ツーか、「虚偽の申告をした人が多い」とコメントし、誹謗中傷が勢いを増し、被害者の1人が自死したときに「誹謗中傷は絶対に許されない、絶対にするな」とコメントを出すべきだったのだ。けど、この自死から半年以上たった時期に東山が事務所の代表として誹謗中傷について「表現の自由」だの「彼らの正義の表れ」などと擁護したことで世間から呆れられてしまったのだ。ツーか、傍から見れば被害者に寄り添う気がなく、むしろ被害者を叩き潰すことに躍起になっているようにしか受け止められていないわけで、これが出た時点で撤回謝罪し、「誹謗中傷は絶対にダメだ」といえばまだよかったのに、むしろ東山を擁護するために「切り取りで悪印象にした」と抗議したのだから、これも悪手だったと言える。誹謗中傷を擁護するような言動を撤回も謝罪もしないで「自分たちは悪くない」なんて言い張ったことになるから、印象が悪くなったのも間違いない。実際問題として東山は辞任してもおかしくないくらいのことをしたと思うのだ。日本のメディアなどはほぼ共犯関係だからこの事務所を非難することはほとんどなく、むしろ「よくやっている」などと持ち上げていたから事務所の方も勘違いしたのかもしれない。海外のメディアがこういうのを見て「何も変わっていない」と感じ、国連の調査チームも問題解決には時間がかかると判断したんじゃないかな?そういう風に感じたことを突きつけられて事務所も慌てて「誹謗中傷が収束しない限り被害者への補償は終わらない」と方針変更したんじゃないかな?今の段階ではスポンサーも撤退しないと拙い感じになりそうだし、事務所ももっと頑張らないと廃業もないとは言えないからなぁ…(T_T)